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  • 2023.09.01 WEB広告

    コンテンツマーケティングのためのSEO記事に重要な「構成」とは?記事作成に重要な構成の作り方や意識したいポイントを紹介!
    コンテンツマーケティングを実施する上でのSEO記事とは、Googleなどの検索エンジンで上位表示されることを目的に作成した記事を指します。SEOでは、ユーザーの検索意図に沿って有益な情報を提供することがポイントです。 良質なSEO記事を作るには、「構成」が重要な役割を果たします。しっかりと構成を作ってから記事を書けば、ユーザーにとって価値あるコンテンツになることはもちろん、上位表示も見込めます ただ、そもそも「構成」とは何か、どのように作ればいいのかが分らないという方もいらっしゃると思います。 そこでこの記事では、SEO記事において重要な構成の基礎知識、作り方、意識すべきポイントについて解説していきます。正しい手順でSEO記事を作成し、より多くの人にアクセスしてもらえる記事を目指しましょう。   1.SEO記事に重要な「構成」とは? 構成とは簡単にいうと記事の骨組みのことです。SEO記事における構成には主に以下の要素が含まれます。キーワード 対象ユーザー タイトル 見出し 内容(本文)これらの要素を適切に配置することで伝えたいことが明確になり、読者や検索エンジンにとって価値のある記事にすることができます。また、内容がブレにくくなり、ライティングをスムーズに進められるといったメリットもあります。 ただし、構成は正しい方法で作らなければ効果を最大限発揮できません。キーワードと内容にズレがある場合や、読者のニーズを満たせていない場合は、構成に沿ったライティングをしてもページがGoogle検索結果に上位表示されるのは難しいでしょう。ただ記事の枠組みを作るのではなく、SEO効果を高められるような構成を作ることが重要です。 SEO記事を作るにあたって、良い構成と悪い構成を比較してみましょう。   【良い記事の例】タイトルにgoogleに上位表示させたいキーワードを含み、端的で記事の内容がイメージしやすい。 対象ユーザーがしっかりと絞り込まれている。 見出しが1つにつき1つの要素で作られていて、キーワード含んでいる。 必要な要素が過不足なく盛り込まれており、論理的に整理されている。 hタグが適切に使用されている。  【悪い記事の例】タイトルを読んでも記事の内容が分かりにくい。 対象ユーザーが曖昧。 見出しにGoogleに上位表示させたいキーワードを含んでいない。 内容がバラバラ。必要な要素が抜け落ちている。 hタグが使用されていない。SEO記事向けの構成の作り方を知らなければ、良い例のような構成を作るのは難しいかもしれません。次章ではSEO効果を最大化する構成の作り方をみてみましょう。   2.SEO記事の「構成」の作り方 ここではSEO記事の構成の作り方を解説します。 記事のペルソナを設定する まず、記事のペルソナを設定しましょう。ペルソナとは記事を読む人物像のことであり、誰が記事を読むのかを明確にすることでより的確な記事を作成することができます。ペルソナを設定する際は以下の項目を参考にしてみてください。年齢 性別 職業 年収 趣味 特技 住んでいる地域 一人暮らしか実家暮らしか 趣味嗜好  Googleに上位表示させたいキーワードを選定する ペルソナを設定したら、SEO記事において重要なキーワードを選定しましょう。キーワードに沿って構成を作れば記事の方向性を明確化できます。 自社の商品カテゴリや注力商品に関連するキーワード、商材・サービスにニーズのあるユーザーが検索しそうなキーワードをイメージして選定します。検索回数は重視しすぎず、施策優先度を決める材料のひとつとしましょう。 キーワード選定は最終的に上位表示させたい単語を軸キーワードとして置き、サジェストキーワードを選んでいく方法がおすすめです。 サジェストキーワードは検索窓にキーワードを入力したときに表示される「検索候補」のことで、例えば、「コンテンツSEO」という軸キーワードを上位表示させたい場合、「コンテンツSEO 事例」「コンテンツSEO やり方」「コンテンツSEO メリット」といったキーワードを選びます。サジェストキーワードを活用することでキーワード選定を効率的にでき、ユーザーの検索意図も見えやすくなります。また、軸キーワードより競合性が低いため、比較的上位表示を狙いやすいのもメリットです。記事数や流入数が増えればWebサイトの評価が上がり、軸キーワードの上位獲得も目指せるでしょう。 上位表示されているWebサイトの強さ(大手ECサイトが並んでいないかなど)やページの数、医療や法律など高度な専門知識が必要とされるテーマかどうかなども考慮して、難易度が高すぎないキーワードを選定すればより効率的に成果を上げやすいでしょう。   必要な情報を過不足なく収集する 記事に必要な情報を過不足なく収集しましょう。ペルソナが何故そのキーワードで検索するのか、悩みや疑問を解消するためにはどのような情報が必要なのかを考え、情報を収集します。 インターネットや書籍、専門家へのインタビューなどを活用して、正確かつ信頼性の高い情報を収集することが大切です。個人ブログやSNSは信ぴょう性の判断が難しいため、行政や研究機関が発信している情報を参考にするといいでしょう。 <信頼性の高いWebサイト>政府が提供している情報 例:厚生労働省、総務省など 研究機関のデータ 例:CiNii 専門家が発信している情報 例:クリニック、税理士事務所など  情報を論理的な流れに整理する 収集した情報を論理的な流れに整理しましょう。序論、本論、結論といったように論理的な流れを作り出すことで、記事に納得感を持たせることができます。また、段落や見出しを使って情報を整理することで、読者にとってもGoogleにとってもより分かりやすい記事になるためSEO効果が見込まれます。   見出しを作成する 次に、記事の見出しを作成しましょう。見出しを適切に設定することで記事の大枠をスムーズに理解することができるので、読みやすい記事になります。見出しは章の内容が一目で分るように端的に言い表すことが大切です。また、見出しにキーワードを含めればSEO的にも有利な記事を作成することができるでしょう。   タイトルを決める 最後に、記事のタイトルを決めましょう。タイトルは読者が記事を読むかを決める大切な要素なので、魅力的なものであることが重要です。タイトルを決める際にはキーワードを含める、興味を引くような表現を使用するといったことを意識しましょう。   3.構成を作る際に意識したいポイント ここでは、SEO記事の構成を作る際に意識したいポイントについて解説します。 ユーザー目線で考える SEO記事を作成するにあたって最も重要なことは、読者であるユーザー目線で考えることです。つまり、検索エンジンで検索して記事を見つけた人たちが、その記事を読んで満足するかどうかを考えなければなりません。 例えば、記事のタイトルや見出しを最適化し内容がすぐに理解できるようにする、ユーザーが記事を読み進めやすいように箇条書きや図形を使うといった工夫をしましょう。また、SEO対策を意識したキーワードを多用しすぎず、読みやすさを重視した自然な文章を書くことも大切です。   オリジナル要素を盛り込む SEO記事は他の記事と差別化するために、オリジナルの要素を盛り込むことが大切です。筆者自身の体験談や、取材した内容などの独自の情報がある記事はユーザーが読む価値を感じ、共有してもらう可能性も高まります。 他の記事にはない情報や知識を提供する、独自の調査結果やデータを取り上げる、独自のノウハウや考え方を提供することを意識すれば、記事にオリジナリティを持たせられるでしょう。 近年、Googleのレンダリングと呼ばれる「HTMLやJavaScriptをWebサイトとして閲覧できるよう変換する」技術が上がっています。ユーザーが目で見るのと同じように画像も理解できるようになってきているため、独自の図形やイラストを使ってわかりやすく説明するのもおすすめです。   1章につき要点は1つ 1つの章につき、要点を1つに絞ることが重要です。例えば、1つの章の中でAのメリットとBのメリットを説明する、Aの使い方と注意点を説明すると全体的にまとまりが無くなり、分かりにくい記事になってしまいます。 伝えたいポイントが2つ以上ある場合は、章を分けましょう。   hタグを適切に使用する 構成を作る際にhタグを適切に使用することも重要です。hタグは見出しを表すために使われるHTMLタグで、読者だけでなく検索エンジンにも文章構造を分りやすく伝える役割があります。 h1からh6までの6つの階層があり、大見出しにあたるh1はタイトル、中見出しにあたるh2は章題、小見出しにあたるh3は節題に使用することが基本です。h4以降は細かな解説や補足がある場合に追加します。 SEOにおいて、hタグにキーワードを多く含めた方が効果的だとする説もありますが、直接的な影響はないと考えた方がよいでしょう。しかし、タイトルや見出しにキーワードが含まれることでユーザーの目を引き、クリック率が高まり、間接的に検索順位が上がることはあるかもしれません。 ただし、キーワードを無理やり入れると読み手に不自然に感じられてしまうため、自然な表現を心がけるようにしましょう。   5.まとめ SEO記事を作る際は構成を作ることが大切です。正しく構成を作れば情報の抜け漏れが無くなる、内容がブレにくくなるなどのメリットがあり、より良質なSEO記事を作成できます。 構成は以下の手順で作成しましょう。記事の読み手となるペルソナを設定する キーワードを選定する 必要な情報を過不足なく収集する 情報を論理的な流れに整理する 見出しを作成する タイトルを決めるユーザー目線で考えて必要な情報を収集する、記事にオリジナル要素を盛り込み差別化する、hタグを適切に使用し読みやすい記事にすることを意識して構成を作ればより良質でSEO効果の高い記事になるでしょう。
  • 2023.08.29 WEB広告

    88.2%がクリエイティブを継続活用したいと回答!【コンテンツのリッチ化について企業のWeb担当者108名にアンケート調査を実施】
    今やコンテンツマーケティングは企業にとって欠かせないWeb施策のひとつとなった。多くの企業がコンテンツマーケティングに取り組むなか、情報量の増加、ユーザーの価値観変化などを背景に、求められるコンテンツもまた変動しているようだ。 従来のテキスト表現だけに留まらず、リッチなコンテンツが注目を集めている。画像や動画などのさまざまな表現を用いることで、どのような効果が得られるのか。 今回は、コンテンツマーケティングを実施している企業のWeb担当者にアンケート調査を行った。アンケート回答者:コンテンツマーケティングを実施している年商10億円以上の企業のWeb担当者アンケート実施日:2023/7/14~2023/7/15アンケート回答者の属性はこちら。 コンテンツマーケティングの実施状況 コンテンツマーケティングの1カ月あたりの平均予算を教えてください。コンテンツマーケティングに月50万円以上の予算をかけている企業が83.8%と8割を超える結果となった。月300万円以上の企業も12.6%と一定数みられる。また、BtoC企業の方が、BtoB企業より予算が少ない傾向も。   過去1年間に作成したWebコンテンツを全て選択してください。全体的にお役立ち情報やSEO記事、企業情報などのWebコンテンツを制作した企業が多く、BtoB企業では特にお役立ち情報の制作に力を入れている企業が多くみられる。一方、BtoC企業ではSEO記事を制作する企業が60.0%と突出して、集客に注力しているようだ。   過去1年間に作成したWebコンテンツの平均文字数についてお答えください。複数あてはまる場合は、最も多く取り組んだものを選択してください。2,000字未満のWebコンテンツを制作している企業は6.5%と少なく、3,000字以上の企業が61.1%で大半を占める。コンテンツマーケティングを実施している企業は、文字数を重視する傾向があるようだ。   コンテンツのリッチ化への対応状況 過去1年間に作成したWebコンテンツにはどのようなクリエイティブを活用しましたか?当てはまるものをすべてお答えください。Webコンテンツに活用したクリエイティブでは、「図解イラスト」(65.7%)が最も多い結果となった。次いで、「メイン画像」が54.6%、「その他のイメージ画像」が48.1%と続く。クリエイティブを活用していない企業は0.9%でほぼない状態。 テキストだけでは分かりにくい情報も、ビジュアルを用いることで表現力が上がり、ユーザーに対してわかりやすく伝えられるメリットがある。Webコンテンツ制作ではクリエイティブの活用が必須と捉えられているようだ。   Webコンテンツにクリエイティブを活用した理由をすべてお答えください。画像や動画はテキストより注意を惹きつけやすいため、「Webサイトへの滞在時間アップ」を目的とする企業が55.9%でトップ。また、近年「Googleのレンダリング」の処理技術が上がり、クローラーは画像やJavaScriptも高い精度で認識するようになっている。Googleがリッチなコンテンツを評価できるようになった背景から、クリエイティブを活用した企業も多いようだ。   クリエイティブを活用したWebコンテンツを何に利用していますか?BtoB企業は、一般的にユーザーの検討期間が長いため、リード獲得や顧客育成に向いている「メルマガ」(51.0%)や「ホワイトペーパー」(52.9%)に活用する企業が多い結果となった。BtoC企業もCRM施策として「メルマガ」を活用する企業が多くみられるが、拡散に向いている「SNS」(40.0%)に流用する企業も一定数占める。   今後もWebコンテンツにクリエイティブを活用したいですか?今後もWebコンテンツにクリエイティブを活用したいか聞いたところ、49.5%が「継続したい」、38.7%が「やや継続したい」と回答。合わせて約9割にあたる88.2%のWeb担当者がクリエイティブを活用したリッチなコンテンツ制作を続けていきたい意思を示している。   コンテンツマーケティングの今後 過去1年間、Webコンテンツ制作に取り組んで感じた課題があればすべてお答えください。Webコンテンツ制作の課題を聞いたところ、1位が「リピート率が上がらない」が50.9%、2位が「他社と差別化が難しい」45.4%、3位が「コンテンツの質が低いと感じる」42.6%という結果になった。 コンテンツが飽和状態になりつつある昨今、ユーザーの興味を引き、関係性を構築できるリッチなコンテンツ制作に頭を悩ませる担当者が多い状況が見受けられた。   今後のWebコンテンツ制作で重要だと思われることは何ですか?今後のWebコンテンツ制作では「文章のクオリティ」(62.0%)や、「クリエイティブを用いた表現」(54.6%)を重要だと考えるWeb担当者が多く、特にコンテンツの質にこだわりたい意向を持っていることが見て取れる。 日々、大量の情報に触れ、情報リテラシーが向上するユーザーは増加している。今後、質の低いコンテンツは見られなくなる傾向が強まるだろう。そういった背景もあり、企業はよりクオリティの高い、表現力豊かなコンテンツ制作を重要と考える必要がある。   ECマーケティング社のロイヤルコンテンツ 従来のコンテンツマーケティングでは、コンテンツを量産し、いかに多くのユーザーを集客するかが重要視されてきましたが、今回のアンケート調査から「コンテンツの“量”より“質”にこだわりたい」「単にユーザーを集客するだけでなく、ユーザーとの関係性を深めたい」といった企業の意向が明らかとなりました。 そのような背景から、Webコンテンツ制作にクリエイティブを活用している企業が多いものの、他社との差別化やクオリティに課題を感じる担当者は少なくないようです。コンテンツの取り組みは、効果発生に一定の時間を要する施策であることから、対応スキル・リソースが社内にない、現状のコンテンツに課題を感じている場合は、実績のある専門家へ速やかに外注するほうが事業の成長・ゴールへの近道かもしれません。 当社ECマーケティング社では、「ロイヤルコンテンツサービス」を提供しています。ブランドストーリーや商品利用ガイド、お客様の声など、情報リテラシーの高いユーザーが満足するクオリティの高い「ロイヤルコンテンツ」を作成し、企業への信頼感を醸成します。 大手通販サイトの事例 月間PV数百万規模のECサイトにおいて、ロイヤルコンテンツ接触状況で検証した結果、特定の項目でユーザーの行動に差が出ました。 上記はロイヤルコンテンツ公開後4カ月間のアクセス状況を観察したものです。 ロイヤルコンテンツに接触したユーザーと、しなかったユーザーではコンバージョン率や平均PVには差が見られませんでしたが、平均購入額において全期間で接触ユーザーに優位性が現れています。期間中、最大206%、平均で168%、購入額の差が出ていました。 このことからも、質の高いコンテンツで企業やサービス・商品への理解を深め、信頼を築くことは、ユーザーの購入意欲・関心に良い刺激を与えることがうかがえます。 これまで400社以上の大手企業へのコンサルティング実績で培ったノウハウを活かし、コンテンツマーケティングを成功に導きます。成果をさらに加速させたいと悩まれている方は、ぜひ一度当社にご相談ください。
  • 2023.03.07 WEB広告

    【実録】Google広告アカウント強制停止~審査承認までの道のり~
    猫はヒトが隠したものを探しあてるのが得意です。 そう、意外とよく見ているのです。ヒトだけでなく、マーケティングも・・・ ご無沙汰してます、「隣の席のニャーケッター」帰ってきました! 猫目線で、webマーケティング、広告、現場で起きているリアルなアレコレを気まぐれに発信。 「あるある!」「ニャんと!」共感・気づきを発信できるようがんばるのニャ。 [word_balloon id="unset" src="https://www.ecmarketing.co.jp/contents/wp-content/uploads/2022/03/icon_white-1-290x300.jpg" size="M" position="L" name_position="under_avatar" radius="true" balloon="talk_2" balloon_shadow="true"]大変!大変! 配信中のGoogle広告アカウントが急に停止されてしまったにゃ!昨日まで正常に稼働していたのに、なぜにゃん?![/word_balloon] ♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣ 今回は「Google広告ビジネスオペレーションの適格性確認に対する再審査請求」 について、警告から審査、承認・再開までの経緯を紹介する。 ここで重要なのは、本事例は「広告代理店」としての対応方法だ。 広告主が自ら広告出稿をしている場合と、委託された広告代理店とでは 審査時に申請する二人称の対象が変わってくる。 既出のネット情報は「広告主」としての内容が多いため、取り上げることにした。   【1】Google広告ビジネスオペレーションの適格性確認とは? ユーザに安全な広告を提供するためにGoogleが行っている広告主の身元確認 段階的に導入されているため、すべてのアカウントに一斉に通知が 送られているわけではない。ただし下記は優先されている模様。 ・商品、品物、サービスの宣伝 ・情報・注意喚起・教育に関するコンテンツの宣伝 例:教育、調査統計、医療経済、慈悲活動や社会貢献 etc. ・規制産業に関連するコンテンツの宣伝 例:ギャンブル、ゲーム、金融、ヘルスケア Googleの判断で身元確認の書類を送る必要が出る場合も。   【2】Google警告から広告再開までの流れ 管理画面にGoogleからの警告(アラート)が出た日から起算して 承認までの時系列をまとめてみた。1日目  【1回目】の事業運営の確認フォーム送信6日目   Google管理画面に再び「事業運営不承認」の警告が表示される。Googleサポートに相談しながら回答し【2 回目】の事業運営の確認フォームを送信。7日目   Google広告アカウント停止。同時に「事業運営の確認に失敗」のメールがくる。12日目   Googleサポートへ相談。審査部署が異なること、審査は時間を要するため待つよう促される。14日目   Googleへ審査状況を問合せ。19日目   再度Googleへ審査状況確認依頼の問合せ21日目   Googleから返答が来るも一切回答できないという旨の内容で進展なし22日目 【3回目】の事業運営の確認フォームを送信。前回のの内容を加味しつつ広告主と弊社の関係性を示すため  2社間の押印済契約書PDFを添付23日目   審査承認の通知とともに掲載再開【3】事業運営確認フォームはどんな内容か? 事業運営確認フォームにはいくつか質問事項があり、単一選択、複数選択、自由回答いずれかで答えていく形式となっている。 今回、承認に至るまで計3回フォーム送信をしたうち、1回目と2回目は同じ内容と記憶する。 3回目は一部新しい質問が追加されていた。 【4】事業運営確認フォームの質問事項の内容と回答例 1、2回目のフォーム内容は共通で、下記は2回目Googleサポートに相談しながら送信した回答例である。 1.広告アカウントID 2.広告アカウントIDと関連付けられているウェブサイト 【回答】広告対象サイトを記入 3.広告アカウントIDに関連付けられている会社名 【回答】広告主の社名ではなく代理店である自分の社名を記載   以下は上記最初の質問で指定した会社(以後、「会社」)とウェブサイト(以後、「ウェブサイト」)に関するものです。 4.「会社」のビジネスモデルを説明してください。 【回答】広告主のことではなく代理店である自社について書くこと 1回目は広告主について回答したのが審査不承認につながったと思われる。   5.「会社」は法的に登録された事業体ですか。 【回答】「会社」の法的登録の詳細を記入   6.「会社」にその他の名称があれば記入※略称などのこと 7.消費者が「ウェブサイト」で宣伝されている商品やサービスをどのように入手できるかについての説明してください。「会社」や別のビジネスとのやり取りなど、すべてのステップを記入。 【回答】消費者、ウェブサイト、広告主、代理店(自社)これらの言葉を交えてユーザが広告を通じて購入または申込を経て入手する旨を記載すると良い。   8.「ウェブサイト」での宣伝に対して「会社」に支払われる報酬の形態を選択。 【回答】代理店としての運用手数料における課金形態。媒体費の20%であれば『広告予算のに基づく報酬性』を選ぶ。  9.貴社の「ウェブサイト」での「会社」の宣伝について最もよく表しているものを選択。 【回答】「貴社」は代理店である自社を指す。この質問はアフィリエイトなのか、販売代理店なのか、ブランド所有者か、立ち位置を聞かれているが、通常の広告代理店の関係であれば『その他』を選択するのが適しているが、次の質問の回答が必要。  「ウェブサイト」を使って宣伝している「会社」について、「それ以外」を選択されました。宣伝しているかいしゃの詳細(販売の目標到達プロセスに関与する別のビジネスとの関係性など)を記入 【回答】広告主と契約を交わしている代理店 という回答が適切と思われる。   10.「ウェブサイト」で宣伝している商品/サービスについて、販売目標到達プロセスのどの部分を「会社」が担当しているか。 【回答】ブランディング~CRMまでの項目を単一選択。広告代理業のみであればブランディング~見込み顧客のコンバージョンまでを「会社」で選択、が適切と考える。 なお「別のビジネス」とは、例えば外部発注している場合を指し、該当があれば次の質問で関係性を記入する必要がある。11.消費者が「ウェブサイト」でやり取りする際に仕様するコミュニケーションチャネルはどれか。12.「会社」は「ウェブサイト」で宣伝している商品/サービスの直接的な提供者か。別のビジネスが商品/サービスを提供していると回答されました。直接的な提供者の名前とウェブサイト、関係性を記入してください。 【回答】適切な回答は、直接的な提供者→広告主の社名¦ウェブサイト→広告対象サイト¦関係性→広告運用の直接契約をしている広告代理店3回目は、2回目の内容に新しい質問がいくつか追加されていた。下記はその質問内容と回答例だ。 1.「会社」の担当氏名と役職、メールアドレス 2.「会社」の従業員数 【回答】ここでは自分自身と自社の情報を記入すること。 3.「ウェブサイト」で宣伝している商品/サービスを提供するために必要なライセンスまたは証明書は何か。(単一選択) 4.重要と思われる情報または意見を自由記述で。 【回答】自社の立ち位置、あくまで広告主に代わって広告出稿をしている代理店である旨を改めて説明を記載。また、Googleからの要請はなかったが、広告主と自社間で交わした広告運用業務の契約書を添付した。   【5】審査承認フローに対し思うこと ポイント1 審査基準は公開されておらず、Googleサポートも把握していない点。ネットにも情報がないため手探りだった。 あくまで推測だが、承認の決め手は自由回答欄の補足説明記と、契約書の添付だったように思える。 ※フォームには個人情報を含んだものを添付しないよう記載されていたが、他に立ち位置を証明できるものがない。 ポイント2 結果的に計3回確認申請をしたわけだが、審査結果には詳細がないため、どの回に対する結果なのか判断できない点も苦労を極めた。 Googleサポート曰く、フォーム送信後5~7日待つことを推奨されたが、改めて時系列を見る限り、送信後2日経過しても結果が来なければ次アクションに出て良いと考える。 ポイント3 質問文中に含まれる「会社」「別のビジネス」の対象が判断しづらい点だ。 私のように、広告代理店という立場だと、広告主・自社どちらを指しているか、後に続くすべての回答に影響するからだ。 出だしの判断を誤れば申請1回分をロスしてしまう。 これにはGoogleサポートも困惑する場面が多々あり、事実、その回は審査に落ちている。 今回の件はホスピタリティの高さを誇るGoogleらしくない一面を見た気がする。 (言い忘れたが私はGoogle信者だ) --------------------------------------------------------------------------------------------------- 愛するGoogle様へ Google広告は、広告主だけでなく多くの広告代理店も利用しています。 そのため、フォーム送信者が広告主か代理店かを冒頭で確認し それぞれに合わせた質問事項に最適化いただけると助かります。 --------------------------------------------------------------------------------------------------- 本コラムがGoogle広告審査で困っているマーケッターの参考になれば幸いだ。>>>ニャーケッターのその他の記事を見る<<<
  • 2023.02.16 WEB広告

    コンテンツマーケティングに効果的なキーワード選定の方法 事前準備や注意点も!
    コンテンツマーケティングで集客を実現する場合、成果を出すためには、検索エンジンでの上位表示は不可欠であり、キーワードの選定は慎重に行わなければなりません。 しかしキーワードの選定をどのように進めればよいのか、具体的に分からず困っている方も多いのではないでしょうか。 この記事では、コンテンツマーケティングにおけるキーワード選定の重要性を説明するとともに、キーワード選定の具体的な方法と注意するポイントを紹介します。   1. コンテンツマーケティングにおけるキーワード選定の重要性 コンテンツマーケティングにおいて、多くのユーザーを集めるには検索エンジンからの流入が欠かせません。検索エンジンでは上位表示されるほどクリック率が上がるため、効率的にユーザーを集客するにはSEO対策を行う必要があります。 SEO対策とは、簡単に言うと「検索エンジンでWebサイトが上位表示されるために行う取り組み」のことですが、このSEO対策を進めるにあたってキーワード選定が非常に重要です。 キーワードからは、ユーザーがどんな情報を知りたいのか推測できます。Googleはユーザーにとって有益なコンテンツ(=知りたい情報を与えるコンテンツ)を上位表示させると公表しているため、ユーザーが得たい情報を届けることこそが上位表示の近道なのです。 そのため、自社コンテンツとして適したキーワードを選定し、ユーザーのニーズと自社が発信したい内容をすり合わせ、価値あるコンテンツを提供する必要があります。   2.キーワード選定の前にターゲットを明確にする! 事前にターゲットを設定しておけばキーワードを選定するのが容易になり、コンテンツを書く際にも相手に伝えたいことを明確化できます。 ターゲットを設定する時は、狙うユーザー層を性別、年齢、居住地など属性ごとにグループ分けしてアプローチする市場を定めます。以下はターゲット設定の1例です。 【ターゲット層】30代 女性 都内在住 既婚者 子供有このターゲット層に自社を認知してもらうためには、Webサイトで育児系の情報や家族の悩みに関する情報、関東圏のレジャー情報などを発信するのが効果的だと考えられます。コンテンツの方向性が定まることで、狙ったターゲットの流入を見込めるでしょう。 また、ターゲットよりも詳細なユーザー像「ペルソナ」を設定するという手法もあります。ペルソナを設定すればターゲットよりもユーザーの具体的な行動パターンやニーズなどを予測することができます。 ※ペルソナ設計についてもっと詳しく知りたい方はこちらペルソナの作り方~設定の目的や注意点も解説~   3. キーワードの選定方法 それでは、具体的なキーワードの選定方法を5ステップに分けて見ていきましょう。 ①.軸となるキーワードをピックアップする まずは自社のサービスに関する言葉や、周辺キーワードなどを思いつく限りピックアップします。自分たちで考える以外にも、商品やサービスに関連する資料を見たり、共起語を検索したりしてもよいでしょう。 ユーザー視点でキーワードをピックアップするには、Yahoo!知恵袋などのQ&Aコミュニティサイトや、TwitterなどのSNSでどのような言葉が用いられているのかをチェックするのもおすすめです。 ②.キーワードをカテゴリ分けする 続けて、ピックアップしたキーワードをユーザーの検索意図に基づきグループ分けし、意味合いが似ている、ニーズが重なっているキーワードはひとつにまとめます。 この時点で、新しいキーワード案が出てくることも多いでしょう。 ③.ツールで関連キーワードと月間検索ボリュームを出す Googleのキーワードプランナーなどのツールを利用して、軸となるキーワードの関連語と月間検索ボリュームを調べます。 後ほど詳しく説明しますが、検索ボリュームはあまり気にせず、コンテンツを作成するときの優先順位付けの参考程度に留めるとよいでしょう。 ④.検索意図が似ているキーワードをまとめる 関連語を抽出したら、そこから検索意図を予想して似ているキーワードはひとつにまとめます。 例えば、「コンテンツマーケティング KPI」「コンテンツマーケティング 効果測定」の2つの検索クエリは、全く異なるように見えてユーザーの検索意図はあまり変わりません。 キーワードのまとめに慣れていない場合は、実際に検索エンジンで検索し、検索結果に表示されるサイトを確認してみるとよいでしょう。先程の2つの検索キーワードを検索してみても、検索結果は似通っていることが分かります。 検索意図が似ているキーワードで別個にコンテンツを作成してしまった場合、重複コンテンツとなる可能性があるため要注意です。重複コンテンツの基準は「2章」を目安にしてください。作成しようと考える記事で2章以上が同じ内容になりそうなキーワードは1つにまとめることをおすすめします。 ⑤.検索してみて上位表示可能か確かめる 最後にキーワードで検索してみて、上位表示が可能かどうかを確かめます。 検索した結果、上位が大手ECサイトなどに独占されているような場合は、上位表示は容易ではありません。上位に記事コンテンツが少ないキーワードは、どれだけよいコンテンツを作成しても、上位表示される可能性は低いと判断できます。   4.キーワード選定時に注意したいポイント ここからは、キーワードを選定するときに注意したいポイントを紹介します。 検索ボリュームはあまり気にしない 検索ボリュームの多いビッグキーワードを狙うと、効率的に自社サイトへのアクセスを増やせるように思いますが、ビッグキーワードは競合が多いため上位表示が難しく、さらにユーザーの検索意図が分かりにくいため、あまりコンバージョンに結びつきません。 例えば、「SEO」でコンテンツを作成しようとしても、ユーザーはSEO対策の方法を知りたいのか、SEOの意味を知りたいのか、SEO会社を探したいのかが分からず、ユーザーニーズを的確に満たすコンテンツにはなりません。 一方、スモールワード(ロングテールワード)であれば、検索ボリュームこそ少ないものの、そのキーワードで検索するユーザーは強いニーズを持っている可能性が高いと考えられ、コンバージョンにつながりやすいでしょう。 また、戦略のひとつとして、スモールワードで上位表示するコンテンツを増やし、ドメインを成長させてからビッグワードでも上位を狙うという方法もあります。 優先順位を決めてコンテンツを作成する コンテンツによりコンバージョンを狙うためには、コンバージョンに近いユーザーが使うキーワードで、直接的なものを優先的に選びます。 しかし、そういったキーワードは、一般的に競合性が高く、上位表示は簡単ではありません。事前にツールを使用して競合性が低いキーワードを調べ、上位表示を狙えるキーワードから優先的にコンテンツを作成していくことをおすすめします。   5.キーワード選定に役立つツール ここでは、キーワード選定に役立つツールを5つ紹介します。上手に活用すればキーワード選定を効率化しながら、より良いキーワードを導き出せるでしょう。 Google キーワードプランナー Googleキーワードプランナーは、SEOや広告のキーワード調査を支援するツールです。 Googleキーワードプランナーを使えば、キーワードの「表示回数」「クリック数」「クリック率」「広告費用」などがわかります。他にも、関連するキーワードやそれぞれのキーワードの競合性、月間検索ボリュームの推移を確認できます。 無料でも使用できますが、表示される数値は「10〜100」など大まかなものになってしまいます。1,000円程度のGoogle広告を出稿することで、詳細な数値やその推移をみられるようになるので、必要があれば試してみるのも良いでしょう。 Googleトレンド Googleトレンドは、検索キーワードやトピックの人気傾向(検索数の推移)がグラフで把握できるツールです。Googleが公式に提供しているツールで、無料で使用することができます。 Googleトレンドを使えば、特定のキーワードが過去から現在までどれくらい検索されてきたかを相対的に見ることができます。現状の検索数が同じキーワードでも、徐々に検索数が増加しているもの減少しているものでは、将来的な流入数が変わってくるかもしれません。 時代の移り変わりを予測してキーワード選定を行う際に重宝するでしょう。 Googleサーチコンソール Googleサーチコンソールは、現状のサイトの検索順位や検索結果画面への表示回数、クリック数などがわかるツールです。 キーワード分析はサイトの現状を把握してから行うことが大切です。Googleサーチコンソールを使って分析すれば、思いがけない検索キーワードから流入していることがわかるかもしれません。 流入の多いキーワードを軸としてキーワード選定をすれば、サイト全体の専門性が上がり、Googleから評価されやすくなるでしょう。 ラッコキーワード ラッコキーワードは、指定したキーワードから関連するワードをリスト化してくれるツールです。無料で使えるので、気軽にサジェストワードをチェックできます。 自分では思い浮かばないキーワードがみつかるので、キーワード選定に行き詰ったら確認するのがおすすめです。ただし、無料で使えるのは月50回までです。有料会員になるとキーワード調査の回数を増やしたり検索流入しているキーワードを調べたりできます。 aramakijake aramakijakeを使うとYahoo!とGoogleの検索ボリュームを無料で調べることができます。無料で使用できるツールなので、キーワードの需要を知りたい時に便利です。 検索ボリュームはコンテンツを制作した時の流入数の目安になります。検索ボリュームの大きいものは順位が上がりにくいので、まずは小さいものから対策してWebサイトの評価を上げ、徐々に大きいものを対策していくのがおすすめです。 対策したいキーワードがどのくらいの検索ボリュームなのか、aramakijakeを使って確認しておきましょう。 6.まとめ コンテンツマーケティングで成功するには、SEO対策が欠かせません。ユーザーが検索するキーワードからユーザーのニーズを想像し、課題を解決する有益なコンテンツを作成しましょう。 キーワード選定の方法は、以下のとおりです。軸キーワードの選定 カテゴリ分け 関連キーワードの調査 検索意図が似ているキーワードをまとめる 上位表示可能か確認ビッグキーワードばかり狙わず、優先順位をつけてコンテンツを作成することが大切です。数値を調べる際にはGoogleサーチコンソールやラッコキーワードなどのツールを活用すると効果をより高められます。
  • 2022.08.17 WEB広告

    【データフィード】クロール自在!ここがすごいよ!ECMフィード
    猫はヒトが隠したものを探しあてるのが得意です。そう、意外とよく見ているのです。ヒトだけでなく、マーケティングも・・・[word_balloon id="unset" src="https://www.ecmarketing.co.jp/contents/wp-content/uploads/2022/03/icon_white-1-290x300.jpg" size="M" position="L" name_position="under_avatar" radius="true" balloon="talk" balloon_shadow="true"]いま主流の「動的広告」に欠かせないデータフィード。今回はフィードの自動生成・更新システムはどこも同じと思っている方に見てもらいたい内容にゃ。[/word_balloon]2021年6月リリース以降、大好評のECMフィード、強みは何と言っても「他社で断られても大丈夫」という点が他社にない武器だと思う。本来、データフィードはサイトの一覧ページをクローリングし、所定の値を収集しフォーマットに合わせ生成するものだ。ところが、中には外部からのクロールができないシステムや、必要な値がそもそもHTML上に存在しない、など様々な事情でフィード形成が困難なケースがあるが、ECMフィードは、数々の弊害をクリアしている。今回はその事例をいくつか紹介したい。  1.【事例】クローラーの道がない!!   とある航空券予約サイトの事例。サイトはお世辞にもトレンドとは言い難い、今まで見た中でもっとも地味なインターフェースだった。まず、トップページが検索機能のみ。画像が1つもない。これではまるで基幹システムの管理画面だ。検索においてはプルダウンやラジオボタン、チェックボックスのみ。リンク形式のカテゴリ導線が一切ないのだ。これにより生じた弊害はクローラーを走らせるための「道」がない、ということだ。これではクローリングできない。実際にフィード業者から対応不可と過去数回言われており、サイトリニューアルをしなければフィードが使えないという相談を受けたことがきっかけだった。この状況に対し、航空券検索時の航空会社コードと日付を検索可能な期間全ての組み合わせパターンをプログラムで生成し、検索結果URLのパラメータ部分に置き換えたものをクロールする、という力技で対処した。工数やクローラーの本数など、通常の何十倍もかかっているが、追加料金無し。他サイトと同額での対応はECMフィードならでは。  2.【事例】外部ファイルで補完 Googleショッピングでは商品画像のなかに文字やロゴをいれてはいけないという規定がある。とあるブランドのECサイトでは、外部からの画像盗用・無断使用を防ぐため、あえて店舗のロゴを商品画像に重ねていたことが皮肉にも規定に抵触し、広告配信が止まってしまった。数万点におよぶ全商品の画像にロゴが入っている。さて、どうしようか。複数ある商品画像のうち、デフォルト表示されるメイン画像だけでも変更出れば審査は通る。そこでロゴを入れるまえの元画像を保管してるサーバーのフォルダ名と商品IDを組み合わせ、ロゴなし画像URLを生成し、フィードの画像URL値に採用することで無事解決した。 似たような事例ではGoogle product categoryの生成を外部ファイル連携で行ったケースもある。取扱商品が特殊な場合、「Google product category」のいずれも該当がない、ということがしばしばある。その場合、XXならGoogle product categoryの○○に置き換える、といったルールをあらかじめ定義しておくことで解決したのだ。これができずに他社で3ヶ月も待たされていたサイトも、ECMフィードで3日後には広告配信できたケースもあった。  3.【事例】共同制作の落とし穴 続いて、今度は大規模ECサイトでの話。いつものようにフィード設計を行い、テストクロールをしたところ不具合多々発生。値がずれる、余計な文字列が混入している、値があるのにブランク、といった具合だ。原因を調べたところ、どうやらページによってHTMLの書き方や使われている変数がバラバラ、同じ値でもHTMLが複数パターン存在していることが判明。しかも、それらパターンが発生している箇所はカテゴリで分かれているわけでもない。パターンと発生箇所を特定するのに非常に骨が折れた。あとでわかったことだが、このサイト、なんと制作に5社も携わっていたのだ。そのせいで、全カテゴリ共通の項目ですら、下層ディレクトリによって変数が複数あったりテーブルの使用有無が異なったり、変数の値の定義が統一されていないため、単位の有無や表記のゆれなどもあり、本来1本で済むクローラーを、このサイトでは実に9本も使っており、ここまで手間のかかったサイトは後にも先にも他にない。なお、このサイト苦労しているのはクロールだけではない。SEO対策におけるHTML修正の際も、ルールが統一されていないゆえに余計な工数がかかっているという。  4.【事例】運用フェーズも万全ここまではいずれも初期設定の場面だが、ECMフィードの強さはそれだけじゃない。運用開始後においても柔軟性の高さに定評がある。よくあるのが、初期設定後に発生した追加・変更の際に追加料金がかかる場合。広告媒体の仕様変更に伴う変数の追加・変更、サイトリニューアルによる条件の再設計などは、どのサイトでも起こりうることだが、その都度追加費用が発生していたらたまったものではない。とくに最近ではCriteo CRP(クリテオ リセラープログラム )の普及により、ダイナミックバナー(動的配信)でありながら、表示させる商品を任意でピックアップできるリマーケティングの利用が増えているため、CRP対象商品のフラグをフィード側で定期的に更新するというニーズが高まっている。そんなときもECMフィードなら最短即日でフラグ対象の変更は無償で対応している。なお、上記いずれも追加費用が発生したことは過去一度もない。さらに、対応が早い。再設計を除く追加・変更に関する依頼は早ければ即日・遅くとも翌日には完了している。非常にフットワークが軽いのだ。 数々の難儀なサイトを攻略してきたECMフィード。対応力はまさに自由自在。商品点数10万点以内は月額費用ワンプライスだ。他社で断られた方、長期間待たされている方もぜひお問い合わせください。  ♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥本記事を転載、ご紹介いただく際はひとこと「載せたよ」のお知らせいただけると嬉しいです。コチラ → https://www.ecmarketing.co.jp/contents/contact
  • 2022.06.22 WEB広告

    プロの運用で高い効果を!コスパ抜群の伴走型Instagram運用支援サービス
    私たちは、Webマーケティングのプロとして日頃からお客様の売上アップのサポートを行っております。この度、Instagramを運用する企業に向けて、新しく「伴走型Instagram運用支援サービス」をリリースすることになりました。そこで今回は、Instagram運用をおすすめする理由や運用による効果、今回リリースする新サービスの内容について詳しくご紹介していきます。 1.Instagramを運用するメリット・効果 弊社はSNSの中でもInstagram運用によるメリットや効果の大きさを実感しており、この度サービスをリリースいたしました。Instagram運用には次の3つのメリットがあります。 国内3,300万人、全世界で10億人以上と利用ユーザー数が多い(※1) 他のSNSに比べて購入や来店につながりやすい(※2) Instagram企業アカウント運用者の9割以上が効果を実感している(※3)※1 Meta社公式発表による ※2 アライドアーキテクツ社「SNSをきっかけとした購買行動・口コミ行動調査結果」 ※3 ECマーケティング株式会社調べ「Instagram活用で効果を感じている企業は9割以上!」弊社が独自に行ったアンケート調査によると、企業のInstagram担当者は運用により次のような効果を実感しています。1位:店舗の売上が伸びた 2位:Webサイトへのアクセスが増えた 3位:Webサイト/ECサイトからの売上が伸びた ※ECマーケティング株式会社調べ「Instagram活用で効果を感じている企業は9割以上!」Instagramは市場規模が大きく、購入や来店につながりやすいメリットがあり、しかも売上やアクセス数増といった効果も実感しやすいといえます。  2.Instagramの伴走型運用支援はこんな方におすすめ 弊社の伴走型Instagram運用支援サービスは、Instagramの始め方がわからない、プロの力を借りたいけど予算が足りない、社内にノウハウがないので困っている、将来的には自社での運用を目指しているという方におすすめです。一般的な運用代行サービスでは、投稿作成などの運用業務を外部に丸投げするため、費用がかさみやすく、社内にノウハウが残りません。そこで弊社は「伴走」という形をとり、お客様と二人三脚でアカウントを作り上げていくサービス内容としています。Instagram運用のノウハウを共有しながら一緒にPDCAを回しますので、社内にノウハウが蓄積されます。社内発信ならではのリアルで濃い情報を伝えられるのも魅力です。  3.ECマーケティングの伴走型Instagram運用支援サービス ECマーケティングの伴走型Instagram運用支援サービスの内容と特徴について紹介します。 サービス概要 伴走型Instagram運用支援サービスのサポート内容は以下の通りです。 スタンダードプラン 将来的に自社で運用を目指す企業向け戦略設計(初期費用):20万円 運用(月額費用):20万円/月戦略設計 投稿用テンプレート作成 ※初回のみ 投稿ネタ提供 ※アンケートにより3カ月に1回実施 チャット相談 月次レポート 月次オンラインMTG投稿代行つきプラン 最初はまるっとお任せしたい、どうしても社内運用は難しい企業向け戦略設計(初期費用):20万円 運用(月額費用):30万円/月戦略設計 投稿用テンプレート作成 ※初回のみ フィード作成・投稿代行(月8回) ストーリーズ作成・投稿代行(月8回) チャット相談 月次レポート 月次オンラインMTG  4.ECマーケティングの特徴 ECマーケティングのサービスの特徴は大きく3つあります。 綿密な戦略設計 Instagram運用を成功させるカギは最初の戦略設計です。アカウント開設や適切なプロフィール設定はもちろん、運用目的に合わせたKPI設定、ペルソナに合わせたコンセプト設計やコンテンツ企画までしっかりと行い、結果にコミットします。 安心のチャット相談 チャットツールでお客様専用ルームをつくり、コンサルタントに相談できる万全なサポート体制を構築します。 ハイクオリティな投稿ネタ企画 Instagram運用担当者の約4割が悩むネタ不足(※1)。WebPRに強い弊社ならではのアンケート調査で、ターゲットユーザーの興味を引くハイクオリティな投稿ネタ企画をサポートします。 ※1 ECマーケティング株式会社調べ「Instagram活用で効果を感じている企業は9割以上!」  5.まとめ SNSの中でもInstagramは市場規模が大きく、運用するメリットや効果が非常に高い媒体です。とはいえInstagram運用のノウハウがなく社内に蓄積したい、プロの力を借りたいけど予算が足りない、今後自社での運用を考えているといった方は弊社の伴走型サービスがおすすめです。お客様と伴走してアカウントを作り上げていくので、費用を抑えつつ自社にノウハウを蓄積することができます。サービスは2つあり、1つは将来的に自社での運用を目指す方向けのスタンダードプラン、もう1つは運用をまるっとお任せしたい、自社ではむずかしいといった方向けの投稿代行付きプランです。Webマーケティングのプロだからこそ実現できる戦略設計やハイクオリティな投稿ネタ企画、安心のチャット相談といったサービスも充実しています。Instagram運用を始めたい方はお気軽にお問い合わせください。
  • 2022.06.14 WEB広告

    Instagram活用で効果を感じている企業は9割以上! 月商1億円未満の企業のInstagram運用担当者221人にアンケート調査を実施
    今やSNSは一般的なコミュニケーションツールとして、ほとんどの方が利用しているのではないでしょうか。その中でもInstagramは、国内のアカウントが3,300万人を超えています(2019年3月時点)。アカウント数では、LINE:9,200万人(2022年3月時点)、Twitter:4,500万人(2017年10月時点)と比べると国内第3位のSNSとなりますが、その影響力は、LINE、Twitterを凌ぐとも言われています。そこで当社では、Instagramの法人アカウントを運用する担当者に対して、Instagramの効果や運用方法を調査してみました。小規模事業者の活用もあることから今回は年商1億円未満の企業に限定したものになっています。調査した企業の概要アンケート回答者:           月商1億円未満の企業のInstagram運用担当者221人 アンケート回答期間:      2022年5月2日~3日まずは、Instagramの運用期間を聞いてみました。  1.Instagram運用期間 設問:あなたが所属する企業では、Instagramをどのくらいの期間運用していますか。「1年半~2年未満」が一番多く40.4%、次いで「1年~1年半未満」が23.4%、「2年~3年未満」が20.6%という結果になりました。3年未満を合わせると86.7%と、最近運用を始めた企業が相当数いることがわかります。次は、各法人アカウントのフォロワー数を聞いてみました。  2.運用しているInstagram法人アカウントのフォロワー数 設問:あなたが担当しているInstagramの法人アカウントのフォロワー数は何人ですか。これを見ると、フォロワー数10,000人未満が82.8%、1,000人未満が45.7%と、半数近くがフォロワー数1,000人未満という結果になりました。次は、投稿頻度を聞いてみました。  3.Instagramへの投稿頻度 設問:あなたが所属する企業では、Instagramをおおよそどのくらいの頻度で投稿していますか。「1日に1回程度」が36.2%と一番多く、次いで「1週間に2~3回程度」が23.1%、「1日に2~4回程度」が19.5%となりました。約6割の企業が、1日に1回以上投稿していることなります。SNSを運用する企業は、情報提供の配信頻度を大切にしている企業が多くいるようです。次は、どんな情報を投稿しているのか聞いてみました。  4.Instagramへの投稿内容 設問:あなたが所属する企業では、Instagramでどのような情報を発信していますか。「既存商品・既存サービスの情報」「商品・サービスの使い方や活用方法」がともに45.7%で一番多く、次いで、「新商品・新サービスの情報」が37.1%、「商品・サービスとは無関係な個人的内容」が32.6%という結果になりました。法人アカウントのため、商品・サービスに関する情報提供が一番多い結果となりましたが、注目したいのは「セール情報」や「割引・クーポン情報」が少なかったことです。主に金額訴求ではなく、商品やサービスの認知や促進を目的としてInstagramを活用しているケースが多いようです。次は、よく使う機能についてです。  5.よく使うInstagramの機能 設問:あなたが所属する企業では、Instagramのどの機能をよく使いますか。一番多く使うのが「ストーリーズ」で60.2%、次いで、「フィード」が44.3%、「リール」が43.9%という結果になりました。一番使われているストーリーズは、通常のフィード投稿とは違って、24時間で消える投稿で、気軽でリアルタイム感があることから、フィード投稿よりもよく使うユーザーが増えている機能です。また、特徴的だったのは、「ライブ配信」を4割以上の方が活用していたことです。インスタライブとも呼ばれ、当初、芸能人などのフォロワーの多い一部の方が利用していましたが、今では、法人アカウントでもかなりの利用者がいるようです。次は、キャンペーンの実施有無を聞いてみました。  6.Instagramでのキャンペーン実施有無 設問:あなたが所属する企業では、Instagramでキャンペーンを実施したことがありますか。9割近い方が、キャンペーンを実施した経験があるという結果になりました。SNSはキャンペーンを実施・告知することによる情報のシェアも多いため、新規のフォロワー獲得にも利用されるケースが少なくありません。SNSを運用する場合は必須の施策かもしれません。次は、ユーザーからのコメントにアクションしているかどうかを聞いてみました。  7.Instagramでのコメントに対するアクション有無 設問:あなたが所属する企業では、Instagramでユーザーに直接アクション(いいね!やフォロー、コメントなど)を行っていますか。Instagramでユーザーにいいね!やフォロー、コメントなどをしている方は、9割近くいました。SNSは法人がユーザーと直接コミュニケーションをとれるツールとして、ユーザーへのアクションを大切にしている有名企業もたくさんあります。ユーザーとのコミュニケーションを強化することで、実際にファンを増やし売上が上がった企業も多く、成功事例として様々なところで紹介されています。そうしたことから「SNS運用=ユーザーとのダイレクトコミュニケーション」という認知は一般的に広がっているのかもしれません。次からは、Instagramの重要性や効果について聞いてみました。  8.Instagramの重要性 設問:Webマーケティングにおいて、Instagram運用はどのくらい重要だと思いますか。「とても重要だ」と「そこそこ重要だ」という方を合わせると92.3%にものぼります。今やInstagramはマーケティング施策として非常に重要なポジションにあると言っていいでしょう。重要だと答えた方のコメントを見てみましょう。【重要だと思う理由】お金をかけずに宣伝効果が得られるため これからの時代を見据えて考えていくことが重要だから これからはSNSの時代だから バズって拡散することが期待できるから ビジュアルで視覚的に訴求するには一番適したSNSだから ファンとの繋がりが重要だと思うから ユーザーの意見を直接いただけるから ターゲットの方々の目にとまるので 海外にも進出できるから 拡散が期待できるから 継続することで商売につながる可能性があるから 顧客からの意見収集ができるから 自社サービスに対する顧客のダイレクトな反応を知ることができるから 口コミ効果があるから 広告費を削減できるから 購買者のデータを収集することで継続的なアプローチや消費者分析に活かせるので 最新ニーズを常に監視することができるから 自社の商品を自由に宣伝できるため 自社ホームページを立ち上げていないのでWebでの情報発信手段がInstagramに限られているから 運用していくことで実際に売上が伸びているから 若い世代が使用しているため 情報発信を継続して集客が増えたため 商品をユーザーに直接伝えることが重要だと考えているから 潜在的な顧客アプローチにも使えるから 店に来てもらうきっかけがつくれるから 特定の顧客に対してアピールできるため 売上が伸びるから 売上に直結する可能性が高いから 売上に繋がるので 品質など商品の詳細をアピールができるから 幅広い層の顧客を獲得できるから 利益に直結するから 費用をあまりかけずに運用できるからこれを見ると、売上や集客に直結する点を挙げている方が目立ちます。それ以外には、ユーザーや顧客とのダイレクトなコミュニケーションが可能なこと、口コミの効果を期待できることなどの理由が多いようです。  9.Instagramの効果の有無 設問:Instagramの効果を感じたことがありますか。実に、91.9%の方が効果を感じているという結果になりました。それでは、どのように効果を感じたか、具体的な効果を見ていきましょう。  10.Instagramの具体的な効果 設問:Instagramの効果を感じていると答えた人にお聞きします。どんな点で効果を感じましたか。「店舗の売上が伸びた」が一番多く54.7%、ほぼ同列で「Webサイトへのアクセスが増えた」が53.7%、次いで、「Webサイト/ECサイトからの売上が伸びた」が38.4%、「店舗への集客が増えた」が36.5%という結果になりました。これを見ると、Instagramは、単にファンを増やすツールというわけではなく、売上や集客にも貢献できる施策だと言えます。最後に、Instagramの運用で困っていることを聞いてみました。  11.Instagram運用で困っていること 設問:Instagramの運用で悩んでいることや困っていることは何ですか?「運用する社内リソースが足りない」が42.1%で一番多く、次いで、「投稿内容のネタ不足」が37.1%、「投稿内容のエンゲージメントが期待するほど伸びない」が33.5%という結果になりました。アンケート結果では、売上に結び付いたという法人アカウントも相当数ありましたが、SNS運用は、広告と違い、何をどれだけやればどれくらいの売上が上がるかを想定することが非常に困難な一面があります。そうしたこともあって、専任の社内リソースを確保できる企業は少なく、もっと注力したいと考えてはいるが、社内リソースが割くことができないという現状が想定されます。また、SNS自体の運用ノウハウを持つ人が少なく、手探りで運用しているケースもあるかもしれません。  12.まとめ 今回は、月商1億円未満の企業のInstagram運用担当者に対して、自社のInstagram運用に関するアンケート調査を実施しました。フォロワー数はそれほど多くはないものの、投稿頻度が高い企業が多く、そのためか実際に売上や集客につながり、効果を実感している企業が非常に多い結果となりました。「社内リソース不足」「ネタ不足」など、まだまだ超えなければならない課題も多くあるようですが、まだ、Instagram運用を行っていなければ、チャレンジしてみてはいかがでしょうか。
  • 2022.04.05 WEB広告

    Facebook・Yahoo!広告ターゲット設定~面白トンデモカテゴリー~
    [word_balloon id="unset" src="https://www.ecmarketing.co.jp/contents/wp-content/uploads/2022/03/icon_white-1-290x300.jpg" size="M" position="L" name_position="under_avatar" radius="true" balloon="talk" balloon_shadow="true"]今回は、広告のターゲット設定「興味・関心」について運用する身として思うことをゆるく書いていくのにゃ。[/word_balloon] 1.Facebook・Instagram(Meta)の興味関心カテゴリ 個人的には最もターゲット設定しやすい媒体の代表格と評価している。同時に、なにかとスキャンダルが多い媒体、という印象も。 思い起こすこと2018年のCA事件※騒動後、使用できなくなった項目「職業」「勤務先」「肩書」「専攻」当時、職業セグメントで当たりを出していたので不便だったが、いま思えばプロフィールの勤務先・部署名がそのまま活用できたのは結構怖い。(多くは人脈を増やすために自主的に公開していた人がほとんどだが。)直近では、個人情報保護法改正の受け、プライバシーに関わるセグメントが削除された。健康、人種・民族、政治観、宗教、性的指向に関連する慈善活動、組織、公人・著名人に関するもの。例えば「妊娠中」といった健康に関わるプライバシーだ。もし、仕様変更前から設定しているターゲットに該当の要素が含まれている場合、管理画面に下記のようなアラートが出る。これとは別途、Facebookの興味・関心カテゴリに対して往年の不満がある。ズバリ、日本特有のカテゴリがない。例えば、年賀状・大晦日・お花見・雛人形・七五三など、それなりにマーケット規模のあるものをターゲティングしたくても項目がない。かなりのオーディエンスが存在するだろうし、広告出稿の場は広がるだし、何よりFacebook社にも利はあるだろう。Facebookさん、ぜひ改善していただきたい。まるで翻訳ツールで直訳したサイトのように、ひたすらアルゴリズムがバグり散らかしている。実際に見つけたが変なクエリがこちら。 「初詣」に対する興味関心レコメンド うん、字面は似ている。。 続いて「喪中」に対する興味関心レコメンド介護¦墓穴¦火葬¦骨壷¦ゾンビ   ・・・二度見した。喪中とゾンビ、なにこのクロスドメイン 2.Yahoo!の興味関心カテゴリ ヤフーも負けてはいない。カテゴリ検索の精度が低いため、部分一致で何でもかんでも推してくる。Yahoo!検索はGoogleのエンジンを使っているはずだが、広告管理画面内の検索機能は別なのだろうか。関連性のないカテゴリも平気でレコメンドしてくるため、ポチポチ作業は気が抜けない。地味に反射神経が鍛えられる副次的効果がある。下記はファッション業界の出稿で実際にレコメンドされたなかでも印象に残る目玉カテゴリだ。 「服」候補カテゴリ   内服液 セーラー服と機関銃 服役 特攻服 服役囚後者3件、流石に制御してほしい。使用するケースが想像つかない。利用実績あるのでしょうか、Yahoo!さん 「ブーツ」候補カテゴリ  ロンドンブーツ1号2号   ・・・くると思った。「コート」候補カテゴリ ロングコート・チワワ コートジボワール代表  ・・・不意打ち、鼻息出た。3.今後のターゲティングについて代表的な媒体はCriteoで、ファーストパーティーのコマースデータを活用している。従来のコンテンツマッチの上位互換で、サイト単位ではなく、URL単位の解析データが活用されるというものだ。例えば、文脈、alt属性、ディレクトリ名といった情報をAIが解析・学習し、商品をレコメンドすることで有望な流入を促せる。Cookie廃止を控え、不安を感じる方もいると思うが、Cookieに依存しない、新しい戦い方も生まれているのだ。 
  • 2022.03.10 WEB広告

    通販「売れるECサイト」「売れないECサイト」どこが違う?
    猫はヒトが隠したものを探しあてるのが得意です。そう、意外とよく見ているのです。ヒトだけでなく、マーケティングも・・・再開から2回目の投稿「隣の席のニャーケッター」猫目線で、webマーケティング、広告、現場で起きているリアルなアレコレを気まぐれに発信。「あるある!」「ニャんと!」共感・発見に繋がるように、頑張るのだ。[word_balloon id="unset" src="https://www.ecmarketing.co.jp/contents/wp-content/uploads/2022/03/icon_white-1-290x300.jpg" size="M" position="L" name_position="under_avatar" radius="true" balloon="talk_2" balloon_shadow="true"]そもそも売れるECサイトと売れないECサイト、何が違う? 今回はファッションECの事例や、【ウソのようなホントの話】笑劇衝撃のエピソードも紹介するにゃ。 基本的なことを忘れてテクニックばかり追うサイトは意外と多い。 改めて「原点回帰」にゃん![/word_balloon] ♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣目次【1】自社のブランド力、過信していませんか?【2】「ちゃんと」集客していますか?【3】毎月の企画・イベントは十分ですか?【4】商品力・強み、ありますか?【1】自社のブランド力、過信していませんか? 自社のブランド力を過信している企業は意外と多い。グローバル企業では特にこの傾向が高い。本国と日本での知名度に差があるブランドなどは要注意。 販促予算や広告戦略、年間売上目標いずれも、本国基準で決められてしまい、担当者が頭を抱える場面を何度も見てきた。また、日本企業においても歴史ある老舗ブランド企業が過去に一世風靡した時の感覚のまま慢心しているケースもあるあるだ。 一方で、ECサイトはコロナ以降、続々増えており、それは国内企業にとどまらない。運営拠点を海外におき、破格の送料・商品価格を設定をする新進気鋭のモールも進出。ユーザの選択肢はますます増えるばかりだ。 日本撤退に追い込まれたブランドや、売上が頭打ちのサイトはひょっとしたらブランド力の過信かもしれません。  【2】「ちゃんと」集客していますか? ブランド力を過信すると、稼ぎ頭となるはずの「指名ワード(屋号)」検索の売上が次第に衰退してくる。にもかかわらず新規開拓にむけた「一般ワード」を強化しない企業が非常に多い。その理由は指名ワードに比べて費用対効果(ROAS)が悪いからだ。身近なことで例えてみよう。指名ワード(屋号)検索→「知人」一般ワード検索→「初対面」「購入」→頼み事どちらの成功率が高いか、言うまでもない。つまり初対面の人に頼み事をしても成功する確率(CVR)は低いのだ。だからといって知人ばかり頼っていたら、いつか受けてもらえない日がくる。 どんな有名ブランドでも、成長する企業は販促予算の一部を必ず「新規誘導」「認知」に割いている。費用対効果が低くても、だ。CVがなくても「会員登録」「メルマガ登録」「カート投入」といった疑似CVで質の良し悪しを推し量ることもできる。 売れるECサイトへ成長させるために、「ちゃんと」集客するならば目先の効率ばかり追わず、中長期的な戦い方は不可欠だ。少なくても予算の一部を新規開拓に「投資」しているか、これも売れるECサイト、売れないECサイトの違いの1つと言えよう。  【3】毎月の企画・イベントは十分ですか?どこのECサイトも毎月、毎週のイベント企画を準備しているが、「売れるECサイト」と「売れないECサイト」は企画量に差が出やすい。今回は、とあるファッション通販サイトの例を紹介したい。いずれも某ブランド公式通販の一ヶ月の企画例である。※企画の内容は加工している。ここでは件数、内容を見てほしい。【A】売れないサイトの企画例3/1  モデルのタイアップ記事3/5~8  10%OFFセール3/8~4/7  ラッピング無料3/15~20  1万円以上のプロパー商品15%OFF3/23~30  会員限定セール【B】売れるサイトの企画例3/1~3  タイムセール3/5~8  まとめ買いOFF3/6~13  数量限定コラボ企画予約販売3/8~10  タイムセール3/8~17  売りつくしセール3/10~4/8  プレミアム商品限定販売3/12~23  アプリ連動企画3/15~17  タイムセール3/20~26  購入金額に応じた特典3/22~24  タイムセール3/29~31  タイムセール平常月で、この差だ。【A】売れないサイトタイアップ記事を販促企画にカウントしている時点で温度差を感じる。辛口だが、記事だけで売上が跳ねることは滅多にない。ラッピング無料も、商材的に利用率が低いためそれが購入のきっかけになるかといえば、正直微妙である。つまり、上記でいうと、企画は実質3本のみだ。これでは売れるわけがない。-------------------------------------------------------------------------------【B】売れるサイト一見、セール感強いが、タイムセールは数時間限定のためむしろ訪問・購入頻度を高めている。高単価・プロパー商品は数量限定で購入を促進。様々な企業とコラボしアプローチ層を拡大している。また、アプリの使いやすさを改善したうえで(ココ重要)利用率を高めるための連動企画も展開している。余談だが新規会員登録時の特典も他社より太っ腹だ。決して、企画の多い月を並べているわけではない。「売れるサイト」は平常月もここまで努力しているのだ。 これを見てドキっとしたEC販促担当者は気になる競合と自社の企画量、比べてください。販促予定表、スカスカになっていませんか?企画ネタ切れで悩む人も、ヒントが見つかるかもしれませんよ。  【4】商品力・強み、ありますか? そもそもあなたのECサイトには、他社にない強みはありますか?他サイトと比較されたとき自社を選んでもらえる自信はありますか?見せ方、売り方はこだわるのに、肝心な「商品」に強みがないこれもまた、売れないECサイトあるあるだ。時効なので、実際あった【ウソのようなホントの話】衝撃のエピソードを紹介しよう。♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠老舗の化粧品メーカーから若者向け新ブランドのECサイト立ち上げを相談されたときのお話。プロジェクトの責任者は老舗社長の息子。3年後の売上目標と予算が決まっていた。 気になるのは 目標と予算が「現実的」か。提示された事業計画の売上グラフおや?季節要因とは違う何かの影響を受けてる?なんともいえない曲線が描かれていた。試算根拠を尋ねたところ、衝撃のパワーワードが出たのだ。「フリーハンドです」続いて、主力商品となる化粧水の紹介が始まった。この業界に来てスキンケアの類はたくさん見ている。売れそう、売れなそう はある程度、直感が働く。すでに沢山のスキンケア商品が市場でしのぎを削る中新たに参入するには、相当の強みが必要だ。 成分や製法の強みを尋ねたところセカンドインパクトがやってきた。「保湿力です」これといった特徴が、何もない。化粧水から保湿力とったらただの水じゃないか!!心の中でツッコミを入れたのを今でも鮮明に覚えている。ありよりの、無し。 さらに話をすすめる中、数々の危険フラグが発生し、辞退したのだが、その後該当のリリースが出ることもなかった。フリーハンドの事業計画を拝めたのは今でも貴重な経験だ。♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣商品コンセプト、サイトの世界観、訴求ポイント、売れるECサイトに育てるために考えることはたくさんあるが、最も重要な「商品力」が置いてきぼりの通販サイトは案外多い。 原則、商品に口出しはしないが、コンサルティング依頼を受ける際、まず商品の特徴を見る。商品力はあるが、マーケティングが下手で埋もれているパターンは改善できる。潤沢な広告予算が無い限り、商品力の無い消耗品が一番きつい。ここだけの話だが。 広告やSEO対策でドンピシャの集客をしているのに結果が出ない方。本記事を読んでドキッとした方、「原点回帰」しませんか。♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥本記事を転載、ご紹介いただく際はひとこと「載せたよ」のお知らせいただけると嬉しいです。コチラ → https://www.ecmarketing.co.jp/contents/contact
  • 2021.10.15 WEB広告

    MEOで集客効果があった店舗は6割以上!【Googleマップを活用している店舗運営者215人に聞いた】
    Webサイトの活用が当たり前になっている現在では、Webサイトに集客するための施策として検索エンジンが重要な役割を担っています。そのため、検索エンジンからのユーザーを集客させるための施策であるSEOは必要不可欠となっています。そうしたなかで、同じく検索結果で表示されるGoogleマップも多くのユーザーに利用されています。その結果、MEO(Map Engine Optimization)と呼ばれるGoogleマップ上での上位表示施策を実施する店舗も増え、MEOはSEOと同様に重要な施策として位置づけられています。今回は、そうした背景を踏まえて、店舗を運営している方々でGoogleマップを活用している店舗に調査を行いました。今回の調査結果は、全2回の調査結果報告レポートの第2回目となります。1回『MEOを重要だと考えている店舗は約6割!』 2回『MEOで集客効果があった店舗は6割以上!』 ←本記事まずは、今回アンケートにお答えいただいた方について概要を紹介します。アンケート回答者:           Googleマップを活用している店舗運営者215人 アンケート実施日:           2021/08/31 1.MEO実施での満足度 設問:「Googleマップに登録してなんらかのMEO(Googleマップでの上位表示施策)を実施している」と答えた方にお聞きします。あなたが経営もしくは携わっている店舗でのMEO(Googleマップでの上位表示施策)には満足していますか?「満足している」と答えた方が14.3%、「まあまあ満足している」が55.1%、「どちらでもない」が26.5%、「あまり満足していない」が4.1%という結果になりました。ある程度満足している方は7割近くになっています。特筆したいのは、「満足していない」と答えた方がいない点です。無料で実施する施策であり、登録方法もそれほど手間がかからないため、こうした結果となったのではないでしょうか。次は、Googleマップへの登録やMEOを実施した際の効果について聞いてみました。  2.MEOの効果 設問:「Googleマップに登録してなんらかのMEO(Googleマップでの上位表示施策)を実施している」と答えた方にお聞きします。あなたが経営もしくは携わっている店舗でのMEO(Googleマップでの上位表示施策)はどんな効果がありましたか?「かなり来店者や問い合わせが増えた」が8.0%、「まあまあ来店者や問い合わせが増えた」が58.0%、「変わらない」が32.0%、「多少来店者や問い合わせが減った」が2.0%となりました。「かなり来店者や問い合わせが増えた」と「まあまあ来店者や問い合わせが増えた」を合わせると66.0%の方が集客を実現しているようです。Googleマップは検索結果の上位に表示されるため、それだけ利用する方も多いことがわかります。Googleマップで上位表示されることで、6割以上の方が集客効果を実感したことは非常に興味深い結果といえるでしょう。次は、効果測定を行っているかどうか聞いてみました。  3.効果測定の有無 設問:「Googleマップに登録してなんらかのMEO(Googleマップでの上位表示施策)を実施している」と答えた方にお聞きします。あなたが経営もしくは携わっている店舗でのMEO(Googleマップでの上位表示施策)に関して効果測定(順位計測や集客数推移など)は行っていますか?「頻繁に行っている」が8.0%、「ある程度は行っている」が44.0%、「たまに行っている」が22.0%、「ほとんど行っていない」が20.0%、「全く気にしていない」が6.0%という結果になりました。「頻繁に行っている」と「ある程度行っている」「たまに行っている」を合わせると7割以上が順位や集客を気にしているようです。次からは、MEO以外の集客方法について聞いてみました。  4.MEO以外の集客施策 設問:あなたが経営もしくは携わっている店舗で実際にやったことのある集客方法は何ですか?MEO(Googleマップでの上位表示)以外で、実際に実施したもの(しているもの)をお選びください。「ホームページの立ち上げ」が一番多く62.8%、次いで「ホームページのSEO」が36.3%、「近隣へのチラシ配布」が20.5%という結果になりました。そのほかに、折り込みチラシ、ダイレクトメール、お店紹介アプリ/サイトへの無料登録、メルマガ、食べログへの無料登録など、各店舗それぞれで様々な施策を行っていることがわかります。次は、MEO以外の集客方法について聞いてみました。  5.MEO以外の集客施策の効果 設問:MEO以外の集客施策で「特にない」と答えた方以外の方にお聞きします。前問で実施したなかで効果があると考えている集客方法は何ですか?「ホームページの立ち上げ」が一番多く35.9%、次いで「ホームページのSEO」が16.3%、「お店紹介アプリ/サイトでの広告」「ダイレクトメール」が4.9%という結果になりました。「ホームページの立ち上げ」が圧倒的に多く、「ホームページのSEO」も次いで突出しています。何かを探す際、多くのユーザーが検索エンジンを利用します。SNSの普及によって、検索エンジンの利用が減少しているとも言われていますが、こと店舗に限っては、まだまだ検索エンジンの利用は多いといえるでしょう。また、「お店紹介アプリ/サイトへの無料掲載」については集客効果があると感じている方は2.7%とそれほど多くありませんが、「お店紹介アプリ/サイトでの広告」では4.7%と、全体的に少ない割合ではありますが、倍程度の効果を感じている方がいるようです。店舗の集客を実現しようと考えた場合、まずはホームページを立ち上げて、MEOを含めた検索エンジンでの上位表示施策を行い、ダイレクトメールやお店紹介アプリ/サイトでの広告展開が有効だという結果になったようです。  6.まとめ 今回は、Googleマップの活用状況およびその他の集客施策について聞いてみました。店舗への集客を行う場合、MEOを含めた検索エンジンでの上位表示は欠かせない施策だということがわかりました。そして、その効果も一定程度あるという結果になりました。ホームページができた当初は、全世界に配信できるツールのため、エリア限定の施策には向かないという意見もありましたが、昨今、Googleをはじめエリアを考慮したアプローチができる施策が増えたため、今後はさらにホームページの集客を重視する方が増えていくのではないでしょうか。店舗展開を行っている方は、この結果を参考に、集客施策の強化にチャレンジしてみてください。  7.ECマーケティングのMEO対策支援サービス ECマーケティング株式会社では、Google Mapsの地図上に有益なコンテンツを配置することで、実店舗集客につながるコンサルティングサービスを提供しています。すでにMEOを行っている方も、これからGoogleマップに登録する方も、ぜひまずはお問い合わせください。 >>MEO対策支援サービスの詳細はこちら<< この記事をご覧になったご担当者様からのお問い合わせを、お待ちしております!
  • 2021.09.30 WEB広告

    MEOを重要だと考えている店舗は約6割!【Googleマップを活用している店舗運営者215人に聞いた】
    Webサイトの活用が当たり前になっている現在では、Webサイトに集客するための施策として検索エンジンが重要な役割を担っています。そのため、検索エンジンからユーザーを集客させる施策であるSEOは必要不可欠となっています。そうしたなかで、同じく検索結果で表示されるGoogleマップも多くのユーザーに利用されています。その結果、MEO(Map Engine Optimization)と呼ばれるGoogleマップ上での上位表示施策を実施する店舗も増え、MEOはSEOと同様に重要な施策として位置づけられています。今回は、そうした背景を踏まえて、店舗を運営している方々でGoogleマップを活用している店舗に調査を行いました。今回の調査結果は、全2回の調査結果報告レポートの第1回目となります。まずは、今回アンケートにお答えいただいた方について概要を紹介します。アンケート回答者: Googleマップを活用している店舗運営者215人 アンケート実施日: 2021/08/31 1.Googleマップの活用状況 設問:あなたが経営もしくは携わっている店舗のGoogleマップ活用状況を教えてください。「Googleマップに登録のみ実施している」と答えた方が76.7%、「MEOを実施している」と答えた方が23.3%となりました。Googleマップに自身の店舗を表示させるためには、まず、Googleマイビジネスから、自身の店舗情報を登録する必要があり、MEOを行う場合は、その後、上位表示のための施策を行います。ただ、Googleマップで上位表示させるためのアルゴリズムは特殊で、実際に上位表示させるための確実な方法が公表されているわけではありません。そうしたことから、実際にMEOを行う場合には専門の会社に依頼するケースが多く、コストもかかってくるため、具体的にMEOを実施している会社は20%超程度しかないのかもしれません。次は、Googleマップへの登録やMEOを始めた時期について聞いてみました。  2.Googleマップの活用を始めた時期 設問:あなたが経営もしくは携わっている店舗でGoogleマップへの登録もしくはMEO(Googleマップでの上位表示施策)を始めたのはいつでしょうか?また、Googleマップへ登録後しばらくしてMEOを実施した場合は、Googleマップへ登録した時期をお答えください。「5年以上前」が一番多く29.0%、次いで「3年~5年未満」が25.9%、「6ヶ月~1年未満」「3ヶ月~6ヶ月未満」が7.4%となりました。「5年以上前」と「3年~5年未満」を合わせると54.9%となり、3年以上前からGoogleマップへの登録を行っている店舗は意外に多いことがわかりました。次は、Googleマップ活用の重要性を聞いてみました。  3.Googleマップ活用の重要性 設問:あなたはご自分の店舗をGoogleマップで上位表示させることをどれくらい重要だと考えていますか?「まあまあ重要だと思う」が一番多く38.3%、次いで「どちらでもない」が26.6%、「かなり重要だと思う」が20.6%という結果になりました。「かなり重要だと思う」と「まあまあ重要だと思う」を合わせると58.9%となり、6割近くがGoogleマップ活用を重要だと考えているようです。反対に「重要ではないと思う」「あまり重要ではないと思う」は14.4%であることを考えるとGoogleマップが集客施策としてある程度重要なポジションにあると言えるでしょう。  4.まとめ 今回は、Googleマップの活用状況について聞いてみました。MEO施策が特殊なことから、実際にMEOを行っている店舗はそれほど多くありませんでしたが、重要だと考えている店舗は約6割と、店舗への集客施策としては重要な施策ということがわかりました。Googleマップへの登録についても、3年以上前から登録している店舗が半数以上と、Googleマップの認知度は数年前から高まっていることがわかりました。次回は、Googleマップで上位表示させた際の効果など、具体的な内容を紹介します。  5.ECマーケティングのMEO対策支援サービス ECマーケティング株式会社では、Google Mapsの地図上に有益なコンテンツを配置することで、実店舗集客につながるコンサルティングサービスを提供しています。すでにMEOを行っている方も、これからGoogleマップに登録する方も、ぜひまずはお問い合わせください。 >>MEO対策支援サービスの詳細はこちら<< この記事をご覧になったご担当者様からのお問い合わせを、お待ちしております!
  • 2021.08.18 WEB広告

    WebPRとは?メリット・デメリットや配信方法について解説
    「WebPR」は、Web広告やコンテンツSEOなどと比べて認知度が高くないものの、幅広い層に認知を拡大できる有効な施策のひとつです。マスメディアより勢いのあるWebメディアを活用するWebPRとは、一体どのようなものなのでしょうか?この記事では、WebPRの概要とメリット・デメリット、実際に行うときの流れや効果測定に使える指標まで、詳しく解説します。 1.WebPRとは?広告との違い WebPRとは、「Webメディアに自社商品・サービスなどの情報を掲載してもらうPR手法」を指す言葉です。従来、PRというとテレビや新聞、雑誌などのマスメディアにテレビ番組や記事として取り上げてもらうための手法が中心でしたが、デジタル化が進む今、WebPRの重要性は高まっています。2018年に内外切抜通信社が行った調査によると、ニュースサイトの媒体数は2018年時点で4,018サイト。2009年から約2.7倍に増加しています。一方、新聞・雑誌の発行部数は2018年で1億2,339万部と2009年から約0.8倍に減少しており、紙メディアよりもWebメディアの勢いが強いことがわかります。WebPRと似たアプローチ方法としてWeb広告があげられますが、Web広告は媒体の広告枠を購入するのに対し、WebPRは「PRしてもらえるような情報を流し、Webメディアが自主的に取り上げてくれる」ことがゴールになるため、全く異なる販促方法だといえるでしょう。   2.WebPRを実践する3つのメリット Webマーケティングを行う上で欠かせないWebPRですが、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。3つご紹介します。最新情報を届けやすい 雑誌などの紙媒体と比べて、WebPRは最新の情報をすぐに拡散できることが強みです。例えば、イベント当日にレポートを作成してプレスリリースを配信すれば、当日にWebメディアに掲載されるといったケースもあります。新聞などの日刊紙を除くと、企画から公開まで数週間~1ヶ月以上かかる紙メディアと比べると、新鮮な情報を発信できる力は強いといえます。拡散力がある スピーディーに情報発信ができるため、最新トレンドに敏感なユーザーによってSNSで拡散されることも期待できます。総務省の情報通信白書によると、2019年の国内SNS利用率は69.0%とされているため、影響力の高いインフルエンサーに取り上げてもらえば、自社の存在を知らなかった潜在層にまで広く情報を届けられるはずです。信頼性が高い 当事者である企業が配信する広告より、第三者であるWebメディアが記事を掲載することで、その情報の信頼性が高まるメリットもあります。ITリテラシーの高いインターネット利用者が増え、敏感に広告を避けるユーザーも増加傾向にあるといわれています。Web広告は目先の効果が出やすいものの、出稿しすぎるとブランドイメージを損なう恐れも少なくありません。一方、WebPRはある程度の客観性が担保されており、ユーザーに与える安心感が大きいという特徴があります。広告・宣伝色を控えられ、ユーザーからの信頼を得やすいでしょう。   3.注意!WebPRの3つのデメリット WebPRには良い面ばかりある訳ではありません。WebPRを検討する際にチェックしておきたい3つのデメリットも確認しておきましょう。掲載可否はメディアに決定権がある お金を支払えば必ず掲載される広告と違い、WebPRはメディア側がその商品やサービスを取り上げるかどうかの決定を持ちます。掲載されるか否かはメディア側の判断に委ねられるため、プレスリリースを配信しても掲載されない可能性もあります。そのため、WebPRは「メディアの関心を引くような内容」で「興味を持ってくれそうなメディア」に配信することが重要です。掲載内容をコントロールできない アピールしたい内容をどのような文章で配信するかもメディア側に決定権があります。発信した情報をもとに編集、加筆して記事をアップするため、こちらが意図していない情報が配信される恐れもあるのです。掲載内容をコントロールできないため、意図が正しく伝わるようなプレスリリースを作成するようにしましょう。取り下げや訂正は難しい 誤情報の発信や表記のミスなどもWebPRで気をつけるべきポイントです。間違った情報を発表し、すぐメディアに取り上げられると取り下げや訂正をすることは非常に困難です。信頼性を失いかねないので、事前にしっかりと原稿をチェックしましょう。   4.WebPR配信の基本的な流れとコツ ここからはWebPRを配信する際の基本的な流れとそれに伴うコツを紹介していきます。これからWebPRに取り組みたい方、興味のある方は参考にしてください。①.プレスリリースの作成 まずはタイトルとサブタイトルを決めます。タイトルはユーザー(=メディア)の興味を引くようなコピーを短く30字程度にまとめ、サブタイトルで具体的な数字などを用いるとよいでしょう。次に記載するリード文では「いつ・誰が・何をしたか」という結論をまず簡潔に記載し、記事を読む「価値」があることをしっかりアピールします。本文では、配信に至った経緯や背景、商品・サービスの特徴などをしっかりと紹介することがカギです。また、配信内容の具体的なイメージが湧きやすいように、目を引く画像を1〜2枚ほど入れておくのもポイントのひとつといえます。②.メディアリストの作成 プレスリリースが作成できたら、次にメディアリストを作成します。これはプレスリリースを配信するメディアをピックアップしたリストのことで、配信内容に興味を持って取り上げてくれそうなメディアを選択することがポイントです。ニュースリリースの内容に沿ったジャンルやカテゴリーを参考にして作成するとよいでしょう。③.プレスリリースの配信 最後にプレリリースを配信します。配信する際は大手ポータルサイトなどと提携している配信サービスを選ぶことをおすすめします。大手ポータルサイトなど閲覧者数が多いメディアと提携している配信サービスからプレスリリースを配信することで、より多くの掲載が見込め、商品やサービスの認知促進が実現します。   5.WebPRにおける効果測定の方法 配信した後は、効果測定も忘れずに行いましょう。最後に、WebPRの効果測定でよく用いられる4つの指標をご紹介します。閲覧数・訪問者数 実際にどのくらいの注目度があったのかを知るために、まずは自社が出したWebPRの閲覧数(PV数)と訪問者数(UU数)を確認してみましょう。リリース直後だけでなく、数週間ほどの数値の変化を追うと、注目度の推移を知ることができます。メディア掲載数・転載数 プレスリリースを掲載・転載したメディア数で、プレスリリースが認知拡大に貢献した度合いを計測できます。他にも、どんな媒体で露出したか、メディアのジャンルや傾向を把握しておくと次回配信時のメディアリストの作成で役に立つでしょう。広告換算費 広告換算費とは、WebPRと同等の露出を広告で行った場合の費用の参考値のことで、コスト面で評価する際の指標になります。あくまでも費用対効果を掴む数値なので、プレリリースに対する評価ではない点に注意しましょう。SNS拡散数 SNSでのいいね数、拡散数も非常に重要です。近年SNSで情報を集めている人も多く、ユーザーの反応・反響をリアルタイムで掴めるようになっています。素早く次の施策につなげるためにも、ぜひ確認しておきたい指標のひとつです。   6.まとめ WebPRとは、「Webメディアに自社商品・サービスなどの情報を紹介してもらい、その商品・サービス認知拡大を図る手法」のことで、紙メディアに比べてWebメディアの勢いが増す昨今、重要度の高いマーケティング手法として注目を集めています。WebPRはリリースした情報がメディアに取り上げられない可能性もありますが、情報をリアルタイムで届けられること、拡散力が強いこと、広告より信頼性が高いことなどのメリットがあります。リリースを配信した後は、閲覧数・訪問者数、メディア掲載数・転載数、広告換算費、SNS拡散数などの指標を用いて効果測定を行い、次回以降のWebPRに役立てましょう。
  • 2021.08.13 WEB広告

    SEMとは?SEOとの違いや上手く使うポイント、注意点について
    Webマーケティングを始めたばかりなら、SEMという言葉について聞いたことはあるけど詳しくはわからない、という方もいるかもしれませんが、SEOとリスティング広告の違いを理解している方は割と多いのではないでしょうか。SEMを語る上で、SEOとリスティング広告は深く関係しています。今回は、SEOとリスティング広告の特徴を説明しながら、SEMを行ううえでのポイントについて解説していきます。 1.SEMはSEOやリスティング広告を含めた施策 SEMとは「Search Engine Marketing(検索エンジンマーケティング)」の略称です。Googleなどの検索エンジン上で行われるマーケティング手法で、SEOやリスティング広告などの施策でWebサイトへの集客を増やすための施策の総称です。つまり、SEOとリスティング広告は、SEMの一部であるといえます。SEMにはSEOとリスティング広告だけでなくGoogleマップ上での上位表示を行うMEO(Map Engine Optimization)も含まれますが、今回はSEOとリスティング広告について解説します。  2.SEMを構成するSEOとリスティング広告の特徴 SEMで効率よく集客するには、SEOとリスティング広告の特徴を理解しておく必要があります。そこで、それぞれについて確認していきましょう。SEOの特徴 SEOとは「Search Engine Optimization(検索エンジン最適化)」の略称です。具体的には検索エンジンからの集客を増加させるために行う施策で、指定したキーワードで検索された時に自社のWebサイトを上位表示させる施策です。SEO対策には大きく分けて、サイト内部を整備する「内部施策」と、良質な外部リンクを獲得する「外部施策」の2種類あります。リスティング広告の特徴 ユーザーが検索したキーワードに連動して、検索結果の最上部または最下部の広告枠に表示されるのがリスティング広告(検索連動型広告)です。リスティング広告はSEOとは異なり、ユーザーが広告をクリックした時に広告費が発生します。また、1クリックあたりの単価の設定金額などにより表示される順位が決まる特徴があります。  3.SEOとリスティング広告の4つの違い SEOとリスティング広告の4つの違いについて解説します。費用 SEOは費用がかかりません。SEO会社にアウトソースしなければ、基本的に無料で実施できます。一方、リスティング広告は掲載するための広告費が必要です。特に人気の高いキーワードは入札額が高騰するケースが多く、クリック数も多いため広告費が高くなるケースがあります。クリック率 基本的に、自然検索の方がリスティング広告よりも8:2の割合でクリック率が高いといわれています。これはユーザーが広告を避け、自然検索の結果を好んでいることが理由と考えられています。即効性 SEOに比べて即効性が高いのがリスティング広告です。これは広告費を随時変更できる点やかける費用によって上位掲載しやすいといった特徴があるためです。一方、SEOは施策をはじめてから効果が出るまで数か月から半年以上かかるといわれていて、中長期的な視点で考える必要があります。持続性 外部施策による被リンク獲得や内部施策といったSEO対策によりコンテンツが上位表示されると、その後も継続的な効果が期待できます。一方、リスティング広告は任意で掲載を辞めることができ、広告出稿をやめた時点で掲載はストップします。ここまでの内容を表でまとめたものが下記です。SEOリスティング広告費用無料※有料クリック率高い低い即効性低い高い持続性高い低い※SEO会社に外注しない場合それでは、SEOとリスティング広告の特徴の違いを踏まえたうえで、SEMによる効率的な集客方法について見ていきましょう。   4.SEOとリスティング広告による効率的なSEM施策の実施方法 SEMを行う上で理想的な形は、即効性のあるリスティング広告で初期段階での刈り取りを行いながら、SEOによる中長期的な目標を追いかけていく運用方法です。Webサイト立ち上げ当初は、検索上位に表示される可能性が低いため、まずはリスティング広告による集客を行います。その間に、自然検索からの流入が増えるようWebサイトへのSEO対策を実施していきます。SEOの効果で自然検索からの集客が増えてきた段階で、SEOで上位表示していないキーワードなどに絞ってリスティング広告を出稿すると、両方のメリットを活かした効率的なSEMが行えます。また、リスティング広告においてコンバージョン率が高かったキーワードを参考にコンテンツ制作すると、ユーザーからのニーズの高い記事を作成できるメリットもあります。   5.SEM施策で注意するポイント SEMの施策を実施する上で注意するべき点もあります。それは「ブラックハットSEO」と「広告ポリシー違反」の2つです。ブラックハットSEOとは、「無意味なキーワードの羅列」「被リンクの操作」「コピーコンテンツ」など、Googleが定めているウェブマスター向けガイドラインに違反しているSEO手法を指します。ガイドラインに違反しているとGoogleに認識された場合、検索順位を大幅に下げられるなどのペナルティを受ける可能性があります。一方、広告ポリシー違反には、「故意による商品情報の無記載」「商品やサービスについて誤解を招く表現の使用」などが挙げられます。広告ポリシーに違反すると、広告掲載停止やアカウント停止になるため注意しましょう。ここで紹介した例は一部であるため、下記リンクから詳細内容を確認しておくことをおすすめします。≪詳しくはこちら≫ ウェブマスター向けガイドライン(品質に関するガイドライン)≪詳しくはこちら≫ Google 広告のポリシー   6.まとめ SEMは、SEOやリスティング広告などを行って、Webサイトへの集客を増やすための検索エンジン上で行われるマーケティング手法です。基本的に無料で行えるSEO対策は、効果が発揮されるまでの期間(数か月~半年以上)を考慮する必要はありますが、上位表示後の持続性は高く、リスティング広告よりもクリック率が高いという特徴があります。一方、リスティング広告は広告費がかかるものの、運用次第では上位掲載も難しくありません。このようにSEOとリスティング広告はそれぞれ異なるポイントがあるため、リスティング広告で初期段階での刈り取りを行いながら、SEOによる中長期的な目標を追いかけるといった施策を行える点がSEMのメリットです。注意点として、SEMに取り組む際はGoogleのウェブマスター向けガイドラインと広告のポリシーによく目を通し、ペナルティを受けることがないように気を付けましょう。
  • 2021.06.10 WEB広告

    ネットショップ動向調査~小規模/大規模ネットショップ~ 月商1000万円未満/1000万円以上のそれぞれのWeb担当者に聞いた ネットショップの流入経路やコンバージョン経路
    前回は、月商1000万円未満/1000万円以上のネットショップWeb担当者に対して、使用しているASPカートやMAツール、実施しているWebプロモーション、モールへの出店状況などを調査しましたが、今回は、調査・分析方法、集客方法、ユーザビリティ改善状況、リピート促進施策状況などを聞いてみました。今回の調査結果は、全4回の調査結果報告レポートの第2回目となります。第一回調査は『月商1000万円以上のWeb担当者の約半数がカスタマージャーニーを重視していた!』からご覧ください。尚、今回アンケートにお答えいただいた方の人数やネットショップ業種などの概要については、本アンケート結果の後に記載しています。以下からはネットショップの流入経路やコンバージョン経路について聞いてみた結果となります。 1.ユーザーからの流入が多いチャネル 設問:あなたのネットショップで流入が一番多いチャネルはどこでしょうか?月商1000万円未満のネットショップでは、「ダイレクト」が23.4%で一番多く、次いで「自然検索」が21.6%、「参照元」が11.7%となりました。月商1000万円以上のネットショップでは、「リスティング広告」が21.8%で一番多く、次いで「ダイレクト」が20.0%、「自然検索」が19.1%となりました。月商1000万円未満のネットショップと比べて月商1000万円以上のネットショップの流入は、広告比率、特にリスティング広告の流入が多く、コストをかけて集客を行っていることがわかります。次は、コンバージョンの多いチャネルを聞いてみました。  2.コンバージョンが多いチャネル 設問:あなたのネットショップでコンバージョンが一番多いチャネルはどこでしょうか?月商1000万円未満のネットショップでは、「ダイレクト」が27.0%で一番多く、次いで「自然検索」が25.2%、「リスティング広告」が11.7%、月商1000万円以上のネットショップでは、「ダイレクト」が27.3%で一番多く、次いで「自然検索」が19.1%、「リスティング広告」が14.5%という結果になりました。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップともに、上位のコンバージョン経路は同じ結果となっています。近年、SNSの利用が一般的になったことで、SNSがなかったころと比べて検索エンジンの利用が減少したと言われていますが、「自然検索」「リスティング広告」でのコンバージョンが上位にきていることを考えると、検索エンジン利用者がまだまだ多い状況は変わらないと考えらます。次は、Web担当者が重要視しているチャネルについて聞いてみました。  3.重要視しているチャネル 設問:あなたが今一番重傷視している集客チャネルはどこでしょうか?月商1000万円未満のネットショップでは、「自然検索」が22.5%で一番多く、次いで「リスティング広告」が16.2%、「ダイレクト」が15.3%。月商1000万円以上のネットショップでは、「ダイレクト」が26.4%で一番多く、次いで「自然検索」が21.8%、「SNS」が16.4%という結果になりました。この調査では、月商1000万円未満と月商1000万円以上のネットショップでは大きな違いがみられました。月商1000万円未満のネットショップでは、自然検索、広告を問わず、検索エンジンを重視する傾向にあります。反対に月商1000万円以上のネットショップでは、検索エンジンを活用するリスティング広告よりも、自然検索やSNSを重要視しているようです。また、月商1000万円以上のネットショップでは、「ダイレクト」チャネルを最も重要視している結果となりました。「ダイレクト」からのユーザーは、ブックマークからの流入などで、すでにそのネットショップを知っているユーザーとなるため、ダイレクトからの流入数が多くなることは、そのネットショップを認知しているユーザーが増えていることになります。当然認知しているユーザーが増えることはネットショップの売上も増えていきます。年収1000万円以上のネットショップのWeb担当者は「ダイレクト」チャネルを自社ネットショップの認知度合いの指標として重要視していると考えられます。次は、広告の実施有無について聞いてみました。  4.広告の実施有無 設問:あなたのネットショップで広告は実施していますか?月商1000万円未満のネットショップでは「実施している」が71.2%、「していない」が28.8%となり、月商1000万円以上のネットショップでは「実施している」が90.9%、「していない」が9.1%という結果なりました。小規模のネットショップよりも大規模のネットショップの方が集客に対してコストをかける余裕があるため、年収1000万円以上のネットショップの9割以上が広告を実施しているという結果になったのは当然と言えるでしょう。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップでは、ともに広告の実施が7割を超えていて、ネットショップでの広告施策は必要不可欠な施策だと考えていいでしょう。次は、その広告に関してアウトソースしているかどうかを聞いてみました。  5.広告のアウトソース割合 設問:前問で「実施している」と答えた方にお聞きします。広告運用は外注していますか?月商1000万円未満のネットショップでは、「全て外注している」が39.2%、「外注しているが自社でも運用している」が49.4%、「外注せずに全て自社で運用している」が11.4%。月商1000万円以上のネットショップでは「全て外注している」が55.0%、「外注しているが自社でも運用している」が27.0%、「外注せずに全て自社で運用している」が18.0%という結果になりました。当初、ネット広告は、インターネット広告代理店へのアウトソースが主流でしたが、ここ最近では、インハウスでの運用を行っているところも増えてきている状況のようです。特に、「外注せずに全て自社で運用している」率が、月商1000万円以上のネットショップの方が多く、2割弱となっているのは興味深い結果と言えるでしょう。近年、インターネット広告のインハウスでの運用を支援する企業も少なくない背景もありますが、以前より、ネットショップの担当者の広告運用のリテラシーも高くなってきていると言えるのではないでしょうか。  6.まとめ 今回は、月商1000万円未満のネットショップと月商1000万円以上のネットショップの流入経路やコンバージョン経路などについての調査結果を見てみました。結果、月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップでの流入経路やコンバージョン経路に関してはそれほど大きな乖離はありませんでしたが、月商1000万円以上のネットショップの方が広告の利用が多くチャネルではダイレクトやSNSを重視していることがわかりました。本記事を読んだ後、自社のネットショップの流入やコンバージョン経路などを確認して、今後のプロモーションの参考にしてみてはいかがでしょうか。  7.本アンケートの回答者やネットショップの概要 アンケート回答者:月商1000万円未満のネットショップのWeb担当者111人 月商1000万円万円のネットショップのWeb担当者111人 アンケート回答期間: 2021/04/08-2021/04/09■ネットショップの業種設問:あなたが担当しているWebサイトの業界(複数ある場合は最も売り上げの大きなサイト)をお答えください。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップともに、「総合小売」が圧倒的に多く、次いで「アパレル」となっています。特徴的なのは、月商1000万円未満のネットショップでは、「教育・教材」(5.4%)で上位にいるのに対して、月商1000万円以上のネットショップではほとんどなかったことです。全体的に「総合小売」「アパレル」が圧倒的に多く、次いで「ソフトウェア」「化粧品」「健康食品・サプリ」が多い割合を占めるといった傾向は、月商にかかわらず大きく変わりはない結果となりました。第一回調査は『月商1000万円以上のWeb担当者の約半数がカスタマージャーニーを重視していた!』からご覧ください。
  • 2021.05.19 WEB広告

    ネットショップ動向調査~小規模/大規模ネットショップ~ 月商1000万円未満/1000万円以上のそれぞれのWeb担当者に聞いた。 月商1000万円以上のWeb担当者の約半数がカスタマージャーニーを重視していた!
    前回は、月商1000万円未満/1000万円以上のネットショップWeb担当者に対して、使用しているASPカートやMAツール、実施しているWebプロモーション、モールへの出店状況などを調査しましたが、今回は、調査・分析方法、集客方法、ユーザビリティ改善状況、リピート促進施策状況などを聞いてみました。ネットショップ動向調査~小規模/大規模ネットショップ~ *第一弾 1回『現在使っているカートシステムの満足度は?』 2回『現在使っているMAツールの満足度は?』 3回『出店しているモールの出店基準や満足度は? パート1』 4回『出店しているモールの出店基準や満足度は? パート2』 5回『月商から見るネットショップのWebプロモーション実施状況』*第二弾 1回『 月商1000万円以上のWeb担当者の約半数がカスタマージャーニーを重視していた!』 2回『ネットショップの流入経路やコンバージョン経路』今回の調査結果は、全4回の調査結果報告レポートの第1回目となります。 まずは、今回アンケートにお答えいただいた方のネットショップについて概要を紹介します。アンケート回答者:月商1000万円未満のネットショップのWeb担当者111人 月商1000万円以上のネットショップのWeb担当者111人 アンケート回答期間:2021/04/08-2021/04/09 1.ネットショップの業種 設問:あなたが担当しているWebサイトの業界(複数ある場合は最も売り上げの大きなサイト)をお答えください。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップともに、「総合小売」が圧倒的に多く、次いで「アパレル」となっています。特徴的なのは、月商1000万円未満のネットショップでは、「教育・教材」(5.4%)で上位にいるのに対して、月商1000万円以上のネットショップではほとんどなかったことですが、全体的に「総合小売」「アパレル」が圧倒的に多く、次いで「ソフトウェア」「化粧品」「健康食品・サプリ」が多い割合を占めるといった傾向は、月商にかかわらず大きく変わりはない結果となりました。  2.Webマーケティング関連の情報の入手先は? 設問:あなたはITやWebマーケティング関連の情報を普段どこから入手していますか?月商1000万円未満のネットショップでは、「SNS」が54.1%で一番多く、次いで「いくつかのWebメディア」が52.3%、「YouTube」が44.1%となりました。月商1000万円以上のネットショップでは、「いくつかのWebメディア」が72.7%で一番多く、次いで「SNS」「いくつかの専門アプリ」がそれぞれ60.9%となりました。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップのWeb担当者はいずれもSNS、Webメディア、アプリ、YouTubeを活用して情報収集をしている人が多い結果となりましたが、月商1000万円以上のWeb担当者は、セミナー/ウェビナー、新聞・雑誌、展示会、交流会などで情報収集する人の割合も比較的多いようです。月商が多いほど、競合するネットショップも多いと考えられ、そうした背景のなかで、月商1000万円以上のネットショップを運用するWeb担当者は広く情報を収集する傾向にあるのではないでしょうか。次は、Googleアナリティクスの活用状況を聞いてみました。  3.Googleアナリティクスの活用状況 設問:あなたが担当しているネットショップのGoogleアナリティクスにどの程度アクセスしていますか?近いものをお答えください。Googleアナリティクスの活用状況を見ると、月商1000万円未満と月商1000万円以上のネットショップでは、かなりの違いがみられました。「ほぼ毎日アクセスしている」が、月商1000万円未満のネットショップでは8.1%とかなり少ないですが、月商1000万円以上のネットショップでは36.4%と4割近いWeb担当者がGoogleアナリティクスを毎日活用しているという結果となりました。週に1回以上アクセスしているWeb担当者となると、月商1000万円未満では30.6%、月商1000万円以上では61.9%となっています。反対に「全く活用していない」は、月商1000万円未満では17.1%、月商1000万円以上では7.3%という結果になりました。Googleアナリティクスは、無料ツールとして世界中で使用されていて、上手に分析を活用することで、売上アップにつながるツールです。やはり、月商1000万円以上のネットショップの多くは、Googleアナリティクスをうまく活用して売上につなげているといえるのではないでしょうか。次は、Googleアナリティクス以外の分析を行っているかどうかを聞いてみました。  4.Googleアナリティクス以外の分析は? 設問:あなたが担当しているネットショップでGoogleアナリティクス以外に分析を行っていますか?近いものをお答えください。こちらでも、月商1000万円未満と月商1000万円以上のネットショップでは、大きな違いがみられました。「ほぼ毎日アクセスしている」が、月商1000万円未満のネットショップでは8.1%、月商1000万円以上のネットショップでは35.5%と、月商1000万円以上のネットショップではGoogleアナリティクス以外のツールも駆使して分析を行っているという結果になりました。こうした結果を考えると、月商が多いネットショップでは、効果測定を非常に重要視していることがわかります。逆に言うと、売上アップのためには効果測定が必要不可欠だといえるでしょう。次は、ユーザー調査について聞いてみました。  5.ユーザーへのアンケート調査の実施有無 設問:あなたはネットショップの売上改善のためにユーザーへのアンケート調査を実施したことがありますか?近いものをお答えください。「実施したことがない」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは28.8%、月商1000万円以上のネットショップは8.2%という結果となり、月に1度以上行っている割合は、月商1000万円未満のネットショップは22.5%、月商1000万円以上のネットショップは49.1%という結果になりました。月商1000万円以上のネットショップで、ユーザー調査を毎日実施しているという回答は、購買時フォームでいくつかのアンケートを行っていると考えられます。こちらでも、月商の多いネットショップではユーザー調査を重視しているという結果が出ましたが、月商が少ないネットショップでは、ユーザーの母数が少なくアンケート調査が難しいところもあるかもしれません。次は、ペルソナ設定の有無を聞いてみました。  6.ペルソナ設定の実施有無 設問:あなたの運営するネットネットショップのペルソナ像は設定していますか?「過去にペルソナを設定して定期的に見直している」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは9.9%、月商1000万円以上のネットショップは40.0%という結果となり、反対に「特にしていない」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは23.4%、月商1000万円以上のネットショップは7.3%という結果になりました。きちんとペルソナ設定をしているかどうかの割合に違いはありますが、「ユーザー層はぼんやりと把握している」という割合はほとんど同じ結果となり、ペルソナ設定を重視していない層は月商に関わらず一定数存在するようです。最後に、カスタマージャーニーマップの作成有無について聞いてみました。  7.カスタマージャーニーマップの作成有無 設問:あなたの運営するネットネットショップでカスタマージャーニーマップは作成していますか?「過去に作成して定期的に見直している」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは12.6%、月商1000万円以上のネットショップは45.5%という結果となり、反対に「特にしていない」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは27.0%、月商1000万円以上のネットショップは7.3%という結果になりました。こちらもペルソナ設定と同様に、きちんとカスタマージャーニマップを作成しているかどうかの割合に違いはありますが、「ぼんやりと把握している」という割合は月商1000万円以上のネットショップでも3割超と、カスタマージャーニマップを作成しない層は月商に関わらず一定数存在するようです。  7.まとめ 今回は、月商1000万円未満のネットショップと月商1000万円以上のネットショップでの調査・分析についての調査結果を見てみました。結果、月商1000万円未満のネットショップでマーケティングに関する調査・分析をきちんと実施している割合は、月商1000万円以上のネットショップに比べて圧倒的に少ないことがわかりました。ネットショップを展開するにあたっては、Webマーケティングは非常に重要な役割を果たします。月商1000万円以上のネットショップで調査・分析を日常的に実施していることを考えると、調査・分析、効果測定は、やはり売上アップに欠かせないものだと言えるのではないでしょうか。まだ調査・分析などを実施していないWeb担当者であれば、月商の有無にかかわらず、調査・分析、効果測定などを始めてみてはいかがでしょうか。前回のネットショップ動向調査~小規模/大規模ネットショップ~ 第一弾『現在使っているカートシステムの満足度は?』 第二弾『現在使っているMAツールの満足度は?』 第三弾『出店しているモールの出店基準や満足度は? パート1』 第四弾『出店しているモールの出店基準や満足度は? パート2』 第五弾『月商から見るネットショップのWebプロモーション実施状況』
  • 2021.03.18 WEB広告

    ネットショップで重要なマーケティング施策の種類と理由
    ネットショップを運営していて、思っていたほど集客が伸びなかったり、リピート率が上がらなかったりした経験はありませんか?ネットショップは実店舗とは異なるため、ネットショップに適したマーケティング施策を実施する必要があります。そこで今回は、ネットショップが取り組むべきECマーケティング(=ネットショップ向けのWebマーケティング)の施策についてみていきましょう。 1.ネットショップがECマーケティングに取り組むべき理由 ネットショップは実店舗と違って直接接客できませんが、商圏が全国・全世界と広く、データの収集や分析がしやすいという特徴があります。これらのポイントを活用したマーケティング手法をECマーケティングと呼びます。Web上で認知拡大や集客、見込み顧客の育成、購買、リピート化などを行い、売れる仕組みを作ることです。Webマーケティングとも呼ばれますが、この記事ではECサイトに合った手法を紹介するため、区別するために「ECマーケティング」とします。ECマーケティングの主な施策は以下のとおりです。コンテンツマーケティング SEO Web広告 ユーザビリティ改善 メールマーケティングそれでは、各手法について確認していきましょう。  2.コンテンツマーケティングで情報発信 コンテンツマーケティングは、コンテンツを活用してユーザーに「見つけてもらう」集客施策です。以下の4つのチャネルはネットショップとの親和性が高いといえます。 ①.SNS TwitterやInstagramなどのSNSは投稿が拡散されやすいため、ネットショップの認知度を上げたいという人にぴったりのチャネルです。特にインフルエンサーと呼ばれる強い影響力を持つユーザーに注目されシェアされたりすると、あっという間に数万人に情報が共有されます。ユーザーのレビューや口コミに返信もできるため、一方的な情報発信だけでなく、双方向のコミュニケーションがとれるのも嬉しいポイントです。しかし、フォロワー集めには地道に情報発信を続ける根気が必要で、時間がかかる側面もあります。さらに情報が拡散されやすい分、炎上する可能性も高く、十分な対策を取ることが必要です。 ②.ブログやメディアの運営 ネットショップ内でブログやメディアを運営するのも、集客に有効な手段のひとつです。実際に使ってみないとわからない商品の魅力や選ぶポイント、基礎知識といった役に立つ情報を発信すれば、ユーザーとの信頼が積み重ねられ、購入のハードルを下げられます。また、検索エンジンに上位表示されれば、まだ自社ネットショップを知らない人にも見つけてもらえるメリットがあります。 ③.YouTube 文字や写真よりも動画にした方が商品・サービスの魅力を伝えやすい場合には、YouTubeを活用しましょう。例えば、商品の組み立て方や実際の使用感、使い方などを動画で見られれば便利ですよね。また、チュートリアル動画は新規顧客獲得だけでなく、既存顧客の満足度も高められるので、リピーター率の向上も期待できます。 ④.FAQ FAQや「よくある質問」は顧客の不安や疑問を解消してくれる有益なコンテンツです。商品名やサービス名など、検索エンジンでユーザーが検索するであろうキーワードを質問と回答の両方にうまく入れ込むと、SEO対策としての効果も期待できます。  3.SEO対策で検索時に見つけやすくする ユーザーがほしい商品について検索した時、自社のネットショップが検索結果に出てこないとせっかくのチャンスを逃してしまうことになります。検索エンジンでの上位表示を狙うSEO(検索エンジン最適化)対策で、検索エンジンからの集客を増やしましょう。SEO対策は以下の3つの施策に大別されます。コンテンツ施策 内部施策 外部施策コンテンツ施策はWebサイトに良質なコンテンツをアップし、集客を増やす取り組みです。検索エンジンはユーザーの使い勝手を重要視しているので、「ユーザーにとって有益な情報」を掲載すれば上位に表示されやすくなります。しかし、ユーザーだけでなく検索エンジンにも読みやすい記事であることが大切です。ソースコードを整え、検索エンジンに情報を正しく伝える内部施策も行うと良いでしょう。さらに、外部サイトからの被リンクを集める外部施策も有効です。色々なWebサイトにリンクを貼ってもらえると「このネットショップはこれだけの人に紹介されている良いネットショップなんだ」と検索エンジンが判断するため、サイト内にソーシャルボタンを設置する、知人のWebサイトで紹介してもらうなど自然な方法で被リンク増加を目指しましょう。  4.即効性のあるWeb広告で集客 集客に即効性を求めるのであれば、Web広告がおすすめです。コンテンツマーケティングやSEO対策では結果が出るまで時間がかかりますが、Web広告なら配信直後から効果を期待できます。検索キーワードに応じて表示されるリスティング広告や Webサイトの広告枠に出稿するディスプレイ広告など様々な種類があるので、予算やターゲット、配信目的に応じて使い分けましょう。Web広告については『【決定版】Web広告の基本7種類!選び方に迷ったらコレ』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。  5.ユーザビリティ改善で使いやすさを向上 うまくネットショップに集客できても、商品ボタンが小さすぎて押しづらい、カートの場所が分からないなど、使い勝手がよくなければ、ユーザーは購入せずに離脱してしまうかもしれません。ネットショップの使い勝手を良くする「ユーザビリティ改善」を行えば、集客したユーザーを逃さず、購入につなげやすくなります。しかし、毎日見ているネットショップをユーザー目線で見るのはとても難しいものです。自分たちでWebサイトの分析を行うと偏った結果になってしまいがちなので、ユーザビリティ改善はターゲットに近い属性の顧客に意見をもらったり、ユーザビリティ分析を行う会社などに改善点を洗い出してもらったりして進めていきましょう。ユーザビリティ改善については『ユーザビリティ改善で効果的な4つの分析方法』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。  6.CRMを用いたメールマーケティングで既存顧客をキープ ECサイトは商品価格の比較がしやすく、自社よりも安く販売するECサイトがあればユーザーは簡単にそちらへ流れてしまうかもしれません。そこで、一度購入してくれた既存顧客との関係性を維持して深め、リピート購入につなげていこうという考え方を「CRM(顧客関係管理)」と呼びます。そのCRMの代表的な手法のひとつがメールマーケティングです。ネットショップではインターネットを通して顧客が行動するため、氏名やメールアドレス、利用履歴などの個人情報が蓄積されます。この情報を活用してメールマーケティングを実施しましょう。メールマーケティングと一口に言っても、ステップメールやターゲティングメール、休眠発掘メールなど種類はさまざまです。なかでも新商品情報やクーポン送付などに用いるメルマガは登録ユーザーに同じ内容を一斉配信するものなので手が付けやすいはずです。  7.まとめ ネットショップはインターネットを通して購買活動を行います。その特徴を活かし、Web上で売れる仕組みを作ることを「ECマーケティング」と呼びます。ECマーケティングでは認知拡大や集客、見込み顧客の育成、購入、リピート化などを目指して行われますが、主な手法に下記があります。コンテンツマーケティング SEO対策 Web広告 ユーザビリティ改善 CRM自社ネットショップが何を強化したいか、どこに弱点があるかを考えて施策を進めていきましょう。
  • 2021.03.03 WEB広告

    ネットショップでのWebプロモーションの王道はリスティング広告!?月商から見るネットショップのWebプロモーション実施状況
    コロナ禍の緊急事態宣言以降、飲食店や対面販売など、対面でのビジネスが低迷を迎えるなか、DX(デジタルトランスフォーメーション)の導入が必要不可欠になり、今までネットショップでの販売を強化していなかった企業や、今まで実施していなかった企業も、ネットショップ運営やその強化を検討せざるを得なくなってきました。そこで当社では、ネットショップの運営に関しての生の声を聴くために、Web担当者に対してアンケート調査を実施しました。今回は、月商1000万円未満/月商1000万円以上のそれぞれのネットショップがどのようなWebプロモーションを実施したことがあるかを調べました。まずは、今回アンケートにお答えいただいた方のネットショップについて概要を紹介します。アンケート回答者:月商1000万円未満のネットショップのWeb担当者111人 月商1000万円以上のネットショップのWeb担当者111人 アンケート回答期間:2020/10/21 1.実施したことがあるWebプロモーション 設問:実施したことがあるWebプロモーション(広告含む)をお答えください。月商1000万円未満のネットショップでは、「リスティング広告」が47.3%で一番多く、次いで「アフィリエイト広告」が40.9%、「DSP広告」が39.1%となりました。月商1000万円以上のネットショップでは、「リスティング広告」が65.1%で一番多く、次いで「DSP広告」が60.6%、「純広告」が57.8%となりました。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップともに、「リスティング広告」が一番多いのを見ると、「リスティング広告」はWebプロモーションの王道と言ってもいいかもしれません。「リスティング広告」は検索エンジンマーケティングのひとつとして利用されることが多いですが、ディスプレイ広告、ネイティブ広告なども豊富で、リターゲティングとしても活用できるため、Webプロモーションには欠かせない施策と言えます。月商1000万円未満のネットショップでは、「リスティング広告」の次に多いのは「アフィリエイト広告」でした。月商1000万円以上のネットショップでは4番目となっていますが、「アフィリエイト広告」は成果報酬型広告で成果金額もネットショップ側で決めることができるため、Webプロモーションの予算がそれほど多くない小規模ネットショップでは、リスクの少ない広告として人気があるのではないでしょうか。「DSP広告」は、月商1000万円未満のネットショップでは3番目に利用が多く、月商1000万円以上のネットショップでは2番目に利用が多い結果となりました。多彩なターゲティングが可能な「DSP広告」は、広告面から人に対してのターゲティングとして2011年頃に登場し、ターゲティング手法を常に進化させているため、色あせない広告として定着しているようです。意外だったのは、「純広告」が上位に入っていることでした。月商1000万円未満のネットショップでは4番目に利用が多く、月商1000万円以上のネットショップでは3番目に利用が多い結果となりました。「純広告」は、特定のWebサイトやWebページへの広告出稿のため、ターゲットを外すと効果が出ないケースが少なくないため、「DSP広告」と比べるとリスクが高い広告だと考えられていますが、ネットショップでは利用するところが少なくないようです。Webプロモーションの実施割合を見てみると、全体的に、月商1000万円未満のネットショップよりも月商1000万円以上のネットショップの方が実施している割合が高いことがわかります。「リスティング広告」だけを見ても、月商1000万円未満のネットショップは47.3%、月商1000万円以上のネットショップは65.1%と、実施しているネットショップの割合が大きく違います。やはり、小規模ネットショップでは、Webプロモーションにかけられる予算に限りがあるのだと考えられます。次は、実施したが満足できなかったプロモーションについて聞いてみました。  2.満足できなかったプロモーション 設問:実施したWebプロモーションで満足できなかったものをお答えください。月商1000万円未満のネットショップでは、「リスティング広告」が23.8%で一番多く、次いで「純広告」が22.8%、「DSP広告」「アフィリエイト広告」が20.8%となりました。月商1000万円以上のネットショップでは、「リスティング広告」が46.5%で一番多く、次いで「純広告」が39.6%、「DSP広告」が37.6%となりました。満足できなかったWebプロモーションの結果は、おおむね、実施したことがあるプロモーションと同じような結果となりました。実施するネットショップが多ければ、それだけ満足いかない場合も出てくるのでしょう。一点、月商1000万円未満のネットショップで、「純広告」が2番目に来ているのが目につきました。やはり、前述のとおり、ターゲットが外れた場合のリスクが大きく、予算の少ない小規模ネットショップでは結果がでなかったことが多かったのかもしれません。  3.まとめ 今回は、月商1000万円未満のネットショップと月商1000万円以上のネットショップで実施したことがあるWebプロモーションについて紹介しました。やはり王道は「リスティング広告」で、小規模、大規模ネットショップともに、一番利用が多いことがわかりました。また、次いで「DSP」も多くのネットショップが実施しているようです。Webプロモーションは、すべてが成功するわけではありませんので、実施する際は、本調査を参考にしてみてください。 本調査に関するお問い合わせ先 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ECマーケティング株式会社 〒105-0013 東京都港区浜松町2-1-13 芝エクセレントビル7F TEL : 03-6435-9540  FAX : 03-6435-9440 Mail: info@ecmarketing.co.jp
  • 2020.11.30 WEB広告

    ネットショップが売れない4つの原因と対処法
    インターネットが発達するに従い、ネットショップの数は増加する一方です。コロナ流行の影響によりネットショップで買い物をする人が急増しており、これからますます数は増え続けると考えられています。その中で、ネットショップを開設し、ある程度のユーザーを集められているものの、思うように商品が売れずに閉鎖するケースも少なくありません。アクセスがあるのに購入に結びつかない理由は何なのでしょうか?この記事では、ネットショップが売れない主な4つの原因と対処法を解説します。 1.ネットショップ閉業の理由は「購入に結び付けられないこと」 エンパワーショップ株式会社の調査結果によると、2019年5月時点の国内ECサイト・ネットショップの実稼働店舗数は約271万店舗とされています。手軽かつ低コストでネットショップを構築できるインスタントECや、楽天市場・Yahoo!ショッピングといったオンラインショッピングモールの普及が、ネットショップ増加の背景にあると推測できます。しかし、その裏では閉鎖に追い込まれるネットショップも少なくありません。アメリカの統計になりますが、omnisend社によると、AmazonやWalmartといった大手企業を除いた中小ネットショップの約80〜97%が2年以内に閉鎖しており、その多くは開業から6カ月以内に閉鎖しているとしています。omnisend社はその理由を「多くのネットショップは、トラフィックを売上につなげられていない」からと分析しており、購入への誘導が難しいことを示唆しています。アクセスがコンバージョンに結びつかない背景にはどのような理由が考えられるのでしょうか。次の章から、重要な理由4つとその対策を見ていきましょう。  2.集客のターゲットが適切ではない【原因①】 ネットショップが売れない原因の一つ目は、集客するターゲットが適切ではないことです。少し極端な例ですが、40代男性向けの革製品を販売しているネットショップに、10代女性を集客しても、購入に結びつく可能性は低いでしょう。意図的にこうしている企業は少ないと思いますが、図らずもターゲット層以外のユーザーを集客している可能性があります。上の例の場合、Web広告のクリエイティブや広告文が10代女性に魅力的なものになっていたり、Web広告のターゲット設定にミスがあったりしているかもしれません。今一度ネットショップのターゲット層を確認し、その人がひかれるクリエイティブにする、Web広告のターゲット設定を見直すといった施策を行う必要があるでしょう。  3. 欲しい商品に辿り着けない【原因②】 ユーザーがネットショップに来店したものの、サイト内検索やカテゴリ設定、商品の名前が適切でないなどの理由で、欲しい商品にたどり着けないことも原因のひとつです。2020年にNTTレゾナントが行った調査によると、ネットショップでキーワード検索を行ったユーザーの6割以上が「ほしい商品が見つからなかった経験がある」と回答しました。欲しい商品が見つからなかったユーザーの約8割が3回までしか再検索せず、表記ゆれなどに対応できないと貴重な機会を逃すことになってしまいます。他にも、商品が正しくカテゴライズされていない、パンくずリストが適切でない場合にも、ユーザーが欲しい商品にたどり着けず離脱する可能性が高くなります。サイト内検索システムを使いやすくする、ネットショップ内のユーザーの動きを予測してカテゴリ設定を適切に行うなど改善するようにしてください。  4.ネットショップのデザインが分かりにくい【原因③】 ネットショップのデザインも、コンバージョン率を左右する要因のひとつです。どのようなデザインだと売れにくくなってしまうのか、確認しておきましょう。 商品画像が少ない・画質が低い BigCommerceの「顧客がネットショップに求めること」に関する統計によると、1位には「商品イメージ」が挙げられています。ネットショップでは、商品を手に取って確認できない分、商品の魅力や仕様、サイズ感を画像や動画で詳細に伝える努力が欠かせません。商品の端が見切れていたり、画質が低くぼやけたりしているような写真では、商品の良さがユーザーに伝わることはないでしょう。商品使用中の画像や動画などを用いて購入後のイメージを沸かせるようにしているか、他ショップより画像数が少なくないか、一度確認してみてください。 デザインが分かりにくい ネットショップの購入ボタンが目立たず分かりにくい、40~50代向けの商品であるにも関わらず商品情報の文字が小さいなど、ユーザー体験を阻害するデザインは離脱を助長する恐れがあります。ネットショップは見た目のおしゃれさや美しさではなく、ユーザーにとって使いやすいかどうかといった視点で考えることが最も大切です。一度ユーザビリティ分析をしっかり行い、自社のターゲットに合わせてネットショップを改善したりリニューアルしたりするとよいでしょう。 スマホ対応ではない goo search solutionによると、BtoCのネットショップでは、7:3の割合でスマホからのアクセスのほうが多くなっています。業務時間中にPCを利用して購入に至ると考えられるBtoBにおいても、スマホとPCの割合は5:5です。もはやネットショップにおいては、スマホ対応ができていなければ購入に結びつきにくいと考えられます。PCサイトしかない場合でもスマホで表示されますが、ピンチアウトして画面を広げないとテキストが読みにくく、操作性も劣るため、使い勝手はよくありません。昔からあるネットショップを使用している場合は、この機会にレスポンシブ対応(機器によって表示させるデザインを切り替えること)を検討しても良いでしょう。  5.レビューが少ない【原因④】 最後の原因は、レビューの数です。ネットショップは顧客と対面して接客できないため、信頼性を得にくく、商品を触って確認もできないので、不安に感じるユーザーも少なくありません。過剰な広告に慣れているユーザーは、企業がいくら「この商品はすばらしい」と訴えても、セールストークと捉えられてしまうでしょう。同じ顧客が書いたレビューなら、「本当の声」として信頼されます。良い商品レビューが集まると、自然と商品やショップのイメージアップにつながります。商品レビューを書くことで送料無料になる、プレゼントがもらえる、ポイントが2倍になるなどのキャンペーンを開催し、積極的にレビューを集めるようにしましょう。  6.まとめ ネットショップにトラフィックは獲得できているのに、商品が売れない場合には、ターゲット設定が適切ではない、商品を探しにくい、デザインが分かりにくい、レビューが少ないといった原因が考えられます。まずはネットショップが売れない原因を探り、その原因に合わせて適切な対策を探っていきましょう。 場合によっては、リニューアルが必要になるかもしれませんが、できる施策から取り組んでいくことが大切です。
  • 2020.11.25 WEB広告

    ECサイトの重要KPI5つを解説!正しく設定して売上アップ
    ECサイト運営を成功に導くマイルストーンのようなものがKPIです。KPIを見ながら日々改善を続けることが、売上アップへの近道ともいえます。 しかし、ECサイトの運営者は多岐にわたる業務を担当しているため、データ分析に慣れておらず、KPIを有効に活用できていないケースがあります。 そこで、この記事ではECサイトで定めるべきKPI5つとその活用方法をご紹介します。 1.ECサイトでKPIが重要な理由 そもそも、なぜECサイト運営にKPIが欠かせないのでしょうか?まずは、ECサイトにおけるKPIの基礎知識を確認しておきましょう。 KPIとKGIの関係性 KPIと似ている単語にKGIがあります。KGI(Key Goal Indicator)は重要目標達成指標とも呼ばれるもので、売上や利益率など、その企業やチームにとっての最終ゴールを指す言葉です。 一方、KPI(Key Goal Indicator)は重要業績評価指標と呼ばれ、KGIの達成度を測るために定められた中間目標のことで、購入率(CVR)や来客数(UUやセッション)目標など、KPIを達成すれば自ずとKGIが達成されるという関係性です。 ECサイト運営でKPIが欠かせない4つの理由 ECサイトの運営では、日々改善を重ねる必要がありますが、主観的な判断で進めるとうまくいかなくなった時に理由が分からず、PDCAを回せません。 特にECサイトでは、実店舗より多くのデータが蓄積されるため、どの数値を見ればいいのか、どこから手をつければいいのか改善の方向性が分かりにくいものです。 そんな時でもKPIをいくつか設定していれば、仮説を立てるための道しるべとなり、改善すべき方向性がつかめるでしょう。 KPIは最大3つ 運営にKPIが必要とはいっても、多く設定しすぎてしまうと、効果測定に時間がかかり他業務に手が回らなくなってしまいます。時間が不足すると浅い分析しかできず、次のアクションを熟考できません。KPIは多くても3つ程度にしておくようにしましょう。 さて、ここからはECサイト運営における主要なKPIを5つご紹介します。   2.カート離脱率(カゴ落ち率)~KPI①~ 1つめのKPIとして、まずはカート離脱率(カゴ落ち率)について見ていきましょう。 カート離脱率(カゴ落ち率)とは? ユーザーがカートに商品を入れたものの、購入することなく離脱することをカゴ落ちといい、その割合を「カート離脱率(カゴ落ち率)」といいます。 株式会社イー・エージェンシーが2019年に実施した調査によると、ECサイトのカート離脱率は平均約68%と、7割近くのユーザーが商品をカートに入れたまま購入していないことがわかっています。 カゴ落ちが発生する理由 ユーザーのカゴ落ちには様々な理由が考えられますが、大きな原因としては以下の4つです。送料が高い 配送に時間がかかる 購入完了までのフローが長い ページの読み込みが遅い自社ECサイトのカゴ落ち率が高ければ、まずはデータからカゴ落ちの理由を分析しましょう。その上で、送料や配送条件を見直す、ECサイトのUI改善を行って購入フローをわかりやすくするといった対策が有効です。   3.顧客獲得単価(CPA)とライフタイムバリュー(LTV) ~KPI②~ 2つめのKPI、顧客獲得単価(CPA)とライフタイムバリュー(LTV)についてご紹介します。この2つは掛け合わせて考える必要があるので、一緒に見ていきましょう。 顧客獲得単価(CPA)とは? 顧客獲得単価(CPA)とは、Cost per Actionの略語で、1人の顧客を獲得するためにかかったコストのことです。CPAは、以下の計算式で求めます。 顧客獲得単価(CPA)=広告費用÷コンバージョン件数 例えば、広告費に10万円かけてコンバージョンを50件得られた場合には、 100,000円÷50件=2,000円 となり、1人の顧客を獲得するのに2,000円かかったことがわかります。 コンバージョンは、商品購入、サンプル商品購入、無料登録などECサイトによって異なるため、このCPAだと良い・悪いといった明確な基準はありません。ただ、前期比、先月比といったように自社の過去データと比べてCPAが下がっていれば、以前より効率よく顧客を獲得できたことになります。 ライフタイムバリュー(LTV)とは? ライフタイムバリュー(LTV)とは、顧客生涯価値と訳されるもので、1人の顧客が一生のうちにどれくらいの利益をもたらすかを表す数字です。LTVは、以下のように計算します。 LTV=平均顧客単価×収益率×購買頻度×継続期間-(新規顧客獲得コスト+既存顧客維持コスト) 収益率などもベースにすると上記の計算式になりますが、単純に「平均購入単価×平均購入回数」として、1人のユーザーがもたらす売上を出して目安にするケースもあります。 CPAとLTVは比べるのが重要 CPAとLTVは、それぞれ単体としてもKPIとして用いられますが、2つを比較して見るとより効果的なKPIになります。 CPAがLTVより高ければ、顧客が一生かけて生み出す利益よりも高い金額で集客していることになってしまいます。集客施策を見直してCPAを下げる、もしくはSNSを活用してファン化を促進し、LTVを高めるといった工夫が必要です。 反対にLTVがCPAよりも高い場合には、健全な集客施策ができているとわかります。より集客を強化して、認知拡大を図るのもよいでしょう。   4.ブランド名やショップ名の月間指名検索数~KPI③~ 自社ブランドやECサイトの認知拡大を図りたいのであれば、ブランド名やショップ名などの月間指名検索数をKPIにするとよいでしょう。特に、ECサイトを立ち上げたばかりの時期には適切なKPIになります。 月間指名検索数を調べるときには、Google Search Consoleを利用すると良いでしょう。HTMLにトラッキングコードを入れる必要がありますが、「検索アナリティクス」画面から「掲載順位」にチェックを入れると簡単に確認できます。 他にも、精度は低くなりますが、キーワードプランナーや無料で使えるサービスもいくつかあるので活用するのもおすすめです。 もし検索数が伸びなければ、認知拡大のために行っている施策が適切でない可能性があるため、Web広告やコンテンツマーケティングといった集客施策を見直すことが大切です。   5.平均注文額(AOV) ~KPI④~ 平均注文額(AOV)は、Average Order Valueの略で、1人が1回の購入で注文する金額を指します。ECサイトの収益力を測るのに適したKPIですが、AOVは、以下の計算式で求められます。 AOV=総収入÷オーダー総数 月商500万円のECサイトで月500件のオーダーがあれば、AOVは1万円ということがわかります。 この値が下がってきている場合は、AOVによって訪問者をセグメント分けし、AOVの高いグループの流入経路を調べて強化する、どのような施策の後にAOVが向上するかを観察するといった対策が有効です。   6.コンバージョン率(CVR) ~KPI⑤~ コンバージョン率(CVR)は、有名な指標なのでわざわざKPIに設定する必要がないと考える人も少なくありませんが、とても大事な指標です。CVRは以下のようにして算出します。 CVR=コンバージョン数÷訪問者数×100(%) Adobe Digital Index Consumer Electronics Report 2020によると、ECサイト全体の平均CVRは約3%といわれています。 業種によって平均値は大きく異なりますが、自社のCVRが低いようなら、商品画像を工夫する、レビューを集めるといった施策を行ってユーザーのコンバージョンへの心理的なハードルを下げたり、購入意欲を上げるコンテンツを用意したりすると、改善する可能性があります。   7.まとめ ECサイトで設定するのにおすすめのKPIを5つ紹介してきました。ECサイトがどのステージにいるのか、また現時点で目標とするゴールは何なのかによって、自社にとって適切なKPIは異なります。 ゴールを明確にし、適切なKPIを設定することで効率的なECサイト運営を進めましょう。  
  • 2020.11.24 WEB広告

    ECサイト運営に役立つ8つのマーケティングスキル
    2020年6月にランク王が行った「自粛期間前後の購買経路の変化に関する調査」によると、日用品購買の2割以上で通販を活用する人の割合が、コロナでの自粛前21%に対して緊急事態宣言解除後36%と15%増えたことがわかりました。多くの人にとってECサイトが身近になる反面、「ECサイト運営者」という職業はまだまだ浸透しておらず、その分運営に必要なスキルもあまり知られていません。対面での接客ができないECサイトでは、実店舗とは大きく異なるマーケティングスキルが必要です。今回は、ECサイト運営でぜひ身につけておきたいマーケティングスキル6つと、あると嬉しいスキル2つをご紹介します。 1.ECサイトと実店舗のマーケティングの違い 実店舗では、限られた商圏にいる顧客の要望・ニーズに合わせて商品を提供し、売れる仕掛けを作り出すことがマーケティングでした。しかし、ECサイトでは商圏が全国、全世界に広がります。「顧客の要望・ニーズに合わせて商品を提供する」という点は実店舗と変わりませんが、ECサイトを介して膨大なデータをもとに販促活動を行うため、Webに特化したスキルが求められるのです。  2.ECサイト運営で身につけたいマーケティングスキル まずはECサイト運営で身につけたいマーケティングスキルを6つ紹介します。 検索エンジン最適化(SEO)スキル ECサイトでは検索エンジンからの集客がカギです。ECサイトが検索上位に表示されるほど流入数が増え、売上に直結していきます。検索エンジンで上位表示されるようにECサイトを最適化する「SEOスキル」は必ず身につけておきたいスキルです。検索エンジンからの集客を最大化するためには、Googleのアルゴリズムをきちんと理解した上で、SEO施策を行う必要があります。正解がない中で試行錯誤を繰り返す探究心や、入れ替わりが激しいSEOノウハウを日々集める情報収集力も重要です。 Web広告運用スキル ECサイトに集客するためには、SEO以外にもWeb広告の活用が欠かせません。リスティング広告やバナー広告、アフィリエイト広告など様々なWeb広告の特徴を理解し、自社ECの特性・目的に合った広告を選定する必要があります。他にも、広告文やLPの作成、効果測定などを行うスキルも求められるでしょう。 SNS運用スキル ECサイトの集客で、年々重要度を増しているのがFacebookやTwitter、InstagramなどのSNSです。SNSは拡散力が高く、これまで接点のなかった層にも効果的にアプローチでき、認知度を高められます。SNSはプラットフォームごとに特徴や利用ユーザーが異なるため、それぞれの特性にあった文章や画像、投稿頻度を考えなければなりません。フォロワーを増やす、拡散されやすい投稿を研究するといった地道な努力も必要です。 メールマーケティングスキル ECサイトにおいて、メルマガは顧客との接点を保つ重要な施策です。メールマーケティングを行えば、購買促進や顧客の維持、リピーターの増加などが期待でき、効果的に売上につながることが期待できます。メールマーケティングでは、開封率を高めるタイトルやメール文の工夫、配信時間の設定といったさまざまな知識とノウハウが必要です。最近では、メールだけでなく、LINEなどの活用も多くなっています。 データ分析力 ECサイトではデータを蓄積できるため、顧客の行動を追いやすいという特徴があります。例えば、Aという商品を買う人はBも一緒に買うことが多いといった傾向をデータからつかめれば、おすすめする商品も変わるでしょう。しかし、膨大なデータを分析し、意味のある解釈を導き出し施策を実行することは簡単ではありません。GoogleAnalyticsのようなツールを使いこなすスキルも必要です。日々データから仮説を立てて検証する、といった地道な繰り返しが売上アップにつながります。 コンテンツ企画・作成力 ECサイトでは実店舗と異なり、商品を手に持って確認したり、店員の説明を聞いたりしながら選ぶことができません。購入してもらうには、説明文やコピーライティング、ハウツー記事などのコンテンツをいかにうまく活用するかが重要です。商品の魅力を伝える企画力や、ライティングスキルは不可欠といえます。  3.ECサイト運営であればうれしいマーケティングスキル 最後に、ECサイトを運営していく上で、あれば嬉しいマーケティングスキルを2つ紹介します。 ITスキル ECサイトにおいては、集客から購入、リピーターの育成までをすべてオンライン上で行います。顧客をひきつけ維持するECサイトを作成するために、サイト制作の知識があると有利です。近年はASPカートなど、専門知識がなくてもECサイトを立ち上げられるシステムが増えていますが、テンプレートを利用するとどうしても見た目が似通ったサイトになってしまいます。HTMLやCSSの知識があれば、カスタマイズの幅を一気に広げられるでしょう。 デザインスキル ECサイトでは、店舗のレイアウトや店員の雰囲気などによるブランディングができないため、サイトデザインが与える視覚情報はとても重要です。PhotoshopやIllustratorなどのデザインツールを少しでも使えると、バナーやアイキャッチなどを自社で制作できます。もちろん外注もできますが、自社内でできた方がイメージを実現しやすいでしょう。  4.まとめ 直接顧客に接客して商品を売り込めないECサイトにおいては、実店舗とはまったく異なるマーケティングスキルが求められます。SEO対策やデータの分析などデジタルデータを活用するスキルのほか、SNSやWeb広告運用などでの集客スキルなど、求められるスキルは多岐にわたります。ECサイトを成功させるために、必要とされるスキルを身につける、もしくはスキルを持つ人材の育成・確保が重要です。