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  • 2024.07.22 WEB広告

    ポストCookie対策がまだの方!共通IDでリタゲ効果改善を検証してみた
    Googleによる3rd Party Cookie規制が発表されてから早数年、いよいよポストCookie時代に突入する日が近づいてきています。Cookieを利用したリターゲティング広告等をご利用の企業様はCookie規制に備えて対策を検討・実施されているでしょう。WEB広告を取り扱う弊社でも、規制の本格化に向けてポストCookie時代の運用方法を日々模索しています。当記事ではポストCookieに関する基本情報、実際にポストCookie時代の新ソリューション「共通ID」を利用した弊社広告担当によるWEB広告の効果検証結果をご紹介します。→13サイトで検証!共通IDソリューションの効果検証結果はこちら1.ポストCookieとはポストCookieとは、Webサイトの閲覧履歴を保存する3rd Party Cookieが規制された後の時代を指す単語です。Cookieによる情報取得が規制される動きという意味で「Cookieレス」と呼ばれることもありますが、おおよその意味は同じです。そもそもCookieとはCookieとは、Webサイトの閲覧情報を記録するためのファイルのことです。Cookieを活用してページの閲覧履歴、ログイン情報などのデータを保存してユーザの利便性を向上させる仕組みとなっています。Cookieは取得方法によって「1st Party Cookie」「2nd Party Cookie」「3rd Party Cookie」に分けられます。1st Party Cookie訪問したサイトが直接発行するCookieで、原則的にそのサイト内でのみ機能します。1st Party Cookieの活用により、過去のログイン情報やカートに入れた商品情報の保持ができるようになります。ユーザの利便性を考慮して基本的には今後も継続して使用できますが、Safariなど一部のブラウザでは取得制限がかけられています。2nd Party Cookie他社サイトで発行された1st Party Cookieを自社が受け取って活用する場合に2nd Party Cookieと呼びます。1st Party Cookie同様、こちらも積極的な規制対象にはなっていません。3rd Party Cookie訪問したサイト以外の第三者が発行するCookieを3rd Party Cookieと呼びます。訪問先以外のサイトでもユーザを特定・追跡できるため、ドメインを横断して出稿するWeb広告やトラッキングなどに活用されています。現在規制が始まっているのは主にこの3rd Party Cookieです。2.Cookieレスが進んでいる背景3rd Party Cookie(以下「Cookie」と呼称)はWebマーケターから見れば非常に利便性の高い機能ですが、ユーザの目線に立つとプライバシー等の面で問題があることから現在規制・廃止の方向に動いています。なぜ3rd Party Cookieの規制が進んでいるのか?CookieはWebサイトの閲覧履歴や購入データなどユーザの行動ログを分析・活用することができるため、Webマーケティングを行う企業にとって大きなメリットのある仕組みです。しかしブラウザの閲覧履歴からユーザの趣味嗜好や行動を勝手に追跡し、広告表示に利用するCookieのシステムはプライバシーの侵害にあたるとの考え方が海外を中心に徐々に広まっていきました。プライバシーの侵害を訴えるクレームが増加したことから現在では規制が強まっており、国や地域によってはCookieの取得を法的に制限する動きも出てきています。ユーザの個人情報であるCookieを許諾なしに収集するのはコンプライアンス上の問題があります。プライバシー上の懸念がCookie規制の最も大きな要因だと言えるでしょう。GAFAMの地位濫用への懸念も一因となっているGAFAM(Google・Amazon・Facebook(Meta)・Apple・Microsoft)と呼ばれる大手プラットフォーマーの存在も規制の背景にあると言われています。GAFAMは自社サービスのなかで莫大な個人情報を収集し、その情報を活かして市場での存在感をますます増加させています。今やGAFAMのプラットフォームなしに的確なWebマーケティングを行うのはほぼ不可能だと言っても過言ではありません。巨大プラットフォームによる個人情報の収集とその独占的な利用が優位的地位の濫用にあたるのではないかという懸念がCookie規制の大きな一因となっています。(ただしCookie規制強化の動きが強まった後GAFAMの多くは自社プラットフォームに顧客を囲い込む「ウォールドガーデン」を強固にしており、現状独占的地位が崩れる事態には至っていません)3.ポストCookieに向けた日本・海外の現状(2024年現在)Cookie廃止の動きが出てきたのは2010年代後半ごろ。以降、ブラウザ上でのCookie規制や各国の法規制などが度々実施されてきました。2024年現在、Cookieの取得ができる主要なブラウザはGoogleが提供するChromeのみとなっており、そのChromeでのCookie規制もいよいよ迫ってきていると言われています。現在に至るまでの経緯、日本や海外における現状を概観しましょう。Appleによる自主規制Cookieによるプライバシー侵害のクレームが強まり始めた時期、まずCookie規制へ乗り出したのはGAFAMの一つである大企業、Appleでした。Appleは1st Party Cookieを利用したApp Store内の検索広告をアドテク戦略の根幹に据えている企業です。ユーザのプライバシー保護を目的とする3rd Party Cookieの規制を行っても大きなデメリットがないため、Cookieレスの推進が始まった当初から規制に積極的な姿勢を見せていると考えられます。Appleが2017年に実装したITP(インテリジェント・トラッキング・プリベンション)は、自社運用のブラウザSafariでのクッキー利用を制限するものです。ITPの実装を皮切りに、AppleはさまざまなCookieレス施策を推し進めてきました。2024年現在、Safariの設定を確認するとCookieの取得を制限する「サイト越えトラッキングを防ぐ」機能がデフォルトでONになっています。AppleのCookie規制に続く形でEdge、Firefoxといった主要なブラウザもCookieを規制する機能を実装しています。ITPはこれまでに複数回アップデートされており、2020年のアップデートで3rd Party Cookieを完全にブロックする設定になっています。また、3rd Party Cookieのみならず1st Party Cookieの取得制限が強化されるなど、Cookieへの規制が強まっています。各国の法規制が進むCookie廃止を法律によって積極的に推し進めているのはEUです。EUでは2018年に全面施行されたGDPR(EU一般データ保護規則)により、Cookieの取得には原則として明示の同意が必要となりました。EUでは原則的にユーザが自らチェックを入れて同意する「オプトイン(事前同意)」が求められます。引用:European UnionEUの公式サイトには、画面下部に「Accept all cookies(全てのCookieを許可する)」「Accept only essential cookies(最低限のCookieのみ許可する)」を選択するオプトインが表示されています。GDPRの規制はEU域内に限らず、EU域内を対象とした事業を行った企業すべてが対象になります。また、規制によって実際に処分を受けた事例もあります。2022年にはユーザの許可を得ずにCookieにまつわるデータ利用を行ったとして、フランスの新聞社が5万ユーロ(約855万円)の制裁金の支払いを命じられました。さらに、アメリカでも2020年に人口最大の州であるカリフォルニア州でCCPA(カリフォルニア州消費者プライバシー法)が施行され、大きな話題となりました。CCPAは年間総収入が2,500万ドルを超える企業を対象とした法律で、ユーザがWebサイトを閲覧し始めた段階でクッキーを利用することを許可しつつも、Cookieの取り扱いをやめてほしい時にいつでも「オプトアウト(利用停止)」できる仕組みにするよう定めるものです。企業規模関係なく利用前にオプトインを求めるEUと比較するとかなり緩い政策ですが、今後も各国でCookieを規制する動きが広まると考えられます。国内におけるポストCookieへの流れ2022年にKPMGが日本で行ったアンケート調査※によれば、「Cookieの仕組みを十分理解できている」と回答したユーザは僅か6%。日本国内ではまだCookieに対する認知度、理解度が低い傾向にあることが分かります。日本は諸外国と比較するとプライバシー侵害に対する意識もそこまで高くはなく、したがって規制への動きはかなり緩やかになっていると推測されます。とはいえ2019年に「リクナビ事件」と呼ばれる出来事が起きてから、Cookieをはじめとした個人情報の取得を規制する動きが顕在化してきました。リクナビ事件はリクルートキャリアがサイトの閲覧履歴をもとに内定辞退率を予測・他社に提供していたことが発覚した事件です。この事件を機にネットを通じて得た個人情報を同意なく他社に販売していたことが強く問題視されるようになりました。リクナビ事件や諸外国の流れを受け、日本でも2022年に改正個人情報保護法が施行されました。同法によりCookieの提供先で個人情報と紐付ける際にユーザ本人の同意が必要になりましたが、Cookieの取得には実質規制がない点はこれまでと変わりません。そのため、日本では現在でもオプトイン・オプトアウトなしでCookie収集が可能です。GoogleのCookieレス宣言と度重なる延長Safariなどをはじめとする主要ブラウザが軒並みCookie規制を強める中、日本でのシェア64%を誇るGoogle Chromeは未だCookie廃止に踏み切れていません。Googleが最初にCookieレスを宣言したのは2020年のこと。当初は2022年までにCookieを廃止する予定でしたが、代替システムである「プライバシーサンドボックス(Privacy Sandbox)」の構築にあたってGoogle社に有利なシステムを取り入れようとしているとしてCMA(米国公認管理会計士)の調査が入り、Cookie廃止は一時延期となりました。プライバシーサンドボックスの公式ページGoogleはその後も複数回Cookie廃止の延期を繰り返しており、本当にCookieが廃止されるのか不透明な状態が続いています。2024年7月現在は延長が発表されたまま続報が出ておらず、今後また計画が発表されたとしても再延長される可能性は否定できません。ただ2024年4月にはChromeユーザの約1%を対象にトラッキング保護機能のテストを開始するなど、Cookieレスに向けて着実に準備が進められています。そう遠くないうちにCookie廃止が実現するものと考えて対策を行う必要があるでしょう。プライバシーサンドボックスとはプライバシーサンドボックスとは、Googleが新たに開発している技術の総称です。ブラウザに人工知能(AI)を搭載したソフトウェアをブラウザに組み込んで利用者の閲覧履歴を分析し、好みや関心が似たユーザを特定の集団にまとめてターゲティングを行う仕組みです3rd Party Cookie廃止後の広告配信に役立てられる予定ですが、オーストリアのデータ保護団体「noyb」にEUのGDPRに違反しているとして批判を受けて大きなニュースになるなど、プライバシー面での不安も囁かれています。またCookie廃止の延期にはプライバシーサンドボックスのサービス内容に不備があると指摘されていることが大きな要因となっています。ポストCookie時代にはWebマーケティングにおける主要な選択肢の一つとなりうる技術であり、今後の動向を注意深く見守る必要があるでしょう。4.CookieレスがWebマーケティングに及ぼす影響Cookie廃止は今後のWebマーケティング業界に大きな影響を及ぼすと考えられています。リターゲティング広告の制限日本のWeb業界は、ユーザが過去にとった行動や嗜好・属性などのデータに基づいてパーソナライズされた広告の配信に主眼を置いてきました。特にリターゲティング広告(リタゲ広告)はあらゆる広告配信の中でCV・売上をあげやすいことで知られており、WEB広告においては非常に重要度の高い戦略です。リタゲ広告はユーザの閲覧履歴をもとに配信するシステムであり、これまではCookieがほぼ必須とされてきました。Cookieレスが進めばリタゲ広告をはじめとしたWebマーケティングに大きな影響を及ぼすことは間違いないでしょう。広告のコンバージョン計測の精度低下リタゲ広告だけでなく、さまざまなWeb広告でのコンバージョン計測にも影響が出ると見られています。今まではCookieでユーザをトラッキングすることで広告のコンバージョンを計測していましたが、Cookieは廃止されれば広告媒体側でコンバージョンを計測することができなくなります。コンバージョン計測精度の低下、すなわち広告における効果検証にも影響が出るでしょう。特に影響を及ぼすと推測される領域はアトリビューション分析です。アトリビューション分析とはコンバージョンに至った全てのタッチポイントを分析し、それぞれCV(コンバージョン)への貢献度を計測する分析手法です。例えば、SNS広告で商品を知ったユーザがバナー、記事コンテンツ、リスティング広告を見て購入に至った場合、それぞれのタッチポイントが全てCVに貢献したと見なされます。Webマーケティングにおける各施策の必要性を可視化するための重要な分析手法だと言えるでしょう。このアトリビューション分析を行うにはラストクリック以外の顧客接点がどのように購入に結び付いたか計測するシステムが必要です。顧客の閲覧履歴から他のタッチポイントと結びつけられる3rd Party Cookieはこれまで大きな役割を果たしてきました。Cookieレスが進めばアトリビューション分析の精度が低下し、CVに至るまでの正確な効果検証に支障をきたす可能性があります。5.ポストCookieに向けたマーケティング対策と広告における活用例特にWeb広告を主な戦略として取り入れている企業にとってはCookie廃止が大きな転機となることは間違いないでしょう。ChromeでのCookie規制が2025年に迫っている現在、Webマーケティング業界ではさまざまなポストCookie対策が進められています。1st Party Dataの活用自社サイト・SNS等でユーザの同意を得て収集したデータ=1st Party Data(ファーストパーティデータ)を集客施策に活用する施策を取り入れている企業は数多く存在します。顧客の登録情報をもとにパーソナライズしたメールを送る自社サイトのアクセスを分析してマーケティングに生かすなどの施策は1st Party Dataの活用にあたるでしょう。1st Party DataはCookie規制の影響を受けず自社で完全にコントロールできるため、それを有効に活用することで精度の高いターゲティングや顧客エンゲージメントの実現が期待できます。ただしその一方、顧客データを持たない/絶対数が少ない新規事業や中小企業、BtoBでは有用なデータを得られない可能性があるため注意が必要です。広告における活用例:DATA GEAR Connect引用:博報堂HP「DATA GEAR Connect」はアイレップをはじめとする博報堂DYグループ4社が提供する1st Party Dataの活用を支援するパッケージソリューションです。自社で収集した1st Party Dataをマーケティングデータとして統合・形成し、Googleなどの媒体と連携することで広告効果の正確な計測やWebサイトの解析が可能になります。既に顧客のデータが十分に集まっている場合、こういった1st Party Data活用のソリューションが効果を発揮します。コンテクスチュアルターゲティングコンテクスチュアルターゲティングはWebページ内の文章やキーワード、画像などをAIが自動的に解析し、その文脈(コンテキスト)に沿った広告を配信する手法です。AIのテキストマイニング機能を駆使することにより、ページ内の内容を効率的に抽出して効果的な配信が可能です。分析元となるデータはAIが配信面となるWebページを解析した結果であり、Cookieのようにサイトを訪問するユーザの行動データを「必要としない」という点で根本的に異なります。ポストCookie時代に差し掛かっている今、重要度がさらに高まっているターゲティング手法です。現在は文字だけでなく動画の内容を分析して最適な広告を配信するシステムを開発するなど、テクノロジー面でも急速に発展しています。広告における活用例:GumGum各国ではコンテクスチュアルターゲティングの技術が発展してきていますが、日本は言語の特殊性、複雑さゆえ諸外国で作られたシステムをそのまま導入するのが難しいという課題があります。日本でコンテクスチュアルターゲティングを使った広告を利用する場合、日本語への対応度が非常に重要です。GumGumはコンテクスチュアルターゲティングで有力株になっているアメリカのテクノロジー企業。日本進出に伴い、日本語を正確に理解する専門のエンジンを利用してデータ分析を行う技術を導入しています。共通IDソリューションユーザのデ​​バイスやブラウザに対し一意の識別子=共通のIDを割り当ててユーザを識別し、継続的に動向や関心の把握などを行う技術が共通IDソリューションです。ユニバーサルID、代替IDと呼ばれる場合もあります。ユーザの個人情報と直接結びついたCookieを使わず、精密にターゲティングを行う技術として注目を集めています。共通IDはアドネットワークやDSPといった第三者機関に広告を出す場合に、第三者機関との取引に利用できるIDソリューションとして利用可能です。リタゲ広告への活用も可能であることから、Cookie廃止後は利用価値が高まっていくでしょう。共通IDソリューションはIDの割り振り方によって「確定ID」と「推定ID(類推ID)」に大きく分けられます。確定IDはユーザの同意が得られたメールアドレスなどの特定の情報をもとにIDを生成する方法。確定データをもとにしているため精度が高いのがメリットです。推定IDはWeb上で得られるユーザの行動やデバイスの種類などの情報から、似たような行動をするユーザに特定のIDを割り振る方法です。複数の情報を組み合わせてIDを生成して特定のユーザを類推するため、明確な識別データがなくとも大量のIDを生成できます。広告における活用例①:Unified ID 2.0(確定ID)引用:Unified IDサービスページUnified IDはTrade Teck社が開発し、現在はPrepaid社が運用中の共通IDソリューションです。ユーザのメールアドレスをハッシュ化(特定の計算手法に基づいて、元のデータを不規則な文字列に置換する処理)することにより、プライバシーを保護した状態で利用することができます。ユーザが一回ログインして承認すれば、Cookieと同じく複数のWebサイトや広告配信業者のデータを横断的に活用してコンバージョンやフリークエンシ―の測定などが可能になります。また視認性の高い画面でいつでも機能の拒否(オプトアウト)などのプライバシー管理を行えるため、ユーザ目線でも有用性が高いサービスだと言えます。広告における活用例②:IM-UID(推定ID)引用:インティメート・マージャー社 総務省資料IM-UIDは東京に拠点を置くインティメート・マージャー社が提供する共通IDソリューションです。インティメート・マージャー社が独自に開発した識別子=IM-UIDを利用して、プライバシーを保護した状態でユーザの識別・広告配信が可能になります。推定IDは確定データをもとにしたID生成を行うことはできないため、確定IDと比較すると情報の精度には劣るとされています。しかしIM-UIDは利用可能な情報の中から自動で最適な情報を選択肢、ロジックを決定します。確度と数量、いずれもカバーできる点が大きなメリットです。6.【13社で検証】ポストCookie時代の技術・共通IDソリューションの効果前項でご紹介してきた通り、近年ではCookie廃止に向けて新たなソリューションが多数開発されています。しかし、Cookie以外のデータ活用システムでこれまで通りリタゲ広告などで安定した成果を挙げられるか不安に感じているWEB担当者の方も多いかと思います。弊社の広告運用担当も、Cookieレスに向けてさまざまな施策を実施しています。Criteoの認定代理店として運用10年目を迎える弊社の広告担当ニャーケッターが実際13サイトに共通IDソリューションを導入し、リタゲ広告効果の改善検証。結果的に想定以上の効果・手応えを感じました。詳細な検証結果を以下に示しますので、Cookieレスに向けて広告戦略に悩んでいる担当者様の参考になれば幸いです。【改善効果①】iOS端末へのリタゲ配信が増加iPhone、MacなどのiOS端末は先述したITPによりCookieの取得がブロックされており、有効なリタゲ広告の配信がほとんど困難になりつつあります。しかし共通IDはCookieを利用しないため、iOS端末に対しても問題なくリタゲ広告を配信することができます。リタゲ配信に含まれるiOS率上記は実際に共通IDソリューションを導入したリタゲ広告を配信している企業で集計したiOS率の平均値推移です。導入前と比較すると10%近くiOSユーザの比率が上昇しています。共通IDソリューションにより、リーチできるユーザ層の裾野が広がっていることが如実に表れています。導入前1ヶ月目2ヶ月目増加率A社4.4%5.3%8.7%198%B社4.6%6.3%14.0%304%C社4.9%8.1%11.2%229%D社5.7%9.7%12.9%226%E社6.7%8.2%8.6%128%F社9.3%11.4%15.2%163%G社13.0%13.3%19.5%150%H社17.1%22.0%34.6%202%I社33.9%51.9%54.9%162%J社34.5%33.8%42.7%124%K社47.7%47.2%48.7%102%L社51.6%55.7%61.9%120%M社62.6%68.3%74.4%119%導入前のiOS率を問わず、今回共通IDソリューションを導入した全13サイトでiOS率の上昇がみられました。リタゲ配信に含まれるiOSユーザ数iOSユーザの実数についても、全13サイトで増加が見られました。導入前1ヶ月目2ヶ月目増加率A社9951,3782,228224%B社2,6543,5677,618287%C社2,8294,2836,175218%D社385761955248%E社541693764141%F社476583761160%G社6416351,079168%H社2,5633,4515,552217%I社9671,7583,328344%J社4,8735,1247,738159%K社1,1031,2331,772161%L社1,4311,4711,866130%M社2,8333,6334,478158%導入するサービスによって効果に差が出ることもありますが、iOSユーザへリーチを広げたい企業にとって共通IDソリューションが一定の効果を表すことが分かります。【改善効果②】主要指標にも波及CPCやCVRといった主要指標については季節要因や市況に左右されやすいため参考程度の情報になりますが、一部のサイトで一定の改善効果が見られました。現状、共通IDソリューションはCookie廃止後に一定の効果を見込める有用な施策であると捉えています。※導入した共通IDサービスの詳細、広告運用に関する相談はお問い合わせからご気軽にどうぞ。7.まとめCookieは顧客の情報を的確に把握し、効果的な広告配信を行うために重要なシステムとして長きにわたって利用されてきましたが、一方でプライバシーの問題などにより規制の対象となっています。ポストCookie時代が間近に迫る昨今、Cookieを利用しない新たな施策を打ち出す必要があるでしょう。実際に廃止される前に、早いうちから自社に合った戦略を模索することがこれからの生き残りには重要だと考えます。※KPMG「改正個人情報保護法施行とCookie同意に関する意識調査(2022)」
  • 2024.04.10 WEB広告

    【2024年最新】データフィード会社おすすめ4選を徹底比較
    ダイナミック広告の運用に欠かせないデータフィードですが、自社で作成・管理するのはハードルが高く、初めて導入する企業であればツールや管理システムの導入は不可欠です。フィードを提供しているサービスはいくつか存在します。各社で強みや特徴が異なるため、自社のリソースや担当者のスキルに合ったものを選べるよう基礎的な情報を押さえておきましょう。本記事ではデータフィード管理システムを比較し、フィードの仕組みについて簡単にお伝えしつつ、各社の違いを分かりやすく解説します。1.【比較表】データフィードを提供している企業社名ECマーケティングフィードフォースニフティライフスタイルユニヴァ・ジャイロンサービス名ECMフィードdfplus.ioDF PLUSDFOマネージャーDFOプレミアムGyro-n DFMツール/アウトソーシングアウトソーシング型ツール型アウトソーシング型ツール型アウトソーシング型ツール型初期費用5万円0円10万円~0円13万円~非公開最低月額4万円/1媒体3万円/2媒体5万円/1媒体3万円/3媒体7万円/1媒体非公開上限アイテム数10万点10万点不明3万点不明5万点特徴技術的な対応範囲が広く、修正対応が迅速アウトソーシング型としては低コスト直感的かつ多機能、使いやすいUIの管理画面連携できるECシステムが多いフィード先駆者としての豊富な実績とノウハウを生かした広告運用ツール導入までのサポートが豊富多言語サイトにも対応可能独自仕様のカスタムフィード生成クローリングのオプション代がかからない2.データフィード・データフィード管理システムとは?データフィードはWeb広告、特にダイナミック(動的)広告には欠かせない仕組みです。ご存知の方もいらっしゃるかと思いますが、改めて基本情報を解説します。データフィードとは商品データなど広告の配信に必要なデータをプラットフォーム・媒体の形式に合わせて送信する仕組みを指します。各広告媒体に対応するデータを用意するには、本来広告運用への理解と柔軟性が必要です。いきなり何も知らない担当者がいきなり始められるものではなく業務上の負担も大きくなりがちですが、データフィード管理システムを活用することでフィード作成・メンテナンスの負担を大きく軽減できます。担当者の手間を減らすことで主要な業務に注力できるようになり、マーケティング全体の生産性アップにもつながるでしょう。代表的なデータフィード広告それぞれフィードの仕様や運用戦略が異なることも多いため、媒体ごとに特化した知識も必要になります。データフィード管理システムとは商品情報の収集やデータ加工などの処理を自動化し、一括で管理するためのシステムをデータフィード管理システムと呼びます。自社でフィード管理を行うための「ツール型」と外注で管理してもらう「アウトソーシング型」があります。ツール型ツール型は担当者自身がフィードの作成・運用を行うための管理画面を提供するサービスです。価格は比較的安めですが、一定の運用スキルが必要です。一定のフィード管理の知識があり、広告代理店を使わず社内で広告運用自体も行っている企業向け。担当自身が運用していればフィードの設定変更も直接行えるのは便利です。アウトソーシング型アウトソーシング型はデータフィードの作成・運用を委託し、初期設定やチューニング、運用開始後の変更設定まで全て任せるサービスです。社内にフィード作成スキルを持った担当者がいない、もしくは膨大な商品点数の情報管理や高度な処理が必要で運用に割くリソースが不足している企業向けです。フィード作成の作業を丸ごと任せられる分価格は比較的高くなりますが、導入のハードルは低く一定の予算があればどんな企業でも導入できるのがメリットです 。提供企業の得意分野によるところもありますが、ケーススタディが豊富な会社であれば動的広告の管理・運用に関して困った時にアドバイスを貰える点も心強いでしょう。3.データフィード管理システムを選ぶときのポイントデータフィード管理システム/ツールを提供するサービスはいくつかありますが、ホームページに載っている情報だけではなかなか判断がつきづらいものです。ツール型/アウトソーシング型まずはツール型とアウトソーシング型どちらを選ぶかが重要です。ツール型はフィード生成に関する専門的な知識がないマーケティング担当でも操作できるよう直感的なUIで作られています。コストを抑えて自社で完結させたい企業にはツール型がおすすめです。広告運用が初めての企業は、広告出稿までの工程をおおよそすべて任せられるアウトソーシング型の利用を推奨します。また、商品数が多いなどの理由でフィードの管理が難しい場合もアウトソーシング型を選ぶとよいでしょう。対応している媒体Google、Yahoo、Criteo、Meta(Facebook、Instagram)など主要な媒体はどの企業もカバーしていますが、希望する媒体によっては取り扱っていないこともあります。自社が取り入れたい広告を過去に取り扱った事例があるか、あらかじめ確認しておくことをおすすめします。事業形態に適したサポートがあるか特にツール型を利用する場合は、ツールが事業形態に適しているかが広告の効果に大きく表れます。例えばEC事業者は利用しているECシステムとの連携に対応しているか否かを確認しておくべきです。ECシステムと連携できていない状態からフィードを生成するのは難易度が高いため、思うように管理できない可能性があります。また、求人や不動産など特殊な検索エンジンに対応したフィードを作成する場合も、各業界の仕様に特化した機能があるか確認しておくことが大切です。アウトソーシング型の場合は事業形態に合ったフィードの作成を丸ごと任せられるので、基本的には気にしなくてよいでしょう。ただしフィードの質に影響してくる部分は少なからずあるため、自社の業種・業界に対する知見があるかどうかはチェックしておいた方が良いかもしれません。クローリングに対応しているかクローリングとは、ロボットがサイト上の情報を分析して自動で商品データを生成する仕組みのことです。効率的にフィードを生成するには欠かせない機能ですが、中には手動で商品データを入力する仕様のみでクローリングを導入していない企業もあります。特にアイテム数が多く、商品データの入力を手動で行うのが困難な場合はクローリングがあるかどうかでコストや時間が大幅に変わってきます。コスト面での条件意外とありがちなのが、月額の安さにつられて問い合わせてみたものの、いざ契約してみると後からオプションやトラブル、あとから変更を加えたい時に追加料金がかかってしまうケースです。先述したクローリングもオプションとして別料金がかかる企業も多いので、あらかじめ条件を確認しておきましょう。その他、オプション料金がかかりがちという意味で特に注意すべきなのはアイテム数上限と修正時の対応です。アイテム数上限例えばECサイトなら同じ商品でも色やデザインごとに異なるアイテムとみなし、不動産なら取り扱う物件がそれぞれ別アイテムとしてカウントされます。そのため、商材や規模によっては数万点のアイテムを取り扱う企業も少なくありません。データフィードを活用して運用するダイナミック(動的)広告は多様な種類の商品を登録することでユーザに合った広告を表示できるのがメリットですが、取り扱い点数が数万点規模になる場合は追加でオプション費用がかかることが多い傾向にあります。商品点数が多い場合は点数の上限が多い企業を選ぶとコストを抑えられるでしょう。修正時の対応主にアウトソーシング型を選ぶ場合は修正時の対応を調べておく必要があります。広告運用を続けていると、いずれサイトの改修や媒体側の仕様変更などにより、フィードに大幅な変更を加えることになります。その場合は追加でオプション料金がかかってしまうケースもあるので、あらかじめ修正対応をどのように行うかチェックしておくとよいでしょう。ツール型の場合は基本的に自社でフィードの修正を行うためオプション料金がかかったりすることはありません。しかし、担当者のスキルによってはツールを用いても適切に修正を反映させるのが難しい場合があります。自社のリソースで対応しうるか、サービス側でサポートがあるかは事前に確認しておくことをおすすめします。4.データフィードを提供しているおすすめ企業5選ツール型とアウトソーシング型どちらも提供している会社もあるので、サービスごとに分類してそれぞれ特徴やメリットをまとめました。ECマーケティングECMフィード(アウトソーシング型)クローリングの追加費用がかからない、アイテムの点数上限が10万点(超える場合は複数のクローラーを同時に走らせることで対応)と多く、コストを抑えた広告運用が可能なアウトソース型。リソース・予算を抑えつつ、広告で効果を出したい企業におすすめです。豊富な知見を有したエンジニアがさまざまな仕様のサイトに対応したフィードを作成するため、複雑な事情を抱えたサイトも追加費用ゼロでフレキシブルに対応しています。フィード修正の反映が即日~数日と迅速なのも大きな特徴。運用開始後の変更・調整など、細かいメンテナンスに対しても柔軟かつスピーディーに対応可能です。別途専門のマーケターによる広告運用も行っているので、広告運用自体のリソースがない企業にもおすすめ。フィードフォースdfplus.io(ツール型)2008年から展開しているフィード作成ツールの先駆け的なサービス。「管理画面のUIが直感的かつ多機能で使いやすい」と高い評価を受けているツール型の管理システムで、ツール利用の経験がない事業者に人気です。連携できるECシステムが多いので、フィード管理を内製化できるリソースがあるEC事業者や広告代理店におすすめです。ただしクローリングには対応していないので、その点には注意してください。DF PLUS(アウトソーシング型)フィード管理ツール先駆者としての豊富な実績とノウハウを生かしたサポートが強みです。各媒体とのつながりを生かして、担当者向けに定期的にフィード管理に関するセミナーなども開催しています。ただ、フィードフォースのメイン事業はツール型サービス(dfplus.io)の提供なので、こちらはあくまで一定の知見がある担当者向けにツール利用を支援するサービスと捉えたほうがよいでしょう。こちらもクローリングには対応していないので、あらかじめ商品データを作成する必要があります。ニフティライフスタイル株式会社(旧:コマースリンク)DFOマネージャー(ツール型)DFOマネージャーはツール型のサービスですが、初期設定代行オプションなどもあって「一部だけ代行してもらいたい」などの需要に柔軟に対応できます。最低金額は1媒体あたり1万円でクローリングはオプションで対応しているなどプランのカスタマイズが幅広いのですが、ややオプションでの追加料金が高い傾向にあります。DFOプレミアム(アウトソーシング型)データフィード作成から最適化、運用・管理までを全て任せられます。多言語サイトにも対応しており、独自仕様のカスタムデータフィードの構築ができるカスタマイズ性の高さが強みです。クローリングの追加料金もかからないのも大きなメリット。ユニヴァ・ジャイロンGyro-n DFMツール型だがデフォルトでクローリングに対応しており、商品データの管理を自動で行ってくれるのが大きな特徴で、各媒体に合わせた自動タグ生成が可能で複雑なタグのカスタマイズにも対応しています。また、求人/不動産/ホテルなど特殊な検索エンジンに特化したフィード生成ツールを提供しています。ツール型のサービスを利用したいけれど複雑な仕様に対応できるか不安という企業におすすめです。5.まとめデータフィード管理システムは大きくツール型・アウトソーシング型の2種類に分類されます。月額料金だけで比較するのではなく、クローリングの有無やアイテム数上限などサービスの内容も含めて検討することをおすすめします。自社のリソース、担当者のスキルに合わせて適切なサービスを選ぶとよいでしょう。
  • 2024.04.10 WEB広告

    【基礎解説】WebPRとは?メリット・デメリットや配信方法、KPIの設定方法を解説
    「WebPR」は、Web広告やコンテンツSEOなどと比べて認知度が高くないものの、幅広い層に認知を拡大できる有効な施策のひとつです。マスメディアより勢いのあるWebメディアを活用するWebPRとは、一体どのようなものなのでしょうか?この記事では、WebPRの概要とメリット・デメリット、実際に行うときの流れや効果測定に使える指標まで、詳しく解説します。 1.WebPRとは?広告との違い WebPRとは、「Webメディアに自社商品・サービスなどの情報を掲載してもらうPR手法」を指す言葉です。従来、PRというとテレビや新聞、雑誌などのマスメディアにテレビ番組や記事として取り上げてもらうための手法が中心でしたが、デジタル化が進む今、WebPRの重要性は高まっています。2018年に内外切抜通信社が行った調査によると、ニュースサイトの媒体数は2018年時点で4,018サイト。2009年から約2.7倍に増加しています。一方、新聞・雑誌の発行部数は2018年で1億2,339万部と2009年から約0.8倍に減少しており、紙メディアよりもWebメディアの勢いが強いことがわかります。WebPRと似たアプローチ方法としてWeb広告があげられますが、Web広告は媒体の広告枠を購入するのに対し、WebPRは「PRしてもらえるような情報を流し、Webメディアが自主的に取り上げてくれる」ことがゴールになるため、全く異なる販促方法だといえるでしょう。 2.WebPRを実践する3つのメリット Webマーケティングを行う上で欠かせないWebPRですが、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。3つご紹介します。 最新情報を届けやすい 雑誌などの紙媒体と比べて、WebPRは最新の情報をすぐに拡散できることが強みです。例えば、イベント当日にレポートを作成してプレスリリースを配信すれば、当日にWebメディアに掲載されるといったケースもあります。新聞などの日刊紙を除くと、企画から公開まで数週間~1ヶ月以上かかる紙メディアと比べると、新鮮な情報を発信できる力は強いといえます。 拡散力がある スピーディーに情報発信ができるため、最新トレンドに敏感なユーザーによってSNSで拡散されることも期待できます。総務省の情報通信白書によると、2019年の国内SNS利用率は69.0%とされているため、影響力の高いインフルエンサーに取り上げてもらえば、自社の存在を知らなかった潜在層にまで広く情報を届けられるはずです。 信頼性が高い 当事者である企業が配信する広告より、第三者であるWebメディアが記事を掲載することで、その情報の信頼性が高まるメリットもあります。ITリテラシーの高いインターネット利用者が増え、敏感に広告を避けるユーザーも増加傾向にあるといわれています。Web広告は目先の効果が出やすいものの、出稿しすぎるとブランドイメージを損なう恐れも少なくありません。一方、WebPRはある程度の客観性が担保されており、ユーザーに与える安心感が大きいという特徴があります。広告・宣伝色を控えられ、ユーザーからの信頼を得やすいでしょう。 3.注意!WebPRの3つのデメリット WebPRには良い面ばかりある訳ではありません。WebPRを検討する際にチェックしておきたい3つのデメリットも確認しておきましょう。 掲載可否はメディアに決定権がある お金を支払えば必ず掲載される広告と違い、WebPRはメディア側がその商品やサービスを取り上げるかどうかの決定を持ちます。掲載されるか否かはメディア側の判断に委ねられるため、プレスリリースを配信しても掲載されない可能性もあります。そのため、WebPRは「メディアの関心を引くような内容」で「興味を持ってくれそうなメディア」に配信することが重要です。 掲載内容をコントロールできない アピールしたい内容をどのような文章で配信するかもメディア側に決定権があります。発信した情報をもとに編集、加筆して記事をアップするため、こちらが意図していない情報が配信される恐れもあるのです。掲載内容をコントロールできないため、意図が正しく伝わるようなプレスリリースを作成するようにしましょう。 取り下げや訂正は難しい 誤情報の発信や表記のミスなどもWebPRで気をつけるべきポイントです。間違った情報を発表し、すぐメディアに取り上げられると取り下げや訂正をすることは非常に困難です。信頼性を失いかねないので、事前にしっかりと原稿をチェックしましょう。 4.WebPR配信の基本的な流れとコツ ここからはWebPRを配信する際の基本的な流れとそれに伴うコツを紹介していきます。これからWebPRに取り組みたい方、興味のある方は参考にしてください。 ①.プレスリリースの作成 まずはタイトルとサブタイトルを決めます。タイトルはユーザー(=メディア)の興味を引くようなコピーを短く30字程度にまとめ、サブタイトルで具体的な数字などを用いるとよいでしょう。次に記載するリード文では「いつ・誰が・何をしたか」という結論をまず簡潔に記載し、記事を読む「価値」があることをしっかりアピールします。本文では、配信に至った経緯や背景、商品・サービスの特徴などをしっかりと紹介することがカギです。また、配信内容の具体的なイメージが湧きやすいように、目を引く画像を1〜2枚ほど入れておくのもポイントのひとつといえます。 ②.メディアリストの作成 プレスリリースが作成できたら、次にメディアリストを作成します。これはプレスリリースを配信するメディアをピックアップしたリストのことで、配信内容に興味を持って取り上げてくれそうなメディアを選択することがポイントです。ニュースリリースの内容に沿ったジャンルやカテゴリーを参考にして作成するとよいでしょう。 ③.プレスリリースの配信 最後にプレリリースを配信します。配信する際は大手ポータルサイトなどと提携している配信サービスを選ぶことをおすすめします。大手ポータルサイトなど閲覧者数が多いメディアと提携している配信サービスからプレスリリースを配信することで、より多くの掲載が見込め、商品やサービスの認知促進が実現します。 5.WebPRにおける効果測定の方法 配信した後は、効果測定も忘れずに行いましょう。最後に、WebPRの効果測定でよく用いられる4つの指標をご紹介します。 閲覧数・訪問者数 実際にどのくらいの注目度があったのかを知るために、まずは自社が出したWebPRの閲覧数(PV数)と訪問者数(UU数)を確認してみましょう。リリース直後だけでなく、数週間ほどの数値の変化を追うと、注目度の推移を知ることができます。 メディア掲載数・転載数 プレスリリースを掲載・転載したメディア数で、プレスリリースが認知拡大に貢献した度合いを計測できます。他にも、どんな媒体で露出したか、メディアのジャンルや傾向を把握しておくと次回配信時のメディアリストの作成で役に立つでしょう。 広告換算費 広告換算費とは、WebPRと同等の露出を広告で行った場合の費用の参考値のことで、コスト面で評価する際の指標になります。あくまでも費用対効果を掴む数値なので、プレリリースに対する評価ではない点に注意しましょう。 SNS拡散数 SNSでのいいね数、拡散数も非常に重要です。近年SNSで情報を集めている人も多く、ユーザーの反応・反響をリアルタイムで掴めるようになっています。素早く次の施策につなげるためにも、ぜひ確認しておきたい指標のひとつです。 6.まとめ WebPRとは、「Webメディアに自社商品・サービスなどの情報を紹介してもらい、その商品・サービス認知拡大を図る手法」のことで、紙メディアに比べてWebメディアの勢いが増す昨今、重要度の高いマーケティング手法として注目を集めています。WebPRはリリースした情報がメディアに取り上げられない可能性もありますが、情報をリアルタイムで届けられること、拡散力が強いこと、広告より信頼性が高いことなどのメリットがあります。リリースを配信した後は、閲覧数・訪問者数、メディア掲載数・転載数、広告換算費、SNS拡散数などの指標を用いて効果測定を行い、次回以降のWebPRに役立てましょう。
  • 2024.04.10 WEB広告

    DX推進に欠かせないWebマーケティングスキル|育成すべき6職種
    DX(デジタルトランスフォーメーション)と聞くと、社内にデジタルツールを導入するなど単なるデジタル化のことと考える方が多いようです。しかし、本来の意味では、DXとは、デジタルを通して企業のビジネスモデルを変え競争力を勝ち得ること、ひいては人々の生活によい変化をもたらすことを指します。それでは、企業においてDXを推進していく人材には、どのようなスキルが求められているのでしょうか。今回の記事では、特にWebマーケティングにおいて、担当者に必要とされている6つのDXスキルを紹介していきます。 1.DX推進に向けて社内で育成できるスキルとは  アフターコロナにおいて、DXを推進していきたい企業の多くは人材の育成に課題を抱えています。独立行政法人情報処理推進機構(IPA)では、DX推進には6つの職種が必要だとしていますが、どのような職種か見てみましょう。プロデューサー ビジネスデザイナー アーキテクト データサイエンティスト(AIエンジニア) UXデザイナー エンジニア(プログラマ)IPAの調査によると、このうち全体を統括するプロデューサーとDXビジネスの企画立案をするビジネスデザイナーについては、ほかの職種と比較して「自社で人材を育成したい」と考えている企業が多いようです。プロデューサーは自社ビジネスへの深い理解や組織を巻き込む力が必要であり、ビジネスデザイナーは既存の企画・営業・マーケティング部門などのスキルを持った自社の人材を活かせると考えられるためです。しかし、多くの企業ではDX導入の際に上記6つの職種を充実させることは難しく、包括したDX専門部署やDX担当者を置くに留めることも少なくありません。では、より総合的な能力が求められるDX担当者になるにあたり、具体的にどのようなスキルを身につけると良いでしょうか。Webマーケティングを例にして解説していきます。 2.Webマーケティング担当者に欠かせない6つのDXスキル Webを活用するWebマーケティングは、DX推進がこれからという企業でも始めやすいため、多くの企業が専門部署を立ち上げています。既存の人材が対応するケースも多いWebマーケティングの担当者の仕事には、Webサイト制作、Web広告、コンテンツマーケティング、UI改善などWebを通して施策を行い、自社のサービスや商品が売れる仕掛けを作ることなどがあります。そのWebマーケティング担当者には、主に以下の6のDXスキルが必要になります。 ①.Webリテラシー リテラシー(literacy)は「特定の分野の知識」を意味する英単語で、Webリテラシーは、Webに関する知識や活用能力を指します。Webマーケティング担当者は、インターネットの仕組みや手法を理解して、効果的に応用する力が求められます。 ②.Webサイト制作スキル Webサイトのアクセス解析を行い、修正・改善をするWebマーケティング担当者は、Webサイトの制作スキルも備えておく必要があります。特に、Webサイトで新しいコンテンツなどを公開するときには、ディレクションを任せられることも考えられるため、プログラミングやセキュリティ対策、Webデザイン、ライティングに関する基礎知識があるとよいでしょう。 ③.マーケティングに関する知識 消費者の購買行動を促進するために、Webマーケティング担当者には基本的なマーケティングの知識も求められます。マーケティングに関わる業務としては、Webを使った市場調査や消費者動向分析、競合調査、販売戦略などが考えられます。Webマーケティング担当者は、様々な分析手法を学んでいく必要があるでしょう。 ④.データ分析スキル 自社サイトのデータを分析することは、Webマーケティング担当者の大切な仕事のひとつです。ユーザーの流入経路や離脱率を把握し、検証を行い改善していくためには、データ収集と解析の知識を備えなければなりません。またデータ分析には様々なツールを用いるため、ツールを使用し運用する能力も必要です。 ⑤.コミュニケーション能力 Webマーケティング担当者には、コミュニケーション能力も求められます。コンテンツを制作するときは、自分たちの部署だけではなく、他部署と協力をして進めていく必要があるからです。また近年では、SNSを介した企業とユーザーとのコミュニケーションも増えており、Webマーケティング担当者がその役割を担うケースが多いくあります。 ⑥.マネジメントスキル Webマーケティング業務はチームで行うことも多いため、全体の進捗管理や業務の振り分けなど、高度なマネジメントスキルが必須になります。特に、他部署と連携してプロジェクトを進める場合には、Webマーケティング担当者がリーダーとなりチームマネジメントを行うケースが多いでしょう。 3.マーケティングリテラシーのスキルアップが今後を左右する 多様化を見せるWebマーケティングの世界で最も重要なのは、マーケティングリテラシー(解析力と応用力)、そしてWebリテラシーにあたる能力です。マーケティングの手法は、消費者の行動やイノベーションによって中長期的に移り変わるため、常に市場変化に適応しなければなりません。そのため様々なマーケティング手法とその効果を知り、自社の顧客情報の変化を捉えて応用することが重要です。新型コロナの流行で、消費行動は大きく変化しています。これからどのような手段が有効で、自社にどう活用できるのかを瞬時に見極めていくために、Webマーケティング担当者のマーケティングリテラシー能力の向上が急がれています。 4.ECマーケティングのDXプラン WebマーケティングにおいてDXを推進していくためには、高いデータ分析スキルやマーケティングリテラシーを持った担当者が求められます。しかし、自社に高いスキルを備えた人材がいない、あるいは育成ができない場合もあるでしょう。そのような場合には、外部のプロにサポートを依頼してみてはいかがでしょうか。現在、ECマーケティング株式会社では、短期・長期あわせて6プランからなるクラウド型DX支援サービスを提供し、ECサイトなどのWebサイトをベースにWebマーケティングの強化をサポートしています。メインとなる「WebマーケティングDX支援サービス」は、研修プランやWeb集客、メールマーケティング、Webサイト改善などをサポートする6カ月プランです。https://www.ecmarketing.co.jp/contents/archives/535より気軽にDXを始めたいというお客様のご要望に合わせ、3か月のトライアルプランもご用意し、UI改善やWebマーケティングに関するDX研修を支援いたします。https://www.ecmarketing.co.jp/contents/archives/582DXパートナーをお探しの企業や、DXに強い人材育成の必要がある企業は、是非お気軽にご連絡ください。 5.まとめ  これからますますデジタルシフトしていく世の中で企業が生き残っていくには、DXを推進が必要不可欠です。そして、DXを牽引していく人材には、高いマーケティングスキルが求められます。自社で人材を用意できない場合には、外部の力を借りてDXを推進し、同時に人材を育成していくことがおすすめです。ECマーケティング株式会社ではDX推進と人材育成をサポートする様々なプランを提供していますので、興味がある場合にはぜひお問い合わせください。
  • 2024.04.10 WEB広告

    Web広告で成果を出すための効果測定方法|指標の測り方を徹底解説
    Web広告を出しているものの、計測できるデータが多いため何を重視すればいいのか分からなくなることはありませんか? 一般的には、クリック数・率やコンバージョン数や売上金額が指標とされますが、必ずしもそれだけで効果を判断できるわけではありません。 この記事では、Web広告で期待できる効果を踏まえた上で、確認したい指標や注意したいポイントなどについてご紹介します。   1.Web広告で期待できる効果 Web広告はさまざまな効果が期待できますが、実は広告の種類によって得意分野が違います。ここではWeb広告で得られる3つの効果と、それを得意とする広告の種類をご紹介します。 認知効果 Web広告の出稿で、まず期待できるのは「認知効果」です。認知とは、自社の商品やサービス、ブランドについて知ってもらうことを指します。 手法にもよりますが、Web広告は顕在顧客だけではなく潜在顧客にまで、広く情報を発信できるので、より多くの人に認知してもらえるという特徴があります。 認知効果をもっとも得意とするのは、ディスプレイ広告や純広告です。 例えば、Yahoo!トップページのサイドバーに表示される広告枠を一定期間買い取り、アプリゲームの広告を出したとしましょう。 Yahoo!の検索画面を利用するほぼ全ての人に表示することができ、すでに興味を持っているかどうかは関係なく、多くの人に商品やサービスを知ってもらうきっかけを作ることができるのです。 心理効果 「心理効果」とは、名前くらいは知っている、少し興味があるといったユーザーに、商品理解を深めてもらう効果です。リスティング広告やSNS広告が得意としています。 例えば、「無料 RPG アプリ」というキーワードでリスティング広告を出稿すると、「無料で遊べるアプリのRPGゲーム」というジャンルに興味があるユーザーに対して広告が表示されるため、興味関心の高い客層に情報提供することができます。 売上効果 Web広告が直接的なきっかけとなって購入や問い合わせにつながることを「売上効果」と言い、リターゲティング広告や心理効果でも挙げたリスティング広告がそれを得意としています。 リターゲティング広告とは、サイトを訪れたユーザーを追跡して配信する広告です。 例えば、ゲームアプリの配信サイトを訪れた経歴のあるユーザーに、別のサイトでそのゲームアプリの広告を配信するものです。 一度Webサイトを訪れているユーザーは、ゲームに対する十分な理解と興味があると推測されるため、コンバージョンにつながる可能性が高いと考えられます。   Web広告では取り組んでいる広告施策の目的を踏まえて、その目的に適した広告の種類と成果指標をみることが大切です。   2. Web広告の効果測定で確認したい成果指標 それでは、Web広告の効果測定で確認したい指標を、広告の効果ごとにご紹介します。 認知効果を測る成果指標 認知効果の測定には、広い認知拡大ができているかを見る必要があります。以下のような指標を確認しましょう。 インプレッション 広告が表示された回数。回数が多いほどネットユーザーの目に入る機会が増えます。 リーチ 広告を1回以上見た人数のこと。インプレッションでは同じ人間が複数回みた数もカウントされますが、リーチは重複のない数が測定できます。ユニークユーザーやユニークリーチと呼ばれることもあります。 フリークエンシー 一人のユーザーに同じ広告が表示された回数。1日1回、1時間に1回など、ユーザーへの配信頻度、接触頻度を表しています。 心理効果を測る成果指標 商品理解を深めてもらう心理効果の測定には、ランディングページへの誘導が上手くできているかが指標となります。 クリック数 ユーザーが広告をクリックした回数。回数が多いほど誘導率が高いといえます。 クリック率 ユーザーに広告が表示されたインプレッション数に対し、何回クリックされたかを示す割合。「クリック数÷インプレッション数×100%」で算出します。 クリック単価 リスティング広告などにおいて、1回クリックされるごとに発生する広告単価のこと。「広告費÷クリック数」で算出します。単価が低ければ、低予算で効率的に誘導できていることになります。 売上効果を測る成果指標 売上効果の測定は、ランディングページがどのくらい成果を獲得しているかを確認します。 こちらはコンバージョンが指標としてよく使われます。 コンバージョン数 広告を経由してサイトを訪問したユーザーが、商品の購入や資料請求、登録などを行った数。 コンバージョン率 広告経由で訪問したユーザーのうち、コンバージョンに至った割合のこと。「コンバージョン数÷訪問数」で算出します。 必ず費用対効果もチェックする Web広告を出稿したら、効果測定を行うとともに、必ず費用対効果もチェックしましょう。施策と指標を比較することで、その広告の費用対効果を確認できます。 費用対効果を検討するときに必要となる3つの指標をご紹介します。 ROAS ROASは「Return on Advertising Spend」の略語で、広告費に対する売上の割合を%で示したもの。「広告による売上÷広告費×100」で算出します。ROASが100%以上であれば、広告費以上の売上が立っているということです。 CPA CPAは「Cost per Acquisition」の略語で、1件のコンバージョンまでにかかった広告コストのこと。「顧客獲得単価」とも呼ばれていて、「広告費÷コンバージョン数」で算出します。数値が低ければ、広告への投資効果は高いといえます。 ROI ROIは「Return of Investment」の略語で、広告費に対する利益率を見る指標です。「利益÷広告費×100」で算出します。ROIの数値が高いほど、広告が効率的に利益を生みだしていることになります。   Web広告の費用対効果は、今後の改善や新たな施策を選ぶ際に役立ちます。   3. Web広告の効果測定をするときに注意したいこと Web広告の効果を測定するときに注意するべきことが2つあります。 アトリビューションやアシスト効果も忘れない Web広告の効果は直接的なコンバージョンだけではありません。 広告から訪問したユーザーがコンバージョンせずに、後に別経路からコンバージョンに至る「クリックスルーコンバージョン」や、クリックはしなかったが広告が気になり、別経路からコンバージョンする「ビュースルーコンバージョン」なども発生します。 これは「アトリビューション/アシスト効果(間接効果)」と呼ばれます。Web広告はユーザーに見せること自体が効果を生み出すのです。 前章で紹介した効果測定では採算が悪いと判断された広告も、もしかしたらアトリビューション効果は高い可能性があります。認知系の広告では、特に注視する必要があります。 ユニットごとに効果測定をする 効果測定の後は、次の施策や改善に向けて課題点を見つけなければなりません。 その課題分析を行うときは、媒体や目標など大きな単位で見るのではなく、広告種別、クリエイティブ別、キーワード別などさまざまな単位で見るように心がけることが大切です。 できるだけ小さなユニットまで分析することで、細部まで行き届いた具体的な改善策が生まれ、効果的な広告戦略となります。   4.まとめ Web広告は種類ごとに得意な効果があり、認知効果、心理効果、売上効果など目的に適した広告を選んだ上で効果測定を行うことが重要です。 Web広告のユーザー効果や費用対効果は指標で把握することができますが、指標に表れないアトリビューション効果を忘れてはいけません。広告はユーザーの目に触れるだけで間接的にも効果を生み出しています。 指標で広告の効果測定をしつつ、広い視野と小さなユニットで改善策を重ねていきましょう。  
  • 2024.04.10 WEB広告

    【決定版】Web広告の種類おすすめ7選・選び方を徹底解説!自社に合った広告を利用するには
    Web広告を出稿したい、でもどのWeb広告が良いのか分からないと困ってはいないでしょうか。なんとなくで選ぶと、狙った効果が出ずコストを無駄にしてしまうかもしれません。Web広告には大まかに7種類あり、それぞれ特徴が違うため、比較検討したうえで自社の目的にあった広告を選ぶことが大切です。この記事では、Web広告の基本7種類について、ポイントを押さえて紹介していきます。 1.自社に合ったWeb広告の選び方 多くの種類があるWeb広告。選び方が分からないからと安く始められる広告や流行っている媒体を安易に選んではいけません。種類こそ多いもののメリット・デメリットは異なるため、Web広告を出稿する目的に合わせて使い分けることが大切です。現在Web広告は、大きく分けて以下の7種類に分けられます。リスティング広告 ディスプレイ広告 SNS広告 動画広告 ネイティブ広告 メール広告 アフィリエイト広告次章から、それぞれの特徴を紹介していきます。 2.リスティング広告 リスティング広告は、別名「検索連動型広告」とも呼ばれ、ユーザーが検索したキーワードに合わせて検索エンジンに表示される広告です。広告であることが分かるアイコンが表示されるため、自然検索よりクリック率は下がる傾向があります。しかし広告を出稿するキーワードを自社で決め、興味を持って検索したユーザーに広告を表示できるため、顕在層にアプローチでき、クリックやコンバージョンにつながりやすいメリットがあります。リスティング広告のメリットを活かすためには、キーワードの選定を含め、ある程度の運用ノウハウを学ぶ必要があるでしょう。リスティング広告については『代表的なWeb広告!リスティング広告の基本を押さえよう』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。3.ディスプレイ広告 Webサイトやブログなどの広告枠に広告を掲載するディスプレイ広告は、大きく分けて3種類あります。 アドネットワーク広告 アドネットワーク広告は、複数のWebサイトに広告を掲載できる方式です。従来はWebサイトごとに広告掲載を依頼する必要がありましたが、アドネットワークの仕組みができたことにより、サイトを横断して広告を掲載できるようになりました。入稿すると一度に複数媒体に向けて大量出稿ができ、すべての効果測定データを一括で確認できますが、アドネットワークごとに特徴が異なるため、運用スキルが求められ、効果測定がしづらいという側面もあります。 DSP広告 DSP広告は、DSP(Demand Side Platform)を通し、指定した属性のユーザーに対してリアルタイムに広告を配信することができます。広告の進化で「面から人へ」と言われますが、メディアの枠に広告を出すのではなく、メディアに来たユーザー(=人)に対して広告を出すことが可能です。配信種類が豊富で最新の広告技術により多くのターティングが行えることがメリットです。デメリットとしては、配信された広告がどのメディアのどの枠に出たか広告主側が把握できない点です。航空機事故のニュース面の広告枠に、航空会社の広告が掲載される可能性はゼロではありません。そのため最近ではブランドセーフティと呼ばれる機能で、企業にとって不適切なコンテンツに広告を配信しないようにフィルタリングするすることもできるので、そうしたことが可能なDSPを選ぶと良いでしょう。また、デメリットではありませんが、DSPは提供する企業によって、配信先メディアやターゲティングに大きな違いがあります。各社のDSPの機能をきちんと把握して選定することが必要になります。DSP広告については『Web広告の新定番!DSPの仕組みや選ぶときのポイント』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。純広告 純広告は、アドネットワーク広告とは異なり、Webサイト内の決められた枠を一定期間買い取って広告を出稿する方法です。ターゲティングや時間帯指定も可能で、自社商品やサービスを知らないユーザーの画面にも広告が表示されるため、認知拡大という点で優れています。その反面、効果が出なくても決まった費用が発生するため、ターゲットがはずれた場合には、費用対効果がよくないことも少なくありません。 4.SNS(ソーシャルメディア)広告 SNS広告は、TwitterやInstagram、FacebookといったSNSに掲載する広告のことです。広告を出稿することで自社のアカウントがフォローされたり、広告自体が拡散されたりする可能性があり、ユーザーとのつながりができるのが魅力的なポイントです。ほかのWeb広告と比較すると低予算で出稿できますが、成果を出すには拡散されやすい広告作りのノウハウが必要になるでしょう。 5.動画広告 広告のなかでも、動画を使った広告をまとめて「動画広告」と呼びます。視覚だけではなく聴覚にも訴えられるのは動画広告のみですが、同時にユーザーの時間を拘束するため、ユーザーの行動を阻害して悪い印象を与える可能性もあります。一口に動画広告と言っても、以下の5種類に分けられます。インフィード広告  WebサイトやSNSのコンテンツ一覧内に表示される インストリーム広告 YouTubeといった動画サイト内で再生される インバナー広告   純広告の枠に出稿するもので、画面内に動画が入らなくても再生される インスクロール広告 スクロールして動画が自動再生される インリード広告   スクロールして動画が自動再生されるものだが、インスクロールと違いコンテンツ一覧内に表示される  6.ネイティブ広告 SNSやニュースメディアの記事タイトルやコンテンツに溶け込ませて表示するのがネイティブ広告です。一定数のユーザーが広告に対して悪いイメージを持っているとされていますが、ネイティブ広告はコンテンツに自然に溶け込んでいるため、ユーザーにストレスを与えずにクリックしてもらえる可能性が高いことが特徴です。 7.メール広告 ユーザーに向けて、メールで配信する広告をメール広告と呼びます。メール広告にはメルマガに広告を貼り付けるものと、ユーザーの趣味嗜好に合わせた広告メールを配信するものがあります。メールは消去されない限りユーザーのもとに残り続けますが、そもそも開封されない、開封されたとしても最後まで読まれない可能性もあります。他の広告と違い、一定期間掲載されるというものではなく、メールによる単発での配信のため、ターゲットを誤ると全く効果が出ないケースもあります。 8.アフィリエイト広告 アフィリエイト広告は、アフィリエイターと呼ばれる媒体主のWebサイトやブログに広告を掲載してもらうものです。アフィリエイト広告には成果報酬型やクリック型などの種類がありますが、成果に結びついたら費用を払うという成果報酬型が一般的です。そのため費用対効果が高い広告と言えますが、どの広告を載せるかはアフィリエイター次第のため、想定していたサイトに掲載してもらえない可能性があります。アフィリエイト広告については『アフィリエイト広告の基本〜仕組み・種類・メリット・向いているサイト〜』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。9.まとめ Web広告にはさまざまな種類があり、それぞれ少しずつ特徴が異なります。そのため自社の目的やターゲット層、また予算などに合わせてどの広告を出稿するかを決めることが大切です。小規模予算からスタートでき、効果測定もしやすいインターネット広告を活用し、収益の拡大をめざしましょう。
  • 2024.04.10 WEB広告

    アフィリエイト広告とは?基本的な仕組みやWeb広告における効果を解説
    Web広告のひとつとして広く認知されている「アフィリエイト広告」。しかしアフィリエイト広告にはどのような種類があり、どのような効果が期待できるのかよくわからず、出稿に一歩踏み出せない企業も多いようです。この記事では、アフィリエイト広告の仕組みや種類、出稿するメリットデメリット、そしてアフィリエイト広告を出稿するのに向いているサイトなどをご紹介していきます。 1.アフィリエイト広告の仕組み まずは、「アフィリエイト」の仕組みをご紹介します。 アフィリエイト広告とは アフィリエイト広告は、Web広告の種類のひとつで、アフィリエイター(媒体主)が保有しているサイトやSNSに広告を設置してもらうものです。一般的なアフィリエイト広告では、ユーザーがそのリンクを通して商品を購入するなど、CVにつながった場合に報酬を支払う成果報酬型となります。 アフィリエイト広告の仕組み アフィリエイト広告はASP(Affiliate Service Provider)が、広告を掲載したい媒体と広告を出稿したい企業とを結び、広告が掲載される流れになります。アフィリエイターはASPが提示する広告の中から、掲載したい広告を選んで自分のブログやWebサイトに掲載してリンクを貼ります。そして広告主は、アフィリエイターのサイトを経由してCVが発生した場合に報酬を支払う仕組みです。例えば、友人や家族にクレジットカードを紹介し、登録まで至った場合にポイントを還元する、といったものもアフィリエイトの一種といえます。 2.アフィリエイト広告の種類 ひと口にアフィリエイト広告と言っても、いろいろな種類があります。ここでは、主となる3種類のアフィリエイト広告を紹介します。 ①.成果報酬型 アフィリエイト広告のなかで、最も一般的なのが「成果報酬型」です。アフィリエイターのブログやメディアに貼られたリンクを通してCVに至った場合、その件数に応じて報酬を支払います。物販や情報商材ではよく利用されるタイプで、代表的なASPにはA8.netやバリューコマースなどがあります。 ②.インプレッション型 広告がブログやメディアに表示された回数に応じて報酬を支払うのが「インプレッション型」です。アクセス数の多いサイトに広告を掲載する場合は、インプレッション型でも十分効果があります。また成果報酬型、クリック型と比べて単価が安いことも特徴です。 ③.固定報酬型 影響力の大きいメディアは、掲載箇所に応じて一定期間固定の金額で広告枠を売っている場合があります。広告主がアフィリエイターに固定料金を支払うことで、広告を掲載してもらうのが「固定報酬型」です。 3.アフィリエイト広告のメリット アフィリエイト広告を利用することで考えられるメリットを、3つ紹介します。 ①.費用対効果が高い 最も一般的な成果報酬型のアフィリエイトは、アフィリエイターのブログやメディアを訪問した顧客が商品を購入する、資料請求をする、あるいは広告をクリックするといったアクションを行わない限り報酬を支払う必要がなく、余計な広告費がかかりません。ASPの利用料は必要ですが、アフィリエイターに支払う報酬は自社で決められるため、報酬額を十分に検討していれば高い費用対効果を期待できるでしょう。 ②.多くのユーザーにPRできる アフィリエイターのサイトを通じ、自社ブランドや商品を知らないユーザーに対して認知拡大できることもアフィリエイト広告の魅力のひとつです。影響力の大きいアフィリエイターが広告を掲載してくれればCVが見込めるだけではなく、実店舗への来店につながる可能性もあります。 ③.初期費用が少ない ASPを利用するには、初期設定費用やデポジットがかかりますが、中には初期費用が不要のASPもあります。マス広告に出稿するには数十万円単位の費用がかかることを考えると、初期費用を低く抑えられることは嬉しいポイントといえるでしょう。 4.アフィリエイト広告のデメリット 次に、アフィリエイト広告を利用するときに考えられるデメリットを3つ紹介しておきます。 ①.必ず掲載されるわけではない アフィリエイターは、ASPに載っている広告の中から自身のサイトで取り上げるサービス・商品を選択するため、アフィリエイターから選ばれなければ広告は掲載されません。報酬が少ない、成果達成のハードルが高いといったイメージを与えると選ばれにくくなってしまいますが、成果報酬を上げると利幅が小さくなってしまいます。バランスをとりつつアフィリエイターに魅力的な条件を設定することが重要です。 ②.固定費はかかる アフィリエイト広告は初期費用を少なく抑えられることが特徴ですが、ASPを継続的に使用するためには月々の利用料を支払う必要があります。月額費用は、たとえアフィリエイターに選ばれない、CVに繋がらないといったケースでも毎月支払わなければならないため注意しましょう。 ③.悪質なアフィリエイターもいる アフィリエイトでは、どのような文章で広告を掲載するのかはアフィリエイターに委ねられています。そのためアフィリエイターが誇大に商品やサービスをアピールする、薬機法・著作権違反をする、といった悪質行為をする可能性も少なからず考えられるでしょう。その場合、ブランドが傷つくことはもちろん、広告主側が責任を取らなければならない場合もあるため注意が必要です。最近はメディアの監視システムができつつあるため、対策をきちんと行ってくれるASPを選ぶなど自衛するようにしましょう。 5.アフィリエイト広告に向いているサイト アフィリエイト広告とうまくマッチングして効果が出やすい商品・サービスには、以下のようなものがあります。コンプレックス商品 ex) ダイエット商品 申し込みのハードルが低い商品やサービス ex) 無料会員登録 割引キャンペーン中の商品やサービス ex) 脱毛サロン、エステ 販売数の多い商品 ex) コスメ、美容系商品 成果単価が高いもの ex) キャッシング、クレジットカードその他にも、ECマーケティングでは証券口座開設、教材、ヘルスケア系など、多くの商品・サービスのアフィリエイト広告出稿の代理店として、実績をあげています。Web広告についてより詳しく知りたい方は、『Web広告の全て~選び方に迷ったらコレ!基本の7種類~』を合わせてご覧ください。6.まとめ アフィリエイト広告は、ユーザーが実際にアクションを起こさない限り報酬を支払う必要がない成果報酬型のため、非常に費用対効果が高いことが特徴です。成果を出すためには、自社の利益を確保しつつ、アフィリエイターにもメリットを感じてもらい、選んでもらえるような広告を考えることが大切です。一方で広告掲載が保証されないにも関わらず月額利用料がかかってしまうデメリットがあります。自社商品・サービスがアフィリエイト広告に適しているかを見定め、出稿を検討しましょう。
  • 2024.03.19 WEB広告

    Criteo(クリテオ)広告とは?種類や歴史、始め方など基本情報をプロが徹底解説
    フランス拠点のWeb広告配信企業として著名なCriteo。過去にサイトを訪れたユーザにアプローチする動的リターゲティング媒体として有名ですが、現在はさまざまなターゲティング配信を展開していることはご存知でしょうか?CriteoはWeb広告の効果を底上げするおすすめの広告媒体の一つで、「動的広告」の先駆者ともいえる存在ですが、どの広告代理店でも取り扱えるものではなく、Criteoが公式に認めた代理店のみ販売・運用できるという「認定代理店制度」を設けています。そのため、ネット上に出回っている情報が少ないのも事実です。効果が高いらしいという噂は聞くけれど詳しい情報が少ない、ちょっとベールに包まれた魅惑的な広告媒体「Criteo」。今回は認定代理店10年目を迎えるECマーケティングがCriteoの原点からプロダクトの進化まで、いまさら聞けないことなども触れつつ、Criteoの魅力をご紹介いたします。現在使っているWeb広告、運用広告の効果が頭打ちの企業様、ECサイトの売上を改善したいWeb担当者様には必見の内容です。1.Criteo(クリテオ)とは?広告配信の歴史・強みについてCriteoはフランスに本社を置く広告配信会社。リターゲティング広告を広めた先駆者としてインターネット黎明期から活躍してきた企業の一つです。リタゲの代名詞といえる存在ではないでしょうか。Criteo広告の歴史はWeb広告がたどってきた歴史でもあります。まずはCriteoがこれまでどう展開してきたかを知り、Criteo独自の強みを探ってみましょう。Criteoの歴史(創業~)Criteoが創業したのは2005年、フランス・パリのサラダ店。創業者のJBリュデルがハリウッド映画を見ながら「映画の視聴履歴からおすすめの作品を紹介してくれるツールがあれば無駄な時間を過ごさずに済むのに」と思ったところからユーザの行動履歴を分析・活用するビジネスモデルを考案したそう。※1Web上の購買行動履歴に基づいたデータを収集し、顧客一人ひとりにパーソナライズした技術開発をスタートしました。そしてCriteoの事業が大きく展開しはじめたのは、2008年に始まったPC向け広告商品のリリース以降です。Web広告黎明期だった2010年代にダイナミック広告とリターゲティング配信を組み合わせる「ダイナミックリターゲティング」で、広告成果を引き上げることに成功しました。<ひとこと解説>・ダイナミック広告:見る人に合わせて異なる広告を表示するシステムのこと。現在では当たり前に用いられているWebマーケティング手法です。・リターゲティング:広告主である企業のサイトにアクセスしたことがあるユーザに再度広告を表示させる手法のこと。略して「リタゲ」と呼称することもあります。Criteoを皮切りに、今ではGoogleやYahoo!もダイナミックリターゲティング広告を展開しています。Criteoの歴史(日本進出~)創業から6年後の2011年、日本法人を設立。日本は現在アメリカの次にCriteoでの市場規模が大きい国であり、当時の参入はCriteoにとっても日本の広告市場にとっても大きな出来事となりました。Criteoが日本での市場を広げるきっかけになったのは2012年に開始したYahoo! JAPANとの資本・業務提携。はじめはCriteoと直接契約した月間10万UU以上のアクセス数を保有するWebサイトのみにサービスを提供。当初は大規模ECサイトがメインでしたが、ビジネスの拡大に伴って認定広告代理店を通じてのサービス提供をスタート。日本でのシェアをさらに広げていきました。日本進出当初、Criteoが苦戦したのは日本のEコマース市場におけるシステムの複雑さが挙げられます。日本のECカートシステムはパッケージ型、ASP型、スクラッチ型など多種多様な仕様が存在します。日本市場に進出するには複雑なEC業界にローカライズする必要があったのです。タグ実装時の適用方法やパーソナライズに必要な変数データの有無など、海外にはないローカライズに2億円以上の改修費用をかけたとも言われています。そういったCriteoの姿勢が現在多数の企業の売上支援に貢献しているといっても過言ではありません。2018年には顧客データをAIで分析する研究・開発機関である「Criteo AI Lab」を設立。従来の行動データのみに依存する広告サービスから、よりパーソナライズされた広告が強みになっていきました。同時期に既存顧客の活性化や新規顧客の獲得といった「フルファネル」へビジネスモデルを移行させていきます。Criteoの歴史(ブランド刷新~)旧ロゴ新ロゴ引用:Criteo社プレスリリースサードパーティークッキーの規制開始などの情勢変化により新しい戦略・方向転換が必要になり、2021年にブランディング刷新を発表。イメージチェンジに伴い、ロゴも新しいデザインに変更されました。<ひとこと解説>サードパーティークッキー(3rd Party Cookie):アクセスしているサイトとは異なる「第三者ドメイン」が発行したクッキーのこと。あらゆるサイトでの行動履歴を収集し、商品への関心を分析することができるようになります。Criteoなどの企業はサードパーティークッキーを利用することでユーザに合わせたダイナミック広告を提供していましたが、近年ではプライバシー保護の観点から段階的に廃止が進められています。サードパーティークッキーを用いたリタゲ広告一本を強みとする事業展開から方向転換し、現在では新規顧客の誘導やオムニチャネル(後述)の促進など、多方面にわたるサービス展開を見せています。CriteoのAIエンジンについて近年Criteoが特に力を入れているのがAIを活用した広告テクノロジーの展開です。Criteoは広告エンジンを用いて、さまざまなWebサイトの広告欄に依頼主の広告を代理で出稿します広告を出すための入札先をAIで自動分析し、最適なスペースに掲載できるのがCriteoの大きな強みです。大きく分けて3つのAIエンジンがあり、目的に応じて使い分ける/併用することで大きな効果をもたらします。予測入札エンジン顧客一人ひとりのエンゲージメントやコンバージョン率、カート投入額を正確に予測するAIエンジン。事前に入力された予算を基に効果的な入札先を分析します。Criteo入札エンジンの優れている点は「プールした資金を他の入札先に回すことができる」ところです。通常、予算オーバーを避けるためあらかじめ設定した予算額を超える入札はできないようになっているのが広告媒体のシステムです。しかしCriteoは最低CPCの20円より予算を上げると他の入札先での剰余をCPCの高い入札先に回すことができるためり、リーチできるユーザの幅が大きく広がります。レコメンドエンジン広告を見る顧客にどの商品をおすすめすべきか自動分析するAIエンジン。商品の閲覧履歴および実際に購入につながったデータを分析し、「閲覧した商品と購入に繋がる可能性が高い商品」といった形でレコメンドします。[word_balloon id="unset" src="https://www.ecmarketing.co.jp/contents/wp-content/uploads/2024/02/icon_white-1-1.webp" size="M" position="L" radius="true" name="" balloon="talk" balloon_shadow="true"]閲覧した商品だけでなく、分析によって関連があると判断した商品を表示できるのがCriteoの強みだ。Criteoを通じて発生したCVの5割が初回訪問時に閲覧していない商品、とも言われているにゃん。[/word_balloon]クリエイティブエンジン(DCO+)サイトを訪れる顧客一人ひとりに合わせてレコメンドする商品やデザインを都度自動で選定し、興味を持ってもらえるような最適な広告を作成するAIエンジン。フォーマット、レイアウト、動き、CTAの色や文言パターンなど数千にものぼる組み合わせが生成され、クリック率や購入率など成果につながった形式が優先的に表示される仕組みです。ちなみにCriteoバナーで商品画像が切り替わる速度も緻密に検証されているとか。おすすめする商品だけでなく、商品の魅力を伝えるためのデザインもAIによって自動で判別してくれるのがCriteoの大きな強みです。→実績豊富なECマーケティングの運用サービス2.Criteoができる広告配信(プロダクト)の種類リタゲ広告でスタートしたCriteoの配信システムも、AI技術の進歩などにより多様なターゲティング方法で広告配信できるようになりましたが、「Criteoといえばリタゲ」というイメージはまだまだ強いのではないでしょうか。もちろん今もリタゲ広告市場においてCriteoの大きなアドバンテージを持っていますが、前述のとおり時勢の変化に応じて幅広いニーズに応える広告出稿が可能になっています。そのため「初期の頃にCriteoを試したがタグ実装が思うようにいかず効果が十分に感じられなかった」という企業でも、今のCriteoならば過去の課題がクリアされ期待以上の効果を出せるかもしれません。リタゲも含めてどんな種類の広告があるのかチェックしてみましょう。リターゲティング(リタゲ)広告Webサイトを訪れたことがあるユーザに広告を配信する「リタゲ広告」。Criteoが提供しているのはユーザに応じて配信面を自動で生成する「ダイナミックリターゲティング」です。Criteoは膨大な顧客の行動データを駆使し、一人ひとりの興味・関心を自動で分析します。分析データに基づいて広告主の商品を購入してくれそうな潜在顧客を洗い出し、最適な広告を配信するという仕組みです。カスタマーアクイジション(CCA)/コンテクスチュアル広告 カスタマーアクイジションとは、サイトに訪問したことがないユーザに配信できるダイナミック広告のこと。具体的なアプローチ方法がコンテクスチュアル広告です。(別々の広告配信方法ですが、現在のCriteoでは統合したシステムとして提供されています)Criteoが得意とするリタゲ広告は主にサードパーティークッキーを利用して既にサイトを訪れたりしたことのある人を誘導する形態です。大きな効果をもたらすシステムである一方、クッキー廃止による情勢変化や、サイトにアクセスしたことがない潜在顧客にリーチできないという弱みもありました。そこで、現在はクッキーを使わず新規顧客まで幅広くアプローチできる広告も提供しています。それがカスタマーアクイジション、コンテクスチュアル広告です。コンテクスチュアル広告とは、配信面のコンテクスト(文脈)から広告内容を決めるシステムを指します。事前に入力した商品情報(商品名・説明文・カテゴリ)と広告を配信するページ内の情報をAIが学習し、コンテンツの文脈に合った広告を配信します。自社サイトを訪れたことがないユーザや長期休眠ユーザを対象に、クッキーレスな広告配信が可能です。オーディエンスマッチ(CAM)クッキーを使わない広告配信方法としてもう一つ注目を集めているのがオーディエンスマッチです。過去に購入履歴があるものの、長期間サイトにはアクセスしていない(もしくは一度も訪問したことがない)ユーザに対してアプローチできます。過去に取得したメールアドレスの情報をもとに配信対象を決めるので、Webサイトの閲覧履歴だけでなく、アプリや店舗での登録など横断的なデータから広告を配信することが可能です。特に一定以上の期間購入がない休眠顧客の掘り起こしで効果を発揮します。リタゲ広告とオーディエンスマッチを組み合わせる広告戦略も有効です。リテールメディア小売業者及びCriteoが保有するファーストパーティ・データを活用して広告を最適化する仕組みです。利用されるデータとして近年取り入れられたのが大手ショッピングモール「楽天」との連携。個人を特定できない形で行動分析データを利用し、最適な広告を配信します。※2サードパーティークッキーを使わないことから広告業界全体から注目を集めているシステムであり、Criteoが近年力を入れている事業でもあります。リセラープログラム(CRP)特定の商品にフラグを立てて配信するリターゲティング型のプログラム。Criteoが提供する商品レコメンド枠に注力商品、単価の高い商品などを表示させます。取扱点数が多い、もしくはパーソナライズに依存しない注力商品を持つECサイトにおいては特に有効です。動画広告・アプリ広告Criteoではブラウザで表示するWebサイトだけでなく、さまざまなフォーマットに対応した広告を提供できます。動画広告はブランドや商品サービスの認知度向上を目的とした再生数だけでなく、同時にWebサイト誘導も圧倒的な低単価で叶えるという点で、他の動画広告配信とは一線を画する強みがあります。アプリ広告は検討段階のユーザへの購買の促進に有効です。オムニチャネルオムニチャネルとは、さまざまな媒体での販売戦略を連携させて、効率的に顧客へアプローチする施策を指します。PCとスマホ両方のチャネル(媒体)に対応するのはもちろん、SNSやモバイルアプリ、さらには実店舗など全てのチャネルが所有する情報を共有しあうことで、顧客に最適化された広告を一貫して表示させることができます。Criteoが提供するオムニチャネルのプロダクトは主に実店舗とオンライン両輪で行う販売促進。位置情報を活用して店舗来店やオンライン販売を促進することができます。3.Criteoの導入方法・始め方実際にCriteoで広告運用を始める場合、配信までの準備に2週間~数ヶ月はかかります。具体的には以下のような手順で導入することを覚えておきましょう。Criteo社に直接申し込みor認定代理店と契約Criteoを通じて広告運用を始める場合、まずはCriteoと直接契約するか認定代理店(Criteo認定パートナー)を通じて契約するか選ぶことになります。直接契約はデータフィードやタグの実装に知識・スキルが必要なこと、加えてキャンペーン作成など初期設定がセルフ対応に移行したことから広告主自身が管理画面からすべて作業するため社内にCriteo導入・運用経験者がいないとかなり難しいでしょう。Criteoは広告媒体として非常に精度の高い技術を備えていますが、導入するまでの実装作業や運用の難易度が高いため、さまざまな広告管理画面の仕組みを使い慣れていない方が直接契約した場合、準備段階で躓いてしまうケースもときに生じます。実際そういった状態になり弊社にお問い合わせをいただいた事例もあります。社内にCriteoの知見を持った担当者がいない場合はCriteo認定代理店(パートナー)を通じて契約するのがよいでしょう。Criteo認定代理店と契約する場合は予算規模や運用実績などから自社に合う代理店を選ぶ必要があります。→豊富なCriteo運用実績あり!ECマーケティングのサービスはこちら<ひとこと解説>データフィード:広告を出す商品についての情報をまとめた表のこと。単にフィードと呼ぶこともあります。Criteo以外の広告媒体を使う場合もデータフィードを作成する必要があります。タグ:広告においては顧客のサイト内閲覧履歴などを計測・収集するタグを指します。タグをサイト内のソースコードに埋め込むことで、ページを訪れたユーザのデータを計測・学習・予測します。Criteo広告を実装するまでの手順以下は直接契約した場合の大まかな手順です。認定代理店と契約した場合は最適な配信方法を相談しつつ、代理店が代わりに実装までの手順を踏んでいきます。Criteo は配信までに申し込みやデータの提出などやり取りする回数が多く、タグの実装方法も複雑です。そのため他の媒体と比べて導入のハードルが高く、準備期間が長くなりがちです。①   掲載審査Criteo広告を掲載するには運営会社・取扱商品に信頼性があり、一定規模のWebサイトであることを証明しなければなりません。審査時に条件を満たしていることが分かる各種の数値を送付します。具体的な出稿条件は以下の通りです。訪問者数:1,500UU/日、もしくは4万UU/月以上クリック単価(CPC):20円以上商品点数:1点以上その他、CVR, KPI, 平均購入単価など各種数値も審査の対象となります。数値的なデータだけでなく、信用性に関わる要素として企業情報、取扱商品の内容などを総合的に見て掲載可能か判断します。②申し込み・アカウント発行審査が通ったら申込書に電子署名をして、Criteoアカウントを発行します。③フィード作成アカウントの作成が終わったらいよいよフィードの作成に取り掛かります。適切な広告表示にはフィードの内容とタグの発火情報を合わせる必要があります。作成後のアップロードでタグから取得されたリクエスト情報とフィード内容の不一致率が高いと広告を開始できないので注意しましょう。④ロゴデータ送付、デモバナー確認自社のロゴデータを送付し、作成したフィードからデモバナーを作成してもらいます。最近はセルフ対応化しているため、Criteoにロゴを送って処理してもらうのではなく直接管理画面かロゴをアップロードしバナーの設定を行うケースもあります。⑤タグ実装計5種類(必須は2種類)のタグを自社サイトに実装してユーザの行動を把握できるようにします。実装時にはタグが発火したときに必要なデータがサーバに送信されているかどうか確認する「コンバージョンテスト」も必須です。ECサイトのカートシステムによってはタグ設定のためにサイトの改修を伴うケースもあり、この作業でつまずくと配信をスタートするまでにかなり時間がかかります。⑥配信開始タグの実装が完了したら広告の配信がスタートします。一度設置したタグは特別な事情がなければ配信後に更新する必要はありませんが、導入するオプション機能に応じてフィードを改修するケースもあります。4.【プロ目線】Criteoは他のダイナミック(動的)広告より強い?ダイナミック広告を提供している会社はCriteo以外にもいくつかあります。先駆者であるCriteoが総合的に一番高いパフォーマンスを発揮すると考えていますが、もちろん媒体ごとに得手不得手はあるものです。ディスプレイ出稿におけるGoogle・Criteo比較GoogleCriteo本社アメリカフランス取扱代理店すべて認定代理店のみ最低出稿額(税別)任意設定可1アカウント約60万円~最低出稿期間任意設定可セグメント時の単位エリア単位。1アカウントで複数キャンペーン追加可表示言語単位。言語ごとにアカウント追加が必要掲載面Googleネットワーク圏内大手メディアアクセス数の多いサイト(運営元:法人個人不問)Yahooネットワーク圏内大手メディアアクセス数の多い法人運営サイトFacebook、Instagram面課金方式クリック課金クリック単価相場設定方法による25円~市況によって変化画像入稿正方形、長方形各2点~※設定内容により変動正方形9点~入稿はサーバアップ後の「画像URL」テキスト入稿-画像ごとに見出しテキストユーザセグメント方法興味関心・行動性別・エリア・言語年齢・家族構成・年収デバイス・ブラウザ・OS検索行動GoogleMap行動エリア情報興味関心・行動性別・エリア・言語接触ブランド・メーカーライフスタイル・季節イベント他Criteoと比較されることが多いGoogle広告との相違点を詳しくまとめました。ユーザセグメント方法、課金方式などに共通点もありますが、それぞれアドバンテージとなる部分が異なることも分かります。今度は主要な媒体における特徴の違いを捉えてみましょう。今回は5つの広告媒体を比較しました。配信面データ蓄積その他の特徴CriteoGoogle・Yahoo!・Meta(一部)など各所の配信面1日あたり7億5,000万人のユーザーから得た行動データの蓄積審査基準が高い(質の高い広告)GoogleGoogleサービス全般、検索ページ、そのほかのWebサイトアカウントに紐づいた精度の高い情報導入の手軽さが魅力Yahoo!Yahoo!サービス全般、大手ニュースメディアなど導入に手間がかかるMeta(Instagram・Facebookなど)個々のアプリ内で配信利用者層のニーズに特化した独自の顧客データ―LINE年齢性別など正確な顧客情報導入に手間がかかる配信面Criteo:Google、Yahoo!など各所の配信面特にYahoo!の配信面に出られる第三者媒体はCriteoだけなので、その点は大きなメリットでしょう。Google、Yahoo!、その他のアプリなど、さまざまな媒体に配信することができます。実際の傾向としてはYahoo!配信面への出稿が7~8割程度を占めています。Google広告:Googleサービス全般、検索ページ、そのほかのWebサイト配信面数は随一ですが、審査基準が比較的緩いのでアクセス数が多ければ個人のブログサイトや誤タップにつながりうる位置にも表示されてしまうことがあります。Yahoo!広告:Yahoo!サービス全般、大手ニュースメディアなど配信面のメインはYahoo!天気やYahoo!乗り換えなど各サービス。Yahoo!のネットワークに存在する多くの大手サイト・著名メディア・純広告枠を保有するメディアにも表示されます。Googleと比較するとimp在庫数は少ないですが掲載枠のほとんどが大手企業をはじめとする法人運営サイトであることからも、信頼性は高いと言えます。Meta・LINE:個々のアプリ内での表示のみMetaはFacebookとInstagramで向き不向きが分かれます。LINEはオールジャンル・幅広い世代で活用しやすいのが特徴です。データ蓄積パーソナライズ広告を表示するための顧客データ(実績)をどれだけ蓄積しているかがサービスの質にも現れます。Criteo:ダイナミック広告の先駆者として蓄積してきたデータ、1日あたり7億5,000万人ものアクティブユーザから得たデータをもとに学習しているGoogle、Yahoo!:アカウントに紐づいたさまざまなユーザ情報(Yahoo!の方がやや弱い)Meta:アプリ利用者層のニーズに特化した独自の顧客データLINE:アクティブユーザが多く、年齢性別など正確な顧客情報を有しているCriteoは世界中の購入データ・購入に至るまでの行動ベースを学習しているため、他媒体と効果に差が出るのも納得です。その他の特徴導入の手軽さでいえばGoogleが有利です。Criteoは広告主への審査基準が高く誰でも申込みできるわけではないので、利用できるのは一定の基準をクリアしたWebサイトのみ、ゆえに質の高い広告を維持していると言えます。また、Google、Meta、Criteoはデータフィードの仕様がほぼ統一されているため流用・展開しやすいのが共通の特徴として挙げられます。LINE、Yahoo!は他媒体と仕様が異なるという運用面での不便さや、後発という点でダイナミック配信においてはCriteoより効果が弱い傾向があります。(弊社担当が実際に検証を行いました。)それゆえ効果がブランド力・商品力・オファーに依存しやすいといった弱点があります。5.Criteoが向いているサイトでは、総合的に見て他の配信媒体ではなくCriteoを選ぶべきなのはどんなサイトなのでしょうか。メリットとデメリットを改めて整理してみましょう。参考までにGoogle広告の特徴も記載します。メリットデメリットCriteo・商品数が多いと効果が出やすい・小~大企業それぞれに適した戦略を組める・審査基準が厳しいため広告の質が担保される・極端に小規模、商品数が少ない場合、戦略を組みにくい・予算が少額だと効果が出にくいGoogle・小規模事業者でも参入できるハードルの低さ・広告としての質が担保されない商品数が多いサイトCriteoは仕様上、商品のバリエーションが多いほどレコメンドできる商品の幅が広がるため有利です。AIによる学習・分析やデータ照合による広告効果を出したいのであれば、10点以上の商品点数で配信するのがおすすめです。広告の効果が芳しくないサイト動的広告を全く利用していない、初期(ローカライズ前)のCriteoしか利用していない、他の媒体で結果が出なかったという企業にこそおすすめです。現在のCriteoはAIエンジンの進化によって小~中規模のサイトでも十分な広告効果が出せるようになりました。これまでの広告戦略で効果が出なかったとしても、Criteoなら成果を上げられるかもしれません。Criteo以外の広告が向いているサイトは?反対にCriteoに向いていないのは取扱商品数・アクセス数が極端に少ない企業です。初期と比べてサイト規模におけるハードルは下がりましたが、短期間・少額予算でちょっと試したいという企業はGoogleに軍配が上がります。Criteoは最低出稿額のルールがあり、開始後は最低出稿金額に到達するまで配信を停止することは原則できません。また少額予算では最適化に必要な学習データの蓄積に時間もかかることからCriteo本来の実力を発揮しきれなくなります。そのため、ある程度の予算と期間を確保したうえで導入する必要があります。6.まとめCriteoはダイナミックリターゲティング広告に大きな強みを持つ企業ですが、IT情勢の変化に伴いクッキーレスにも早期から対応しており、多様な広告を提供する形態に進化を遂げています。AIエンジンを用いた入札によって効率的に成果をあげられる広告媒体ですが、その反面フィード実装など他の広告媒体と比べて難易度の高い初期設定を含むため、使っているサイトシステムによっては導入ハードルが高くなるケースもあります。今回ご紹介したCriteoの情報はかなり基礎的なものであり、実際の導入にあたってはよりサイトの環境など事前確認が必要になります。自社サイトで導入できるか、うちのECカートシステムは対応できるか、など導入を迷っている担当者様はぜひお問い合わせください。7.ECマーケティングのCriteo広告運用Criteoの導入を検討している、初期の頃に導入していたが予算・システムの都合で止めてしまった…そんな、企業様に向けて今記事を作成しました。Criteo=リタゲ広告というイメージが強すぎるあまり、その外側にあるビジネスチャンスを逃しているケースが多いように見受けられるからです。ここまでご紹介してきた通り、以前は大企業を対象とした既存顧客のリターゲティングに特化していたCriteoですが、現在ではリタゲに留まらずさまざまな広告配信が可能になっています。以前導入した際には広告戦略が自社商品に合わずやめてしまった経験のある企業様が現在のCriteoでは運用に成功する事例も多くあります。ECマーケティングは比較的予算の大きくない企業様を中心に、さまざまな事情を抱えるWebサイトで成功に導いたケーススタディを多く保有していますので御社に合った戦略を組み立てることができるかもしれません。より一層進化したCriteo広告の効果を多くの企業様に体験してもらいたい、と思っています。実績とノウハウで広告運用をサポートECマーケティングは2014年からCriteoの認定代理店として広告運用に携わっており、2024年で10周年を迎えます。内製フィードの管理だけでなく、フィードを作成するリソースがない企業様へは弊社が保有している独自のフィードシステムを提供しているため、広告運用が初めて・社内にノウハウがないという方にも十分満足していただけます。→ECマーケティングのフィードについてはこちらから多様な業界・規模に対応Criteoは予算の管理が難しく、BtoBのECサイトや非ECなど予算を潤沢に利用できない条件下では広告運用の難易度が上がります。そのため出稿条件を満たしていても導入を諦めてしまう企業様も多いのが実情です。弊社のCriteo運用は、比較的予算規模の大きくない企業様を中心にのべ約90サイトで支援実績があるため、さまざまなケーススタディを持っていることが強みです。また、Google Analytics(GA4)を併用した横断的な集客の最適化も得意としています。Criteo運用歴10年となるECマーケティングにぜひご相談ください。>>>Criteo運用サービスの詳細はこちら<<<※1 Unyoo.jp+「Criteo:プラットフォームの思想を知れば、これからの広告運用が見える」※2 Criteo+「Criteo、楽天「RMP – Display Ads」との広告配信における連携を発表」
  • 2023.09.01 WEB広告

    コンテンツマーケティングのためのSEO記事に重要な「構成」とは?記事作成に重要な構成の作り方や意識したいポイントを紹介!
    コンテンツマーケティングを実施する上でのSEO記事とは、Googleなどの検索エンジンで上位表示されることを目的に作成した記事を指します。SEOでは、ユーザーの検索意図に沿って有益な情報を提供することがポイントです。 良質なSEO記事を作るには、「構成」が重要な役割を果たします。しっかりと構成を作ってから記事を書けば、ユーザーにとって価値あるコンテンツになることはもちろん、上位表示も見込めます ただ、そもそも「構成」とは何か、どのように作ればいいのかが分らないという方もいらっしゃると思います。 そこでこの記事では、SEO記事において重要な構成の基礎知識、作り方、意識すべきポイントについて解説していきます。正しい手順でSEO記事を作成し、より多くの人にアクセスしてもらえる記事を目指しましょう。   1.SEO記事に重要な「構成」とは? 構成とは簡単にいうと記事の骨組みのことです。SEO記事における構成には主に以下の要素が含まれます。キーワード 対象ユーザー タイトル 見出し 内容(本文)これらの要素を適切に配置することで伝えたいことが明確になり、読者や検索エンジンにとって価値のある記事にすることができます。また、内容がブレにくくなり、ライティングをスムーズに進められるといったメリットもあります。 ただし、構成は正しい方法で作らなければ効果を最大限発揮できません。キーワードと内容にズレがある場合や、読者のニーズを満たせていない場合は、構成に沿ったライティングをしてもページがGoogle検索結果に上位表示されるのは難しいでしょう。ただ記事の枠組みを作るのではなく、SEO効果を高められるような構成を作ることが重要です。 SEO記事を作るにあたって、良い構成と悪い構成を比較してみましょう。   【良い記事の例】タイトルにgoogleに上位表示させたいキーワードを含み、端的で記事の内容がイメージしやすい。 対象ユーザーがしっかりと絞り込まれている。 見出しが1つにつき1つの要素で作られていて、キーワード含んでいる。 必要な要素が過不足なく盛り込まれており、論理的に整理されている。 hタグが適切に使用されている。  【悪い記事の例】タイトルを読んでも記事の内容が分かりにくい。 対象ユーザーが曖昧。 見出しにGoogleに上位表示させたいキーワードを含んでいない。 内容がバラバラ。必要な要素が抜け落ちている。 hタグが使用されていない。SEO記事向けの構成の作り方を知らなければ、良い例のような構成を作るのは難しいかもしれません。次章ではSEO効果を最大化する構成の作り方をみてみましょう。   2.SEO記事の「構成」の作り方 ここではSEO記事の構成の作り方を解説します。 記事のペルソナを設定する まず、記事のペルソナを設定しましょう。ペルソナとは記事を読む人物像のことであり、誰が記事を読むのかを明確にすることでより的確な記事を作成することができます。ペルソナを設定する際は以下の項目を参考にしてみてください。年齢 性別 職業 年収 趣味 特技 住んでいる地域 一人暮らしか実家暮らしか 趣味嗜好  Googleに上位表示させたいキーワードを選定する ペルソナを設定したら、SEO記事において重要なキーワードを選定しましょう。キーワードに沿って構成を作れば記事の方向性を明確化できます。 自社の商品カテゴリや注力商品に関連するキーワード、商材・サービスにニーズのあるユーザーが検索しそうなキーワードをイメージして選定します。検索回数は重視しすぎず、施策優先度を決める材料のひとつとしましょう。 キーワード選定は最終的に上位表示させたい単語を軸キーワードとして置き、サジェストキーワードを選んでいく方法がおすすめです。 サジェストキーワードは検索窓にキーワードを入力したときに表示される「検索候補」のことで、例えば、「コンテンツSEO」という軸キーワードを上位表示させたい場合、「コンテンツSEO 事例」「コンテンツSEO やり方」「コンテンツSEO メリット」といったキーワードを選びます。サジェストキーワードを活用することでキーワード選定を効率的にでき、ユーザーの検索意図も見えやすくなります。また、軸キーワードより競合性が低いため、比較的上位表示を狙いやすいのもメリットです。記事数や流入数が増えればWebサイトの評価が上がり、軸キーワードの上位獲得も目指せるでしょう。 上位表示されているWebサイトの強さ(大手ECサイトが並んでいないかなど)やページの数、医療や法律など高度な専門知識が必要とされるテーマかどうかなども考慮して、難易度が高すぎないキーワードを選定すればより効率的に成果を上げやすいでしょう。   必要な情報を過不足なく収集する 記事に必要な情報を過不足なく収集しましょう。ペルソナが何故そのキーワードで検索するのか、悩みや疑問を解消するためにはどのような情報が必要なのかを考え、情報を収集します。 インターネットや書籍、専門家へのインタビューなどを活用して、正確かつ信頼性の高い情報を収集することが大切です。個人ブログやSNSは信ぴょう性の判断が難しいため、行政や研究機関が発信している情報を参考にするといいでしょう。 <信頼性の高いWebサイト>政府が提供している情報 例:厚生労働省、総務省など 研究機関のデータ 例:CiNii 専門家が発信している情報 例:クリニック、税理士事務所など  情報を論理的な流れに整理する 収集した情報を論理的な流れに整理しましょう。序論、本論、結論といったように論理的な流れを作り出すことで、記事に納得感を持たせることができます。また、段落や見出しを使って情報を整理することで、読者にとってもGoogleにとってもより分かりやすい記事になるためSEO効果が見込まれます。   見出しを作成する 次に、記事の見出しを作成しましょう。見出しを適切に設定することで記事の大枠をスムーズに理解することができるので、読みやすい記事になります。見出しは章の内容が一目で分るように端的に言い表すことが大切です。また、見出しにキーワードを含めればSEO的にも有利な記事を作成することができるでしょう。   タイトルを決める 最後に、記事のタイトルを決めましょう。タイトルは読者が記事を読むかを決める大切な要素なので、魅力的なものであることが重要です。タイトルを決める際にはキーワードを含める、興味を引くような表現を使用するといったことを意識しましょう。   3.構成を作る際に意識したいポイント ここでは、SEO記事の構成を作る際に意識したいポイントについて解説します。 ユーザー目線で考える SEO記事を作成するにあたって最も重要なことは、読者であるユーザー目線で考えることです。つまり、検索エンジンで検索して記事を見つけた人たちが、その記事を読んで満足するかどうかを考えなければなりません。 例えば、記事のタイトルや見出しを最適化し内容がすぐに理解できるようにする、ユーザーが記事を読み進めやすいように箇条書きや図形を使うといった工夫をしましょう。また、SEO対策を意識したキーワードを多用しすぎず、読みやすさを重視した自然な文章を書くことも大切です。   オリジナル要素を盛り込む SEO記事は他の記事と差別化するために、オリジナルの要素を盛り込むことが大切です。筆者自身の体験談や、取材した内容などの独自の情報がある記事はユーザーが読む価値を感じ、共有してもらう可能性も高まります。 他の記事にはない情報や知識を提供する、独自の調査結果やデータを取り上げる、独自のノウハウや考え方を提供することを意識すれば、記事にオリジナリティを持たせられるでしょう。 近年、Googleのレンダリングと呼ばれる「HTMLやJavaScriptをWebサイトとして閲覧できるよう変換する」技術が上がっています。ユーザーが目で見るのと同じように画像も理解できるようになってきているため、独自の図形やイラストを使ってわかりやすく説明するのもおすすめです。   1章につき要点は1つ 1つの章につき、要点を1つに絞ることが重要です。例えば、1つの章の中でAのメリットとBのメリットを説明する、Aの使い方と注意点を説明すると全体的にまとまりが無くなり、分かりにくい記事になってしまいます。 伝えたいポイントが2つ以上ある場合は、章を分けましょう。   hタグを適切に使用する 構成を作る際にhタグを適切に使用することも重要です。hタグは見出しを表すために使われるHTMLタグで、読者だけでなく検索エンジンにも文章構造を分りやすく伝える役割があります。 h1からh6までの6つの階層があり、大見出しにあたるh1はタイトル、中見出しにあたるh2は章題、小見出しにあたるh3は節題に使用することが基本です。h4以降は細かな解説や補足がある場合に追加します。 SEOにおいて、hタグにキーワードを多く含めた方が効果的だとする説もありますが、直接的な影響はないと考えた方がよいでしょう。しかし、タイトルや見出しにキーワードが含まれることでユーザーの目を引き、クリック率が高まり、間接的に検索順位が上がることはあるかもしれません。 ただし、キーワードを無理やり入れると読み手に不自然に感じられてしまうため、自然な表現を心がけるようにしましょう。   5.まとめ SEO記事を作る際は構成を作ることが大切です。正しく構成を作れば情報の抜け漏れが無くなる、内容がブレにくくなるなどのメリットがあり、より良質なSEO記事を作成できます。 構成は以下の手順で作成しましょう。記事の読み手となるペルソナを設定する キーワードを選定する 必要な情報を過不足なく収集する 情報を論理的な流れに整理する 見出しを作成する タイトルを決めるユーザー目線で考えて必要な情報を収集する、記事にオリジナル要素を盛り込み差別化する、hタグを適切に使用し読みやすい記事にすることを意識して構成を作ればより良質でSEO効果の高い記事になるでしょう。
  • 2023.08.29 WEB広告

    88.2%がクリエイティブを継続活用したいと回答!【コンテンツのリッチ化について企業のWeb担当者108名にアンケート調査を実施】
    今やコンテンツマーケティングは企業にとって欠かせないWeb施策のひとつとなった。多くの企業がコンテンツマーケティングに取り組むなか、情報量の増加、ユーザーの価値観変化などを背景に、求められるコンテンツもまた変動しているようだ。 従来のテキスト表現だけに留まらず、リッチなコンテンツが注目を集めている。画像や動画などのさまざまな表現を用いることで、どのような効果が得られるのか。 今回は、コンテンツマーケティングを実施している企業のWeb担当者にアンケート調査を行った。アンケート回答者:コンテンツマーケティングを実施している年商10億円以上の企業のWeb担当者アンケート実施日:2023/7/14~2023/7/15アンケート回答者の属性はこちら。 コンテンツマーケティングの実施状況 コンテンツマーケティングの1カ月あたりの平均予算を教えてください。コンテンツマーケティングに月50万円以上の予算をかけている企業が83.8%と8割を超える結果となった。月300万円以上の企業も12.6%と一定数みられる。また、BtoC企業の方が、BtoB企業より予算が少ない傾向も。   過去1年間に作成したWebコンテンツを全て選択してください。全体的にお役立ち情報やSEO記事、企業情報などのWebコンテンツを制作した企業が多く、BtoB企業では特にお役立ち情報の制作に力を入れている企業が多くみられる。一方、BtoC企業ではSEO記事を制作する企業が60.0%と突出して、集客に注力しているようだ。   過去1年間に作成したWebコンテンツの平均文字数についてお答えください。複数あてはまる場合は、最も多く取り組んだものを選択してください。2,000字未満のWebコンテンツを制作している企業は6.5%と少なく、3,000字以上の企業が61.1%で大半を占める。コンテンツマーケティングを実施している企業は、文字数を重視する傾向があるようだ。   コンテンツのリッチ化への対応状況 過去1年間に作成したWebコンテンツにはどのようなクリエイティブを活用しましたか?当てはまるものをすべてお答えください。Webコンテンツに活用したクリエイティブでは、「図解イラスト」(65.7%)が最も多い結果となった。次いで、「メイン画像」が54.6%、「その他のイメージ画像」が48.1%と続く。クリエイティブを活用していない企業は0.9%でほぼない状態。 テキストだけでは分かりにくい情報も、ビジュアルを用いることで表現力が上がり、ユーザーに対してわかりやすく伝えられるメリットがある。Webコンテンツ制作ではクリエイティブの活用が必須と捉えられているようだ。   Webコンテンツにクリエイティブを活用した理由をすべてお答えください。画像や動画はテキストより注意を惹きつけやすいため、「Webサイトへの滞在時間アップ」を目的とする企業が55.9%でトップ。また、近年「Googleのレンダリング」の処理技術が上がり、クローラーは画像やJavaScriptも高い精度で認識するようになっている。Googleがリッチなコンテンツを評価できるようになった背景から、クリエイティブを活用した企業も多いようだ。   クリエイティブを活用したWebコンテンツを何に利用していますか?BtoB企業は、一般的にユーザーの検討期間が長いため、リード獲得や顧客育成に向いている「メルマガ」(51.0%)や「ホワイトペーパー」(52.9%)に活用する企業が多い結果となった。BtoC企業もCRM施策として「メルマガ」を活用する企業が多くみられるが、拡散に向いている「SNS」(40.0%)に流用する企業も一定数占める。   今後もWebコンテンツにクリエイティブを活用したいですか?今後もWebコンテンツにクリエイティブを活用したいか聞いたところ、49.5%が「継続したい」、38.7%が「やや継続したい」と回答。合わせて約9割にあたる88.2%のWeb担当者がクリエイティブを活用したリッチなコンテンツ制作を続けていきたい意思を示している。   コンテンツマーケティングの今後 過去1年間、Webコンテンツ制作に取り組んで感じた課題があればすべてお答えください。Webコンテンツ制作の課題を聞いたところ、1位が「リピート率が上がらない」が50.9%、2位が「他社と差別化が難しい」45.4%、3位が「コンテンツの質が低いと感じる」42.6%という結果になった。 コンテンツが飽和状態になりつつある昨今、ユーザーの興味を引き、関係性を構築できるリッチなコンテンツ制作に頭を悩ませる担当者が多い状況が見受けられた。   今後のWebコンテンツ制作で重要だと思われることは何ですか?今後のWebコンテンツ制作では「文章のクオリティ」(62.0%)や、「クリエイティブを用いた表現」(54.6%)を重要だと考えるWeb担当者が多く、特にコンテンツの質にこだわりたい意向を持っていることが見て取れる。 日々、大量の情報に触れ、情報リテラシーが向上するユーザーは増加している。今後、質の低いコンテンツは見られなくなる傾向が強まるだろう。そういった背景もあり、企業はよりクオリティの高い、表現力豊かなコンテンツ制作を重要と考える必要がある。   ECマーケティング社のロイヤルコンテンツ 従来のコンテンツマーケティングでは、コンテンツを量産し、いかに多くのユーザーを集客するかが重要視されてきましたが、今回のアンケート調査から「コンテンツの“量”より“質”にこだわりたい」「単にユーザーを集客するだけでなく、ユーザーとの関係性を深めたい」といった企業の意向が明らかとなりました。 そのような背景から、Webコンテンツ制作にクリエイティブを活用している企業が多いものの、他社との差別化やクオリティに課題を感じる担当者は少なくないようです。コンテンツの取り組みは、効果発生に一定の時間を要する施策であることから、対応スキル・リソースが社内にない、現状のコンテンツに課題を感じている場合は、実績のある専門家へ速やかに外注するほうが事業の成長・ゴールへの近道かもしれません。 当社ECマーケティング社では、「ロイヤルコンテンツサービス」を提供しています。ブランドストーリーや商品利用ガイド、お客様の声など、情報リテラシーの高いユーザーが満足するクオリティの高い「ロイヤルコンテンツ」を作成し、企業への信頼感を醸成します。 大手通販サイトの事例 月間PV数百万規模のECサイトにおいて、ロイヤルコンテンツ接触状況で検証した結果、特定の項目でユーザーの行動に差が出ました。 上記はロイヤルコンテンツ公開後4カ月間のアクセス状況を観察したものです。 ロイヤルコンテンツに接触したユーザーと、しなかったユーザーではコンバージョン率や平均PVには差が見られませんでしたが、平均購入額において全期間で接触ユーザーに優位性が現れています。期間中、最大206%、平均で168%、購入額の差が出ていました。 このことからも、質の高いコンテンツで企業やサービス・商品への理解を深め、信頼を築くことは、ユーザーの購入意欲・関心に良い刺激を与えることがうかがえます。 これまで400社以上の大手企業へのコンサルティング実績で培ったノウハウを活かし、コンテンツマーケティングを成功に導きます。成果をさらに加速させたいと悩まれている方は、ぜひ一度当社にご相談ください。
  • 2023.03.07 WEB広告

    【実録】Google広告アカウント強制停止~審査承認までの道のり~
    猫はヒトが隠したものを探しあてるのが得意です。 そう、意外とよく見ているのです。ヒトだけでなく、マーケティングも・・・ ご無沙汰してます、「隣の席のニャーケッター」帰ってきました! 猫目線で、webマーケティング、広告、現場で起きているリアルなアレコレを気まぐれに発信。 「あるある!」「ニャんと!」共感・気づきを発信できるようがんばるのニャ。 [word_balloon id="unset" src="https://www.ecmarketing.co.jp/contents/wp-content/uploads/2022/03/icon_white-1-290x300.jpg" size="M" position="L" name_position="under_avatar" radius="true" balloon="talk_2" balloon_shadow="true"]大変!大変! 配信中のGoogle広告アカウントが急に停止されてしまったにゃ!昨日まで正常に稼働していたのに、なぜにゃん?![/word_balloon] ♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣ 今回は「Google広告ビジネスオペレーションの適格性確認に対する再審査請求」 について、警告から審査、承認・再開までの経緯を紹介する。 ここで重要なのは、本事例は「広告代理店」としての対応方法だ。 広告主が自ら広告出稿をしている場合と、委託された広告代理店とでは 審査時に申請する二人称の対象が変わってくる。 既出のネット情報は「広告主」としての内容が多いため、取り上げることにした。【1】Google広告ビジネスオペレーションの適格性確認とは? ユーザに安全な広告を提供するためにGoogleが行っている広告主の身元確認 段階的に導入されているため、すべてのアカウントに一斉に通知が 送られているわけではない。ただし下記は優先されている模様。 ・商品、品物、サービスの宣伝 ・情報・注意喚起・教育に関するコンテンツの宣伝 例:教育、調査統計、医療経済、慈悲活動や社会貢献 etc. ・規制産業に関連するコンテンツの宣伝 例:ギャンブル、ゲーム、金融、ヘルスケア Googleの判断で身元確認の書類を送る必要が出る場合も。【2】Google警告から広告再開までの流れ 管理画面にGoogleからの警告(アラート)が出た日から起算して 承認までの時系列をまとめてみた。1日目  【1回目】の事業運営の確認フォーム送信6日目   Google管理画面に再び「事業運営不承認」の警告が表示される。Googleサポートに相談しながら回答し【2 回目】の事業運営の確認フォームを送信。7日目   Google広告アカウント停止。同時に「事業運営の確認に失敗」のメールがくる。12日目   Googleサポートへ相談。審査部署が異なること、審査は時間を要するため待つよう促される。14日目   Googleへ審査状況を問合せ。19日目   再度Googleへ審査状況確認依頼の問合せ21日目   Googleから返答が来るも一切回答できないという旨の内容で進展なし22日目 【3回目】の事業運営の確認フォームを送信。前回のの内容を加味しつつ広告主と弊社の関係性を示すため  2社間の押印済契約書PDFを添付23日目   審査承認の通知とともに掲載再開【3】事業運営確認フォームはどんな内容か? 事業運営確認フォームにはいくつか質問事項があり、単一選択、複数選択、自由回答いずれかで答えていく形式となっている。 今回、承認に至るまで計3回フォーム送信をしたうち、1回目と2回目は同じ内容と記憶する。 3回目は一部新しい質問が追加されていた。 【4】事業運営確認フォームの質問事項の内容と回答例 1、2回目のフォーム内容は共通で、下記は2回目Googleサポートに相談しながら送信した回答例である。 1.広告アカウントID 2.広告アカウントIDと関連付けられているウェブサイト 【回答】広告対象サイトを記入 3.広告アカウントIDに関連付けられている会社名 【回答】広告主の社名ではなく代理店である自分の社名を記載以下は上記最初の質問で指定した会社(以後、「会社」)とウェブサイト(以後、「ウェブサイト」)に関するものです。 4.「会社」のビジネスモデルを説明してください。 【回答】広告主のことではなく代理店である自社について書くこと 1回目は広告主について回答したのが審査不承認につながったと思われる。5.「会社」は法的に登録された事業体ですか。 【回答】「会社」の法的登録の詳細を記入6.「会社」にその他の名称があれば記入※略称などのこと 7.消費者が「ウェブサイト」で宣伝されている商品やサービスをどのように入手できるかについての説明してください。「会社」や別のビジネスとのやり取りなど、すべてのステップを記入。 【回答】消費者、ウェブサイト、広告主、代理店(自社)これらの言葉を交えてユーザが広告を通じて購入または申込を経て入手する旨を記載すると良い。8.「ウェブサイト」での宣伝に対して「会社」に支払われる報酬の形態を選択。 【回答】代理店としての運用手数料における課金形態。媒体費の20%であれば『広告予算のに基づく報酬性』を選ぶ。9.貴社の「ウェブサイト」での「会社」の宣伝について最もよく表しているものを選択。 【回答】「貴社」は代理店である自社を指す。この質問はアフィリエイトなのか、販売代理店なのか、ブランド所有者か、立ち位置を聞かれているが、通常の広告代理店の関係であれば『その他』を選択するのが適しているが、次の質問の回答が必要。「ウェブサイト」を使って宣伝している「会社」について、「それ以外」を選択されました。宣伝しているかいしゃの詳細(販売の目標到達プロセスに関与する別のビジネスとの関係性など)を記入 【回答】広告主と契約を交わしている代理店 という回答が適切と思われる。10.「ウェブサイト」で宣伝している商品/サービスについて、販売目標到達プロセスのどの部分を「会社」が担当しているか。 【回答】ブランディング~CRMまでの項目を単一選択。広告代理業のみであればブランディング~見込み顧客のコンバージョンまでを「会社」で選択、が適切と考える。 なお「別のビジネス」とは、例えば外部発注している場合を指し、該当があれば次の質問で関係性を記入する必要がある。11.消費者が「ウェブサイト」でやり取りする際に仕様するコミュニケーションチャネルはどれか。12.「会社」は「ウェブサイト」で宣伝している商品/サービスの直接的な提供者か。別のビジネスが商品/サービスを提供していると回答されました。直接的な提供者の名前とウェブサイト、関係性を記入してください。 【回答】適切な回答は、直接的な提供者→広告主の社名¦ウェブサイト→広告対象サイト¦関係性→広告運用の直接契約をしている広告代理店3回目は、2回目の内容に新しい質問がいくつか追加されていた。下記はその質問内容と回答例だ。 1.「会社」の担当氏名と役職、メールアドレス 2.「会社」の従業員数 【回答】ここでは自分自身と自社の情報を記入すること。 3.「ウェブサイト」で宣伝している商品/サービスを提供するために必要なライセンスまたは証明書は何か。(単一選択) 4.重要と思われる情報または意見を自由記述で。 【回答】自社の立ち位置、あくまで広告主に代わって広告出稿をしている代理店である旨を改めて説明を記載。また、Googleからの要請はなかったが、広告主と自社間で交わした広告運用業務の契約書を添付した。【5】審査承認フローに対し思うこと ポイント1 審査基準は公開されておらず、Googleサポートも把握していない点。ネットにも情報がないため手探りだった。 あくまで推測だが、承認の決め手は自由回答欄の補足説明記と、契約書の添付だったように思える。 ※フォームには個人情報を含んだものを添付しないよう記載されていたが、他に立ち位置を証明できるものがない。 ポイント2 結果的に計3回確認申請をしたわけだが、審査結果には詳細がないため、どの回に対する結果なのか判断できない点も苦労を極めた。 Googleサポート曰く、フォーム送信後5~7日待つことを推奨されたが、改めて時系列を見る限り、送信後2日経過しても結果が来なければ次アクションに出て良いと考える。 ポイント3 質問文中に含まれる「会社」「別のビジネス」の対象が判断しづらい点だ。 私のように、広告代理店という立場だと、広告主・自社どちらを指しているか、後に続くすべての回答に影響するからだ。 出だしの判断を誤れば申請1回分をロスしてしまう。 これにはGoogleサポートも困惑する場面が多々あり、事実、その回は審査に落ちている。 今回の件はホスピタリティの高さを誇るGoogleらしくない一面を見た気がする。 (言い忘れたが私はGoogle信者だ) --------------------------------------------------------------------------------------------------- 愛するGoogle様へ Google広告は、広告主だけでなく多くの広告代理店も利用しています。 そのため、フォーム送信者が広告主か代理店かを冒頭で確認し それぞれに合わせた質問事項に最適化いただけると助かります。 --------------------------------------------------------------------------------------------------- 本コラムがGoogle広告審査で困っているマーケッターの参考になれば幸いだ。→ニャーケッターのその他の記事を見る
  • 2023.02.16 WEB広告

    コンテンツマーケティングに効果的なキーワード選定の方法 事前準備や注意点も!
    コンテンツマーケティングで集客を実現する場合、成果を出すためには、検索エンジンでの上位表示は不可欠であり、キーワードの選定は慎重に行わなければなりません。 しかしキーワードの選定をどのように進めればよいのか、具体的に分からず困っている方も多いのではないでしょうか。 この記事では、コンテンツマーケティングにおけるキーワード選定の重要性を説明するとともに、キーワード選定の具体的な方法と注意するポイントを紹介します。   1. コンテンツマーケティングにおけるキーワード選定の重要性 コンテンツマーケティングにおいて、多くのユーザーを集めるには検索エンジンからの流入が欠かせません。検索エンジンでは上位表示されるほどクリック率が上がるため、効率的にユーザーを集客するにはSEO対策を行う必要があります。 SEO対策とは、簡単に言うと「検索エンジンでWebサイトが上位表示されるために行う取り組み」のことですが、このSEO対策を進めるにあたってキーワード選定が非常に重要です。 キーワードからは、ユーザーがどんな情報を知りたいのか推測できます。Googleはユーザーにとって有益なコンテンツ(=知りたい情報を与えるコンテンツ)を上位表示させると公表しているため、ユーザーが得たい情報を届けることこそが上位表示の近道なのです。 そのため、自社コンテンツとして適したキーワードを選定し、ユーザーのニーズと自社が発信したい内容をすり合わせ、価値あるコンテンツを提供する必要があります。   2.キーワード選定の前にターゲットを明確にする! 事前にターゲットを設定しておけばキーワードを選定するのが容易になり、コンテンツを書く際にも相手に伝えたいことを明確化できます。 ターゲットを設定する時は、狙うユーザー層を性別、年齢、居住地など属性ごとにグループ分けしてアプローチする市場を定めます。以下はターゲット設定の1例です。 【ターゲット層】30代 女性 都内在住 既婚者 子供有このターゲット層に自社を認知してもらうためには、Webサイトで育児系の情報や家族の悩みに関する情報、関東圏のレジャー情報などを発信するのが効果的だと考えられます。コンテンツの方向性が定まることで、狙ったターゲットの流入を見込めるでしょう。 また、ターゲットよりも詳細なユーザー像「ペルソナ」を設定するという手法もあります。ペルソナを設定すればターゲットよりもユーザーの具体的な行動パターンやニーズなどを予測することができます。 ※ペルソナ設計についてもっと詳しく知りたい方はこちらペルソナの作り方~設定の目的や注意点も解説~   3. キーワードの選定方法 それでは、具体的なキーワードの選定方法を5ステップに分けて見ていきましょう。 ①.軸となるキーワードをピックアップする まずは自社のサービスに関する言葉や、周辺キーワードなどを思いつく限りピックアップします。自分たちで考える以外にも、商品やサービスに関連する資料を見たり、共起語を検索したりしてもよいでしょう。 ユーザー視点でキーワードをピックアップするには、Yahoo!知恵袋などのQ&Aコミュニティサイトや、TwitterなどのSNSでどのような言葉が用いられているのかをチェックするのもおすすめです。 ②.キーワードをカテゴリ分けする 続けて、ピックアップしたキーワードをユーザーの検索意図に基づきグループ分けし、意味合いが似ている、ニーズが重なっているキーワードはひとつにまとめます。 この時点で、新しいキーワード案が出てくることも多いでしょう。 ③.ツールで関連キーワードと月間検索ボリュームを出す Googleのキーワードプランナーなどのツールを利用して、軸となるキーワードの関連語と月間検索ボリュームを調べます。 後ほど詳しく説明しますが、検索ボリュームはあまり気にせず、コンテンツを作成するときの優先順位付けの参考程度に留めるとよいでしょう。 ④.検索意図が似ているキーワードをまとめる 関連語を抽出したら、そこから検索意図を予想して似ているキーワードはひとつにまとめます。 例えば、「コンテンツマーケティング KPI」「コンテンツマーケティング 効果測定」の2つの検索クエリは、全く異なるように見えてユーザーの検索意図はあまり変わりません。 キーワードのまとめに慣れていない場合は、実際に検索エンジンで検索し、検索結果に表示されるサイトを確認してみるとよいでしょう。先程の2つの検索キーワードを検索してみても、検索結果は似通っていることが分かります。 検索意図が似ているキーワードで別個にコンテンツを作成してしまった場合、重複コンテンツとなる可能性があるため要注意です。重複コンテンツの基準は「2章」を目安にしてください。作成しようと考える記事で2章以上が同じ内容になりそうなキーワードは1つにまとめることをおすすめします。 ⑤.検索してみて上位表示可能か確かめる 最後にキーワードで検索してみて、上位表示が可能かどうかを確かめます。 検索した結果、上位が大手ECサイトなどに独占されているような場合は、上位表示は容易ではありません。上位に記事コンテンツが少ないキーワードは、どれだけよいコンテンツを作成しても、上位表示される可能性は低いと判断できます。   4.キーワード選定時に注意したいポイント ここからは、キーワードを選定するときに注意したいポイントを紹介します。 検索ボリュームはあまり気にしない 検索ボリュームの多いビッグキーワードを狙うと、効率的に自社サイトへのアクセスを増やせるように思いますが、ビッグキーワードは競合が多いため上位表示が難しく、さらにユーザーの検索意図が分かりにくいため、あまりコンバージョンに結びつきません。 例えば、「SEO」でコンテンツを作成しようとしても、ユーザーはSEO対策の方法を知りたいのか、SEOの意味を知りたいのか、SEO会社を探したいのかが分からず、ユーザーニーズを的確に満たすコンテンツにはなりません。 一方、スモールワード(ロングテールワード)であれば、検索ボリュームこそ少ないものの、そのキーワードで検索するユーザーは強いニーズを持っている可能性が高いと考えられ、コンバージョンにつながりやすいでしょう。 また、戦略のひとつとして、スモールワードで上位表示するコンテンツを増やし、ドメインを成長させてからビッグワードでも上位を狙うという方法もあります。 優先順位を決めてコンテンツを作成する コンテンツによりコンバージョンを狙うためには、コンバージョンに近いユーザーが使うキーワードで、直接的なものを優先的に選びます。 しかし、そういったキーワードは、一般的に競合性が高く、上位表示は簡単ではありません。事前にツールを使用して競合性が低いキーワードを調べ、上位表示を狙えるキーワードから優先的にコンテンツを作成していくことをおすすめします。   5.キーワード選定に役立つツール ここでは、キーワード選定に役立つツールを5つ紹介します。上手に活用すればキーワード選定を効率化しながら、より良いキーワードを導き出せるでしょう。 Google キーワードプランナー Googleキーワードプランナーは、SEOや広告のキーワード調査を支援するツールです。 Googleキーワードプランナーを使えば、キーワードの「表示回数」「クリック数」「クリック率」「広告費用」などがわかります。他にも、関連するキーワードやそれぞれのキーワードの競合性、月間検索ボリュームの推移を確認できます。 無料でも使用できますが、表示される数値は「10〜100」など大まかなものになってしまいます。1,000円程度のGoogle広告を出稿することで、詳細な数値やその推移をみられるようになるので、必要があれば試してみるのも良いでしょう。 Googleトレンド Googleトレンドは、検索キーワードやトピックの人気傾向(検索数の推移)がグラフで把握できるツールです。Googleが公式に提供しているツールで、無料で使用することができます。 Googleトレンドを使えば、特定のキーワードが過去から現在までどれくらい検索されてきたかを相対的に見ることができます。現状の検索数が同じキーワードでも、徐々に検索数が増加しているもの減少しているものでは、将来的な流入数が変わってくるかもしれません。 時代の移り変わりを予測してキーワード選定を行う際に重宝するでしょう。 Googleサーチコンソール Googleサーチコンソールは、現状のサイトの検索順位や検索結果画面への表示回数、クリック数などがわかるツールです。 キーワード分析はサイトの現状を把握してから行うことが大切です。Googleサーチコンソールを使って分析すれば、思いがけない検索キーワードから流入していることがわかるかもしれません。 流入の多いキーワードを軸としてキーワード選定をすれば、サイト全体の専門性が上がり、Googleから評価されやすくなるでしょう。 ラッコキーワード ラッコキーワードは、指定したキーワードから関連するワードをリスト化してくれるツールです。無料で使えるので、気軽にサジェストワードをチェックできます。 自分では思い浮かばないキーワードがみつかるので、キーワード選定に行き詰ったら確認するのがおすすめです。ただし、無料で使えるのは月50回までです。有料会員になるとキーワード調査の回数を増やしたり検索流入しているキーワードを調べたりできます。 aramakijake aramakijakeを使うとYahoo!とGoogleの検索ボリュームを無料で調べることができます。無料で使用できるツールなので、キーワードの需要を知りたい時に便利です。 検索ボリュームはコンテンツを制作した時の流入数の目安になります。検索ボリュームの大きいものは順位が上がりにくいので、まずは小さいものから対策してWebサイトの評価を上げ、徐々に大きいものを対策していくのがおすすめです。 対策したいキーワードがどのくらいの検索ボリュームなのか、aramakijakeを使って確認しておきましょう。 6.まとめ コンテンツマーケティングで成功するには、SEO対策が欠かせません。ユーザーが検索するキーワードからユーザーのニーズを想像し、課題を解決する有益なコンテンツを作成しましょう。 キーワード選定の方法は、以下のとおりです。軸キーワードの選定 カテゴリ分け 関連キーワードの調査 検索意図が似ているキーワードをまとめる 上位表示可能か確認ビッグキーワードばかり狙わず、優先順位をつけてコンテンツを作成することが大切です。数値を調べる際にはGoogleサーチコンソールやラッコキーワードなどのツールを活用すると効果をより高められます。
  • 2022.08.17 WEB広告

    【データフィード】クロール自在!ここがすごいよ!ECMフィード
    猫はヒトが隠したものを探しあてるのが得意です。そう、意外とよく見ているのです。ヒトだけでなく、マーケティングも・・・[word_balloon id="unset" src="https://www.ecmarketing.co.jp/contents/wp-content/uploads/2022/03/icon_white-1-290x300.jpg" size="M" position="L" name_position="under_avatar" radius="true" balloon="talk" balloon_shadow="true"]いま主流の「動的広告」に欠かせないデータフィード。今回はフィードの自動生成・更新システムはどこも同じと思っている方に見てもらいたい内容にゃ。[/word_balloon]2021年6月リリース以降、大好評のECMフィード、強みは何と言っても「他社で断られても大丈夫」という点が他社にない武器だと思う。本来、データフィードはサイトの一覧ページをクローリングし、所定の値を収集しフォーマットに合わせ生成するものだ。ところが、中には外部からのクロールができないシステムや、必要な値がそもそもHTML上に存在しない、など様々な事情でフィード形成が困難なケースがあるが、ECMフィードは、数々の弊害をクリアしている。今回はその事例をいくつか紹介したい。  1.【事例】クローラーの道がない!!   とある航空券予約サイトの事例。サイトはお世辞にもトレンドとは言い難い、今まで見た中でもっとも地味なインターフェースだった。まず、トップページが検索機能のみ。画像が1つもない。これではまるで基幹システムの管理画面だ。検索においてはプルダウンやラジオボタン、チェックボックスのみ。リンク形式のカテゴリ導線が一切ないのだ。これにより生じた弊害はクローラーを走らせるための「道」がない、ということだ。これではクローリングできない。実際にフィード業者から対応不可と過去数回言われており、サイトリニューアルをしなければフィードが使えないという相談を受けたことがきっかけだった。この状況に対し、航空券検索時の航空会社コードと日付を検索可能な期間全ての組み合わせパターンをプログラムで生成し、検索結果URLのパラメータ部分に置き換えたものをクロールする、という力技で対処した。工数やクローラーの本数など、通常の何十倍もかかっているが、追加料金無し。他サイトと同額での対応はECMフィードならでは。  2.【事例】外部ファイルで補完 Googleショッピングでは商品画像のなかに文字やロゴをいれてはいけないという規定がある。とあるブランドのECサイトでは、外部からの画像盗用・無断使用を防ぐため、あえて店舗のロゴを商品画像に重ねていたことが皮肉にも規定に抵触し、広告配信が止まってしまった。数万点におよぶ全商品の画像にロゴが入っている。さて、どうしようか。複数ある商品画像のうち、デフォルト表示されるメイン画像だけでも変更出れば審査は通る。そこでロゴを入れるまえの元画像を保管してるサーバーのフォルダ名と商品IDを組み合わせ、ロゴなし画像URLを生成し、フィードの画像URL値に採用することで無事解決した。 似たような事例ではGoogle product categoryの生成を外部ファイル連携で行ったケースもある。取扱商品が特殊な場合、「Google product category」のいずれも該当がない、ということがしばしばある。その場合、XXならGoogle product categoryの○○に置き換える、といったルールをあらかじめ定義しておくことで解決したのだ。これができずに他社で3ヶ月も待たされていたサイトも、ECMフィードで3日後には広告配信できたケースもあった。  3.【事例】共同制作の落とし穴 続いて、今度は大規模ECサイトでの話。いつものようにフィード設計を行い、テストクロールをしたところ不具合多々発生。値がずれる、余計な文字列が混入している、値があるのにブランク、といった具合だ。原因を調べたところ、どうやらページによってHTMLの書き方や使われている変数がバラバラ、同じ値でもHTMLが複数パターン存在していることが判明。しかも、それらパターンが発生している箇所はカテゴリで分かれているわけでもない。パターンと発生箇所を特定するのに非常に骨が折れた。あとでわかったことだが、このサイト、なんと制作に5社も携わっていたのだ。そのせいで、全カテゴリ共通の項目ですら、下層ディレクトリによって変数が複数あったりテーブルの使用有無が異なったり、変数の値の定義が統一されていないため、単位の有無や表記のゆれなどもあり、本来1本で済むクローラーを、このサイトでは実に9本も使っており、ここまで手間のかかったサイトは後にも先にも他にない。なお、このサイト苦労しているのはクロールだけではない。SEO対策におけるHTML修正の際も、ルールが統一されていないゆえに余計な工数がかかっているという。  4.【事例】運用フェーズも万全ここまではいずれも初期設定の場面だが、ECMフィードの強さはそれだけじゃない。運用開始後においても柔軟性の高さに定評がある。よくあるのが、初期設定後に発生した追加・変更の際に追加料金がかかる場合。広告媒体の仕様変更に伴う変数の追加・変更、サイトリニューアルによる条件の再設計などは、どのサイトでも起こりうることだが、その都度追加費用が発生していたらたまったものではない。とくに最近ではCriteo CRP(クリテオ リセラープログラム )の普及により、ダイナミックバナー(動的配信)でありながら、表示させる商品を任意でピックアップできるリマーケティングの利用が増えているため、CRP対象商品のフラグをフィード側で定期的に更新するというニーズが高まっている。そんなときもECMフィードなら最短即日でフラグ対象の変更は無償で対応している。なお、上記いずれも追加費用が発生したことは過去一度もない。さらに、対応が早い。再設計を除く追加・変更に関する依頼は早ければ即日・遅くとも翌日には完了している。非常にフットワークが軽いのだ。 数々の難儀なサイトを攻略してきたECMフィード。対応力はまさに自由自在。商品点数10万点以内は月額費用ワンプライスだ。他社で断られた方、長期間待たされている方もぜひお問い合わせください。  ♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥本記事を転載、ご紹介いただく際はひとこと「載せたよ」のお知らせいただけると嬉しいです。コチラ → https://www.ecmarketing.co.jp/contents/contact
  • 2022.06.22 WEB広告

    プロの運用で高い効果を!コスパ抜群の伴走型Instagram運用支援サービス
    私たちは、Webマーケティングのプロとして日頃からお客様の売上アップのサポートを行っております。この度、Instagramを運用する企業に向けて、新しく「伴走型Instagram運用支援サービス」をリリースすることになりました。そこで今回は、Instagram運用をおすすめする理由や運用による効果、今回リリースする新サービスの内容について詳しくご紹介していきます。 1.Instagramを運用するメリット・効果 弊社はSNSの中でもInstagram運用によるメリットや効果の大きさを実感しており、この度サービスをリリースいたしました。Instagram運用には次の3つのメリットがあります。 国内3,300万人、全世界で10億人以上と利用ユーザー数が多い(※1) 他のSNSに比べて購入や来店につながりやすい(※2) Instagram企業アカウント運用者の9割以上が効果を実感している(※3)※1 Meta社公式発表による ※2 アライドアーキテクツ社「SNSをきっかけとした購買行動・口コミ行動調査結果」 ※3 ECマーケティング株式会社調べ「Instagram活用で効果を感じている企業は9割以上!」弊社が独自に行ったアンケート調査によると、企業のInstagram担当者は運用により次のような効果を実感しています。1位:店舗の売上が伸びた 2位:Webサイトへのアクセスが増えた 3位:Webサイト/ECサイトからの売上が伸びた ※ECマーケティング株式会社調べ「Instagram活用で効果を感じている企業は9割以上!」Instagramは市場規模が大きく、購入や来店につながりやすいメリットがあり、しかも売上やアクセス数増といった効果も実感しやすいといえます。  2.Instagramの伴走型運用支援はこんな方におすすめ 弊社の伴走型Instagram運用支援サービスは、Instagramの始め方がわからない、プロの力を借りたいけど予算が足りない、社内にノウハウがないので困っている、将来的には自社での運用を目指しているという方におすすめです。一般的な運用代行サービスでは、投稿作成などの運用業務を外部に丸投げするため、費用がかさみやすく、社内にノウハウが残りません。そこで弊社は「伴走」という形をとり、お客様と二人三脚でアカウントを作り上げていくサービス内容としています。Instagram運用のノウハウを共有しながら一緒にPDCAを回しますので、社内にノウハウが蓄積されます。社内発信ならではのリアルで濃い情報を伝えられるのも魅力です。  3.ECマーケティングの伴走型Instagram運用支援サービス ECマーケティングの伴走型Instagram運用支援サービスの内容と特徴について紹介します。 サービス概要 伴走型Instagram運用支援サービスのサポート内容は以下の通りです。 スタンダードプラン 将来的に自社で運用を目指す企業向け戦略設計(初期費用):20万円 運用(月額費用):20万円/月戦略設計 投稿用テンプレート作成 ※初回のみ 投稿ネタ提供 ※アンケートにより3カ月に1回実施 チャット相談 月次レポート 月次オンラインMTG投稿代行つきプラン 最初はまるっとお任せしたい、どうしても社内運用は難しい企業向け戦略設計(初期費用):20万円 運用(月額費用):30万円/月戦略設計 投稿用テンプレート作成 ※初回のみ フィード作成・投稿代行(月8回) ストーリーズ作成・投稿代行(月8回) チャット相談 月次レポート 月次オンラインMTG  4.ECマーケティングの特徴 ECマーケティングのサービスの特徴は大きく3つあります。 綿密な戦略設計 Instagram運用を成功させるカギは最初の戦略設計です。アカウント開設や適切なプロフィール設定はもちろん、運用目的に合わせたKPI設定、ペルソナに合わせたコンセプト設計やコンテンツ企画までしっかりと行い、結果にコミットします。 安心のチャット相談 チャットツールでお客様専用ルームをつくり、コンサルタントに相談できる万全なサポート体制を構築します。 ハイクオリティな投稿ネタ企画 Instagram運用担当者の約4割が悩むネタ不足(※1)。WebPRに強い弊社ならではのアンケート調査で、ターゲットユーザーの興味を引くハイクオリティな投稿ネタ企画をサポートします。 ※1 ECマーケティング株式会社調べ「Instagram活用で効果を感じている企業は9割以上!」  5.まとめ SNSの中でもInstagramは市場規模が大きく、運用するメリットや効果が非常に高い媒体です。とはいえInstagram運用のノウハウがなく社内に蓄積したい、プロの力を借りたいけど予算が足りない、今後自社での運用を考えているといった方は弊社の伴走型サービスがおすすめです。お客様と伴走してアカウントを作り上げていくので、費用を抑えつつ自社にノウハウを蓄積することができます。サービスは2つあり、1つは将来的に自社での運用を目指す方向けのスタンダードプラン、もう1つは運用をまるっとお任せしたい、自社ではむずかしいといった方向けの投稿代行付きプランです。Webマーケティングのプロだからこそ実現できる戦略設計やハイクオリティな投稿ネタ企画、安心のチャット相談といったサービスも充実しています。Instagram運用を始めたい方はお気軽にお問い合わせください。
  • 2022.06.14 WEB広告

    Instagram活用で効果を感じている企業は9割以上! 月商1億円未満の企業のInstagram運用担当者221人にアンケート調査を実施
    今やSNSは一般的なコミュニケーションツールとして、ほとんどの方が利用しているのではないでしょうか。その中でもInstagramは、国内のアカウントが3,300万人を超えています(2019年3月時点)。アカウント数では、LINE:9,200万人(2022年3月時点)、Twitter:4,500万人(2017年10月時点)と比べると国内第3位のSNSとなりますが、その影響力は、LINE、Twitterを凌ぐとも言われています。そこで当社では、Instagramの法人アカウントを運用する担当者に対して、Instagramの効果や運用方法を調査してみました。小規模事業者の活用もあることから今回は年商1億円未満の企業に限定したものになっています。調査した企業の概要アンケート回答者:           月商1億円未満の企業のInstagram運用担当者221人 アンケート回答期間:      2022年5月2日~3日まずは、Instagramの運用期間を聞いてみました。  1.Instagram運用期間 設問:あなたが所属する企業では、Instagramをどのくらいの期間運用していますか。「1年半~2年未満」が一番多く40.4%、次いで「1年~1年半未満」が23.4%、「2年~3年未満」が20.6%という結果になりました。3年未満を合わせると86.7%と、最近運用を始めた企業が相当数いることがわかります。次は、各法人アカウントのフォロワー数を聞いてみました。  2.運用しているInstagram法人アカウントのフォロワー数 設問:あなたが担当しているInstagramの法人アカウントのフォロワー数は何人ですか。これを見ると、フォロワー数10,000人未満が82.8%、1,000人未満が45.7%と、半数近くがフォロワー数1,000人未満という結果になりました。次は、投稿頻度を聞いてみました。  3.Instagramへの投稿頻度 設問:あなたが所属する企業では、Instagramをおおよそどのくらいの頻度で投稿していますか。「1日に1回程度」が36.2%と一番多く、次いで「1週間に2~3回程度」が23.1%、「1日に2~4回程度」が19.5%となりました。約6割の企業が、1日に1回以上投稿していることなります。SNSを運用する企業は、情報提供の配信頻度を大切にしている企業が多くいるようです。次は、どんな情報を投稿しているのか聞いてみました。  4.Instagramへの投稿内容 設問:あなたが所属する企業では、Instagramでどのような情報を発信していますか。「既存商品・既存サービスの情報」「商品・サービスの使い方や活用方法」がともに45.7%で一番多く、次いで、「新商品・新サービスの情報」が37.1%、「商品・サービスとは無関係な個人的内容」が32.6%という結果になりました。法人アカウントのため、商品・サービスに関する情報提供が一番多い結果となりましたが、注目したいのは「セール情報」や「割引・クーポン情報」が少なかったことです。主に金額訴求ではなく、商品やサービスの認知や促進を目的としてInstagramを活用しているケースが多いようです。次は、よく使う機能についてです。  5.よく使うInstagramの機能 設問:あなたが所属する企業では、Instagramのどの機能をよく使いますか。一番多く使うのが「ストーリーズ」で60.2%、次いで、「フィード」が44.3%、「リール」が43.9%という結果になりました。一番使われているストーリーズは、通常のフィード投稿とは違って、24時間で消える投稿で、気軽でリアルタイム感があることから、フィード投稿よりもよく使うユーザーが増えている機能です。また、特徴的だったのは、「ライブ配信」を4割以上の方が活用していたことです。インスタライブとも呼ばれ、当初、芸能人などのフォロワーの多い一部の方が利用していましたが、今では、法人アカウントでもかなりの利用者がいるようです。次は、キャンペーンの実施有無を聞いてみました。  6.Instagramでのキャンペーン実施有無 設問:あなたが所属する企業では、Instagramでキャンペーンを実施したことがありますか。9割近い方が、キャンペーンを実施した経験があるという結果になりました。SNSはキャンペーンを実施・告知することによる情報のシェアも多いため、新規のフォロワー獲得にも利用されるケースが少なくありません。SNSを運用する場合は必須の施策かもしれません。次は、ユーザーからのコメントにアクションしているかどうかを聞いてみました。  7.Instagramでのコメントに対するアクション有無 設問:あなたが所属する企業では、Instagramでユーザーに直接アクション(いいね!やフォロー、コメントなど)を行っていますか。Instagramでユーザーにいいね!やフォロー、コメントなどをしている方は、9割近くいました。SNSは法人がユーザーと直接コミュニケーションをとれるツールとして、ユーザーへのアクションを大切にしている有名企業もたくさんあります。ユーザーとのコミュニケーションを強化することで、実際にファンを増やし売上が上がった企業も多く、成功事例として様々なところで紹介されています。そうしたことから「SNS運用=ユーザーとのダイレクトコミュニケーション」という認知は一般的に広がっているのかもしれません。次からは、Instagramの重要性や効果について聞いてみました。  8.Instagramの重要性 設問:Webマーケティングにおいて、Instagram運用はどのくらい重要だと思いますか。「とても重要だ」と「そこそこ重要だ」という方を合わせると92.3%にものぼります。今やInstagramはマーケティング施策として非常に重要なポジションにあると言っていいでしょう。重要だと答えた方のコメントを見てみましょう。【重要だと思う理由】お金をかけずに宣伝効果が得られるため これからの時代を見据えて考えていくことが重要だから これからはSNSの時代だから バズって拡散することが期待できるから ビジュアルで視覚的に訴求するには一番適したSNSだから ファンとの繋がりが重要だと思うから ユーザーの意見を直接いただけるから ターゲットの方々の目にとまるので 海外にも進出できるから 拡散が期待できるから 継続することで商売につながる可能性があるから 顧客からの意見収集ができるから 自社サービスに対する顧客のダイレクトな反応を知ることができるから 口コミ効果があるから 広告費を削減できるから 購買者のデータを収集することで継続的なアプローチや消費者分析に活かせるので 最新ニーズを常に監視することができるから 自社の商品を自由に宣伝できるため 自社ホームページを立ち上げていないのでWebでの情報発信手段がInstagramに限られているから 運用していくことで実際に売上が伸びているから 若い世代が使用しているため 情報発信を継続して集客が増えたため 商品をユーザーに直接伝えることが重要だと考えているから 潜在的な顧客アプローチにも使えるから 店に来てもらうきっかけがつくれるから 特定の顧客に対してアピールできるため 売上が伸びるから 売上に直結する可能性が高いから 売上に繋がるので 品質など商品の詳細をアピールができるから 幅広い層の顧客を獲得できるから 利益に直結するから 費用をあまりかけずに運用できるからこれを見ると、売上や集客に直結する点を挙げている方が目立ちます。それ以外には、ユーザーや顧客とのダイレクトなコミュニケーションが可能なこと、口コミの効果を期待できることなどの理由が多いようです。  9.Instagramの効果の有無 設問:Instagramの効果を感じたことがありますか。実に、91.9%の方が効果を感じているという結果になりました。それでは、どのように効果を感じたか、具体的な効果を見ていきましょう。  10.Instagramの具体的な効果 設問:Instagramの効果を感じていると答えた人にお聞きします。どんな点で効果を感じましたか。「店舗の売上が伸びた」が一番多く54.7%、ほぼ同列で「Webサイトへのアクセスが増えた」が53.7%、次いで、「Webサイト/ECサイトからの売上が伸びた」が38.4%、「店舗への集客が増えた」が36.5%という結果になりました。これを見ると、Instagramは、単にファンを増やすツールというわけではなく、売上や集客にも貢献できる施策だと言えます。最後に、Instagramの運用で困っていることを聞いてみました。  11.Instagram運用で困っていること 設問:Instagramの運用で悩んでいることや困っていることは何ですか?「運用する社内リソースが足りない」が42.1%で一番多く、次いで、「投稿内容のネタ不足」が37.1%、「投稿内容のエンゲージメントが期待するほど伸びない」が33.5%という結果になりました。アンケート結果では、売上に結び付いたという法人アカウントも相当数ありましたが、SNS運用は、広告と違い、何をどれだけやればどれくらいの売上が上がるかを想定することが非常に困難な一面があります。そうしたこともあって、専任の社内リソースを確保できる企業は少なく、もっと注力したいと考えてはいるが、社内リソースが割くことができないという現状が想定されます。また、SNS自体の運用ノウハウを持つ人が少なく、手探りで運用しているケースもあるかもしれません。  12.まとめ 今回は、月商1億円未満の企業のInstagram運用担当者に対して、自社のInstagram運用に関するアンケート調査を実施しました。フォロワー数はそれほど多くはないものの、投稿頻度が高い企業が多く、そのためか実際に売上や集客につながり、効果を実感している企業が非常に多い結果となりました。「社内リソース不足」「ネタ不足」など、まだまだ超えなければならない課題も多くあるようですが、まだ、Instagram運用を行っていなければ、チャレンジしてみてはいかがでしょうか。
  • 2022.04.05 WEB広告

    Facebook・Yahoo!広告ターゲット設定~面白トンデモカテゴリー~
    [word_balloon id="unset" src="https://www.ecmarketing.co.jp/contents/wp-content/uploads/2022/03/icon_white-1-290x300.jpg" size="M" position="L" name_position="under_avatar" radius="true" balloon="talk" balloon_shadow="true"]今回は、広告のターゲット設定「興味・関心」について運用する身として思うことをゆるく書いていくのにゃ。[/word_balloon] 1.Facebook・Instagram(Meta)の興味関心カテゴリ 個人的には最もターゲット設定しやすい媒体の代表格と評価している。同時に、なにかとスキャンダルが多い媒体、という印象も。 思い起こすこと2018年のCA事件※騒動後、使用できなくなった項目「職業」「勤務先」「肩書」「専攻」当時、職業セグメントで当たりを出していたので不便だったが、いま思えばプロフィールの勤務先・部署名がそのまま活用できたのは結構怖い。(多くは人脈を増やすために自主的に公開していた人がほとんどだが。)直近では、個人情報保護法改正の受け、プライバシーに関わるセグメントが削除された。健康、人種・民族、政治観、宗教、性的指向に関連する慈善活動、組織、公人・著名人に関するもの。例えば「妊娠中」といった健康に関わるプライバシーだ。もし、仕様変更前から設定しているターゲットに該当の要素が含まれている場合、管理画面に下記のようなアラートが出る。これとは別途、Facebookの興味・関心カテゴリに対して往年の不満がある。ズバリ、日本特有のカテゴリがない。例えば、年賀状・大晦日・お花見・雛人形・七五三など、それなりにマーケット規模のあるものをターゲティングしたくても項目がない。かなりのオーディエンスが存在するだろうし、広告出稿の場は広がるだし、何よりFacebook社にも利はあるだろう。Facebookさん、ぜひ改善していただきたい。まるで翻訳ツールで直訳したサイトのように、ひたすらアルゴリズムがバグり散らかしている。実際に見つけたが変なクエリがこちら。 「初詣」に対する興味関心レコメンド うん、字面は似ている。。 続いて「喪中」に対する興味関心レコメンド介護¦墓穴¦火葬¦骨壷¦ゾンビ   ・・・二度見した。喪中とゾンビ、なにこのクロスドメイン 2.Yahoo!の興味関心カテゴリ ヤフーも負けてはいない。カテゴリ検索の精度が低いため、部分一致で何でもかんでも推してくる。Yahoo!検索はGoogleのエンジンを使っているはずだが、広告管理画面内の検索機能は別なのだろうか。関連性のないカテゴリも平気でレコメンドしてくるため、ポチポチ作業は気が抜けない。地味に反射神経が鍛えられる副次的効果がある。下記はファッション業界の出稿で実際にレコメンドされたなかでも印象に残る目玉カテゴリだ。 「服」候補カテゴリ   内服液 セーラー服と機関銃 服役 特攻服 服役囚後者3件、流石に制御してほしい。使用するケースが想像つかない。利用実績あるのでしょうか、Yahoo!さん 「ブーツ」候補カテゴリ  ロンドンブーツ1号2号   ・・・くると思った。「コート」候補カテゴリ ロングコート・チワワ コートジボワール代表  ・・・不意打ち、鼻息出た。3.今後のターゲティングについて代表的な媒体はCriteoで、ファーストパーティーのコマースデータを活用している。従来のコンテンツマッチの上位互換で、サイト単位ではなく、URL単位の解析データが活用されるというものだ。例えば、文脈、alt属性、ディレクトリ名といった情報をAIが解析・学習し、商品をレコメンドすることで有望な流入を促せる。Cookie廃止を控え、不安を感じる方もいると思うが、Cookieに依存しない、新しい戦い方も生まれているのだ。 
  • 2022.03.10 WEB広告

    通販「売れるECサイト」「売れないECサイト」どこが違う?
    猫はヒトが隠したものを探しあてるのが得意です。そう、意外とよく見ているのです。ヒトだけでなく、マーケティングも・・・再開から2回目の投稿「隣の席のニャーケッター」猫目線で、webマーケティング、広告、現場で起きているリアルなアレコレを気まぐれに発信。「あるある!」「ニャんと!」共感・発見に繋がるように、頑張るのだ。[word_balloon id="unset" src="https://www.ecmarketing.co.jp/contents/wp-content/uploads/2022/03/icon_white-1-290x300.jpg" size="M" position="L" name_position="under_avatar" radius="true" balloon="talk_2" balloon_shadow="true"]そもそも売れるECサイトと売れないECサイト、何が違う? 今回はファッションECの事例や、【ウソのようなホントの話】笑劇衝撃のエピソードも紹介するにゃ。 基本的なことを忘れてテクニックばかり追うサイトは意外と多い。 改めて「原点回帰」にゃん![/word_balloon] ♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣目次【1】自社のブランド力、過信していませんか?【2】「ちゃんと」集客していますか?【3】毎月の企画・イベントは十分ですか?【4】商品力・強み、ありますか?【1】自社のブランド力、過信していませんか? 自社のブランド力を過信している企業は意外と多い。グローバル企業では特にこの傾向が高い。本国と日本での知名度に差があるブランドなどは要注意。 販促予算や広告戦略、年間売上目標いずれも、本国基準で決められてしまい、担当者が頭を抱える場面を何度も見てきた。また、日本企業においても歴史ある老舗ブランド企業が過去に一世風靡した時の感覚のまま慢心しているケースもあるあるだ。 一方で、ECサイトはコロナ以降、続々増えており、それは国内企業にとどまらない。運営拠点を海外におき、破格の送料・商品価格を設定をする新進気鋭のモールも進出。ユーザの選択肢はますます増えるばかりだ。 日本撤退に追い込まれたブランドや、売上が頭打ちのサイトはひょっとしたらブランド力の過信かもしれません。  【2】「ちゃんと」集客していますか? ブランド力を過信すると、稼ぎ頭となるはずの「指名ワード(屋号)」検索の売上が次第に衰退してくる。にもかかわらず新規開拓にむけた「一般ワード」を強化しない企業が非常に多い。その理由は指名ワードに比べて費用対効果(ROAS)が悪いからだ。身近なことで例えてみよう。指名ワード(屋号)検索→「知人」一般ワード検索→「初対面」「購入」→頼み事どちらの成功率が高いか、言うまでもない。つまり初対面の人に頼み事をしても成功する確率(CVR)は低いのだ。だからといって知人ばかり頼っていたら、いつか受けてもらえない日がくる。 どんな有名ブランドでも、成長する企業は販促予算の一部を必ず「新規誘導」「認知」に割いている。費用対効果が低くても、だ。CVがなくても「会員登録」「メルマガ登録」「カート投入」といった疑似CVで質の良し悪しを推し量ることもできる。 売れるECサイトへ成長させるために、「ちゃんと」集客するならば目先の効率ばかり追わず、中長期的な戦い方は不可欠だ。少なくても予算の一部を新規開拓に「投資」しているか、これも売れるECサイト、売れないECサイトの違いの1つと言えよう。  【3】毎月の企画・イベントは十分ですか?どこのECサイトも毎月、毎週のイベント企画を準備しているが、「売れるECサイト」と「売れないECサイト」は企画量に差が出やすい。今回は、とあるファッション通販サイトの例を紹介したい。いずれも某ブランド公式通販の一ヶ月の企画例である。※企画の内容は加工している。ここでは件数、内容を見てほしい。【A】売れないサイトの企画例3/1  モデルのタイアップ記事3/5~8  10%OFFセール3/8~4/7  ラッピング無料3/15~20  1万円以上のプロパー商品15%OFF3/23~30  会員限定セール【B】売れるサイトの企画例3/1~3  タイムセール3/5~8  まとめ買いOFF3/6~13  数量限定コラボ企画予約販売3/8~10  タイムセール3/8~17  売りつくしセール3/10~4/8  プレミアム商品限定販売3/12~23  アプリ連動企画3/15~17  タイムセール3/20~26  購入金額に応じた特典3/22~24  タイムセール3/29~31  タイムセール平常月で、この差だ。【A】売れないサイトタイアップ記事を販促企画にカウントしている時点で温度差を感じる。辛口だが、記事だけで売上が跳ねることは滅多にない。ラッピング無料も、商材的に利用率が低いためそれが購入のきっかけになるかといえば、正直微妙である。つまり、上記でいうと、企画は実質3本のみだ。これでは売れるわけがない。-------------------------------------------------------------------------------【B】売れるサイト一見、セール感強いが、タイムセールは数時間限定のためむしろ訪問・購入頻度を高めている。高単価・プロパー商品は数量限定で購入を促進。様々な企業とコラボしアプローチ層を拡大している。また、アプリの使いやすさを改善したうえで(ココ重要)利用率を高めるための連動企画も展開している。余談だが新規会員登録時の特典も他社より太っ腹だ。決して、企画の多い月を並べているわけではない。「売れるサイト」は平常月もここまで努力しているのだ。 これを見てドキっとしたEC販促担当者は気になる競合と自社の企画量、比べてください。販促予定表、スカスカになっていませんか?企画ネタ切れで悩む人も、ヒントが見つかるかもしれませんよ。  【4】商品力・強み、ありますか? そもそもあなたのECサイトには、他社にない強みはありますか?他サイトと比較されたとき自社を選んでもらえる自信はありますか?見せ方、売り方はこだわるのに、肝心な「商品」に強みがないこれもまた、売れないECサイトあるあるだ。時効なので、実際あった【ウソのようなホントの話】衝撃のエピソードを紹介しよう。♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠♠老舗の化粧品メーカーから若者向け新ブランドのECサイト立ち上げを相談されたときのお話。プロジェクトの責任者は老舗社長の息子。3年後の売上目標と予算が決まっていた。 気になるのは 目標と予算が「現実的」か。提示された事業計画の売上グラフおや?季節要因とは違う何かの影響を受けてる?なんともいえない曲線が描かれていた。試算根拠を尋ねたところ、衝撃のパワーワードが出たのだ。「フリーハンドです」続いて、主力商品となる化粧水の紹介が始まった。この業界に来てスキンケアの類はたくさん見ている。売れそう、売れなそう はある程度、直感が働く。すでに沢山のスキンケア商品が市場でしのぎを削る中新たに参入するには、相当の強みが必要だ。 成分や製法の強みを尋ねたところセカンドインパクトがやってきた。「保湿力です」これといった特徴が、何もない。化粧水から保湿力とったらただの水じゃないか!!心の中でツッコミを入れたのを今でも鮮明に覚えている。ありよりの、無し。 さらに話をすすめる中、数々の危険フラグが発生し、辞退したのだが、その後該当のリリースが出ることもなかった。フリーハンドの事業計画を拝めたのは今でも貴重な経験だ。♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣♣商品コンセプト、サイトの世界観、訴求ポイント、売れるECサイトに育てるために考えることはたくさんあるが、最も重要な「商品力」が置いてきぼりの通販サイトは案外多い。 原則、商品に口出しはしないが、コンサルティング依頼を受ける際、まず商品の特徴を見る。商品力はあるが、マーケティングが下手で埋もれているパターンは改善できる。潤沢な広告予算が無い限り、商品力の無い消耗品が一番きつい。ここだけの話だが。 広告やSEO対策でドンピシャの集客をしているのに結果が出ない方。本記事を読んでドキッとした方、「原点回帰」しませんか。♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥♥本記事を転載、ご紹介いただく際はひとこと「載せたよ」のお知らせいただけると嬉しいです。コチラ → https://www.ecmarketing.co.jp/contents/contact
  • 2021.10.15 WEB広告

    MEOで集客効果があった店舗は6割以上!【Googleマップを活用している店舗運営者215人に聞いた】
    Webサイトの活用が当たり前になっている現在では、Webサイトに集客するための施策として検索エンジンが重要な役割を担っています。そのため、検索エンジンからのユーザーを集客させるための施策であるSEOは必要不可欠となっています。そうしたなかで、同じく検索結果で表示されるGoogleマップも多くのユーザーに利用されています。その結果、MEO(Map Engine Optimization)と呼ばれるGoogleマップ上での上位表示施策を実施する店舗も増え、MEOはSEOと同様に重要な施策として位置づけられています。今回は、そうした背景を踏まえて、店舗を運営している方々でGoogleマップを活用している店舗に調査を行いました。今回の調査結果は、全2回の調査結果報告レポートの第2回目となります。1回『MEOを重要だと考えている店舗は約6割!』 2回『MEOで集客効果があった店舗は6割以上!』 ←本記事まずは、今回アンケートにお答えいただいた方について概要を紹介します。アンケート回答者:           Googleマップを活用している店舗運営者215人 アンケート実施日:           2021/08/31 1.MEO実施での満足度 設問:「Googleマップに登録してなんらかのMEO(Googleマップでの上位表示施策)を実施している」と答えた方にお聞きします。あなたが経営もしくは携わっている店舗でのMEO(Googleマップでの上位表示施策)には満足していますか?「満足している」と答えた方が14.3%、「まあまあ満足している」が55.1%、「どちらでもない」が26.5%、「あまり満足していない」が4.1%という結果になりました。ある程度満足している方は7割近くになっています。特筆したいのは、「満足していない」と答えた方がいない点です。無料で実施する施策であり、登録方法もそれほど手間がかからないため、こうした結果となったのではないでしょうか。次は、Googleマップへの登録やMEOを実施した際の効果について聞いてみました。  2.MEOの効果 設問:「Googleマップに登録してなんらかのMEO(Googleマップでの上位表示施策)を実施している」と答えた方にお聞きします。あなたが経営もしくは携わっている店舗でのMEO(Googleマップでの上位表示施策)はどんな効果がありましたか?「かなり来店者や問い合わせが増えた」が8.0%、「まあまあ来店者や問い合わせが増えた」が58.0%、「変わらない」が32.0%、「多少来店者や問い合わせが減った」が2.0%となりました。「かなり来店者や問い合わせが増えた」と「まあまあ来店者や問い合わせが増えた」を合わせると66.0%の方が集客を実現しているようです。Googleマップは検索結果の上位に表示されるため、それだけ利用する方も多いことがわかります。Googleマップで上位表示されることで、6割以上の方が集客効果を実感したことは非常に興味深い結果といえるでしょう。次は、効果測定を行っているかどうか聞いてみました。  3.効果測定の有無 設問:「Googleマップに登録してなんらかのMEO(Googleマップでの上位表示施策)を実施している」と答えた方にお聞きします。あなたが経営もしくは携わっている店舗でのMEO(Googleマップでの上位表示施策)に関して効果測定(順位計測や集客数推移など)は行っていますか?「頻繁に行っている」が8.0%、「ある程度は行っている」が44.0%、「たまに行っている」が22.0%、「ほとんど行っていない」が20.0%、「全く気にしていない」が6.0%という結果になりました。「頻繁に行っている」と「ある程度行っている」「たまに行っている」を合わせると7割以上が順位や集客を気にしているようです。次からは、MEO以外の集客方法について聞いてみました。  4.MEO以外の集客施策 設問:あなたが経営もしくは携わっている店舗で実際にやったことのある集客方法は何ですか?MEO(Googleマップでの上位表示)以外で、実際に実施したもの(しているもの)をお選びください。「ホームページの立ち上げ」が一番多く62.8%、次いで「ホームページのSEO」が36.3%、「近隣へのチラシ配布」が20.5%という結果になりました。そのほかに、折り込みチラシ、ダイレクトメール、お店紹介アプリ/サイトへの無料登録、メルマガ、食べログへの無料登録など、各店舗それぞれで様々な施策を行っていることがわかります。次は、MEO以外の集客方法について聞いてみました。  5.MEO以外の集客施策の効果 設問:MEO以外の集客施策で「特にない」と答えた方以外の方にお聞きします。前問で実施したなかで効果があると考えている集客方法は何ですか?「ホームページの立ち上げ」が一番多く35.9%、次いで「ホームページのSEO」が16.3%、「お店紹介アプリ/サイトでの広告」「ダイレクトメール」が4.9%という結果になりました。「ホームページの立ち上げ」が圧倒的に多く、「ホームページのSEO」も次いで突出しています。何かを探す際、多くのユーザーが検索エンジンを利用します。SNSの普及によって、検索エンジンの利用が減少しているとも言われていますが、こと店舗に限っては、まだまだ検索エンジンの利用は多いといえるでしょう。また、「お店紹介アプリ/サイトへの無料掲載」については集客効果があると感じている方は2.7%とそれほど多くありませんが、「お店紹介アプリ/サイトでの広告」では4.7%と、全体的に少ない割合ではありますが、倍程度の効果を感じている方がいるようです。店舗の集客を実現しようと考えた場合、まずはホームページを立ち上げて、MEOを含めた検索エンジンでの上位表示施策を行い、ダイレクトメールやお店紹介アプリ/サイトでの広告展開が有効だという結果になったようです。  6.まとめ 今回は、Googleマップの活用状況およびその他の集客施策について聞いてみました。店舗への集客を行う場合、MEOを含めた検索エンジンでの上位表示は欠かせない施策だということがわかりました。そして、その効果も一定程度あるという結果になりました。ホームページができた当初は、全世界に配信できるツールのため、エリア限定の施策には向かないという意見もありましたが、昨今、Googleをはじめエリアを考慮したアプローチができる施策が増えたため、今後はさらにホームページの集客を重視する方が増えていくのではないでしょうか。店舗展開を行っている方は、この結果を参考に、集客施策の強化にチャレンジしてみてください。  7.ECマーケティングのMEO対策支援サービス ECマーケティング株式会社では、Google Mapsの地図上に有益なコンテンツを配置することで、実店舗集客につながるコンサルティングサービスを提供しています。すでにMEOを行っている方も、これからGoogleマップに登録する方も、ぜひまずはお問い合わせください。 >>MEO対策支援サービスの詳細はこちら<< この記事をご覧になったご担当者様からのお問い合わせを、お待ちしております!
  • 2021.09.30 WEB広告

    MEOを重要だと考えている店舗は約6割!【Googleマップを活用している店舗運営者215人に聞いた】
    Webサイトの活用が当たり前になっている現在では、Webサイトに集客するための施策として検索エンジンが重要な役割を担っています。そのため、検索エンジンからユーザーを集客させる施策であるSEOは必要不可欠となっています。そうしたなかで、同じく検索結果で表示されるGoogleマップも多くのユーザーに利用されています。その結果、MEO(Map Engine Optimization)と呼ばれるGoogleマップ上での上位表示施策を実施する店舗も増え、MEOはSEOと同様に重要な施策として位置づけられています。今回は、そうした背景を踏まえて、店舗を運営している方々でGoogleマップを活用している店舗に調査を行いました。今回の調査結果は、全2回の調査結果報告レポートの第1回目となります。まずは、今回アンケートにお答えいただいた方について概要を紹介します。アンケート回答者: Googleマップを活用している店舗運営者215人 アンケート実施日: 2021/08/31 1.Googleマップの活用状況 設問:あなたが経営もしくは携わっている店舗のGoogleマップ活用状況を教えてください。「Googleマップに登録のみ実施している」と答えた方が76.7%、「MEOを実施している」と答えた方が23.3%となりました。Googleマップに自身の店舗を表示させるためには、まず、Googleマイビジネスから、自身の店舗情報を登録する必要があり、MEOを行う場合は、その後、上位表示のための施策を行います。ただ、Googleマップで上位表示させるためのアルゴリズムは特殊で、実際に上位表示させるための確実な方法が公表されているわけではありません。そうしたことから、実際にMEOを行う場合には専門の会社に依頼するケースが多く、コストもかかってくるため、具体的にMEOを実施している会社は20%超程度しかないのかもしれません。次は、Googleマップへの登録やMEOを始めた時期について聞いてみました。  2.Googleマップの活用を始めた時期 設問:あなたが経営もしくは携わっている店舗でGoogleマップへの登録もしくはMEO(Googleマップでの上位表示施策)を始めたのはいつでしょうか?また、Googleマップへ登録後しばらくしてMEOを実施した場合は、Googleマップへ登録した時期をお答えください。「5年以上前」が一番多く29.0%、次いで「3年~5年未満」が25.9%、「6ヶ月~1年未満」「3ヶ月~6ヶ月未満」が7.4%となりました。「5年以上前」と「3年~5年未満」を合わせると54.9%となり、3年以上前からGoogleマップへの登録を行っている店舗は意外に多いことがわかりました。次は、Googleマップ活用の重要性を聞いてみました。  3.Googleマップ活用の重要性 設問:あなたはご自分の店舗をGoogleマップで上位表示させることをどれくらい重要だと考えていますか?「まあまあ重要だと思う」が一番多く38.3%、次いで「どちらでもない」が26.6%、「かなり重要だと思う」が20.6%という結果になりました。「かなり重要だと思う」と「まあまあ重要だと思う」を合わせると58.9%となり、6割近くがGoogleマップ活用を重要だと考えているようです。反対に「重要ではないと思う」「あまり重要ではないと思う」は14.4%であることを考えるとGoogleマップが集客施策としてある程度重要なポジションにあると言えるでしょう。  4.まとめ 今回は、Googleマップの活用状況について聞いてみました。MEO施策が特殊なことから、実際にMEOを行っている店舗はそれほど多くありませんでしたが、重要だと考えている店舗は約6割と、店舗への集客施策としては重要な施策ということがわかりました。Googleマップへの登録についても、3年以上前から登録している店舗が半数以上と、Googleマップの認知度は数年前から高まっていることがわかりました。次回は、Googleマップで上位表示させた際の効果など、具体的な内容を紹介します。  5.ECマーケティングのMEO対策支援サービス ECマーケティング株式会社では、Google Mapsの地図上に有益なコンテンツを配置することで、実店舗集客につながるコンサルティングサービスを提供しています。すでにMEOを行っている方も、これからGoogleマップに登録する方も、ぜひまずはお問い合わせください。 >>MEO対策支援サービスの詳細はこちら<< この記事をご覧になったご担当者様からのお問い合わせを、お待ちしております!
  • 2021.08.13 WEB広告

    SEMとは?SEOとの違いや上手く使うポイント、注意点について
    Webマーケティングを始めたばかりなら、SEMという言葉について聞いたことはあるけど詳しくはわからない、という方もいるかもしれませんが、SEOとリスティング広告の違いを理解している方は割と多いのではないでしょうか。SEMを語る上で、SEOとリスティング広告は深く関係しています。今回は、SEOとリスティング広告の特徴を説明しながら、SEMを行ううえでのポイントについて解説していきます。 1.SEMはSEOやリスティング広告を含めた施策 SEMとは「Search Engine Marketing(検索エンジンマーケティング)」の略称です。Googleなどの検索エンジン上で行われるマーケティング手法で、SEOやリスティング広告などの施策でWebサイトへの集客を増やすための施策の総称です。つまり、SEOとリスティング広告は、SEMの一部であるといえます。SEMにはSEOとリスティング広告だけでなくGoogleマップ上での上位表示を行うMEO(Map Engine Optimization)も含まれますが、今回はSEOとリスティング広告について解説します。  2.SEMを構成するSEOとリスティング広告の特徴 SEMで効率よく集客するには、SEOとリスティング広告の特徴を理解しておく必要があります。そこで、それぞれについて確認していきましょう。SEOの特徴 SEOとは「Search Engine Optimization(検索エンジン最適化)」の略称です。具体的には検索エンジンからの集客を増加させるために行う施策で、指定したキーワードで検索された時に自社のWebサイトを上位表示させる施策です。SEO対策には大きく分けて、サイト内部を整備する「内部施策」と、良質な外部リンクを獲得する「外部施策」の2種類あります。リスティング広告の特徴 ユーザーが検索したキーワードに連動して、検索結果の最上部または最下部の広告枠に表示されるのがリスティング広告(検索連動型広告)です。リスティング広告はSEOとは異なり、ユーザーが広告をクリックした時に広告費が発生します。また、1クリックあたりの単価の設定金額などにより表示される順位が決まる特徴があります。  3.SEOとリスティング広告の4つの違い SEOとリスティング広告の4つの違いについて解説します。費用 SEOは費用がかかりません。SEO会社にアウトソースしなければ、基本的に無料で実施できます。一方、リスティング広告は掲載するための広告費が必要です。特に人気の高いキーワードは入札額が高騰するケースが多く、クリック数も多いため広告費が高くなるケースがあります。クリック率 基本的に、自然検索の方がリスティング広告よりも8:2の割合でクリック率が高いといわれています。これはユーザーが広告を避け、自然検索の結果を好んでいることが理由と考えられています。即効性 SEOに比べて即効性が高いのがリスティング広告です。これは広告費を随時変更できる点やかける費用によって上位掲載しやすいといった特徴があるためです。一方、SEOは施策をはじめてから効果が出るまで数か月から半年以上かかるといわれていて、中長期的な視点で考える必要があります。持続性 外部施策による被リンク獲得や内部施策といったSEO対策によりコンテンツが上位表示されると、その後も継続的な効果が期待できます。一方、リスティング広告は任意で掲載を辞めることができ、広告出稿をやめた時点で掲載はストップします。ここまでの内容を表でまとめたものが下記です。SEOリスティング広告費用無料※有料クリック率高い低い即効性低い高い持続性高い低い※SEO会社に外注しない場合それでは、SEOとリスティング広告の特徴の違いを踏まえたうえで、SEMによる効率的な集客方法について見ていきましょう。   4.SEOとリスティング広告による効率的なSEM施策の実施方法 SEMを行う上で理想的な形は、即効性のあるリスティング広告で初期段階での刈り取りを行いながら、SEOによる中長期的な目標を追いかけていく運用方法です。Webサイト立ち上げ当初は、検索上位に表示される可能性が低いため、まずはリスティング広告による集客を行います。その間に、自然検索からの流入が増えるようWebサイトへのSEO対策を実施していきます。SEOの効果で自然検索からの集客が増えてきた段階で、SEOで上位表示していないキーワードなどに絞ってリスティング広告を出稿すると、両方のメリットを活かした効率的なSEMが行えます。また、リスティング広告においてコンバージョン率が高かったキーワードを参考にコンテンツ制作すると、ユーザーからのニーズの高い記事を作成できるメリットもあります。   5.SEM施策で注意するポイント SEMの施策を実施する上で注意するべき点もあります。それは「ブラックハットSEO」と「広告ポリシー違反」の2つです。ブラックハットSEOとは、「無意味なキーワードの羅列」「被リンクの操作」「コピーコンテンツ」など、Googleが定めているウェブマスター向けガイドラインに違反しているSEO手法を指します。ガイドラインに違反しているとGoogleに認識された場合、検索順位を大幅に下げられるなどのペナルティを受ける可能性があります。一方、広告ポリシー違反には、「故意による商品情報の無記載」「商品やサービスについて誤解を招く表現の使用」などが挙げられます。広告ポリシーに違反すると、広告掲載停止やアカウント停止になるため注意しましょう。ここで紹介した例は一部であるため、下記リンクから詳細内容を確認しておくことをおすすめします。≪詳しくはこちら≫ ウェブマスター向けガイドライン(品質に関するガイドライン)≪詳しくはこちら≫ Google 広告のポリシー   6.まとめ SEMは、SEOやリスティング広告などを行って、Webサイトへの集客を増やすための検索エンジン上で行われるマーケティング手法です。基本的に無料で行えるSEO対策は、効果が発揮されるまでの期間(数か月~半年以上)を考慮する必要はありますが、上位表示後の持続性は高く、リスティング広告よりもクリック率が高いという特徴があります。一方、リスティング広告は広告費がかかるものの、運用次第では上位掲載も難しくありません。このようにSEOとリスティング広告はそれぞれ異なるポイントがあるため、リスティング広告で初期段階での刈り取りを行いながら、SEOによる中長期的な目標を追いかけるといった施策を行える点がSEMのメリットです。注意点として、SEMに取り組む際はGoogleのウェブマスター向けガイドラインと広告のポリシーによく目を通し、ペナルティを受けることがないように気を付けましょう。