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  • 2021.05.19 WEB広告

    ネットショップ動向調査～小規模/大規模ネットショップ～ 月商1000万円未満/1000万円以上のそれぞれのWeb担当者に聞いた。 月商1000万円以上のWeb担当者の約半数がカスタマージャーニーを重視していた！
    前回は、月商1000万円未満/1000万円以上のネットショップWeb担当者に対して、使用しているASPカートやMAツール、実施しているWebプロモーション、モールへの出店状況などを調査しましたが、今回は、調査・分析方法、集客方法、ユーザビリティ改善状況、リピート促進施策状況などを聞いてみました。ネットショップ動向調査～小規模/大規模ネットショップ～ ＊第一弾 1回『現在使っているカートシステムの満足度は？』 2回『現在使っているMAツールの満足度は？』 3回『出店しているモールの出店基準や満足度は？　パート1』 4回『出店しているモールの出店基準や満足度は？　パート2』 5回『月商から見るネットショップのWebプロモーション実施状況』＊第二弾 1回『 月商1000万円以上のWeb担当者の約半数がカスタマージャーニーを重視していた！』 2回『ネットショップの流入経路やコンバージョン経路』今回の調査結果は、全4回の調査結果報告レポートの第1回目となります。 まずは、今回アンケートにお答えいただいた方のネットショップについて概要を紹介します。アンケート回答者：月商1000万円未満のネットショップのWeb担当者111人 月商1000万円以上のネットショップのWeb担当者111人 アンケート回答期間：2021/04/08-2021/04/09 １．ネットショップの業種 設問：あなたが担当しているWebサイトの業界（複数ある場合は最も売り上げの大きなサイト）をお答えください。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップともに、「総合小売」が圧倒的に多く、次いで「アパレル」となっています。特徴的なのは、月商1000万円未満のネットショップでは、「教育・教材」（5.4%）で上位にいるのに対して、月商1000万円以上のネットショップではほとんどなかったことですが、全体的に「総合小売」「アパレル」が圧倒的に多く、次いで「ソフトウェア」「化粧品」「健康食品・サプリ」が多い割合を占めるといった傾向は、月商にかかわらず大きく変わりはない結果となりました。  ２．Webマーケティング関連の情報の入手先は？ 設問：あなたはITやWebマーケティング関連の情報を普段どこから入手していますか？月商1000万円未満のネットショップでは、「SNS」が54.1%で一番多く、次いで「いくつかのWebメディア」が52.3%、「YouTube」が44.1%となりました。月商1000万円以上のネットショップでは、「いくつかのWebメディア」が72.7%で一番多く、次いで「SNS」「いくつかの専門アプリ」がそれぞれ60.9%となりました。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップのWeb担当者はいずれもSNS、Webメディア、アプリ、YouTubeを活用して情報収集をしている人が多い結果となりましたが、月商1000万円以上のWeb担当者は、セミナー/ウェビナー、新聞・雑誌、展示会、交流会などで情報収集する人の割合も比較的多いようです。月商が多いほど、競合するネットショップも多いと考えられ、そうした背景のなかで、月商1000万円以上のネットショップを運用するWeb担当者は広く情報を収集する傾向にあるのではないでしょうか。次は、Googleアナリティクスの活用状況を聞いてみました。  ３．Googleアナリティクスの活用状況 設問：あなたが担当しているネットショップのGoogleアナリティクスにどの程度アクセスしていますか？近いものをお答えください。Googleアナリティクスの活用状況を見ると、月商1000万円未満と月商1000万円以上のネットショップでは、かなりの違いがみられました。「ほぼ毎日アクセスしている」が、月商1000万円未満のネットショップでは8.1%とかなり少ないですが、月商1000万円以上のネットショップでは36.4%と4割近いWeb担当者がGoogleアナリティクスを毎日活用しているという結果となりました。週に1回以上アクセスしているWeb担当者となると、月商1000万円未満では30.6%、月商1000万円以上では61.9%となっています。反対に「全く活用していない」は、月商1000万円未満では17.1%、月商1000万円以上では7.3%という結果になりました。Googleアナリティクスは、無料ツールとして世界中で使用されていて、上手に分析を活用することで、売上アップにつながるツールです。やはり、月商1000万円以上のネットショップの多くは、Googleアナリティクスをうまく活用して売上につなげているといえるのではないでしょうか。次は、Googleアナリティクス以外の分析を行っているかどうかを聞いてみました。  ４．Googleアナリティクス以外の分析は？ 設問：あなたが担当しているネットショップでGoogleアナリティクス以外に分析を行っていますか？近いものをお答えください。こちらでも、月商1000万円未満と月商1000万円以上のネットショップでは、大きな違いがみられました。「ほぼ毎日アクセスしている」が、月商1000万円未満のネットショップでは8.1%、月商1000万円以上のネットショップでは35.5%と、月商1000万円以上のネットショップではGoogleアナリティクス以外のツールも駆使して分析を行っているという結果になりました。こうした結果を考えると、月商が多いネットショップでは、効果測定を非常に重要視していることがわかります。逆に言うと、売上アップのためには効果測定が必要不可欠だといえるでしょう。次は、ユーザー調査について聞いてみました。  ５．ユーザーへのアンケート調査の実施有無 設問：あなたはネットショップの売上改善のためにユーザーへのアンケート調査を実施したことがありますか？近いものをお答えください。「実施したことがない」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは28.8%、月商1000万円以上のネットショップは8.2%という結果となり、月に1度以上行っている割合は、月商1000万円未満のネットショップは22.5%、月商1000万円以上のネットショップは49.1%という結果になりました。月商1000万円以上のネットショップで、ユーザー調査を毎日実施しているという回答は、購買時フォームでいくつかのアンケートを行っていると考えられます。こちらでも、月商の多いネットショップではユーザー調査を重視しているという結果が出ましたが、月商が少ないネットショップでは、ユーザーの母数が少なくアンケート調査が難しいところもあるかもしれません。次は、ペルソナ設定の有無を聞いてみました。  ６．ペルソナ設定の実施有無 設問：あなたの運営するネットネットショップのペルソナ像は設定していますか？「過去にペルソナを設定して定期的に見直している」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは9.9%、月商1000万円以上のネットショップは40．0%という結果となり、反対に「特にしていない」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは23.4%、月商1000万円以上のネットショップは7.3%という結果になりました。きちんとペルソナ設定をしているかどうかの割合に違いはありますが、「ユーザー層はぼんやりと把握している」という割合はほとんど同じ結果となり、ペルソナ設定を重視していない層は月商に関わらず一定数存在するようです。最後に、カスタマージャーニーマップの作成有無について聞いてみました。  ７．カスタマージャーニーマップの作成有無 設問：あなたの運営するネットネットショップでカスタマージャーニーマップは作成していますか？「過去に作成して定期的に見直している」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは12.6%、月商1000万円以上のネットショップは45.5%という結果となり、反対に「特にしていない」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは27.0%、月商1000万円以上のネットショップは7.3%という結果になりました。こちらもペルソナ設定と同様に、きちんとカスタマージャーニマップを作成しているかどうかの割合に違いはありますが、「ぼんやりと把握している」という割合は月商1000万円以上のネットショップでも3割超と、カスタマージャーニマップを作成しない層は月商に関わらず一定数存在するようです。  ７．まとめ 今回は、月商1000万円未満のネットショップと月商1000万円以上のネットショップでの調査・分析についての調査結果を見てみました。結果、月商1000万円未満のネットショップでマーケティングに関する調査・分析をきちんと実施している割合は、月商1000万円以上のネットショップに比べて圧倒的に少ないことがわかりました。ネットショップを展開するにあたっては、Webマーケティングは非常に重要な役割を果たします。月商1000万円以上のネットショップで調査・分析を日常的に実施していることを考えると、調査・分析、効果測定は、やはり売上アップに欠かせないものだと言えるのではないでしょうか。まだ調査・分析などを実施していないWeb担当者であれば、月商の有無にかかわらず、調査・分析、効果測定などを始めてみてはいかがでしょうか。前回のネットショップ動向調査～小規模/大規模ネットショップ～ 第一弾『現在使っているカートシステムの満足度は？』 第二弾『現在使っているMAツールの満足度は？』 第三弾『出店しているモールの出店基準や満足度は？　パート1』 第四弾『出店しているモールの出店基準や満足度は？　パート2』 第五弾『月商から見るネットショップのWebプロモーション実施状況』

  • 2021.03.18 WEB広告

    ネットショップで重要なマーケティング施策の種類と理由
    ネットショップを運営していて、思っていたほど集客が伸びなかったり、リピート率が上がらなかったりした経験はありませんか？ネットショップは実店舗とは異なるため、ネットショップに適したマーケティング施策を実施する必要があります。そこで今回は、ネットショップが取り組むべきECマーケティング（=ネットショップ向けのWebマーケティング）の施策についてみていきましょう。 １．ネットショップがECマーケティングに取り組むべき理由 ネットショップは実店舗と違って直接接客できませんが、商圏が全国・全世界と広く、データの収集や分析がしやすいという特徴があります。これらのポイントを活用したマーケティング手法をECマーケティングと呼びます。Web上で認知拡大や集客、見込み顧客の育成、購買、リピート化などを行い、売れる仕組みを作ることです。Webマーケティングとも呼ばれますが、この記事ではECサイトに合った手法を紹介するため、区別するために「ECマーケティング」とします。ECマーケティングの主な施策は以下のとおりです。コンテンツマーケティング SEO Web広告 ユーザビリティ改善 メールマーケティングそれでは、各手法について確認していきましょう。  ２．コンテンツマーケティングで情報発信 コンテンツマーケティングは、コンテンツを活用してユーザーに「見つけてもらう」集客施策です。以下の4つのチャネルはネットショップとの親和性が高いといえます。 ①．SNS TwitterやInstagramなどのSNSは投稿が拡散されやすいため、ネットショップの認知度を上げたいという人にぴったりのチャネルです。特にインフルエンサーと呼ばれる強い影響力を持つユーザーに注目されシェアされたりすると、あっという間に数万人に情報が共有されます。ユーザーのレビューや口コミに返信もできるため、一方的な情報発信だけでなく、双方向のコミュニケーションがとれるのも嬉しいポイントです。しかし、フォロワー集めには地道に情報発信を続ける根気が必要で、時間がかかる側面もあります。さらに情報が拡散されやすい分、炎上する可能性も高く、十分な対策を取ることが必要です。 ②．ブログやメディアの運営 ネットショップ内でブログやメディアを運営するのも、集客に有効な手段のひとつです。実際に使ってみないとわからない商品の魅力や選ぶポイント、基礎知識といった役に立つ情報を発信すれば、ユーザーとの信頼が積み重ねられ、購入のハードルを下げられます。また、検索エンジンに上位表示されれば、まだ自社ネットショップを知らない人にも見つけてもらえるメリットがあります。 ③．YouTube 文字や写真よりも動画にした方が商品・サービスの魅力を伝えやすい場合には、YouTubeを活用しましょう。例えば、商品の組み立て方や実際の使用感、使い方などを動画で見られれば便利ですよね。また、チュートリアル動画は新規顧客獲得だけでなく、既存顧客の満足度も高められるので、リピーター率の向上も期待できます。 ④．FAQ FAQや「よくある質問」は顧客の不安や疑問を解消してくれる有益なコンテンツです。商品名やサービス名など、検索エンジンでユーザーが検索するであろうキーワードを質問と回答の両方にうまく入れ込むと、SEO対策としての効果も期待できます。  ３．SEO対策で検索時に見つけやすくする ユーザーがほしい商品について検索した時、自社のネットショップが検索結果に出てこないとせっかくのチャンスを逃してしまうことになります。検索エンジンでの上位表示を狙うSEO（検索エンジン最適化）対策で、検索エンジンからの集客を増やしましょう。SEO対策は以下の3つの施策に大別されます。コンテンツ施策 内部施策 外部施策コンテンツ施策はWebサイトに良質なコンテンツをアップし、集客を増やす取り組みです。検索エンジンはユーザーの使い勝手を重要視しているので、「ユーザーにとって有益な情報」を掲載すれば上位に表示されやすくなります。しかし、ユーザーだけでなく検索エンジンにも読みやすい記事であることが大切です。ソースコードを整え、検索エンジンに情報を正しく伝える内部施策も行うと良いでしょう。さらに、外部サイトからの被リンクを集める外部施策も有効です。色々なWebサイトにリンクを貼ってもらえると「このネットショップはこれだけの人に紹介されている良いネットショップなんだ」と検索エンジンが判断するため、サイト内にソーシャルボタンを設置する、知人のWebサイトで紹介してもらうなど自然な方法で被リンク増加を目指しましょう。  ４．即効性のあるWeb広告で集客 集客に即効性を求めるのであれば、Web広告がおすすめです。コンテンツマーケティングやSEO対策では結果が出るまで時間がかかりますが、Web広告なら配信直後から効果を期待できます。検索キーワードに応じて表示されるリスティング広告や Webサイトの広告枠に出稿するディスプレイ広告など様々な種類があるので、予算やターゲット、配信目的に応じて使い分けましょう。Web広告については『【決定版】Web広告の基本7種類！選び方に迷ったらコレ』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。  ５．ユーザビリティ改善で使いやすさを向上 うまくネットショップに集客できても、商品ボタンが小さすぎて押しづらい、カートの場所が分からないなど、使い勝手がよくなければ、ユーザーは購入せずに離脱してしまうかもしれません。ネットショップの使い勝手を良くする「ユーザビリティ改善」を行えば、集客したユーザーを逃さず、購入につなげやすくなります。しかし、毎日見ているネットショップをユーザー目線で見るのはとても難しいものです。自分たちでWebサイトの分析を行うと偏った結果になってしまいがちなので、ユーザビリティ改善はターゲットに近い属性の顧客に意見をもらったり、ユーザビリティ分析を行う会社などに改善点を洗い出してもらったりして進めていきましょう。ユーザビリティ改善については『ユーザビリティ改善で効果的な4つの分析方法』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。  ６．CRMを用いたメールマーケティングで既存顧客をキープ ECサイトは商品価格の比較がしやすく、自社よりも安く販売するECサイトがあればユーザーは簡単にそちらへ流れてしまうかもしれません。そこで、一度購入してくれた既存顧客との関係性を維持して深め、リピート購入につなげていこうという考え方を「CRM（顧客関係管理）」と呼びます。そのCRMの代表的な手法のひとつがメールマーケティングです。ネットショップではインターネットを通して顧客が行動するため、氏名やメールアドレス、利用履歴などの個人情報が蓄積されます。この情報を活用してメールマーケティングを実施しましょう。メールマーケティングと一口に言っても、ステップメールやターゲティングメール、休眠発掘メールなど種類はさまざまです。なかでも新商品情報やクーポン送付などに用いるメルマガは登録ユーザーに同じ内容を一斉配信するものなので手が付けやすいはずです。  ７．まとめ ネットショップはインターネットを通して購買活動を行います。その特徴を活かし、Web上で売れる仕組みを作ることを「ECマーケティング」と呼びます。ECマーケティングでは認知拡大や集客、見込み顧客の育成、購入、リピート化などを目指して行われますが、主な手法に下記があります。コンテンツマーケティング SEO対策 Web広告 ユーザビリティ改善 CRM自社ネットショップが何を強化したいか、どこに弱点があるかを考えて施策を進めていきましょう。

  • 2021.03.03 WEB広告

    ネットショップでのWebプロモーションの王道はリスティング広告！？月商から見るネットショップのWebプロモーション実施状況
    コロナ禍の緊急事態宣言以降、飲食店や対面販売など、対面でのビジネスが低迷を迎えるなか、DX（デジタルトランスフォーメーション）の導入が必要不可欠になり、今までネットショップでの販売を強化していなかった企業や、今まで実施していなかった企業も、ネットショップ運営やその強化を検討せざるを得なくなってきました。そこで当社では、ネットショップの運営に関しての生の声を聴くために、Web担当者に対してアンケート調査を実施しました。今回は、月商1000万円未満/月商1000万円以上のそれぞれのネットショップがどのようなWebプロモーションを実施したことがあるかを調べました。まずは、今回アンケートにお答えいただいた方のネットショップについて概要を紹介します。アンケート回答者：月商1000万円未満のネットショップのWeb担当者111人 月商1000万円以上のネットショップのWeb担当者111人 アンケート回答期間：2020/10/21 １．実施したことがあるWebプロモーション 設問：実施したことがあるWebプロモーション（広告含む）をお答えください。月商1000万円未満のネットショップでは、「リスティング広告」が47.3%で一番多く、次いで「アフィリエイト広告」が40.9%、「DSP広告」が39.1%となりました。月商1000万円以上のネットショップでは、「リスティング広告」が65.1%で一番多く、次いで「DSP広告」が60.6%、「純広告」が57.8%となりました。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップともに、「リスティング広告」が一番多いのを見ると、「リスティング広告」はWebプロモーションの王道と言ってもいいかもしれません。「リスティング広告」は検索エンジンマーケティングのひとつとして利用されることが多いですが、ディスプレイ広告、ネイティブ広告なども豊富で、リターゲティングとしても活用できるため、Webプロモーションには欠かせない施策と言えます。月商1000万円未満のネットショップでは、「リスティング広告」の次に多いのは「アフィリエイト広告」でした。月商1000万円以上のネットショップでは4番目となっていますが、「アフィリエイト広告」は成果報酬型広告で成果金額もネットショップ側で決めることができるため、Webプロモーションの予算がそれほど多くない小規模ネットショップでは、リスクの少ない広告として人気があるのではないでしょうか。「DSP広告」は、月商1000万円未満のネットショップでは3番目に利用が多く、月商1000万円以上のネットショップでは２番目に利用が多い結果となりました。多彩なターゲティングが可能な「DSP広告」は、広告面から人に対してのターゲティングとして2011年頃に登場し、ターゲティング手法を常に進化させているため、色あせない広告として定着しているようです。意外だったのは、「純広告」が上位に入っていることでした。月商1000万円未満のネットショップでは4番目に利用が多く、月商1000万円以上のネットショップでは3番目に利用が多い結果となりました。「純広告」は、特定のWebサイトやWebページへの広告出稿のため、ターゲットを外すと効果が出ないケースが少なくないため、「DSP広告」と比べるとリスクが高い広告だと考えられていますが、ネットショップでは利用するところが少なくないようです。Webプロモーションの実施割合を見てみると、全体的に、月商1000万円未満のネットショップよりも月商1000万円以上のネットショップの方が実施している割合が高いことがわかります。「リスティング広告」だけを見ても、月商1000万円未満のネットショップは47.3%、月商1000万円以上のネットショップは65.1%と、実施しているネットショップの割合が大きく違います。やはり、小規模ネットショップでは、Webプロモーションにかけられる予算に限りがあるのだと考えられます。次は、実施したが満足できなかったプロモーションについて聞いてみました。  ２．満足できなかったプロモーション 設問：実施したWebプロモーションで満足できなかったものをお答えください。月商1000万円未満のネットショップでは、「リスティング広告」が23.8%で一番多く、次いで「純広告」が22.8%、「DSP広告」「アフィリエイト広告」が20.8%となりました。月商1000万円以上のネットショップでは、「リスティング広告」が46.5%で一番多く、次いで「純広告」が39.6%、「DSP広告」が37.6%となりました。満足できなかったWebプロモーションの結果は、おおむね、実施したことがあるプロモーションと同じような結果となりました。実施するネットショップが多ければ、それだけ満足いかない場合も出てくるのでしょう。一点、月商1000万円未満のネットショップで、「純広告」が2番目に来ているのが目につきました。やはり、前述のとおり、ターゲットが外れた場合のリスクが大きく、予算の少ない小規模ネットショップでは結果がでなかったことが多かったのかもしれません。  ３．まとめ 今回は、月商1000万円未満のネットショップと月商1000万円以上のネットショップで実施したことがあるWebプロモーションについて紹介しました。やはり王道は「リスティング広告」で、小規模、大規模ネットショップともに、一番利用が多いことがわかりました。また、次いで「DSP」も多くのネットショップが実施しているようです。Webプロモーションは、すべてが成功するわけではありませんので、実施する際は、本調査を参考にしてみてください。 本調査に関するお問い合わせ先 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ＥＣマーケティング株式会社 〒105-0013　東京都港区浜松町2-1-13　芝エクセレントビル7F TEL : 03-6435-9540  FAX : 03-6435-9440 Mail: info@ecmarketing.co.jp

  • 2020.11.30 WEB広告

    ネットショップが売れない4つの原因と対処法
    インターネットが発達するに従い、ネットショップの数は増加する一方です。コロナ流行の影響によりネットショップで買い物をする人が急増しており、これからますます数は増え続けると考えられています。その中で、ネットショップを開設し、ある程度のユーザーを集められているものの、思うように商品が売れずに閉鎖するケースも少なくありません。アクセスがあるのに購入に結びつかない理由は何なのでしょうか？この記事では、ネットショップが売れない主な4つの原因と対処法を解説します。 １．ネットショップ閉業の理由は「購入に結び付けられないこと」 エンパワーショップ株式会社の調査結果によると、2019年5月時点の国内ECサイト・ネットショップの実稼働店舗数は約271万店舗とされています。手軽かつ低コストでネットショップを構築できるインスタントECや、楽天市場・Yahoo!ショッピングといったオンラインショッピングモールの普及が、ネットショップ増加の背景にあると推測できます。しかし、その裏では閉鎖に追い込まれるネットショップも少なくありません。アメリカの統計になりますが、omnisend社によると、AmazonやWalmartといった大手企業を除いた中小ネットショップの約80〜97％が2年以内に閉鎖しており、その多くは開業から6カ月以内に閉鎖しているとしています。omnisend社はその理由を「多くのネットショップは、トラフィックを売上につなげられていない」からと分析しており、購入への誘導が難しいことを示唆しています。アクセスがコンバージョンに結びつかない背景にはどのような理由が考えられるのでしょうか。次の章から、重要な理由4つとその対策を見ていきましょう。  ２．集客のターゲットが適切ではない【原因①】 ネットショップが売れない原因の一つ目は、集客するターゲットが適切ではないことです。少し極端な例ですが、40代男性向けの革製品を販売しているネットショップに、10代女性を集客しても、購入に結びつく可能性は低いでしょう。意図的にこうしている企業は少ないと思いますが、図らずもターゲット層以外のユーザーを集客している可能性があります。上の例の場合、Web広告のクリエイティブや広告文が10代女性に魅力的なものになっていたり、Web広告のターゲット設定にミスがあったりしているかもしれません。今一度ネットショップのターゲット層を確認し、その人がひかれるクリエイティブにする、Web広告のターゲット設定を見直すといった施策を行う必要があるでしょう。  ３． 欲しい商品に辿り着けない【原因②】 ユーザーがネットショップに来店したものの、サイト内検索やカテゴリ設定、商品の名前が適切でないなどの理由で、欲しい商品にたどり着けないことも原因のひとつです。2020年にNTTレゾナントが行った調査によると、ネットショップでキーワード検索を行ったユーザーの6割以上が「ほしい商品が見つからなかった経験がある」と回答しました。欲しい商品が見つからなかったユーザーの約8割が3回までしか再検索せず、表記ゆれなどに対応できないと貴重な機会を逃すことになってしまいます。他にも、商品が正しくカテゴライズされていない、パンくずリストが適切でない場合にも、ユーザーが欲しい商品にたどり着けず離脱する可能性が高くなります。サイト内検索システムを使いやすくする、ネットショップ内のユーザーの動きを予測してカテゴリ設定を適切に行うなど改善するようにしてください。  ４．ネットショップのデザインが分かりにくい【原因③】 ネットショップのデザインも、コンバージョン率を左右する要因のひとつです。どのようなデザインだと売れにくくなってしまうのか、確認しておきましょう。 商品画像が少ない・画質が低い BigCommerceの「顧客がネットショップに求めること」に関する統計によると、1位には「商品イメージ」が挙げられています。ネットショップでは、商品を手に取って確認できない分、商品の魅力や仕様、サイズ感を画像や動画で詳細に伝える努力が欠かせません。商品の端が見切れていたり、画質が低くぼやけたりしているような写真では、商品の良さがユーザーに伝わることはないでしょう。商品使用中の画像や動画などを用いて購入後のイメージを沸かせるようにしているか、他ショップより画像数が少なくないか、一度確認してみてください。 デザインが分かりにくい ネットショップの購入ボタンが目立たず分かりにくい、40～50代向けの商品であるにも関わらず商品情報の文字が小さいなど、ユーザー体験を阻害するデザインは離脱を助長する恐れがあります。ネットショップは見た目のおしゃれさや美しさではなく、ユーザーにとって使いやすいかどうかといった視点で考えることが最も大切です。一度ユーザビリティ分析をしっかり行い、自社のターゲットに合わせてネットショップを改善したりリニューアルしたりするとよいでしょう。 スマホ対応ではない goo search solutionによると、BtoCのネットショップでは、7:3の割合でスマホからのアクセスのほうが多くなっています。業務時間中にPCを利用して購入に至ると考えられるBtoBにおいても、スマホとPCの割合は5:5です。もはやネットショップにおいては、スマホ対応ができていなければ購入に結びつきにくいと考えられます。PCサイトしかない場合でもスマホで表示されますが、ピンチアウトして画面を広げないとテキストが読みにくく、操作性も劣るため、使い勝手はよくありません。昔からあるネットショップを使用している場合は、この機会にレスポンシブ対応（機器によって表示させるデザインを切り替えること）を検討しても良いでしょう。  ５．レビューが少ない【原因④】 最後の原因は、レビューの数です。ネットショップは顧客と対面して接客できないため、信頼性を得にくく、商品を触って確認もできないので、不安に感じるユーザーも少なくありません。過剰な広告に慣れているユーザーは、企業がいくら「この商品はすばらしい」と訴えても、セールストークと捉えられてしまうでしょう。同じ顧客が書いたレビューなら、「本当の声」として信頼されます。良い商品レビューが集まると、自然と商品やショップのイメージアップにつながります。商品レビューを書くことで送料無料になる、プレゼントがもらえる、ポイントが2倍になるなどのキャンペーンを開催し、積極的にレビューを集めるようにしましょう。  ６．まとめ ネットショップにトラフィックは獲得できているのに、商品が売れない場合には、ターゲット設定が適切ではない、商品を探しにくい、デザインが分かりにくい、レビューが少ないといった原因が考えられます。まずはネットショップが売れない原因を探り、その原因に合わせて適切な対策を探っていきましょう。 場合によっては、リニューアルが必要になるかもしれませんが、できる施策から取り組んでいくことが大切です。

  • 2020.11.25 WEB広告

    ECサイトの重要KPI5つを解説！正しく設定して売上アップ
    ECサイト運営を成功に導くマイルストーンのようなものがKPIです。KPIを見ながら日々改善を続けることが、売上アップへの近道ともいえます。 しかし、ECサイトの運営者は多岐にわたる業務を担当しているため、データ分析に慣れておらず、KPIを有効に活用できていないケースがあります。 そこで、この記事ではECサイトで定めるべきKPI5つとその活用方法をご紹介します。 １．ECサイトでKPIが重要な理由 そもそも、なぜECサイト運営にKPIが欠かせないのでしょうか？まずは、ECサイトにおけるKPIの基礎知識を確認しておきましょう。 KPIとKGIの関係性 KPIと似ている単語にKGIがあります。KGI（Key Goal Indicator）は重要目標達成指標とも呼ばれるもので、売上や利益率など、その企業やチームにとっての最終ゴールを指す言葉です。 一方、KPI（Key Goal Indicator）は重要業績評価指標と呼ばれ、KGIの達成度を測るために定められた中間目標のことで、購入率（CVR）や来客数（UUやセッション）目標など、KPIを達成すれば自ずとKGIが達成されるという関係性です。 ECサイト運営でKPIが欠かせない4つの理由 ECサイトの運営では、日々改善を重ねる必要がありますが、主観的な判断で進めるとうまくいかなくなった時に理由が分からず、PDCAを回せません。 特にECサイトでは、実店舗より多くのデータが蓄積されるため、どの数値を見ればいいのか、どこから手をつければいいのか改善の方向性が分かりにくいものです。 そんな時でもKPIをいくつか設定していれば、仮説を立てるための道しるべとなり、改善すべき方向性がつかめるでしょう。 KPIは最大3つ 運営にKPIが必要とはいっても、多く設定しすぎてしまうと、効果測定に時間がかかり他業務に手が回らなくなってしまいます。時間が不足すると浅い分析しかできず、次のアクションを熟考できません。KPIは多くても3つ程度にしておくようにしましょう。 さて、ここからはECサイト運営における主要なKPIを5つご紹介します。   ２．カート離脱率（カゴ落ち率）～KPI①～ 1つめのKPIとして、まずはカート離脱率（カゴ落ち率）について見ていきましょう。 カート離脱率（カゴ落ち率）とは？ ユーザーがカートに商品を入れたものの、購入することなく離脱することをカゴ落ちといい、その割合を「カート離脱率（カゴ落ち率）」といいます。 株式会社イー・エージェンシーが2019年に実施した調査によると、ECサイトのカート離脱率は平均約68%と、7割近くのユーザーが商品をカートに入れたまま購入していないことがわかっています。 カゴ落ちが発生する理由 ユーザーのカゴ落ちには様々な理由が考えられますが、大きな原因としては以下の4つです。送料が高い 配送に時間がかかる 購入完了までのフローが長い ページの読み込みが遅い自社ECサイトのカゴ落ち率が高ければ、まずはデータからカゴ落ちの理由を分析しましょう。その上で、送料や配送条件を見直す、ECサイトのUI改善を行って購入フローをわかりやすくするといった対策が有効です。   ３．顧客獲得単価（CPA）とライフタイムバリュー（LTV) ～KPI②～ 2つめのKPI、顧客獲得単価（CPA）とライフタイムバリュー（LTV)についてご紹介します。この2つは掛け合わせて考える必要があるので、一緒に見ていきましょう。 顧客獲得単価（CPA）とは？ 顧客獲得単価（CPA）とは、Cost per Actionの略語で、1人の顧客を獲得するためにかかったコストのことです。CPAは、以下の計算式で求めます。 顧客獲得単価（CPA）＝広告費用÷コンバージョン件数 例えば、広告費に10万円かけてコンバージョンを50件得られた場合には、 100,000円÷50件＝2,000円 となり、1人の顧客を獲得するのに2,000円かかったことがわかります。 コンバージョンは、商品購入、サンプル商品購入、無料登録などECサイトによって異なるため、このCPAだと良い・悪いといった明確な基準はありません。ただ、前期比、先月比といったように自社の過去データと比べてCPAが下がっていれば、以前より効率よく顧客を獲得できたことになります。 ライフタイムバリュー（LTV)とは？ ライフタイムバリュー（LTV）とは、顧客生涯価値と訳されるもので、1人の顧客が一生のうちにどれくらいの利益をもたらすかを表す数字です。LTVは、以下のように計算します。 LTV＝平均顧客単価×収益率×購買頻度×継続期間－（新規顧客獲得コスト＋既存顧客維持コスト） 収益率などもベースにすると上記の計算式になりますが、単純に「平均購入単価×平均購入回数」として、1人のユーザーがもたらす売上を出して目安にするケースもあります。 CPAとLTVは比べるのが重要 CPAとLTVは、それぞれ単体としてもKPIとして用いられますが、2つを比較して見るとより効果的なKPIになります。 CPAがLTVより高ければ、顧客が一生かけて生み出す利益よりも高い金額で集客していることになってしまいます。集客施策を見直してCPAを下げる、もしくはSNSを活用してファン化を促進し、LTVを高めるといった工夫が必要です。 反対にLTVがCPAよりも高い場合には、健全な集客施策ができているとわかります。より集客を強化して、認知拡大を図るのもよいでしょう。   ４．ブランド名やショップ名の月間指名検索数～KPI③～ 自社ブランドやECサイトの認知拡大を図りたいのであれば、ブランド名やショップ名などの月間指名検索数をKPIにするとよいでしょう。特に、ECサイトを立ち上げたばかりの時期には適切なKPIになります。 月間指名検索数を調べるときには、Google Search Consoleを利用すると良いでしょう。HTMLにトラッキングコードを入れる必要がありますが、「検索アナリティクス」画面から「掲載順位」にチェックを入れると簡単に確認できます。 他にも、精度は低くなりますが、キーワードプランナーや無料で使えるサービスもいくつかあるので活用するのもおすすめです。 もし検索数が伸びなければ、認知拡大のために行っている施策が適切でない可能性があるため、Web広告やコンテンツマーケティングといった集客施策を見直すことが大切です。   ５．平均注文額（AOV) ～KPI④～ 平均注文額（AOV）は、Average Order Valueの略で、1人が1回の購入で注文する金額を指します。ECサイトの収益力を測るのに適したKPIですが、AOVは、以下の計算式で求められます。 AOV=総収入÷オーダー総数 月商500万円のECサイトで月500件のオーダーがあれば、AOVは1万円ということがわかります。 この値が下がってきている場合は、AOVによって訪問者をセグメント分けし、AOVの高いグループの流入経路を調べて強化する、どのような施策の後にAOVが向上するかを観察するといった対策が有効です。   ６．コンバージョン率（CVR) ～KPI⑤～ コンバージョン率（CVR）は、有名な指標なのでわざわざKPIに設定する必要がないと考える人も少なくありませんが、とても大事な指標です。CVRは以下のようにして算出します。 CVR＝コンバージョン数÷訪問者数×100（％） Adobe Digital Index Consumer Electronics Report 2020によると、ECサイト全体の平均CVRは約3％といわれています。 業種によって平均値は大きく異なりますが、自社のCVRが低いようなら、商品画像を工夫する、レビューを集めるといった施策を行ってユーザーのコンバージョンへの心理的なハードルを下げたり、購入意欲を上げるコンテンツを用意したりすると、改善する可能性があります。   ７．まとめ ECサイトで設定するのにおすすめのKPIを5つ紹介してきました。ECサイトがどのステージにいるのか、また現時点で目標とするゴールは何なのかによって、自社にとって適切なKPIは異なります。 ゴールを明確にし、適切なKPIを設定することで効率的なECサイト運営を進めましょう。  

  • 2020.11.24 WEB広告

    ECサイト運営に役立つ8つのマーケティングスキル
    2020年6月にランク王が行った「自粛期間前後の購買経路の変化に関する調査」によると、日用品購買の2割以上で通販を活用する人の割合が、コロナでの自粛前21％に対して緊急事態宣言解除後36％と15％増えたことがわかりました。多くの人にとってECサイトが身近になる反面、「ECサイト運営者」という職業はまだまだ浸透しておらず、その分運営に必要なスキルもあまり知られていません。対面での接客ができないECサイトでは、実店舗とは大きく異なるマーケティングスキルが必要です。今回は、ECサイト運営でぜひ身につけておきたいマーケティングスキル6つと、あると嬉しいスキル2つをご紹介します。 １．ECサイトと実店舗のマーケティングの違い 実店舗では、限られた商圏にいる顧客の要望・ニーズに合わせて商品を提供し、売れる仕掛けを作り出すことがマーケティングでした。しかし、ECサイトでは商圏が全国、全世界に広がります。「顧客の要望・ニーズに合わせて商品を提供する」という点は実店舗と変わりませんが、ECサイトを介して膨大なデータをもとに販促活動を行うため、Webに特化したスキルが求められるのです。  ２．ECサイト運営で身につけたいマーケティングスキル まずはECサイト運営で身につけたいマーケティングスキルを6つ紹介します。 検索エンジン最適化（SEO)スキル ECサイトでは検索エンジンからの集客がカギです。ECサイトが検索上位に表示されるほど流入数が増え、売上に直結していきます。検索エンジンで上位表示されるようにECサイトを最適化する「SEOスキル」は必ず身につけておきたいスキルです。検索エンジンからの集客を最大化するためには、Googleのアルゴリズムをきちんと理解した上で、SEO施策を行う必要があります。正解がない中で試行錯誤を繰り返す探究心や、入れ替わりが激しいSEOノウハウを日々集める情報収集力も重要です。 Web広告運用スキル ECサイトに集客するためには、SEO以外にもWeb広告の活用が欠かせません。リスティング広告やバナー広告、アフィリエイト広告など様々なWeb広告の特徴を理解し、自社ECの特性・目的に合った広告を選定する必要があります。他にも、広告文やLPの作成、効果測定などを行うスキルも求められるでしょう。 SNS運用スキル ECサイトの集客で、年々重要度を増しているのがFacebookやTwitter、InstagramなどのSNSです。SNSは拡散力が高く、これまで接点のなかった層にも効果的にアプローチでき、認知度を高められます。SNSはプラットフォームごとに特徴や利用ユーザーが異なるため、それぞれの特性にあった文章や画像、投稿頻度を考えなければなりません。フォロワーを増やす、拡散されやすい投稿を研究するといった地道な努力も必要です。 メールマーケティングスキル ECサイトにおいて、メルマガは顧客との接点を保つ重要な施策です。メールマーケティングを行えば、購買促進や顧客の維持、リピーターの増加などが期待でき、効果的に売上につながることが期待できます。メールマーケティングでは、開封率を高めるタイトルやメール文の工夫、配信時間の設定といったさまざまな知識とノウハウが必要です。最近では、メールだけでなく、LINEなどの活用も多くなっています。 データ分析力 ECサイトではデータを蓄積できるため、顧客の行動を追いやすいという特徴があります。例えば、Aという商品を買う人はBも一緒に買うことが多いといった傾向をデータからつかめれば、おすすめする商品も変わるでしょう。しかし、膨大なデータを分析し、意味のある解釈を導き出し施策を実行することは簡単ではありません。GoogleAnalyticsのようなツールを使いこなすスキルも必要です。日々データから仮説を立てて検証する、といった地道な繰り返しが売上アップにつながります。 コンテンツ企画・作成力 ECサイトでは実店舗と異なり、商品を手に持って確認したり、店員の説明を聞いたりしながら選ぶことができません。購入してもらうには、説明文やコピーライティング、ハウツー記事などのコンテンツをいかにうまく活用するかが重要です。商品の魅力を伝える企画力や、ライティングスキルは不可欠といえます。  ３．ECサイト運営であればうれしいマーケティングスキル 最後に、ECサイトを運営していく上で、あれば嬉しいマーケティングスキルを2つ紹介します。 ITスキル ECサイトにおいては、集客から購入、リピーターの育成までをすべてオンライン上で行います。顧客をひきつけ維持するECサイトを作成するために、サイト制作の知識があると有利です。近年はASPカートなど、専門知識がなくてもECサイトを立ち上げられるシステムが増えていますが、テンプレートを利用するとどうしても見た目が似通ったサイトになってしまいます。HTMLやCSSの知識があれば、カスタマイズの幅を一気に広げられるでしょう。 デザインスキル ECサイトでは、店舗のレイアウトや店員の雰囲気などによるブランディングができないため、サイトデザインが与える視覚情報はとても重要です。PhotoshopやIllustratorなどのデザインツールを少しでも使えると、バナーやアイキャッチなどを自社で制作できます。もちろん外注もできますが、自社内でできた方がイメージを実現しやすいでしょう。  ４．まとめ 直接顧客に接客して商品を売り込めないECサイトにおいては、実店舗とはまったく異なるマーケティングスキルが求められます。SEO対策やデータの分析などデジタルデータを活用するスキルのほか、SNSやWeb広告運用などでの集客スキルなど、求められるスキルは多岐にわたります。ECサイトを成功させるために、必要とされるスキルを身につける、もしくはスキルを持つ人材の育成・確保が重要です。

  • 2020.11.13 WEB広告

    ネットショップ集客に必須！3つの集客施策と取り組むコツ
    自分の商品・サービスに自信があり、多くの人に買ってもらいたいとネットショップを開設したものの、アクセス数が思ったより伸びない…という悩みをよく耳にします。ShopifyやBASEといった低価格で簡単にネットショップを作れるツールが普及しつつあるものの、集客方法や運営についてのノウハウはあまり知られていないのではないでしょうか。この記事では、基本的かつ最も重要なネットショップの集客方法と集客施策を進める上でのカギとなるUSPについてご紹介します。 １．顧客に見つけてもらう方法【コンテンツ/SNS】 まずは、インバウンド型の施策を2つご紹介します。インバウンド型とは、コンテンツを活用してユーザーに見つけてもらう施策のことで、企業からプッシュ型の広告のように積極的なアプローチを行わないことからインバウンド：Inbound（内側に動くさまを表す形容詞）と呼びます。能動的な周知活動を行わないため成果が出るまでやや時間がかかりますが、リソースさえあれば無料で始められることもあり、費用対効果が高い手法です。それぞれについて詳しく見ていきましょう。 コンテンツSEO オンラインで買い物をするユーザーは、検索エンジンで商品について調べてから購入する場合が多いため、ネットショップにたどり着いてもらうには、ユーザーが検索した時に検索結果の上位に表示される必要があります。この検索上位に表示されるために行う取り組みのことを「検索エンジン最適化（Search Engine Optimization）」の頭文字を取ってSEOといいます。SEOと一口に言っても様々な手法がありますが、中でもコンテンツ記事を活用したSEO施策は「コンテンツSEO」と呼ばれています。自社で記事をライティング出来る場合、低コストで始められる上に、記事がインターネット上に残り続けるため集客効果が持続しやすいという特徴があります。しかし、流入数が増えても商品購入に結びつかないといったケースも少なくありません。ユーザーの購買意欲を刺激し、商品購入を後押しするようなコンテンツを継続的に作成する必要があります。詳しくは「ネットショップ SEO」の記事を参照してください。 SNS FacebookやInstagram、TwitterなどのSNSで自社アカウントを開設し、情報を拡散するSNSマーケティングもインバウンド型の集客方法のひとつです。SNSはリツイートやシェアされることで情報の拡散が期待できるため、成功すればこれまで自社と接点のなかったユーザー層をネットショップに誘導することができます。SNSのフォロワーを増やすには地道な取り組みが不可欠ですが、ユーザーと直接コミュニケーションを取れるため、ファン化しやすいこともメリットです。  ２．積極的に宣伝する方法【Web広告】 前章でご紹介したインバウンド型とは反対に、企業側から積極的に宣伝活動を行うアウトバウンド型の集客施策もあります。ネットショップに適したアウトバウンド型の手法は、なんといってもWeb広告でしょう。インバウンド型の施策は、顧客から能動的に見つけてもらう必要がありますが、Web広告は顧客の意思とは関係なく目に入ることがメリットです。ターゲットを絞りつつ、不特定多数のユーザーに対して広告を配信できるため、短期間で大勢の人をネットショップに集められます。ただし、Web広告は出稿費がかかるため、インバウンド型の施策と比べると高コストになりがちです。配信をストップすると流入数がガクンと減る恐れもあります。また、Web広告は、下記の通りさまざまな種類があるため、ネットショップが効果を出しやすいWeb広告を選ぶ必要があります。リスティング広告 ユーザーが検索したキーワードに連動して検索結果に表示される広告 ディスプレイ広告 Webサイトやブログなどの広告枠に表示される広告 SNS広告 TwitterやInstagram、FacebookなどのSNSに掲載される広告 動画広告 動画を利用した広告 ネイティブ広告 SNSやニュースなどのコンテンツに自然に溶け込ませて表示する広告 メール広告 ユーザーに向けてメールで配信する広告 アフィリエイト広告 媒体主であるアフィリエイターのWebサイトやブログに掲載してもらう広告ネットショップに適したおすすめのWeb広告については『ネットショップ集客にはWeb広告を！おすすめWeb広告5つを紹介』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。  ３．ネットショップの信頼性を構築する方法【オフライン】 ネットショップへの集客ではオンラインの活用ばかりを考えがちですが、オフラインでの集客施策が適している場合もあります。ターゲットとなるユーザーが特定地域にいる場合には、新聞広告や折り込みチラシを活用すると、効率的な集客が期待できます。商品に関連する専門誌が出版されていれば、雑誌広告も有効です。実店舗がある企業なら、カウンターにネットショップの情報を記載した「ショップカード」を置いておくと、ネットショップの存在を知って訪問してくれるかもしれません。また、イベントへの出店も考えたい施策のひとつです。実店舗がなくネットショップだけで販売している場合、実際にこのお店はあるのかと顧客が不安に思うことが考えられます。イベントなどに出店すれば、顧客の安心感を高められると同時に、ネットショップに対する信頼性も確保できます。社員が顧客と直接コミュニケーションをとることで、新たな気づきやモチベーションを得られるといったメリットもあるでしょう。  ４．効果的な集客施策を行うために必要なUSPとは どの集客施策を行うにせよ、USPを意識することが成功のカギです。USPとは、Unique Selling Propositionのことで、日本語では「独自の売り」「独自の売りの提案」と訳されます。例えば、ニトリの「お、ねだん以上。」というキャッチコピーは、ニトリが持つ「価格以上の品質を提供する」というUSP（独自の売り）を言語化したものです。USPでは、以下の3項目を押さえたものであるべきとされています。この商品を買えばこういった価値が手に入るという「提案」であること それが他社にはできない独自のものであること 大衆を動かす力があることネットショップへの集客を行うとはいっても、自社の強みは何か、他社に真似できない特徴は何かといったポイントを棚卸しないと、ユーザーの興味を引くことは難しいでしょう。他社にはない自社の強みを発見し、顧客にメッセージとして発信してみましょう。  ５．まとめ ネットショップに集客するには、顧客に能動的に見つけてもらうインバウンドマーケティング、積極的に宣伝するアウトバウンドマーケティング、インターネットを活用しないオフラインでのマーケティング活動などさまざまな方法が考えられます。効果的に集客したいのなら、どれかに偏るのではなく、あらゆる方法にチャレンジしてみましょう。どの方法を取るにしても、基本となるのはUSPの認識です。自社の強み、自社にしかない魅力を発見し、顧客に向けて発信するようにしてください

  • 2020.11.12 WEB広告

    ネットショップ集客にはWeb広告を！おすすめWeb広告5つを紹介
    ネットショップ運営者は商品登録から在庫管理、顧客対応まで、様々な仕事を担当しますが、中でも大きなテーマのひとつが「新規顧客の獲得」といわれています。ネットショップにおいて、新規顧客を獲得するための最も良い方法のひとつがWeb広告です。即効性があり、数多くのユーザーにアプローチできることから、多くのネットショップが広告配信を行っています。しかし、Web広告には様々な種類があり、自社に合った出稿先を見つけるのはそう簡単ではありません。そこで、この記事ではネットショップ集客におすすめのWeb広告を5つ紹介していきます。 １．ネットショップの集客に欠かせないWeb広告とは？ まず、Web広告とは何かを確認しておきましょう。 Web広告とは？ Web広告とは、インターネットを介して表示される広告の総称です。ネットショップでよく運用されるWeb広告には、Webサイトやアプリに表示されるバナー広告、検索エンジンの検索結果に表示されるリスティング広告などがあり、その種類は様々です。ネットショップの立ち上げ期には広告に大きな予算を回せないことが多く、テレビや雑誌などに出稿するマス広告やDM、チラシなどは導入が簡単ではありません。Web広告は低予算から始められる上に、数値データが得られるため効果測定しやすいといったメリットがあります。 Web広告を選ぶ前に確認したいポイント Web広告は種類が多く、広告を表示させるユーザー属性、エリア、表示方法などによって効果やコストが異なるため、出稿する目的によって適切なものを選ぶことが大切です。出稿の目的がネットショップの認知拡大なのか、今すぐ客の集客なのかといった目的に合わせて、利用するWeb広告を検討するようにしましょう。さっそく、次章からネットショップにおすすめの5種類のWeb広告をご紹介していきます。  ２．ディスプレイ広告 ディスプレイ広告は、Webサイトやアプリ上の広告枠に出稿される広告のことで、バナー広告とも呼ばれます。ディスプレイ広告の多くは、ユーザーにクリックされるごとに料金が発生する従量課金制で、PPC広告（クリック課金型広告）の一種です。画像、動画などのクリエイティブを活用し、視覚的な情報を与えられるため、ユーザーの目にとまりやすい特徴があります。幅広いターゲットに表示させるため、まだ自社ショップについて知らないユーザーや、ニーズが顕在化していないユーザーにも広くアプローチできます。クリエイティブによって商品の魅力が伝わりやすく、商品やネットショップの認知拡大につながります。「自社ブランドやネットショップの認知度をもっと上げたい」と考えている場合にピッタリの広告でしょう。  ３．リスティング広告 リスティング広告は、GoogleやYahoo!などの検索エンジンで検索されたキーワードに応じて、検索結果に表示される広告を指します。ディスプレイ広告同様、クリックされた回数だけ課金されるPPC広告の一種です。検索結果の上部や下部に、広告ラベル付きで表示されるもので、競合との入札で掲載順位が決まるものの、自然検索結果の上に表示できるため、ユーザーの目につきやすいメリットがあります。ユーザーが検索行動を起こすときは「何かを知りたい時」です。ある程度のニーズを抱えたユーザーに対して表示されるため、幅広いユーザーに向けて配信するディスプレイ広告と比較すると、コンバージョン率（CVR）が高くなる傾向があります。運用次第では大きな効果を見込めますが、広告文や飛び先のランディングページ（LP）との連動などには一定のノウハウが必要なので、リスティング広告経験者が社内にいないと運用は難しいかもしれません。  ４．ショッピング広告 ショッピング広告は、検索エンジンに表示されるもので、検索キーワードに応じて画像を表示する広告です。テキストを表示するリスティング広告は視覚的に訴える力が弱く、ディスプレイ広告はニーズが顕在化しているユーザーへの配信が困難です。対してショッピング広告は、ユーザーの検索キーワードにあわせて、画像つきの広告を配信できます。リスティング広告とディスプレイ広告のいいとこ取りをしたようなもので、検索キーワードの指定はできませんが、ネットショップの商品表示とも似ており、クリックに対する抵抗感を抑えられるのも嬉しいポイントでしょう。ネットショップとの親和性バッチリの広告手法といえます。  ５． SNS広告 2018年の株式会社ジャストシステムの調査によると、FacebookやTwitter、InstagramといったSNSの利用時間は1日平均88.7分。SNSに配信するSNS広告も、年々重要性が増すWeb広告のひとつです。SNSは、それぞれユーザー層に特色があります。例えば、Facebookは実名利用が基本となるため名刺代わりにビジネス利用する人が多く、Twitterは140文字でつぶやく手軽さから若年層に人気で、拡散力に優れています。SNSに広告を出稿するなら、自社のターゲット層が多く利用するSNSを選んで出稿することがポイントです。ユーザーの趣味嗜好や所在地、行動などから細かなターゲティング設定もできるため、適切に運用すれば高い効果が見込めます。  ６．リターゲティング広告 リターゲティング広告は、一度ネットショップを訪問して離脱したユーザーに対して表示する広告のことです。再訪問するユーザーは購入に至りやすいとされているため、他の広告に比べてCVRが高い傾向が見られます。アクセス数を伸ばしてショップの認知度を上げるというより、「購入意欲の高いユーザーを集客する」のに適した広告といえるでしょう。ただ、購入の可能性を秘めたユーザーのみに表示できるのは最大のメリットですが、離脱したユーザーを追いかけて広告を表示することで「しつこい」と思われ、ブランドイメージを阻害する可能性もあります。広告の表示頻度の設定などを通し、適切に運用する必要があります。  ７．まとめ ネットショップに効果的に集客するなら、即効性のあるWeb広告がおすすめです。しかし、Web広告は種類が多く、自社のユーザー層とマッチしなかった場合には、集客はできてもCVしないことも考えられます。Web広告を出稿するときには、広告それぞれの特色を見極め、自社ユーザーの属性にあう広告タイプを選ぶようにしてください。ネットショップに限らず、Web広告全般については知りたい方は『【決定版】Web広告の基本7種類！選び方に迷ったらコレ』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。

  • 2020.10.19 WEB広告

    ECサイトがブランディングを進めるメリットと方法
    eccLabの調査によると、2019年5月時点に日本で稼働しているECサイトは270万件であり、300万件を突破する勢いだということがわかりました。実店舗の売りである「体験」を提供できないECサイトは没個性になりがちであり、数多くある競合サイトとの価格競争に走るECサイトが目立ちます。そのような状況下で、ユニーク性を保ち成功を収めるためには、自社ECの強みと魅力を広く消費者に認知してもらう「ブランディング」が欠かせません。この記事では、ECサイトがブランディングを行うメリットと、ブランディングを成功させる方法を解説します。 １．いまECサイトにブランディングが必要な理由 冒頭で述べた通り、近年ECサイトは乱立しており、価格競争に疲弊する企業が目立ち始めました。独自商品や独占輸入の商材であれば価格競争は生まれにくいですが、仕入れ商品では「安さ」を売りにせざるを得ない状況が続いています。実店舗と比べて個性を出しにくいECサイトですが、ライバルと差別化できる方法のひとつが「ブランディング」です。ブランディングとは、「XXなら○○（ブランド名）」というように、ブランドイメージを消費者に浸透させる活動のことを指します。例えば「家具ならニトリ」「掃除機ならダイソン」「アパレル通販ならZOZO」のように、代表的な商品やサービスとブランド名が結びついて思い浮かぶようになれば、ブランディングに成功しているといえます。「XXなら○○（ブランド名）」が市場に浸透すれば、他社と比較検討をされにくく、憧れや信頼といった付加価値が生まれ、ファンが増えていきます。ユーザーにとって「オンリーワンのECサイト」になるには、ブランディングを行い、ECサイトの特徴や魅力を想起してもらうことが必要です。  ２．ECサイトでブランディングを行うメリット ECサイトでブランディングを行うことには、どのようなメリットがあるのでしょうか。主なメリットを3つ見ていきましょう。 ユーザーに自社ブランドを印象付けられる ECサイトでブランディングを行う最初のメリットは、前章でも触れたように自社ブランドの価値を市場に印象づけて、信頼性や競争優位性を勝ち取ることができることです。アップルの製品は、価格が高くてもなぜ売れるのでしょうか？それはアップルがブランディングに強く、「アップルの製品なら信頼できる」「アップル製品を持ちたい」とユーザーが付加価値を感じるからにほかなりません。ブランディングに成功すれば、自社に対してポジティブなイメージを持ってもらえるようになり、価格競争から抜け出せます。既にブランドイメージが定着しているため、大掛かりな集客施策も必要なくなるでしょう。 リピーター獲得につながる ブランディングに成功すると、価値的な優位性が生まれ、ファンが増えていきます。ファンは愛着が強く、何度もECサイトを訪問して商品を購入してくれるようになります。リピート購入や客単価の上昇が期待できるでしょう。 社内で商品に対する認識が揃う ブランディングは顧客に対してだけではなく、従業員に対して行ってもプラス効果が生まれます。社内で自社ブランドへの愛着や誇りが生まれる「インナーブランディング」は、従業員のモチベーションアップや積極的なアウターブランディング活動につながるのです。社内で自社商品・ブランドに対する認識がそろうことで、社員自身がブランド力向上に貢献し、結果的に市場へのブランド浸透につながっていくでしょう。  ３．ECサイトのブランディングを成功させる方法 それではECサイトのブランディングを成功させるためには、どのような方法をとればいいのでしょうか。具体的な手法を3つ紹介します。 競合他社と比較する 自社のブランディングを行うために、競合他社との比較は欠かせません。ブランディングは、自社と他社の違いを明確にして、自社商品・サービスの特徴や強みをユーザーに覚えてもらう必要があるからです。そのため、ブランディングは競合分析からスタートします。競合他社とは違う、自社の強みと弱みを発見し、独自の価値をアピールしましょう。現状を把握するために、環境分析もすすめます。環境分析には、自社（Company）・顧客（Customer）・競合（Competitor）の3つの市場についての情報を整理する3C分析や、自社を取り巻く政治（Politics）・経済（Economy）・社会（Society）・技術（Technology）の4つの要素を分析するPEST分析などのフレームワークを活用すると効率的です。 ペルソナに向けたアプローチをする ブランディングは、顧客ありきで進めることが大切です。他社と差別化するためには、自社の顧客に価値を見いだしてもらう必要があるため、「どうしたら顧客に喜んでもらえるのか」という視点を常に持つ必要があります。そこで役立つのが、自社のターゲットユーザーを具現化した「ペルソナ」です。訴求するペルソナをきちんと絞り込んで設定すれば、顧客像がチーム内でぶれることなく、施策の方向性が定まります。そのペルソナにとって魅力的なブランドになるにはどうすればいいのかを考えていくことが大切です。 ECサイトやSNS、広告でコンセプトを統一させる ブランディングは、ECサイト単独ではなく、企業全体で進めることが重要です。ブランドとしての統一感がないと、ECサイトにアクセスしたユーザーが違和感を覚えたり、混乱したりする可能性があります。例えば、高級な商品を扱い、企業イメージもハイクラスなものを意識しているのに、ECサイトがポップなデザインとなっている場合、ブランドイメージとECサイトが合っていないことになります。SNSや広告で使う文章・画像もハイデザインで高級感あるものを意識しなければいけません。施策によってアプローチ方法を変えることはかまいませんが、コンセプトは自社ブランドを感じさせるものに統一し、顧客に自社イメージを印象づけるようにしてください。  ４．まとめ ECサイトの数が増え、どのサイトを開いても同じような商品しか並ばなくなったいま、「価格」以外でユーザーに選んでもらうためにはブランディングが欠かせません。自社の強みや魅力を多くのユーザーに認知してもらい、ブランディングに成功すれば、リピーターの獲得につながります。競合調査や環境分析で自社の強みを洗い出し、自社ECサイトのブランディングを効果的に進めるようにしてください。

  • 2020.10.12 WEB広告

    Web広告の費用対効果アップを実現するターゲティング広告とは？
    ターゲティング広告とは、その名の通りターゲット設定して配信するWeb広告のことです。広告配信技術の向上により今や当たり前となったターゲティング広告ですが、ターゲットを絞り込む方法には様々な種類があり、使いこなすのは簡単ではありません。この記事では、ターゲティング広告の概要と導入するメリット、ターゲティング広告の種類と特徴について解説します。 １．ターゲティング広告ができること ターゲティング広告とはそもそもどのような広告なのか、概要やメリットを解説します。 ターゲティング広告とは？ ターゲティング広告は、ターゲットを設定して配信するWeb広告のことです。閲覧ページやクリックした広告、検索キーワードなど、ユーザーの行動履歴などを元にして、最適な広告を配信します。例えば、財布を購入しようと財布について検索したり、財布のECサイトに訪問したりした後、一定期間財布の広告が表示されたような経験はないでしょうか？それは、その広告を配信している事業者が、「この人は財布がほしいと考えているはずだから、財布の広告を配信したら買ってくれる可能性が高いはず」とみなしたうえで、財布の広告を集中的に配信しているためです。ユーザーの行動履歴は、ブラウザのCookieや広告識別子などに紐づいた情報が使用されます。実際にパソコンを使用している“人”を識別しているわけではないため、誰かとパソコンを共有している場合は、ターゲットに広告が届かない可能性があります。 企業側のメリット ターゲティング広告は、特定の分野に興味、関心を持つユーザーに絞って配信できるため、クリックしてもらえる確率が高く、CVにもつながりやすいことがメリットです。興味のないユーザーに広告を配信した場合、無駄なコストがかかってしまうことが考えられますが、ターゲティングすることによってニーズを持ったユーザーのみに配信できるため、無駄打ちを減らして費用対効果を高めることにもつながります。 多岐にわたるターゲティング広告の種類 ターゲティング広告には、実に多くの種類があります。リターゲティングや位置情報をもとにするジオターゲティング、IPアドレスをベースにしたエリアターゲティングなど、ターゲティングする相手も手法も様々です。今回はその中から、よく使われる下記の3つについて解説します。オーディエンスターゲティング コンテンツターゲティング デモグラフィックターゲティング  ２．オーディエンスターゲティング オーディエンスターゲティングとは、広告枠ではなくユーザー（オーディエンス）を狙い撃ちして配信することを指します。広告出稿主は、ユーザーの興味分野や検索キーワードなどを指定できます。例えば、あるユーザーが北海道旅行を計画して北海道のホテルについて調べていた場合、ニュースサイトやショッピングサイトを閲覧しても、北海道のホテルに関する広告が多く表示されるようになります。これは、ユーザーが北海道のホテルに興味関心を持っていると判断し、関連する広告を表示するオーディエンスターゲティングのひとつです。オーディエンスターゲティングの中でも特によく利用されるのが、リターゲティング広告でしょう。一度Webサイト・アプリに訪問したことがあるユーザーをピンポイントで追うリターゲティング広告は、興味関心が高い層をターゲットにできるため、コンバージョン率（CVR）や費用対効果が高いのが特徴です。  ３．コンテンツターゲティング 指定したキーワードや、トピックに関連するWebサイト・アプリに表示するのが、コンテンツターゲティングです。広告を表示するWebサイト・アプリ自体を指定することもあれば、Webサイト内の特定のカテゴリを指定することもあります。例えば、様々な属性のユーザーが訪れるニュースサイトで、スポーツや国際といったコンテンツの中身を問わず広告を配信すると、無駄打ちが多くなってしまいます。そこでコンテンツターゲティングを行い、女性ユーザーの訪問が多い美容関係のニュースコンテンツにはコスメやダイエットの広告を配信すると、訴求効果が高くなり、クリック率の向上が見込めます。指定したキーワードでの広告枠を奪い合うリスティング広告と比較すると、コンテンツターゲティングでは指定キーワードに関連する無数のWebサイトやアプリに表示できるため、ユーザーとの接触機会が多くなります。そのため、トラフィックの増加やクリック単価の抑制を見込めることが嬉しいポイントです。  ４．デモグラフィックターゲティング デモグラフィックターゲティングは、ユーザーの年齢や性別、地域、OS、使用デバイスなどの属性を絞り込んで配信するWeb広告です。ユーザーの属性は、GoogleアカウントやSNS登録時に入力した情報、Webサイトの閲覧履歴、行動履歴などに基づいて判別されます。ユーザー属性を絞り込めると、自社のターゲットとするユーザーだけに向けて、効率的に広告を配信できることがメリットです。例えば、自社のサービスが都心に住む20代の女性向けであった場合、デモグラフィックターゲティングでユーザー属性を絞り込むことで、ターゲットにピンポイントでアプローチできます。ただし、あまりにターゲットを絞りすぎると、インプレッション数が少なくなる、潜在顧客へのアプローチの機会が減るといったデメリットもあります。ターゲット層と近い属性のユーザーには入札単価を調整して広告を配信するなど、柔軟に運用することが必要です。  ５．まとめ ターゲティング広告は、自社の商品やサービスに興味関心のあるターゲットに絞り込んでアプローチできるため、CVRの向上が期待できる、費用対効果が高い施策です。ターゲティング広告にはさまざまな手法があるため、自社にもっとも適した手法を見極めて導入を検討するようにしてください。

  • 2020.09.11 WEB広告

    代表的なWeb広告！リスティング広告の基本を押さえよう
    2019年のWeb広告費2兆1,048億円のうち、40.2％（6,683億円）をリスティング広告が占めることが電通グループ4社（D2C/CCI/電通/電通デジタル）の調べで分かりました。いちユーザーとして馴染みのあるリスティング広告ですが、いざ広告主として出稿しようとすると分からないことが多いですよね。そこで今回は、Web広告の中でも代表的な「リスティング広告」を詳しく解説します。リスティング広告の仕組みや料金体系、メリットやデメリットを理解して、成果の上がる広告運用を目指しましょう。 １．リスティング広告の仕組み  まずはリスティング広告とはどういったものなのか、概要と仕組みを確認しておきましょう。 リスティング広告とは？ リスティング広告とは、ユーザーが検索したキーワードに連動して検索結果に表示される広告の総称です。キーワード広告やPPC広告とも呼ばれます。検索連動型広告と呼ばれることもありますが、検索結果に表示されるのはひとつの形式であり、それ以外にもコンテンツページにバナーで表示させる形式、いわゆるディスプレイ広告も含まれます。 リスティング広告の仕組み 国内で代表的なリスティング広告には、「Google広告」と「Yahoo!広告」があります。どちらの広告もサービスを申し込んだのちに広告を出稿したいキーワードを登録し、入札単価などの設定を行います。ユーザーがそのキーワードで検索すると、同じキーワードで広告を出稿している競合とオークションが開始され、広告の掲載順位が決まったら検索結果とともに表示されます。オークションでは入札単価だけではなく、広告の品質も考慮されたうえで順位が決まる仕組みです。  ２．リスティング広告と自然検索（SEO）の違い リスティング広告とSEOの違いを表すと、下記の表のようになります。  リスティング広告 SEO即効性 高い 低いキーワードや期間の設定 できる できない費用対効果 低い 高いクリック率 低い 高い （上位表示された場合）このように、リスティング広告とSEOは長所と短所を補い合う関係性で、どちらが優れているとは一言で言い切れません。リスティング広告に力を入れると、集客施策として即効性はありますが、広告費を払い続けなければならず、費用対効果が低くなってしまうことがあります。一方、SEOを重視すると、広告費はかからないものの効果が出るまで時間がかかるため、目先の集客力を担保できないでしょう。Web集客に注力したい場合は、リスティング広告とSEOの特徴を掴んで両方を併用し、徐々に比重をSEOに移していくことをおすすめします。  ３．リスティング広告の料金体系 PPC広告と呼ばれるリスティング広告の料金体系を詳しく説明します。 クリック課金制 リスティング広告の大きな特徴が、クリックされて初めて広告費が発生する「クリック課金制」であることです。そのためリスティング広告は、PPC（Pay Per Click）広告と呼ばれることもあります。検索結果に表示されるだけでは課金されないため、コストがムダに発生しないことが特徴です。 クリック単価は入札により最終決定する クリック単価（CPC：Cost Per Click）とは、1クリックごとにかかる費用のことです。クリック単価を理解する前に、広告ランクについて知っておきましょう。リスティング広告でもオーガニックと同じく、上位表示されるほどクリック率が良いため、広告ランクが高い広告から上位表示されます。この広告ランクは、入札単価と品質スコアの2つの要素を掛け合わし、決定します。広告ランク　＝　入札単価　×　品質スコア例をもとに見ていきましょう。品質スコアはクリック率や広告文とLPの関連性などで決定し、1～10段階で評価されるため、次のような計算順位となります。掲載順位 広告ランク 入札単価 品質スコア1位 900 100 92位 800 200 43位 600 300 2入札単価はクリック単価の上限額なので、実際の費用は「掲載順位が1つ下の広告より上位表示するために最低限必要な金額」となり、次の計算式で求められます。クリック単価　＝　掲載順位が1つ下の広告の広告ランク　÷　自社の品質スコア　＋　1クリック単価 掲載順位 広告ランク 入札単価 品質スコア89 1位 900 100 9151 2位 800 200 4最大（300） 3位 600 300 2品質スコアを高めれば、入札単価が低くても上位表示できることがわかります。  ４．広告の掲載順位を決める「広告の品質」 広告の掲載順位は、「入札単価」と「広告の品質」で決められますが、分かりにくいのは「広告の品質」ではないでしょうか。「広告の品質」は、クリック率、キーワードとの関連性、広告文とLPとの関連性などで決まるとされています。Googleでは品質スコアは10段階で表され、数字が大きいほどスコアが高いと評価されます。広告の品質スコアを上げるためには、広告文に数字を入れるなどしてクリック率を高める、広告文とLPの内容に一貫性を持たせるなどの工夫が必要です。広告の品質があがると、掲載順位が上がり、しかも安い単価で入札できる可能性が高まるため、リスティング広告を出稿するのであれば広告品質の向上は欠かせないと言えるでしょう。  ５．リスティング広告のメリット・デメリット それではリスティング広告のメリットとデメリットを、検索連動型とバナー型（ディスプレイ広告）に分けて紹介します。検索連動型 バナー型メリット  キーワード設定によりニーズのあるユーザーに配信できる 低コストで始められる 検索結果画面に確実に表示される   配信対象をセグメント分けできる 潜在顧客にも配信できる 動画や画像といったクリエイティブを活用できる 検索連動型より低コストで実施できるケースが多い デメリット  キーワードによってはCPAが高額になる 運用にはノウハウが必要   CVRが低くなりがち 運用にはノウハウが必要   ６．リスティング広告の運用で大切なこと 最後にリスティング広告の運用で大切なポイントを紹介します。 誰に広告を配信するか（ペルソナ設定） リスティング広告を運用するには、誰に広告を配信するのかターゲットを明確にしておくことが大切です。年齢や性別、職業、住所、趣味や性格、悩みなど細かにペルソナを設定することで、ブレることのない戦略立案ができます。 何を伝えたいか（LP、キーワード選定） 広告文は、自社が売り込みたいものを明確に伝える言葉にする必要があります。また、リスティング広告から流入したユーザーがランディングするページも、広告文にマッチした内容で、ユーザーのニーズに応えられる質の高いものであることも重要です。 いくらで配信するか リスティング広告を出稿する前に、予算を決めておくことも大切です。クリック単価の目安はGoogleキーワードプランナーで確認できるため活用しましょう。予算をあらかじめ決めておき、予算内でどれだけコンバージョンをあげられたのかを振り返り分析することが、今後の広告戦略に役立ちます。  ７．まとめ  リスティング広告は、クリック単価であることからムダなコストが発生しにくい、またSEOと比較すると検索結果の上位表示に即効性があるなど、運用次第では大きな成果が期待できる施策です。しかしクリック単価の設定や、広告文とLPとの連動など、効果的に運用するには一定の知識も求められます。自社での運用が難しい場合には、プロの手を借りることなども検討するのがおすすめです。

  • 2020.09.04 WEB広告

    コンテンツマーケティングでカスタマージャーニーを活用する方法
    コンテンツマーケティングを効果的に行うには、カスタマージャーニーマップに基づいてコンテンツを制作することが効果的と言われています。しかしカスタマージャーニーマップを活用することで、具体的にはどのようなメリットがあるのでしょうか？この記事では、カスタマージャーニーマップをコンテンツマーケティングで活用するメリットと、カスタマージャーニーマップの作り方を解説します。 １．価値あるコンテンツにはカスタマージャーニーが必要な理由 ユーザーにとって価値のある情報を届けることでナーチャリングを図るコンテンツマーケティングに、カスタマージャーニーが必要な理由を解説します。 カスタマージャーニーとは カスタマージャーニーとは、ペルソナが商品やサービスの購入に至るまでのプロセスのことです。このカスタマージャーニーを可視化した図をカスタマージャーニーマップといい、Webサイト制作やUI改善など様々なWeb施策で使用します。カスタマージャーニーの作成には手間がかかりますが、ペルソナのインサイトや行動を段階ごとに仮定することで、最適なタイミングでアプローチができるようになります。カスタマージャーニーマップの例（不動産投資会社）コンテンツマーケティングにカスタマージャーニーが必要な理由 コンテンツマーケティングでは、ユーザーニーズを満たすコンテンツの提供が求められます。カスタマージャーニーを細かく設定すると、ユーザーの悩みや課題を理解でき、どのようなニーズを抱いているのか詳細にわかるようになります。そのため、闇雲にコンテンツを作成し量を増やすよりも、カスタマージャーニーを根拠に作成することで、ユーザーのナーチャリングを効果的に行うことができます。  ２． カスタマージャーニーマップを作成するメリット カスタマージャーニーマップを作成するメリットを4つ紹介します。 コンテンツに整合性が出る コンテンツマーケティングでは、一貫性があるコンテンツの提供が重要です。例えば、オウンドメディアでコラムを掲載する場合、思いつきでコンテンツを増やしていくと、流入するユーザーがブレて、ターゲット以外のユーザーが流入する可能性があります。カスタマージャーニーをベースにしてコンテンツを展開すると、ターゲットユーザーの来訪が見込める上に、来訪ユーザーの満足度が上がるでしょう。 チーム内で共通認識が生まれる チームの人数が増えると、それぞれの立場や考えを主張するようになり認識のズレが生じる可能性があります。カスタマージャーニーをチーム内で共有すれば、全員が同じ視点に立ってコンテンツ制作を進められるため、考えに齟齬が生じにくく、施策をスムーズに進められるでしょう。 PDCAを回しやすくなる 施策の途中で課題にぶつかったとき、なんとなく進めていると何が間違っていたのか、どこを改善すればよいのかがわかりにくいものです。カスタマージャーニーマップを作成し、それに沿って施策を立てている場合は、ユーザーの行動と施策との関係が分かりやすく、全体を俯瞰して見られるようになるため、改善ポイントを見つけてPDCAを回しやすくなります。 視野を広げられる コンテンツマーケティング実施する際に多くの担当者が企業側の視点で考えがちですが、カスタマージャーニーマップを活用すれば、ユーザーの視点から考えられるようになります。施策が頓挫しそうになったとき、視点を転換することで思ってもみないアイデアが生まれる可能性もあるでしょう。  ３． カスタマージャーニーマップとコンテンツマップの作り方 ここからはカスタマージャーニーマップとコンテンツマップの作り方を説明します。 ①．ペルソナを設定する ペルソナとは、「自社サービスのユーザーとして具体的に仮定した人物像」を指します。ペルソナを設定しないと、汎用性は高くなりますが、結局誰にも刺さらないコンテンツとなり成果を上げられません。性別や年齢、住んでいる場所といった基本的なプロフィールはもちろん、その人が何を思い、何に悩んでいるのかといった心理的な状況までを具体的に設定したペルソナを設定します ②．ペルソナの購買行動を推測する 設定したペルソナが、どのような購買行動をとるかをフェーズごとに推測していきます。AIDMAやAISAS、AISCEAS、AMTULなどの購買プロセスモデルから、自社のサービスや商品にあったものを参考にしてもよいでしょう。今回は、気付き→認知→検討→購入という購買プロセスを想定してカスタマージャーニーを作成していきます。 ③．チャネルへのタッチポイントを考える ペルソナがカスタマージャーニーのどの段階で、どのように自社に接触するのかといったタッチポイントを検討します。タッチポイントは検索エンジンからWebサイトへの流入、メルマガやDMの閲覧など、さまざまものが考えられます。 ④．ペルソナの悩みや課題を設定する ペルソナの行動段階にあわせて思考や感情を推測し、そのときに必要としている情報やサービスは何なのかを考えていきます。ここまでが、基本的なカスタマージャーニーマップの作り方です。先程ご紹介したカスタマージャーニーマップの例は、①～④の流れで作成しています。カスタマージャーニーマップの例（不動産投資会社）⑤．コンテンツマップを追加する カスタマージャーニーマップをコンテンツマーケティングに活用する場合には、さらにコンテンツマップを追加する必要があります。コンテンツマップとは、Webサイトにアップするコンテンツ構成を可視化したものです。購買行動のステップごとに、ペルソナが必要とするコンテンツを設定しましょう。コンテンツマップの例（不動産投資会社）   ４．カスタマージャーニーマップ作成時に注意したいポイント 最後にカスタマージャーニーマップを作成するときの注意ポイントを紹介します。 データをもとに作成する 想像や思い込みだけをもとにカスタマージャーニーマップを作成すると、自社にとって都合がいいものが出来上がってしまいます。アクセス解析やアンケート情報など、客観的データをもとに、実態に近いものを作成するようにしましょう。 PDCAを何度も回す 最初から完璧なカスタマージャーニーマップを作成することは簡単ではありません。施策を進める中でカスタマージャーニーマップの改善を何度も行い、精度を上げていきましょう。 ペルソナを慎重に設定する カスタマージャーニーの大元になるのはペルソナです。ペルソナが実態に即していなかったり、具体性にかけたりすると、施策に一貫性がなくなりカスタマージャーニーが作り直しになる可能性があります。ペルソナは慎重に設定するようにしてください。  ５．まとめ コンテンツマーケティングでは、ユーザーの購買行動に即して適切なタイミングで適切な内容のコンテンツを提供することが重要です。そのためにはカスタマージャーニーマップを作成し、ユーザーの行動を可視化する必要があります。ペルソナを詳細に設定し、ペルソナの視点に立ってカスタマージャーニーの段階を踏んでいくことで、どのようなコンテンツが必要なのかは自ずと明らかになっていくでしょう。この記事を参考に、カスタマージャーニーマップの制作に取り組んでみてください。

  • 2020.09.02 WEB広告

    Web広告の新定番！DSPの仕組みや選ぶときのポイント
    Webマーケターの中では定番になりつつあるDSP広告。アドテクノロジーの進化により誕生したDSPは、様々なターゲティングにより、広告主にとってメリットの多い広告配信ツールです。しかし、DSP広告の仕組みは複雑で、どのようにターゲットへ広告配信しているのかよくわからないという方も多いのではないでしょうか。この記事では、DSP広告の仕組みやメリットとデメリット、料金体系などを詳しく紹介します。 １．DSP広告の仕組み まずはDSP広告とはどういった広告か、またどのような仕組みなのかを解説します。 DSP広告とは？ DSP広告は、DSP（Demand Side Platform）というシステムを通じて配信されるディスプレイ広告（Webサイトの広告枠に表示される広告）のことです。広告主は社会的属性や趣味・関心事項などのユーザー属性を指定でき、狙ったターゲットに向けて広告を配信することができます。 DSP広告が誕生した背景 DSP広告の誕生経緯を説明する前に、アドネットワークについて理解しておきましょう。アドネットワークとは、複数のWebサイトやアプリを束ねて広告を配信するネットワークのことです。従来は媒体ごとに広告を出稿していましたが、アドネットワークの誕生により複数媒体に広告を配信できるようになります。細かなターゲティングや広告の出し分けも可能になりましたが、広告枠を指定できないというデメリットがあり、掲載してほしくない、あるいはターゲット層が少ないWebサイトにも広告が配信されました。次第に、広告主からは「面」ではなく「人」に対してアプローチしたいというニーズが高まります。そこで誕生したのが、ユーザーの属性に会わせて広告が配信できるDSPです。アドネットワークでは「広告枠」に配信していましたが、DSPでは枠を通して「人」にアプローチできるようになりました。 DSP広告の仕組み DSPは広告主側のプラットフォームですが、媒体側にもSSP（Supply Side Platform）と呼ばれるプラットフォームがあります。ユーザーが広告枠を提供しているサイトに流入すると、SSPに広告リクエストが送られます。するとSSPは各DSPに広告の入札をリクエストし、DSPは入札額を返します。SSPは帰ってきた入札額の中から最高額を提示した広告をDSPに通知し、DSPがWebサイトに広告を表示する仕組みです。この一連の流れを実現したのは、RTB（Real Time Bidding）と呼ばれる仕組みです。名前の通り、この一連の流れは、0.1秒もかからずに実行されます。これにより、広告主が希望する「枠の取引単価」と媒体側が持つ「ユーザー属性」「最低出稿単価」を考慮した取引が、リアルタイムで行われているのです。  ２．DSP広告のメリット・デメリット それではDSP広告のメリットとデメリットを紹介します。 DSP広告のメリット DSP広告のメリットは大きく2つあります。 狙った"ユーザー"に対してアプローチできる DSPでは、ターゲットとするユーザーにアプローチできることが何よりものメリットです。Cookie情報を活用してユーザーをセグメント分けするので、自社サービスのペルソナに近い人や狙いたいターゲット層に向けて広告を配信できます。 ターゲティングが多岐にわたる 狙ったユーザーにアプローチできるだけでなく、そのターゲティング条件が多岐にわたることも嬉しいポイントのひとつです。昔お問い合わせをした人、トライアルセットを申し込んだことがある人など、細かく設定できます。そのため、費用対効果の良いコンバージョン獲得が期待できます。 DSP広告のデメリット 続けてDSP広告のデメリットを2つ紹介します。 各DSP広告サービスで特徴が変わる DSP広告サービスはさまざまな会社が提供していて、それぞれ特徴が違います。ターゲティングの得意不得意や広告在庫の数、レコメンド機能の有無なども異なるため、自社の目的に合ったDSPを見極めて選ばなければなりません。 広告主はどのメディアに配信されるかわからない DSP広告はリアルタイムの取引後に広告が表示されるため、広告主が広告の掲載先を把握することができません。どのメディアに広告配信されたかが分からないと広告運用の参考データを集められず、PDCAを回しにくいこともDSP広告のデメリットです。また、自動車メーカーの広告が、自動車事故のニュース面に掲載される可能性もあり、ブランドを毀損する可能性があります。ただ、最近では、ブランドセーフティとよばれる機能で回避することもできるようになっています。  ３． DSP広告の料金体系 DSP広告の3つの料金体系を解説します。 CPC課金（クリック課金） CPC課金は「Cost Per Click」、つまりクリックするごとに課金されるシステムです。CPC課金ではクリック数が最大になるように配信されますが、ユーザーがクリックしない限りは広告料が発生しません。 CPM課金（インプレッション課金） CPM課金は「Cost per Mille」の略で、Milleは1,000を意味します。CPM課金では広告が表示されるとコストが発生し、一般的には1,000回表示されるごとに課金されます。 CPI課金（インストール課金） CPI課金は「Cost Per Install」の略で、アプリがインストールされた場合に課金されます。CPC課金ではクリックされてもインストールされるかまでは分かりませんが、CPI課金ではインストールした場合にのみ課金されるため、コストは高くなります。インストールが確定してからの課金になるものの、インストールしたユーザーが実際にそのアプリを使用するかまではわかりません。  ４．DSP広告サービスを選ぶときのポイント それでは最後にDSP広告サービスを選ぶときのポイントを紹介します。配信先メディア DSPは、基本的に配信された広告枠がわかりません。もし、掲載先メディアをチェックしたい場合は、DSPが接続しているSSPに、どのようなメディアが含まれているかをチェックしておくとよいでしょう。DSPによっては、配信するSSPを選定できるものもあります。 ターゲティング条件 ユーザーのターゲティング条件は、DSP広告サービスによって異なります。自社の広告の出稿ターゲットをどこまで細かく絞るのかも含めてDSP広告サービスを選ぶようにしましょう。 ブランドセーフティ機能があるかないか DSP広告では、どのメディアに広告が掲載されるのかがわからないことがデメリットです。そのため低品質なメディアや自社の広告内容に反するメディアなど、自社のブランドにそぐわないメディアへの出稿を防ぐブランドセーフティ機能があるかどうかは必ずチェックするようにしましょう。  ５． まとめ 狙ったターゲットに広告を配信できないというアドネットワークの欠点を補う形で誕生したDSP広告は、広告効果を最大化できるツールとして期待を浴びています。一方、DSP広告サービスを提供している会社は多くあるため、どこを選ぶかは非常に重要です。今回紹介した内容を参考に、自社のターゲットにあったDSP広告サービスを選ぶようにしてください。

  • 2020.08.28 WEB広告

    コンテンツマーケティングとWeb広告の役割の違い
    同じWeb集客施策とは言っても、プル型のコンテンツマーケティングと、プッシュ型のWeb広告は特徴が異なります。だからこそ、コンテンツマーケティングとWeb広告を両立させると、相乗効果を発揮して効果が出やすくなるのです。この記事では、コンテンツマーケティングとWeb広告の違い、コンテンツと親和性の高いネイティブ広告の特徴、そして両者をどのように活用すると効果的なのかを紹介します。  １． コンテンツマーケティングとWeb広告の違い まずはコンテンツマーケティングとWeb広告の違いを明らかにしておきましょう。 コンテンツマーケティングの特徴 コンテンツマーケティングとは、コラムや動画、画像といったコンテンツにより、ユーザーをナーチャリング（育成）するマーケティング手法です。プル型施策のため、効果が出るまでに時間がかかることや、直接コンバージョンに寄与するケースよりも、間接的な効果をもたらすケースが多いため、効果測定が難しいというデメリットがありますが、潜在層を集客してナーチャリングしファン化できるという点では優れています。また、低コストで始めやすい上、Webサイト内にアップされたコンテンツは蓄積され、SEOを考えた場合、Webサイト自体を強くするというメリットもあります。 Web広告の特徴 Web広告は、検索エンジンやSNSなどに掲載するデジタル広告のことで、リスティング広告やディスプレイ広告などさまざまな種類があります。マスメディアや雑誌に掲載する従来の広告よりも手軽かつ安価で、ユーザーの年齢や性別、行動履歴などを分析したうえでより細かなターゲティングができることも特徴です。 コンテンツマーケティングとWeb広告は両立すべき コンテンツマーケティングは「プル型施策」と呼ばれ、ユーザーに自社の情報を見つけてもらう施策であるのに対し、Web広告はユーザーに届けることを目的にした「プッシュ型」で、ユーザーへのアプローチ方法が違います。また、コンテンツマーケティングは低コストでスタートできるものの中長期的な取り組みが必要ですが、Web広告は短期的に結果が出やすい反面コストがかかります。このように、特徴は真逆とも言え、お互いに弱点を補完し合う関係です。そのためコンテンツマーケティングとWeb広告は併用し、Web広告で短期的に結果を出しながら、徐々にコンテンツマーケティングの比重を増やしていくことをおすすめします。  ２． コンテンツの中に表示されるネイティブ広告 アドブロック機能を使い広告を非表示にしたり、Cookieが残らない設定にしたりするなど、Web広告を敬遠するユーザーが増えてきています。年々ユーザーが得る情報量が増え、「売り込み」を敏感に感知できるようになったためと考えられます。そんな中、注目されているのがネイティブ広告です。 ネイティブ広告とは？ これまで多くのWeb広告は、コンテンツ部分と離れたサイドカラムなどに掲載されていたため、ひと目で広告だと分かり、ユーザーに敬遠される傾向がありました。そこでぱっと見ただけでは広告と分からないように、コンテンツに自然に溶け込ませて表示する「ネイティブ広告」が誕生します。ネイティブ広告がコンテンツと似ているのは表示方法だけではありません。クリックして現れるLPも記事型にすることができ、記事コンテンツと類似した形式になっています。通常のLPでは宣伝色が強くユーザーが離脱しやすいものの、記事型LPはよりメディアとの親和性が高く、コンバージョンに結びつきやすい特徴があります。コンテンツマーケティングとネイティブ広告は全くの別物ですが、ユーザーに有益な情報を届けるという点では同じと考えてよいでしょう。 ネイティブ広告の種類 広告をコンテンツに自然に馴染ませるネイティブ広告には、大きく分けて3種類あります。インフィード型 コンテンツを上から下に読み進めていく途中に表示される広告。メディアでは記事と記事の間に、SNSでは投稿と投稿の間に表示されます。 検索連動型 GoogleやYahoo!などの検索エンジンで、ユーザーが検索したキーワードと連動して表示される、いわゆるリスティング広告。能動的に検索しているユーザーにアプローチできることが特徴です。 レコメンドウィジェット型 ユーザーが閲覧している記事の下に、おすすめコンテンツのように表示される広告。閲覧している記事と親和性があるため、広告だと気づかれにくい特徴があります。  ３． コンテンツマーケティングとWeb広告のどちらが効果的なのか？ ここまで紹介してきた通り、コンテンツマーケティングとWeb広告は特徴や得意分野が異なります。一般的に、短期的な集客ならWeb広告、中長期的な集客ならコンテンツマーケティングが効果的だと考えられますが、単純に比較できるものではなく、どちらが効果的とも言えません。例えば、ネイティブ広告から直接コンバージョンさせるのではなく、オウンドメディアに誘導してコンテンツを見てもらいファン化を狙うという方法もあるでしょう。どちらかに依存せず、コンテンツマーケティングとWeb広告の両方を組み合わせることで、バランスの取れた集客が実現できます。  ４．まとめ 成果を出すのに中長期的な取り組みが必要になるコンテンツマーケティングは、即効性があるWeb広告とセットで集客を進めることでバランスのよい戦略が立てられるでしょう。もしWeb広告とコンテンツマーケティングを両立させる場合は、Web広告で成果を出しつつ、少しずつ比重をコンテンツマーケティングに傾けていくのがおすすめです。

  • 2020.08.17 WEB広告

    インバウンドマーケティングはますます重要に！コンテンツマーケティングとの違い
    Web広告など、アウトバウンド型の施策が頭打ちになっている現在、インバウンドマーケティングの重要性が増してきています。一方で、インバウントマーケティングについてぼんやりとしか理解していない方も多いのではないでしょうか。今回は、よく話題に挙がるコンテンツマーケティングとの違いやインバウンドマーケティングのメリット・デメリットについて解説します。  １．コンテンツマーケティングとインバウンドマーケティングの違いとは？ まずは、インバウンドマーケティングとコンテンツマーケティングの違いを確認しましょう。 インバウンドマーケティングとは インバウンドマーケティングは、自社サイトや自社の商品・サービスをユーザーから見つけてもらうための施策です。具体的には、自社メディアやSNSアカウントの運用、自社セミナーなど、価値のある情報を配信することで、ユーザーから接触してくる仕組みを構築し、自社商品やサービスの購入や導入を促していきます。反対に、テレアポ、展示会、テレビCMなど、自社からユーザーと接点を持ちに行く施策が、アウトバウンドマーケティングといわれます。 コンテンツマーケティングとは コンテンツマーケティングとは、インバウンドマーケティングの手法の一つであり、価値あるコンテンツ（記事や動画など）を展開することでユーザーと接点を持ち、育成（ナーチャリング）することでコンバージョンやリピートを促す施策です。主に、自社メディアの運用を総称してコンテンツマーケティングとされることが多く、Web広告は含まれません。コンテンツマーケティングの基礎情報については『コンテンツマーケティングのメリットと始め方』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。  ２． 今の世の中に求められているインバウンドマーケティング IoTに代表されるように、インターネットが日常生活の一部となった現代では、人の購買パターンが大きく変化し、インバウンドマーケティングの需要が高まりました。以前は、情報収集ツールが限られていたため、テレビや新聞といったマスメディアを見るユーザーが多く、ひとたび話題になれば、多くの潜在顧客・既存顧客に対してアプローチできました。しかし、ブログやメルマガ、SNSといった一般ユーザーが情報発信できるツールが広がったことで、情報収集の場を自ら選択するユーザーが増え、大多数に対してリーチすることが難しくなりました。また、情報収集が容易になったことや口コミの普及によって、ユーザーの広告に対するリテラシーが高まり、デバイスの機能が向上したことから、売り込み要素の強いアウトバウンドマーケティングの効果が落ちてきています。例えば、広告をタップしない（表示させない）、テレビCMはスキップする、などはその代表ともいえるでしょう。インバウンドマーケティングは、企業から押し売りするのではなく、ユーザーが自発的に行動している時に見つけてもらう仕組みのため、その重要度は年々高まっています。  ３． インバウンドマーケティングのメリット それでは、インバウンドマーケティングの具体的なメリットについてみていきましょう。 ユーザー体験を邪魔しない 情報があふれている今、プッシュ型の営業手法は嫌われる傾向にあります。せっかくユーザーに気づいてもらっても、嫌われてしまっては元も子もありません。自社メディアやSNSなどで対象ユーザーが興味を持つコンテンツを用意し、価値ある情報をユーザーに提供し続けるのがインバウンドマーケティングであり、ユーザー体験を邪魔しなせずに良好な関係を育むことができます。 アウトバウンドマーケティングよりコストを抑えられる アウトバウンドマーケティングは、リーチする対象が多くなるほど、コストが大きくなることが難点です。代表的なのはテレビCMであり、莫大な費用が発生します。一方、インバウンドマーケティングは、自社が保有する媒体を使う施策が多く、コンテンツ作成に費用が発生する程度であり、コストを大幅に抑えることができます。 質の高い見込み客をゲットできる インバウンドマーケティングでは、ユーザーから自社に接触してくるため、コンバージョンに至るような導線設計をきちんとすることで、質の高い見込み客を獲得することが可能です。また、自社やブランドの存在を認知したユーザーでは、コミュニケーションが取れているユーザーに対して営業をかけるため、不特定多数のユーザーにアプローチすることが多いアウトバウンド型の手法より、質の高いユーザーにアプローチできます。  ４．インバウンドマーケティングのデメリット 良いこと尽くめのように感じるインバウンドマーケティングですが、即効性が低く中長期で対策しなければならないというデメリットがあります。インバウンドマーケティングは、ユーザーから接触してくることを待ち、そこから関係性を育むという仕組みのため、成果が出るまでにはどうしても時間がかかります。例えば、顧客を自然検索から流入させるためには、自社サイトの特定ページを上位表示させるためのSEO対策が必須となります。SEO対策はただでさえ時間のかかる施策ですが、サイトを訪れたユーザーがファン化するには何回も足を運んでもらう必要があるため、その先のアクションにつなげていくには年単位の時間を要してしまいます。売上や利益を追求する営利企業では、しびれを切らし施策を中断してしまうことも珍しくありません。  ５．まとめ  インバウンドマーケティングはプル型のマーケティング戦略であり、アウトバウンドマーケティングの対に位置するものです。一緒に話題に挙がることの多いコンテンツマーケティングは、インバウンドマーケティングの代表的な手法の1つです。成果が出るまでに時間がかかるというデメリットはありますが、ユーザーと良好な関係を築くことで利益を上げていけるインバウンドマーケティングは、非常に魅力的と言えるでしょう。  コンテンツマーケティングはWeb集客に欠かせない 記事などのコンテンツを継続的に展開するコンテンツマーケティングは、Web広告などと違い成果が出るまで時間がかかるケースも多く、後回しになっている企業が少なくありません。しかし、中長期的な目で見ると確実に集客するためにはコンテンツマーケティングは欠かせません。競合他社と差別化を図るためにも、早めの導入をおすすめします。ECマーケティングではプロの編集者が、企業の目的や課題などを詳細にお伺いして、成果の出るコンテンツを作成します。多くの業界で実績がございますので、まずはお気軽にご相談ください。 ＞＞集客の最大化を実現する、ECマーケティングのコンテンツマーケティング＜＜  

  • 2020.08.07 WEB広告

    ECサイトでのコンテンツマーケティングの3つの始め方と注意点
    ECサイトが急増して競争が激化し、大型のECサイトがますます力をつけている今、商品力のみに頼った集客が難しくなっています。商品には自信があるのに、多くの人に知ってもらえないのは悔しいですよね。そこで、ECサイトにコンテンツマーケティングを取り入れ、新たな層を取り込みつつ商品の魅力を効果的に伝える企業が増えてきました。この記事では、ECサイトでのコンテンツマーケティングが重要視される理由や、ECサイトでのコンテンツマーケティングの始め方を紹介します。 １．ECサイトでコンテンツマーケティングが重要視される理由 近年ECサイトでコンテンツマーケティングが重要視されるようになってきましたが、その主な理由を2つ見てみましょう。 ECサイトの乱立 1990年代後半に日本でECサイトが広がり始めてから20年、最近ではECサイトが乱立し、商品が持つ魅力や価値だけで競合と差別化することが難しくなってきています。D2C（Direct to Consumer）の動きも活発化してきている中、商品力で差別化できなければ、他社と似たり寄ったりのECサイトになってしまい、ユーザーに対して強い印象を残せません。その結果、ユーザーが低価格な他のECサイトや大手ECサイトに移行してしまう可能があります。 ※D2C…自社チャネルを通して顧客に直接商品販売を行う仕組みそこで、近年のユーザーの動きを分析すると、価格だけではなく商品の裏のストーリーや付加価値、ブランドへの愛着などを重視して購入している傾向が見て取れます。そのため、ユーザーを獲得するには価格競争に走らず、コンテンツを活用して自社や商品に愛着を持ってもらい、ファンになってもらうことが重視されているのです。 Web広告の限界 現在、多くのECサイトはWeb広告を活用して集客しています。Web広告は短期的な集客には非常に効果的で優れていますが、コストがかかるため運用には注意が必要です。一方、継続的にコンテンツを増やしていくことで、ドメインパワーが強化されて継続的な自然検索からの流入も見込めるうえ、新規ユーザーの流入から、潜在層の顕在化なども行えます。  ２．ECサイトによるコンテンツマーケティングの始め方 ECサイトがコンテンツマーケティングを始める場合には、以下の3通りの方法が考えられます。オウンドメディアを作る ECサイト内でコンテンツ展開を図る（ECサイトのメディア化） SNSを活用するそれぞれのメリットやデメリットについて、次章から詳しく見ていきましょう。  ３．オウンドメディアを作る まずは、ECサイトとは別ドメインにオウンドメディアを作るメリットとデメリットを紹介します。 オウンドメディアのメリット ECサイトの集客では、Web広告を用いてコンバージョンに近い「今すぐ客」を集めることに注力しがちです。しかし、今すぐ客はそもそも数が少なく、他社との奪い合いになってしまいます。オウンドメディアを立ち上げれば、自然検索からの流入が見込め、今すぐ客だけではなく、潜在顧客も集客できるようになります。集客した潜在顧客をナーチャリングすることで、中長期的に優良顧客に育てることも可能です。 オウンドメディアのデメリット 自然検索などからオウンドメディアに流入してきたユーザーは、商品の購入を目的としていない場合が多く、高い確率でコンバージョンに至らず離脱してしまいます。そのため、オウンドメディアからどうECサイトに流入させるのか戦略を練る必要があります。  ４．ECサイト内でコンテンツ展開を図る 続けて、ECサイト内でコンテンツ展開を図る、ECサイトのメディア化のメリット・デメリットを確認していきましょう。 メディア化のメリット ECサイト内に商品を並べるだけではなく、良質なコンテンツも同時に掲載することで、SEO的にECサイトを強化できます。また、コンテンツにより商品説明だけでは伝えきれない商品の魅力や使い方を伝えられるため、ユーザーの商品やブランドに対する理解が深まり、購買意欲を高めることにも有効です。さらに、コンテンツ自体のファンになってもらえれば再訪率が高くなり、リピーターへとつながる可能性が高まるでしょう。 メディア化のデメリット ユーザーに再訪・リピート購入してもらうためにはコンテンツを配信し続ける必要がありますが、新規コンテンツを増やすためには豊富な商品数が必要です。また、商品の新しい使い方や魅力を発掘し、企画ができる人材を見つけなければなりません。ECサイト内でコンテンツ展開を図る際には、もう1点デメリットというよりは注意点があります。商品自体やその周辺のテーマでコンテンツ展開を図る場合は問題ありませんが、販売商品とは全く違ったテーマ、例えば、40代女性向けのアパレルのECサイトで、潜在層を集めるために、40代女性向けの食や健康に関するテーマなどを展開したい場合は、ECサイト全体にアパレルの要素が少なくなるため、SEO的にはデメリットになるケースがあります。その場合は、オウンドメディアとして、別ドメインで展開することをおすすめします。  ５．SNSを活用する 最後に、ECサイトでSNSを活用するメリットとデメリットを紹介します。 SNSを活用するメリット SNSを活用する最大のメリットは、その拡散力にあります。SNSで拡散されれば、今まで自社商品を知らなかったユーザーにリーチできるため、Web広告や自然検索とはまた違った層にアプローチできます。SNSはFacebookやTwitter、Instagram、LINEなど様々な種類があり、それぞれ特徴が異なるため全てを運用するには手間がかかりますが、幅広い世代や価値観のユーザーに効率よく情報発信できることが魅力です。 SNSを活用するデメリット SNSはフォロワーが少なければ拡散力も落ち、SNSのメリットを活かせません。まずは多くのユーザーにフォローしてもらう必要があるため、効果が出るまでに時間がかかることは欠点のひとつと言えます。また、ユーザーはSNSを通して日々多くの情報に触れているため、配信した情報はすぐに埋もれてしまいます。ユーザーとの接触頻度を上げるためには、投稿頻度を上げる必要がありますが、SNSは種類ごとに特性や利用者層が変わるため、それぞれのカラーにあわせた投稿ができる担当者が必要になるでしょう。  ６．ECサイトがコンテンツマーケティングを始める時の注意点 最後に、ECサイトでコンテンツマーケティングを始めるときの注意点を2つ紹介します。 自社ECサイトのセールスポイントは何か整理しておく 1章でも触れましたが、商品力での差別化が難しい今、自社ECサイトの強みを理解して明確に打ち出していかなければ他のECサイトに埋もれていってしまいます。コンテンツマーケティングを始める前に、競合とは違う自社の強みを今一度確認し、セールスポイントを明確化しておきましょう。コンテンツの制作方針を決めるためにも、セールスポイントが何かをきちんと整理し、チーム内で運営の方向性を共有しておくことをおすすめします。 中長期スパンで継続する ECサイトでの集客策としてWeb広告に慣れていると、つい短期的な結果を期待してしまいますが、コンテンツマーケティングは中長期的に取り組む施策です。徐々に成果が出ることを認識し、継続的にコンテンツ配信を続ける必要があります。自社商品に関するノウハウを惜しみなく使い、長い目で見て結果が出るまで根気強くコンテンツを制作し続けましょう。  ７．まとめ  商品力のみで差別化ができなくなった今、ECサイトはコンテンツマーケティングを取り入れ、潜在層を集客しナーチャリングすることで生き残りを図ることが重要です。ECサイトでコンテンツマーケティングを始めるには、ECサイト内でコンテンツを作成する以外にも、オウンドメディアを立ち上げる、SNSを活用するなどさまざまな方法があります。自社にあった方法を採用し、ECサイトへの集客を図ってみてください。 

  • 2020.08.05 WEB広告

    DX（デジタルトランスフォーメーション）時代に伸びるWeb広告とは
    ビジネスを着実に成長させていくためには、DX（デジタルトランスフォーメーション）の導入は避けて通れない時代になっています。しかしDXを単なるデジタル化と考えていると、DXを最大限に生かすことはできません。DXはデジタルを通して企業のビジネスモデルを根本から変え、競争力を勝ち得ること、ひいては人々の生活によい変化をもたらすことを指します。この記事では多くの産業の中で最も早くDXが進んだと言われる「広告」に焦点を当て、DX時代に伸びるWeb広告を紹介していきます。 １． デジタル化に伴う広告の変化 今のウィズコロナ時代、人々の外出が減り、デジタル端末・ツールの重要性が大きく増しています。平常時とは違う世間の動きの中、企業が生き残るためにはDXが欠かせません。特に、広告分野でDXを進めることは必要不可欠となっています。なぜなら、インターネットの活用やスマホ端末の利用は当たり前となり、それに伴い広告分野のデジタル化は日々最新のアドテクノロジーによって変化を遂げているからです。テレビや新聞、雑誌を目にする人は日々減少し、多くの人がデジタル端末をもとに情報収集しているため、オフライン広告に代わってオンライン広告、いわゆるWeb広告が躍進しているのです。まずは、デジタル化にともない広告がどのように変化してきたのか、その歴史を見てみましょう。 マス広告の時代 1900年代は、テレビやラジオ、新聞、雑誌といったマスメディアに掲載する「マス広告」が主流でした。広告主が直接これらのマスメディアと契約することもあれば、間に広告代理店を挟むケースもありましたが、広告枠自体はオフラインで取引がされていたことが、この時代の特徴です。 Web広告の台頭 1990年代後半から、インターネットアクセスが広がりを見せ、ユーザーの目に入る広告が急速にデジタル化していきます。新聞や雑誌などのマスメディアも電子化され、オフラインのみで完結する広告取引が少なくなり、広告の主戦場はオンラインへと移行していきました。広告の表示回数やクリック率などが可視化され、効果検証ができるようになり、目に見える成果が求められるようになったことがこの時代のポイントです。 Web広告の自動化 2010年以降はWeb広告がさらに高度化し、広告枠をリアルタイムで売買できるようになりました。また、アドネットワークの普及により、広告主とメディアの需給バランスで取引価格が決定されるようになり、広告主は広告内容や入札価格などを設定すれば、広告代理店を介さずに出稿できるようになります。ただし、自身で広告を出稿するには一定のノウハウが必要にもなり、求められる運用技術の高度化も同時に進んでいます。  ２． DX時代でシェアを伸ばすWeb広告媒体とは 2020年に発表されたD2C・CCI・電通・電通デジタル4社の共同調査によると、2019年のWeb広告費は2兆1,048億円（前年119.7%）と総広告費の30.3%を占めることがわかりました。本調査をもとに、いま勢いのあるWeb広告は何か詳しく見ていきましょう。 全体の79.8％を占める運用型広告 Web広告費を取引手法別に見てみると、運用型広告が1兆3,267億円でWeb広告費全体の79.8％を占めています。運用型広告とはその名の通り、広告枠やターゲット、入札額などを変えながら運用する広告を指す、現在主流となっている広告手法です。純広告や従来のマス広告といった予約型広告とは違い、予算に合わせて配信期間や方法を柔軟に変えられるため、PDCAを回しやすいことが特徴です。リスティング広告、リターゲティング広告、DSP広告などさまざまな種類があり、前年比115.2%と成長し続けています。 最もシェアが高いのはリスティング広告 運用型、予約型といった取引手法ではなく広告種別にみると、リスティング（検索連動型）広告が6,683億円で40.2％と最も構成比が高くなっています。リスティング広告とは、ユーザーが検索したキーワードに連動し、検索結果やWebサイトに掲載される広告を指します。顧客の消費行動にはWeb上での検索行動が欠かせなくなってきているため、検索キーワードに連動して表示されるリスティング広告はユーザーの目に入る機会が多く、ニーズが高いものと思われます。 最も伸びているのは動画広告 YouTubeやTikTokといった動画コンテンツの人気拡大や、5Gの商用サービス開始などもあり、動画広告が前年比157.1％の3,184億円と大きく伸長しました。また同調査による2020年の推移予測でも、動画コンテンツは前年比113.0％と堅調に拡大すると予測されています。 以上の統計データから、ユーザーニーズに柔軟に対応できる運用型広告、動きや音からも訴求できる動画広告がDX時代に伸びるのではないかと推測できます。  ３．Web広告の主要7種類  Web広告は、大きく7種類に分けられます。リスティング広告 ユーザーが検索したキーワードにあわせて表示される広告 ディスプレイ広告 Webメディアやブログなどの広告枠に掲載する広告で、以下の3種類に分かれます。 SNS広告 FacebookやTwitter、InstagramなどのSNSに掲載する広告 動画広告 YouTube内に流れるもの、WebサイトやSNSに表示されるものなど、形式を問わずに動画を使った広告全般 ネイティブ広告 メディアの記事やコンテンツに溶け込ませて表示させる広告 メール広告 ユーザーに向けて直接メールで配信する広告 アフィリエイト広告 アフィリエイターと呼ばれる媒体主の、Webサイトやブログに載せてもらう広告それぞれの広告の詳細な内容については、こちらの記事「Web広告の全て～選び方に迷ったらコレ！基本の7種類～」をご覧ください。https://www.ecmarketing.co.jp/contents/archives/732  ４．ECマーケティングのDXプラン紹介 DXを牽引してきた広告は、多様化が進み細分化され、それぞれ異なる特徴があります。デジタル化・自動化されたことで自社での運用が可能になってきていますが、運用するには一定のノウハウが必要で、DXに強い人材の育成が求められています。しかしDXに強い人材を一から育てるにも知識が必要で、不安を感じている企業様も多いのではないでしょうか。そのような場合には、外部の力を取り入れて、DXを進めながらデジタルに強い人材を育成していくことをおすすめします。https://www.ecmarketing.co.jp/contents/archives/535現在ECマーケティング株式会社では、短期・長期あわせて6プランからなるクラウド型DX支援サービスを提供し、ECサイトなどのWebサイトをベースにWebマーケティングの強化をサポートしています。https://www.ecmarketing.co.jp/contents/archives/582どのプランを選んでいただいても、DXサポートはもちろん、研修を通してDXに強い人材の育成を行っていく内容となっていることが特徴です。これから自社の人材の育成と並行して、DXを進めていくパートナーが必要な場合には、ぜひご検討してください。  ５．まとめ  これからますますDXが進んでいくことを考えると、広告の運用にも高いデジタルとマーケティングの知識を持った人材が求められます。人材の育成には時間がかかり、成長をただ待つだけではスピーディな対応が求められるDXに取り残されてしまう可能性もあるでしょう。ECマーケティング株式会社では迅速にDXを進め競争に勝ち抜いていくためのパートナーとなるべく、さまざまなプランを提供しています。今回ご紹介したプランに興味を持っていただいたようでしたら、お気軽にお問い合わせください。

  • 2020.08.03 WEB広告

    既存ビジネスでDX（デジタルトランスフォーメーション）を導入する際の進め方
    政府がDXを推進していることもあり、これからのビジネスではデジタルシフトを行っていかなければ競争を勝ち抜いていくのは難しくなってきています。そうした中で、DXを単なるデジタル化と捉えている企業は少なくありません。DXは本来、デジタルを通して企業のビジネスモデルを変え、競争力を勝ち取り、ひいては人々の生活によい変化をもたらすことを指します。今回はそんなDXをどのように進めていけばよいのかを、詳しく解説していきます。  １．既存事業にDXを導入する 今回は、既存事業に対してDXを導入するケースを想定しています。既存事業に対してDXを導入する場合、企業運営の中核となっている事業に対してすぐにデジタルに移行するのが難しいケースもあります。そのため、デジタル化に向けた人材育成やデータ整備といった事前準備を行い、次にシステムの再構築やITモダナイゼーション（従来のシステムを最新のハード・ソフトウェアに変換すること）を行う手順で、比較的簡単なものから段階を踏んで進めることが大切です。  ２．既存ビジネスにおけるDXの進め方 デジタルで既存ビジネスの事業構造を変革する場合、導入期、融合期、編成期の3つのフェーズがあり、企業によってどのステップまで進めるかは異なります。編成期まで進める場合、大変な苦労を伴いますが、導入フェーズまでであれば比較的簡単にどの企業でもDXを進められます。Webマーケティングを例に導入期にできるDX施策を見てみると、DMをメルマガにする、紙の顧客管理表をやめてCRMシステムを導入するなど、部分的なWeb活用も立派なDXの導入といえます。フェーズによって難易度が大きく異なる既存ビジネスに対するDX導入ですが、その進め方を3段階に分けて見ていきましょう。 ①．導入期 「導入期」は、既存事業で部分的にデジタル化を図る段階です。経営戦略をもとにDX戦略を練る段階でデジタルシフトを行いたい部分をピックアップし、デジタルツールの導入やWeb活用を行います。しかし、導入期は、変革に対する社内の抵抗や社員のITリテラシーの有無などにより、導入がスムーズにいかないケースがあります。そのような状況下でデジタル化を図っていくには、現場でDXの導入を図るWeb担当者や情報システム担当者と経営陣が連携してDX化を推進していくことで円滑に進めることができるでしょう。 ②．融合期 「融合期」は、デジタルと既存事業を融合させ、高度なビジネスモデルに昇華していく段階です。デジタルを標準装備にすることはもちろん、導入期で取り入れたビジネスチャネルを実店舗や営業などのリアルと連携させる、ECサイトの会員データとリアル店舗の情報を組み合わせて分析するなど、デジタルを適用する領域をより広げることをイメージしましょう。既存ビジネスにも大きな変革が求められるため、最も変化が大きく、時には痛みをともなう時期といえます。 ③．編成期 「編成期」は、融合期の変革を活かし、事業全体を新しいビジネスモデルへと編成する段階です。組織構造を根本から変えることになりますが、こういった新しい取り組みは、予測通りに進むものではありません。新しい事業により市場に抜本的な変革をもたらすためには、失敗を恐れずスピーディーにトライ＆エラーを繰り返すことが重要です。  ３． スムーズにDXを進めるために重要なこと ここからは、スムーズにDXを進めるために重要なことを3つ解説していきます。 「アジャイル型」を取り入れる アジャイル（Agile）とは「俊敏な」「すばやい」といった意味を持つ英単語ですが、近年ではソフトウェア開発でよく用いられる手法のひとつとして知られています。従来のウォーターフォール型は、最初の企画の段階ですべての機能を決めたうえで、テストから運用まで段階を踏んで着実に進む手法でした。一方、アジャイル型では、ひとつの機能ごとに計画からテストと運用を行い、小さなサイクルで何度も繰り返しながら開発を進めていきます。DXでは企業改革をともなうため、既存事業とのバランスをとりながら着実に進めていくと、時間ばかりがかかってなかなか成果を出せません。DXをスピーディーに進めるためには、「アジャイル型」を取り入れて、市場変化を受け入れながら素早く動ける企業風土を形成していく必要があるでしょう。 OODAループで考える これまでビジネスを行うときには「PDCA」という行動様式が主流でしたが、アジャイル型で組織運営をしていくうえでは「OODA（ウーダ）ループ」と呼ばれる考え方がマッチします。OODAループとは、観察（Observe）、適応（Orient）、意思決定（Decide）、行動（Act）の頭文字をとったもので、この4つをループさせる（繰り返す）ことを指します。PDCAサイクルは想定外の出来事への対応が難しいという弱点がありましたが、OODAループは予想外の事態を最初から考慮してアジャイルに動く行動様式であるため、DXを進めるうえでピッタリの考え方です。PDCAが「成功確率を上げる」ことを目的としているとしたならば、OODAループは「打席に立つ回数を増やす」とイメージするとよいでしょう。 社員のデジタルリテラシーを向上させる 社内のDXを進めていくと、デジタルツールやデジタル媒体などを業務で日常的に使用するようになるため、平行して社員のデジタルリテラシーを上げていくことが大切です。導入期のうちに研修を通して社員のIT関連知識を増やし、デジタルに抵抗感がないように教育しておくようにしましょう。  ４．ECマーケティングのDXプラン 社内にも変革を求められるDXを進めて行くには、抜本的な改革を行うという決断とスピーディーさが求められます。しかし、DXの方向性を示し戦略を立てられる人材がいなければ、DXを進めると決めたところでスムーズに進めていくことは難しいものです。その場合には、外部からパートナーを受け入れることを検討してみてはいかがでしょうか。現在ECマーケティング株式会社では、短期・長期あわせて6プランからなるクラウド型DX支援サービスを提供し、ECサイトなどのWebサイトをベースにWebマーケティングの強化をサポートしています。どのようなプランがあるのかご紹介していきます。まずメインとなる「WebマーケティングDX支援サービス」では、Webマーケティング基礎研修プラン Webサイト集客プラン ECサイトメールマーケティングプラン Webサイト改善プランの4プランを提供しています。それぞれのプランは6カ月契約を基本とした、企業様のニーズに合わせたサービスとなっています。https://www.ecmarketing.co.jp/contents/archives/535また3カ月契約の「トライアルプラン」には、短期ユーザビリティ改善プラン 短期WebマーケティングDX研修プランの2つのプランがあり、DX戦略に初めて取り組む企業様がスムーズにデジタルシフトしていける内容になっています。https://www.ecmarketing.co.jp/contents/archives/582どのプランを選んで頂いても、DXサポートはもちろん、研修を通してDXに強い人材の育成を行っていく内容となっていることが特徴です。これからDXを進めていくパートナーが必要な場合には、ぜひご検討してください。  ５．まとめ アフターコロナの時代を勝ち抜いて行くには、企業としてデジタルシフトは避けては通れない道です。DXを進めて行くには抜本的な改革が必要で、時には痛みをともないます。それでも進めると決めた場合には、トライ&エラーを繰り返しながらスピーディーに進めていく必要があります。自社だけで進めていくことに不安がある場合には、わたしたちECマーケティング株式会社がDXパートナーとしてサポートいたします。今回ご紹介したプランに興味のある方は、お気軽にお問い合わせをしてください。

  • 2020.07.27 WEB広告

    DX（デジタルトランスフォーメーション）で変わるマーケティング
    市場が拡大し企業間競争が激化するなか、DX（デジタルトランスフォーメーション）を進めることで、市場の中で勝ち抜いていこうと考える企業が増えてきました。しかし、単にデジタル化を進めることをDXと考えている企業が多いのも事実です。DXは、デジタルを通して企業のビジネスモデルを変えて競争に勝ち抜くこと、ひいては人々の生活によい変化をもたらすことを意味し、単なるデジタル化には留まりません。この記事では、DXが進むことで、マーケティングにどのような変化が訪れるのかを解説します。 １．DXで訪れるマーケティングの変化  DXが進みデジタルが市場に浸透していくと、顧客の行動様式が変化していくことが予想されます。洋服を買う場合を例に見ると、これまで顧客はリアル店舗で試着してそのまま購入することがほとんどでした。しかし最近は、まずWeb上で情報収集してから店舗に足を運び、試着だけをして退店。購入はECサイトで行うという顧客が増えています。このように、アパレルショップやレンタルビデオ店といった小売りをはじめとして、あらゆる業種でDXを想定したビジネスモデルの転換が求められています。それと同時に、マーケティングにおいてもデジタル活用を前提とすることが、必要不可欠になっているといえるでしょう。  ２．Webマーケティングとデジタルマーケティング デジタルを活用するマーケティングを語るときには、「Webマーケティング」や「デジタルマーケティング」という言葉がよく使われます。両者は同意語として使われるケースもありますが、厳密には以下のように使い分けられます。・デジタルマーケティング デジタルを活用したマーケティング全般のこと。Webマーケティングよりも広い意味で使われ、Webマーケティング、アプリ上のポイントカードやチラシ、AIを活用したデータ分析、IoTなども含みます。・Webマーケティング Webを中心に行うマーケティングで、デジタルマーケティングよりも狭義な意味で使われます。コンテンツマーケティングやWeb広告、UI改善などWebを通して施策を行い、主に企業のWebサイトにおいてサービスや商品が売れる仕掛けを作ることを指す場合が多いようです。デジタルマーケティングを本格化させるためには、DXにより収集されたデータを活用して、現状を踏まえた中長期的な戦略を考える必要がありますが、これからDXを本格化させる企業にとっては若干ハードルが高くなると考えられます。一方、Webマーケティングでは既にある自社のWebサイトに対するプロモーションがメインとなるため、始めやすいことが特徴です。  ３． DX時代に必須のWebマーケティング手法 世の中のデジタル化が進むにつれて、情報収集から購入に至るまでの購買行動もデジタル化してきました。そのため、集客、接客、リピート確保という3つの施策をデジタル化に対応することが重要となります。これらに有効と考えられる、Webマーケティングの手法を3つ見ていきましょう。 コンテンツSEO（Web集客） 「コンテンツSEO」は、質のよいコンテンツを継続的に配信することにより、Googleなどの検索エンジンでWebサイトを上位表示させ、集客を行う手法です。検索キーワードの受け皿となるページ（コンテンツ）を整備して、アクセス数の増加を狙います。現在のWebマーケティングでは、検索エンジンから集客するにはコンテンツSEOに関する理解は必須と言われているほど重要な手法です。 UI改善 「UI改善」はユーザビリティ改善とも呼ばれ、Webサイトの使い勝手を良くする手法です。ユーザビリティのポイントとされている使いやすさ、効率性、操作方法の記憶のしやすさ、間違えにくさ、そして満足度などをしっかり押さえてサイトを改善することで、サイトからの直帰や離脱を減らして購買につなげることを目的としています。 CRM 「CRM」とは、既存顧客を活用するマーケティング手法のことです。CRMはCustomer Relationship Management（顧客関係管理）の頭文字を取った略語で、顧客の住所や購買履歴などの情報管理システムを指すこともあります。CRMでは、顧客データの登録や分析、活用を行い、顧客の行動よりも先回りしてフォローすることによって満足度を上げ、顧客価値の最大化を目指します。顧客満足度を上げることは、メルマガの開封率アップ、退会率低下などに効果的です。  ４．ECマーケティングのDXプラン DXをすすめるときに、既存の自社サイトを活用できるWebマーケティングは取り組みやすいことは確かです。しかし、Googleなどの検索エンジンから評価されるコンテンツ作りやUIの改善、また効果的なメルマガの作成などは、一定レベルの知識やスキルが必要です。もし自社で対応できる人材が不足している、あるいはまだ育て切れていない場合には、外部からパートナーを受け入れ、人材を育てつつDXに取り組んでみてはいかがでしょうか。現在ECマーケティング株式会社では、短期・長期あわせて6プランからなるクラウド型DX支援サービスを提供し、ECサイトなどのWebサイトをベースにWebマーケティングの強化をサポートしています。どのプランを選んで頂いても、DXサポートはもちろん、研修を通してDXに強い人材の育成を行っていく内容となっていることが特徴です。これからDXに取り組む際のパートナーが必要な場合には、ぜひご検討してください。  ５．まとめ  デジタルシフトしていく世の中に取り残されないためには、スピーディにDXを進めていく必要があります。初めてDXを取り入れるときには、自社サイトを活用したWebマーケティングから取り組むとスムーズにDX展開を図ることができます。人材が育っていないなど不安を抱えている場合などには、わたしたちECマーケティング株式会社がパートナーとなって、一緒にDXを進めていくことが可能です。今回ご紹介したプランに興味を持たれた場合には、お気軽にお問い合わせください。

  • 2020.07.22 WEB広告

    デジタル時代を勝ち抜くDX（デジタルトランスフォーメーション）戦略の立て方・考え方
    ビジネスの世界では、新型コロナの影響で、自ら望む、望まないにかかわらず、DX（Digital Transformation：デジタルトランスフォーメーション）を模索する企業が増えてきています。しかしDXを導入するためにどのような戦略を立てて、どのように導入すればよいのか分からない企業も多いのではないでしょうか。この記事では、DX戦略とはそもそも何なのか、どのようにDX戦略を立てれば良いのかを解説していきます。  １． 企業がDXを導入する目的とは 企業がDXの導入を検討するとき、一番の目的は「デジタルを活用して企業の競争力をあげること」です。DXの目的はよく誤解されます。単純にデジタルツールを導入すればいい、AIを活用すればいいと考える経営者や担当者がよくいると思いますが、DXは「デジタル化」がゴールではありません。DXとは、デジタルを通して企業のビジネスモデルを根本から変え競争力を勝ち得ること、ひいては人々の生活によい結果をもたらすことを指すのです。  ２． DX戦略とはそもそも何か？ 経済産業省が主導して設置した「デジタルトランスフォーメーションに向けた研究会」が2018年に行った調査によると、企業がデジタル変革を実現するために抱える課題として、「デジタルに対するビジョンと戦略の不足」を挙げている企業の割合が、日本企業では69％と世界平均と比較して8％も高い結果となりました。なぜ日本企業はデジタル戦略が不足してしまうのでしょうか。その理由を考えてみましょう。 「戦略」とは何か 企業には必ず経営理念があります。経営理念は、企業の向かう方針ともなるべき考え方ですが、ここからさらに深堀をして戦術にまで落とし込む必要があります。経営理念を実現するためにビジョンがあり、ビジョンを成し遂げるために戦略があり、戦略を実現するために戦術があるという構造になります。つまり「経営理念→ビジョン→戦略→戦術」の順番で突き詰めていきます。しかし、日本では「戦術」ばかりに重きがおかれ、「何をやるか」を考える企業やビジネスマンがほとんどです。DX戦略においても同じ傾向が見られます。「新しいシステムを開発しよう」「デジタル媒体を導入しよう」と戦術ばかりが先走り、「戦略」は重視されていないケースをよく見かけます。経営理念から戦術に至る構造への理解不足こそが、日本企業のDX戦略欠如にもつながっていると想像できます。 DX戦略で考えるべきこと DX戦略は、同じ戦略の中でも経営戦略と事業戦略の下にあると考えられます。経営戦略に向かうための事業戦略を立て、そして事業戦略に向かうためにDX戦略を立てるイメージです。これらの戦略が1本の矢を通したように整然とまっすぐ並んでいることが理想ですが、バラバラと方向性がずれてしまうと、DX戦略は失敗してしまう可能性が高いでしょう。  ３． DX戦略の立て方 それではDX戦略は、具体的にどのように立てていけばよいのでしょうか。4つのステップに分けて見ていきましょう。 ステップ①．経営理念、ビジョンを明確化する 先ほど確認した通り、戦略とは「ビジョンをどう成し遂げるか」を決めることです。まずは自社の経営理念とビジョンを明確にします。 ステップ②．DXによりどうやってビジネス価値を創造するか考える 経営理念とビジョンを明確にしたら、戦略に落とし込んでいきます。現在の経営戦略を根本から見直し、どうすれば経営理念やビジョンを達成できるのかを考えましょう。そのうえで事業戦略を練り、そしてDX戦略を考えていきます。難しく聞こえますが、たとえばビジョンが「ひとりひとりのお客様と真剣に向き合う」ことであれば、CRMシステムの導入やSNS運用を開始する、また「常に新しい価値を提供する」ことであればオウンドメディアなどで商品を活用した新しいライフスタイルを提案する、などで問題ありません。もし自分たちでの戦略立案が困難であるようなら、プロのパートナーに依頼する選択肢もあります。 ステップ③．自社のユニーク性を見つける 次に市場における自社の強みは何か、独自性は何なのかを見つけます。その強みや独自性とデジタルとを掛け合わせ、どうすればより独創的なビジネススタイルを確立できるのかを考えていきましょう。 ステップ④．プロのパートナーと実行する 現在、日本では政府がDXを推進していることもあり、今後デジタルを通した競争がどんどん激化していくことが考えられます。その競争を勝ち抜いていくためには、自社内にWebやITに精通している人を配置する必要があります。しかし、実際にはDX戦略に長けた人材を社内で見つけることは難いため、その場合はプロのパートナーを迎え入れ、数年かけて変革していくと良いでしょう。まずはプロと一緒に戦略を立案・遂行していきますが、数年後を見据えて社員の教育研修も同時に行ってくれる会社がおすすめです。  ４．ECマーケティングのDXプラン紹介 現在ECマーケティング株式会社では、企業のみなさまのDX戦略をサポートするために、短期・長期あわせて6プランからなるクラウド型DX支援サービスを提供しています。ECサイトなどのWebサイトをベースに、Webマーケティングの強化をパートナーとしてサポートします。まずメインとなる「WebマーケティングDX支援サービス」では、Webマーケティング基礎研修プラン Webサイト集客プラン ECサイトメールマーケティングプラン Webサイト改善プランの4プランを提供しています。それぞれのプランは6カ月契約を基本とした、企業様のニーズに合わせたサービスとなっています。また3カ月契約の「トライアルプラン」には、短期ユーザビリティ改善プラン 短期WebマーケティングDX研修プランの2つのプランがあり、DX戦略に初めて取り組む企業様がスムーズにデジタルシフトしていける内容になっています。どのプランを選んで頂いても、DXサポートはもちろん、研修を通してDXに強い人材の育成を行っていく内容となっていることが特徴です。これからDXを進めていくパートナーが必要な場合には、ぜひご検討ください。https://www.ecmarketing.co.jp/contents/archives/535https://www.ecmarketing.co.jp/contents/archives/582  ５．まとめ 新型コロナ禍で人と人との接触が減り、これからデジタルシフトが加速化していくと予測されます。その中で企業として生き残って行くには、思い切ったDX戦略が欠かせません。ECMではDX戦略のプロとして、さまざまなプランを提供しています。今回ご紹介した「WebマーケティングDX支援サービス」に興味のある方は、お気軽にご連絡してください。