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  • 2024.07.22 WEB広告

    ポストCookie対策がまだの方!共通IDでリタゲ効果改善を検証してみた
    Googleによる3rd Party Cookie規制が発表されてから早数年、いよいよポストCookie時代に突入する日が近づいてきています。Cookieを利用したリターゲティング広告等をご利用の企業様はCookie規制に備えて対策を検討・実施されているでしょう。WEB広告を取り扱う弊社でも、規制の本格化に向けてポストCookie時代の運用方法を日々模索しています。当記事ではポストCookieに関する基本情報、実際にポストCookie時代の新ソリューション「共通ID」を利用した弊社広告担当によるWEB広告の効果検証結果をご紹介します。→13サイトで検証!共通IDソリューションの効果検証結果はこちら1.ポストCookieとはポストCookieとは、Webサイトの閲覧履歴を保存する3rd Party Cookieが規制された後の時代を指す単語です。Cookieによる情報取得が規制される動きという意味で「Cookieレス」と呼ばれることもありますが、おおよその意味は同じです。そもそもCookieとはCookieとは、Webサイトの閲覧情報を記録するためのファイルのことです。Cookieを活用してページの閲覧履歴、ログイン情報などのデータを保存してユーザの利便性を向上させる仕組みとなっています。Cookieは取得方法によって「1st Party Cookie」「2nd Party Cookie」「3rd Party Cookie」に分けられます。1st Party Cookie訪問したサイトが直接発行するCookieで、原則的にそのサイト内でのみ機能します。1st Party Cookieの活用により、過去のログイン情報やカートに入れた商品情報の保持ができるようになります。ユーザの利便性を考慮して基本的には今後も継続して使用できますが、Safariなど一部のブラウザでは取得制限がかけられています。2nd Party Cookie他社サイトで発行された1st Party Cookieを自社が受け取って活用する場合に2nd Party Cookieと呼びます。1st Party Cookie同様、こちらも積極的な規制対象にはなっていません。3rd Party Cookie訪問したサイト以外の第三者が発行するCookieを3rd Party Cookieと呼びます。訪問先以外のサイトでもユーザを特定・追跡できるため、ドメインを横断して出稿するWeb広告やトラッキングなどに活用されています。現在規制が始まっているのは主にこの3rd Party Cookieです。2.Cookieレスが進んでいる背景3rd Party Cookie(以下「Cookie」と呼称)はWebマーケターから見れば非常に利便性の高い機能ですが、ユーザの目線に立つとプライバシー等の面で問題があることから現在規制・廃止の方向に動いています。なぜ3rd Party Cookieの規制が進んでいるのか?CookieはWebサイトの閲覧履歴や購入データなどユーザの行動ログを分析・活用することができるため、Webマーケティングを行う企業にとって大きなメリットのある仕組みです。しかしブラウザの閲覧履歴からユーザの趣味嗜好や行動を勝手に追跡し、広告表示に利用するCookieのシステムはプライバシーの侵害にあたるとの考え方が海外を中心に徐々に広まっていきました。プライバシーの侵害を訴えるクレームが増加したことから現在では規制が強まっており、国や地域によってはCookieの取得を法的に制限する動きも出てきています。ユーザの個人情報であるCookieを許諾なしに収集するのはコンプライアンス上の問題があります。プライバシー上の懸念がCookie規制の最も大きな要因だと言えるでしょう。GAFAMの地位濫用への懸念も一因となっているGAFAM(Google・Amazon・Facebook(Meta)・Apple・Microsoft)と呼ばれる大手プラットフォーマーの存在も規制の背景にあると言われています。GAFAMは自社サービスのなかで莫大な個人情報を収集し、その情報を活かして市場での存在感をますます増加させています。今やGAFAMのプラットフォームなしに的確なWebマーケティングを行うのはほぼ不可能だと言っても過言ではありません。巨大プラットフォームによる個人情報の収集とその独占的な利用が優位的地位の濫用にあたるのではないかという懸念がCookie規制の大きな一因となっています。(ただしCookie規制強化の動きが強まった後GAFAMの多くは自社プラットフォームに顧客を囲い込む「ウォールドガーデン」を強固にしており、現状独占的地位が崩れる事態には至っていません)3.ポストCookieに向けた日本・海外の現状(2024年現在)Cookie廃止の動きが出てきたのは2010年代後半ごろ。以降、ブラウザ上でのCookie規制や各国の法規制などが度々実施されてきました。2024年現在、Cookieの取得ができる主要なブラウザはGoogleが提供するChromeのみとなっており、そのChromeでのCookie規制もいよいよ迫ってきていると言われています。現在に至るまでの経緯、日本や海外における現状を概観しましょう。Appleによる自主規制Cookieによるプライバシー侵害のクレームが強まり始めた時期、まずCookie規制へ乗り出したのはGAFAMの一つである大企業、Appleでした。Appleは1st Party Cookieを利用したApp Store内の検索広告をアドテク戦略の根幹に据えている企業です。ユーザのプライバシー保護を目的とする3rd Party Cookieの規制を行っても大きなデメリットがないため、Cookieレスの推進が始まった当初から規制に積極的な姿勢を見せていると考えられます。Appleが2017年に実装したITP(インテリジェント・トラッキング・プリベンション)は、自社運用のブラウザSafariでのクッキー利用を制限するものです。ITPの実装を皮切りに、AppleはさまざまなCookieレス施策を推し進めてきました。2024年現在、Safariの設定を確認するとCookieの取得を制限する「サイト越えトラッキングを防ぐ」機能がデフォルトでONになっています。AppleのCookie規制に続く形でEdge、Firefoxといった主要なブラウザもCookieを規制する機能を実装しています。ITPはこれまでに複数回アップデートされており、2020年のアップデートで3rd Party Cookieを完全にブロックする設定になっています。また、3rd Party Cookieのみならず1st Party Cookieの取得制限が強化されるなど、Cookieへの規制が強まっています。各国の法規制が進むCookie廃止を法律によって積極的に推し進めているのはEUです。EUでは2018年に全面施行されたGDPR(EU一般データ保護規則)により、Cookieの取得には原則として明示の同意が必要となりました。EUでは原則的にユーザが自らチェックを入れて同意する「オプトイン(事前同意)」が求められます。引用:European UnionEUの公式サイトには、画面下部に「Accept all cookies(全てのCookieを許可する)」「Accept only essential cookies(最低限のCookieのみ許可する)」を選択するオプトインが表示されています。GDPRの規制はEU域内に限らず、EU域内を対象とした事業を行った企業すべてが対象になります。また、規制によって実際に処分を受けた事例もあります。2022年にはユーザの許可を得ずにCookieにまつわるデータ利用を行ったとして、フランスの新聞社が5万ユーロ(約855万円)の制裁金の支払いを命じられました。さらに、アメリカでも2020年に人口最大の州であるカリフォルニア州でCCPA(カリフォルニア州消費者プライバシー法)が施行され、大きな話題となりました。CCPAは年間総収入が2,500万ドルを超える企業を対象とした法律で、ユーザがWebサイトを閲覧し始めた段階でクッキーを利用することを許可しつつも、Cookieの取り扱いをやめてほしい時にいつでも「オプトアウト(利用停止)」できる仕組みにするよう定めるものです。企業規模関係なく利用前にオプトインを求めるEUと比較するとかなり緩い政策ですが、今後も各国でCookieを規制する動きが広まると考えられます。国内におけるポストCookieへの流れ2022年にKPMGが日本で行ったアンケート調査※によれば、「Cookieの仕組みを十分理解できている」と回答したユーザは僅か6%。日本国内ではまだCookieに対する認知度、理解度が低い傾向にあることが分かります。日本は諸外国と比較するとプライバシー侵害に対する意識もそこまで高くはなく、したがって規制への動きはかなり緩やかになっていると推測されます。とはいえ2019年に「リクナビ事件」と呼ばれる出来事が起きてから、Cookieをはじめとした個人情報の取得を規制する動きが顕在化してきました。リクナビ事件はリクルートキャリアがサイトの閲覧履歴をもとに内定辞退率を予測・他社に提供していたことが発覚した事件です。この事件を機にネットを通じて得た個人情報を同意なく他社に販売していたことが強く問題視されるようになりました。リクナビ事件や諸外国の流れを受け、日本でも2022年に改正個人情報保護法が施行されました。同法によりCookieの提供先で個人情報と紐付ける際にユーザ本人の同意が必要になりましたが、Cookieの取得には実質規制がない点はこれまでと変わりません。そのため、日本では現在でもオプトイン・オプトアウトなしでCookie収集が可能です。GoogleのCookieレス宣言と度重なる延長Safariなどをはじめとする主要ブラウザが軒並みCookie規制を強める中、日本でのシェア64%を誇るGoogle Chromeは未だCookie廃止に踏み切れていません。Googleが最初にCookieレスを宣言したのは2020年のこと。当初は2022年までにCookieを廃止する予定でしたが、代替システムである「プライバシーサンドボックス(Privacy Sandbox)」の構築にあたってGoogle社に有利なシステムを取り入れようとしているとしてCMA(米国公認管理会計士)の調査が入り、Cookie廃止は一時延期となりました。プライバシーサンドボックスの公式ページGoogleはその後も複数回Cookie廃止の延期を繰り返しており、本当にCookieが廃止されるのか不透明な状態が続いています。2024年7月現在は延長が発表されたまま続報が出ておらず、今後また計画が発表されたとしても再延長される可能性は否定できません。ただ2024年4月にはChromeユーザの約1%を対象にトラッキング保護機能のテストを開始するなど、Cookieレスに向けて着実に準備が進められています。そう遠くないうちにCookie廃止が実現するものと考えて対策を行う必要があるでしょう。プライバシーサンドボックスとはプライバシーサンドボックスとは、Googleが新たに開発している技術の総称です。ブラウザに人工知能(AI)を搭載したソフトウェアをブラウザに組み込んで利用者の閲覧履歴を分析し、好みや関心が似たユーザを特定の集団にまとめてターゲティングを行う仕組みです3rd Party Cookie廃止後の広告配信に役立てられる予定ですが、オーストリアのデータ保護団体「noyb」にEUのGDPRに違反しているとして批判を受けて大きなニュースになるなど、プライバシー面での不安も囁かれています。またCookie廃止の延期にはプライバシーサンドボックスのサービス内容に不備があると指摘されていることが大きな要因となっています。ポストCookie時代にはWebマーケティングにおける主要な選択肢の一つとなりうる技術であり、今後の動向を注意深く見守る必要があるでしょう。4.CookieレスがWebマーケティングに及ぼす影響Cookie廃止は今後のWebマーケティング業界に大きな影響を及ぼすと考えられています。リターゲティング広告の制限日本のWeb業界は、ユーザが過去にとった行動や嗜好・属性などのデータに基づいてパーソナライズされた広告の配信に主眼を置いてきました。特にリターゲティング広告(リタゲ広告)はあらゆる広告配信の中でCV・売上をあげやすいことで知られており、WEB広告においては非常に重要度の高い戦略です。リタゲ広告はユーザの閲覧履歴をもとに配信するシステムであり、これまではCookieがほぼ必須とされてきました。Cookieレスが進めばリタゲ広告をはじめとしたWebマーケティングに大きな影響を及ぼすことは間違いないでしょう。広告のコンバージョン計測の精度低下リタゲ広告だけでなく、さまざまなWeb広告でのコンバージョン計測にも影響が出ると見られています。今まではCookieでユーザをトラッキングすることで広告のコンバージョンを計測していましたが、Cookieは廃止されれば広告媒体側でコンバージョンを計測することができなくなります。コンバージョン計測精度の低下、すなわち広告における効果検証にも影響が出るでしょう。特に影響を及ぼすと推測される領域はアトリビューション分析です。アトリビューション分析とはコンバージョンに至った全てのタッチポイントを分析し、それぞれCV(コンバージョン)への貢献度を計測する分析手法です。例えば、SNS広告で商品を知ったユーザがバナー、記事コンテンツ、リスティング広告を見て購入に至った場合、それぞれのタッチポイントが全てCVに貢献したと見なされます。Webマーケティングにおける各施策の必要性を可視化するための重要な分析手法だと言えるでしょう。このアトリビューション分析を行うにはラストクリック以外の顧客接点がどのように購入に結び付いたか計測するシステムが必要です。顧客の閲覧履歴から他のタッチポイントと結びつけられる3rd Party Cookieはこれまで大きな役割を果たしてきました。Cookieレスが進めばアトリビューション分析の精度が低下し、CVに至るまでの正確な効果検証に支障をきたす可能性があります。5.ポストCookieに向けたマーケティング対策と広告における活用例特にWeb広告を主な戦略として取り入れている企業にとってはCookie廃止が大きな転機となることは間違いないでしょう。ChromeでのCookie規制が2025年に迫っている現在、Webマーケティング業界ではさまざまなポストCookie対策が進められています。1st Party Dataの活用自社サイト・SNS等でユーザの同意を得て収集したデータ=1st Party Data(ファーストパーティデータ)を集客施策に活用する施策を取り入れている企業は数多く存在します。顧客の登録情報をもとにパーソナライズしたメールを送る自社サイトのアクセスを分析してマーケティングに生かすなどの施策は1st Party Dataの活用にあたるでしょう。1st Party DataはCookie規制の影響を受けず自社で完全にコントロールできるため、それを有効に活用することで精度の高いターゲティングや顧客エンゲージメントの実現が期待できます。ただしその一方、顧客データを持たない/絶対数が少ない新規事業や中小企業、BtoBでは有用なデータを得られない可能性があるため注意が必要です。広告における活用例:DATA GEAR Connect引用:博報堂HP「DATA GEAR Connect」はアイレップをはじめとする博報堂DYグループ4社が提供する1st Party Dataの活用を支援するパッケージソリューションです。自社で収集した1st Party Dataをマーケティングデータとして統合・形成し、Googleなどの媒体と連携することで広告効果の正確な計測やWebサイトの解析が可能になります。既に顧客のデータが十分に集まっている場合、こういった1st Party Data活用のソリューションが効果を発揮します。コンテクスチュアルターゲティングコンテクスチュアルターゲティングはWebページ内の文章やキーワード、画像などをAIが自動的に解析し、その文脈(コンテキスト)に沿った広告を配信する手法です。AIのテキストマイニング機能を駆使することにより、ページ内の内容を効率的に抽出して効果的な配信が可能です。分析元となるデータはAIが配信面となるWebページを解析した結果であり、Cookieのようにサイトを訪問するユーザの行動データを「必要としない」という点で根本的に異なります。ポストCookie時代に差し掛かっている今、重要度がさらに高まっているターゲティング手法です。現在は文字だけでなく動画の内容を分析して最適な広告を配信するシステムを開発するなど、テクノロジー面でも急速に発展しています。広告における活用例:GumGum各国ではコンテクスチュアルターゲティングの技術が発展してきていますが、日本は言語の特殊性、複雑さゆえ諸外国で作られたシステムをそのまま導入するのが難しいという課題があります。日本でコンテクスチュアルターゲティングを使った広告を利用する場合、日本語への対応度が非常に重要です。GumGumはコンテクスチュアルターゲティングで有力株になっているアメリカのテクノロジー企業。日本進出に伴い、日本語を正確に理解する専門のエンジンを利用してデータ分析を行う技術を導入しています。共通IDソリューションユーザのデ​​バイスやブラウザに対し一意の識別子=共通のIDを割り当ててユーザを識別し、継続的に動向や関心の把握などを行う技術が共通IDソリューションです。ユニバーサルID、代替IDと呼ばれる場合もあります。ユーザの個人情報と直接結びついたCookieを使わず、精密にターゲティングを行う技術として注目を集めています。共通IDはアドネットワークやDSPといった第三者機関に広告を出す場合に、第三者機関との取引に利用できるIDソリューションとして利用可能です。リタゲ広告への活用も可能であることから、Cookie廃止後は利用価値が高まっていくでしょう。共通IDソリューションはIDの割り振り方によって「確定ID」と「推定ID(類推ID)」に大きく分けられます。確定IDはユーザの同意が得られたメールアドレスなどの特定の情報をもとにIDを生成する方法。確定データをもとにしているため精度が高いのがメリットです。推定IDはWeb上で得られるユーザの行動やデバイスの種類などの情報から、似たような行動をするユーザに特定のIDを割り振る方法です。複数の情報を組み合わせてIDを生成して特定のユーザを類推するため、明確な識別データがなくとも大量のIDを生成できます。広告における活用例①:Unified ID 2.0(確定ID)引用:Unified IDサービスページUnified IDはTrade Teck社が開発し、現在はPrepaid社が運用中の共通IDソリューションです。ユーザのメールアドレスをハッシュ化(特定の計算手法に基づいて、元のデータを不規則な文字列に置換する処理)することにより、プライバシーを保護した状態で利用することができます。ユーザが一回ログインして承認すれば、Cookieと同じく複数のWebサイトや広告配信業者のデータを横断的に活用してコンバージョンやフリークエンシ―の測定などが可能になります。また視認性の高い画面でいつでも機能の拒否(オプトアウト)などのプライバシー管理を行えるため、ユーザ目線でも有用性が高いサービスだと言えます。広告における活用例②:IM-UID(推定ID)引用:インティメート・マージャー社 総務省資料IM-UIDは東京に拠点を置くインティメート・マージャー社が提供する共通IDソリューションです。インティメート・マージャー社が独自に開発した識別子=IM-UIDを利用して、プライバシーを保護した状態でユーザの識別・広告配信が可能になります。推定IDは確定データをもとにしたID生成を行うことはできないため、確定IDと比較すると情報の精度には劣るとされています。しかしIM-UIDは利用可能な情報の中から自動で最適な情報を選択肢、ロジックを決定します。確度と数量、いずれもカバーできる点が大きなメリットです。6.【13社で検証】ポストCookie時代の技術・共通IDソリューションの効果前項でご紹介してきた通り、近年ではCookie廃止に向けて新たなソリューションが多数開発されています。しかし、Cookie以外のデータ活用システムでこれまで通りリタゲ広告などで安定した成果を挙げられるか不安に感じているWEB担当者の方も多いかと思います。弊社の広告運用担当も、Cookieレスに向けてさまざまな施策を実施しています。Criteoの認定代理店として運用10年目を迎える弊社の広告担当ニャーケッターが実際13サイトに共通IDソリューションを導入し、リタゲ広告効果の改善検証。結果的に想定以上の効果・手応えを感じました。詳細な検証結果を以下に示しますので、Cookieレスに向けて広告戦略に悩んでいる担当者様の参考になれば幸いです。【改善効果①】iOS端末へのリタゲ配信が増加iPhone、MacなどのiOS端末は先述したITPによりCookieの取得がブロックされており、有効なリタゲ広告の配信がほとんど困難になりつつあります。しかし共通IDはCookieを利用しないため、iOS端末に対しても問題なくリタゲ広告を配信することができます。リタゲ配信に含まれるiOS率上記は実際に共通IDソリューションを導入したリタゲ広告を配信している企業で集計したiOS率の平均値推移です。導入前と比較すると10%近くiOSユーザの比率が上昇しています。共通IDソリューションにより、リーチできるユーザ層の裾野が広がっていることが如実に表れています。導入前1ヶ月目2ヶ月目増加率A社4.4%5.3%8.7%198%B社4.6%6.3%14.0%304%C社4.9%8.1%11.2%229%D社5.7%9.7%12.9%226%E社6.7%8.2%8.6%128%F社9.3%11.4%15.2%163%G社13.0%13.3%19.5%150%H社17.1%22.0%34.6%202%I社33.9%51.9%54.9%162%J社34.5%33.8%42.7%124%K社47.7%47.2%48.7%102%L社51.6%55.7%61.9%120%M社62.6%68.3%74.4%119%導入前のiOS率を問わず、今回共通IDソリューションを導入した全13サイトでiOS率の上昇がみられました。リタゲ配信に含まれるiOSユーザ数iOSユーザの実数についても、全13サイトで増加が見られました。導入前1ヶ月目2ヶ月目増加率A社9951,3782,228224%B社2,6543,5677,618287%C社2,8294,2836,175218%D社385761955248%E社541693764141%F社476583761160%G社6416351,079168%H社2,5633,4515,552217%I社9671,7583,328344%J社4,8735,1247,738159%K社1,1031,2331,772161%L社1,4311,4711,866130%M社2,8333,6334,478158%導入するサービスによって効果に差が出ることもありますが、iOSユーザへリーチを広げたい企業にとって共通IDソリューションが一定の効果を表すことが分かります。【改善効果②】主要指標にも波及CPCやCVRといった主要指標については季節要因や市況に左右されやすいため参考程度の情報になりますが、一部のサイトで一定の改善効果が見られました。現状、共通IDソリューションはCookie廃止後に一定の効果を見込める有用な施策であると捉えています。※導入した共通IDサービスの詳細、広告運用に関する相談はお問い合わせからご気軽にどうぞ。7.まとめCookieは顧客の情報を的確に把握し、効果的な広告配信を行うために重要なシステムとして長きにわたって利用されてきましたが、一方でプライバシーの問題などにより規制の対象となっています。ポストCookie時代が間近に迫る昨今、Cookieを利用しない新たな施策を打ち出す必要があるでしょう。実際に廃止される前に、早いうちから自社に合った戦略を模索することがこれからの生き残りには重要だと考えます。※KPMG「改正個人情報保護法施行とCookie同意に関する意識調査(2022)」
  • 2024.04.10 WEB広告

    【2024年最新】データフィード会社おすすめ4選を徹底比較
    ダイナミック広告の運用に欠かせないデータフィードですが、自社で作成・管理するのはハードルが高く、初めて導入する企業であればツールや管理システムの導入は不可欠です。フィードを提供しているサービスはいくつか存在します。各社で強みや特徴が異なるため、自社のリソースや担当者のスキルに合ったものを選べるよう基礎的な情報を押さえておきましょう。本記事ではデータフィード管理システムを比較し、フィードの仕組みについて簡単にお伝えしつつ、各社の違いを分かりやすく解説します。1.【比較表】データフィードを提供している企業社名ECマーケティングフィードフォースニフティライフスタイルユニヴァ・ジャイロンサービス名ECMフィードdfplus.ioDF PLUSDFOマネージャーDFOプレミアムGyro-n DFMツール/アウトソーシングアウトソーシング型ツール型アウトソーシング型ツール型アウトソーシング型ツール型初期費用5万円0円10万円~0円13万円~非公開最低月額4万円/1媒体3万円/2媒体5万円/1媒体3万円/3媒体7万円/1媒体非公開上限アイテム数10万点10万点不明3万点不明5万点特徴技術的な対応範囲が広く、修正対応が迅速アウトソーシング型としては低コスト直感的かつ多機能、使いやすいUIの管理画面連携できるECシステムが多いフィード先駆者としての豊富な実績とノウハウを生かした広告運用ツール導入までのサポートが豊富多言語サイトにも対応可能独自仕様のカスタムフィード生成クローリングのオプション代がかからない2.データフィード・データフィード管理システムとは?データフィードはWeb広告、特にダイナミック(動的)広告には欠かせない仕組みです。ご存知の方もいらっしゃるかと思いますが、改めて基本情報を解説します。データフィードとは商品データなど広告の配信に必要なデータをプラットフォーム・媒体の形式に合わせて送信する仕組みを指します。各広告媒体に対応するデータを用意するには、本来広告運用への理解と柔軟性が必要です。いきなり何も知らない担当者がいきなり始められるものではなく業務上の負担も大きくなりがちですが、データフィード管理システムを活用することでフィード作成・メンテナンスの負担を大きく軽減できます。担当者の手間を減らすことで主要な業務に注力できるようになり、マーケティング全体の生産性アップにもつながるでしょう。代表的なデータフィード広告それぞれフィードの仕様や運用戦略が異なることも多いため、媒体ごとに特化した知識も必要になります。データフィード管理システムとは商品情報の収集やデータ加工などの処理を自動化し、一括で管理するためのシステムをデータフィード管理システムと呼びます。自社でフィード管理を行うための「ツール型」と外注で管理してもらう「アウトソーシング型」があります。ツール型ツール型は担当者自身がフィードの作成・運用を行うための管理画面を提供するサービスです。価格は比較的安めですが、一定の運用スキルが必要です。一定のフィード管理の知識があり、広告代理店を使わず社内で広告運用自体も行っている企業向け。担当自身が運用していればフィードの設定変更も直接行えるのは便利です。アウトソーシング型アウトソーシング型はデータフィードの作成・運用を委託し、初期設定やチューニング、運用開始後の変更設定まで全て任せるサービスです。社内にフィード作成スキルを持った担当者がいない、もしくは膨大な商品点数の情報管理や高度な処理が必要で運用に割くリソースが不足している企業向けです。フィード作成の作業を丸ごと任せられる分価格は比較的高くなりますが、導入のハードルは低く一定の予算があればどんな企業でも導入できるのがメリットです 。提供企業の得意分野によるところもありますが、ケーススタディが豊富な会社であれば動的広告の管理・運用に関して困った時にアドバイスを貰える点も心強いでしょう。3.データフィード管理システムを選ぶときのポイントデータフィード管理システム/ツールを提供するサービスはいくつかありますが、ホームページに載っている情報だけではなかなか判断がつきづらいものです。ツール型/アウトソーシング型まずはツール型とアウトソーシング型どちらを選ぶかが重要です。ツール型はフィード生成に関する専門的な知識がないマーケティング担当でも操作できるよう直感的なUIで作られています。コストを抑えて自社で完結させたい企業にはツール型がおすすめです。広告運用が初めての企業は、広告出稿までの工程をおおよそすべて任せられるアウトソーシング型の利用を推奨します。また、商品数が多いなどの理由でフィードの管理が難しい場合もアウトソーシング型を選ぶとよいでしょう。対応している媒体Google、Yahoo、Criteo、Meta(Facebook、Instagram)など主要な媒体はどの企業もカバーしていますが、希望する媒体によっては取り扱っていないこともあります。自社が取り入れたい広告を過去に取り扱った事例があるか、あらかじめ確認しておくことをおすすめします。事業形態に適したサポートがあるか特にツール型を利用する場合は、ツールが事業形態に適しているかが広告の効果に大きく表れます。例えばEC事業者は利用しているECシステムとの連携に対応しているか否かを確認しておくべきです。ECシステムと連携できていない状態からフィードを生成するのは難易度が高いため、思うように管理できない可能性があります。また、求人や不動産など特殊な検索エンジンに対応したフィードを作成する場合も、各業界の仕様に特化した機能があるか確認しておくことが大切です。アウトソーシング型の場合は事業形態に合ったフィードの作成を丸ごと任せられるので、基本的には気にしなくてよいでしょう。ただしフィードの質に影響してくる部分は少なからずあるため、自社の業種・業界に対する知見があるかどうかはチェックしておいた方が良いかもしれません。クローリングに対応しているかクローリングとは、ロボットがサイト上の情報を分析して自動で商品データを生成する仕組みのことです。効率的にフィードを生成するには欠かせない機能ですが、中には手動で商品データを入力する仕様のみでクローリングを導入していない企業もあります。特にアイテム数が多く、商品データの入力を手動で行うのが困難な場合はクローリングがあるかどうかでコストや時間が大幅に変わってきます。コスト面での条件意外とありがちなのが、月額の安さにつられて問い合わせてみたものの、いざ契約してみると後からオプションやトラブル、あとから変更を加えたい時に追加料金がかかってしまうケースです。先述したクローリングもオプションとして別料金がかかる企業も多いので、あらかじめ条件を確認しておきましょう。その他、オプション料金がかかりがちという意味で特に注意すべきなのはアイテム数上限と修正時の対応です。アイテム数上限例えばECサイトなら同じ商品でも色やデザインごとに異なるアイテムとみなし、不動産なら取り扱う物件がそれぞれ別アイテムとしてカウントされます。そのため、商材や規模によっては数万点のアイテムを取り扱う企業も少なくありません。データフィードを活用して運用するダイナミック(動的)広告は多様な種類の商品を登録することでユーザに合った広告を表示できるのがメリットですが、取り扱い点数が数万点規模になる場合は追加でオプション費用がかかることが多い傾向にあります。商品点数が多い場合は点数の上限が多い企業を選ぶとコストを抑えられるでしょう。修正時の対応主にアウトソーシング型を選ぶ場合は修正時の対応を調べておく必要があります。広告運用を続けていると、いずれサイトの改修や媒体側の仕様変更などにより、フィードに大幅な変更を加えることになります。その場合は追加でオプション料金がかかってしまうケースもあるので、あらかじめ修正対応をどのように行うかチェックしておくとよいでしょう。ツール型の場合は基本的に自社でフィードの修正を行うためオプション料金がかかったりすることはありません。しかし、担当者のスキルによってはツールを用いても適切に修正を反映させるのが難しい場合があります。自社のリソースで対応しうるか、サービス側でサポートがあるかは事前に確認しておくことをおすすめします。4.データフィードを提供しているおすすめ企業5選ツール型とアウトソーシング型どちらも提供している会社もあるので、サービスごとに分類してそれぞれ特徴やメリットをまとめました。ECマーケティングECMフィード(アウトソーシング型)クローリングの追加費用がかからない、アイテムの点数上限が10万点(超える場合は複数のクローラーを同時に走らせることで対応)と多く、コストを抑えた広告運用が可能なアウトソース型。リソース・予算を抑えつつ、広告で効果を出したい企業におすすめです。豊富な知見を有したエンジニアがさまざまな仕様のサイトに対応したフィードを作成するため、複雑な事情を抱えたサイトも追加費用ゼロでフレキシブルに対応しています。フィード修正の反映が即日~数日と迅速なのも大きな特徴。運用開始後の変更・調整など、細かいメンテナンスに対しても柔軟かつスピーディーに対応可能です。別途専門のマーケターによる広告運用も行っているので、広告運用自体のリソースがない企業にもおすすめ。フィードフォースdfplus.io(ツール型)2008年から展開しているフィード作成ツールの先駆け的なサービス。「管理画面のUIが直感的かつ多機能で使いやすい」と高い評価を受けているツール型の管理システムで、ツール利用の経験がない事業者に人気です。連携できるECシステムが多いので、フィード管理を内製化できるリソースがあるEC事業者や広告代理店におすすめです。ただしクローリングには対応していないので、その点には注意してください。DF PLUS(アウトソーシング型)フィード管理ツール先駆者としての豊富な実績とノウハウを生かしたサポートが強みです。各媒体とのつながりを生かして、担当者向けに定期的にフィード管理に関するセミナーなども開催しています。ただ、フィードフォースのメイン事業はツール型サービス(dfplus.io)の提供なので、こちらはあくまで一定の知見がある担当者向けにツール利用を支援するサービスと捉えたほうがよいでしょう。こちらもクローリングには対応していないので、あらかじめ商品データを作成する必要があります。ニフティライフスタイル株式会社(旧:コマースリンク)DFOマネージャー(ツール型)DFOマネージャーはツール型のサービスですが、初期設定代行オプションなどもあって「一部だけ代行してもらいたい」などの需要に柔軟に対応できます。最低金額は1媒体あたり1万円でクローリングはオプションで対応しているなどプランのカスタマイズが幅広いのですが、ややオプションでの追加料金が高い傾向にあります。DFOプレミアム(アウトソーシング型)データフィード作成から最適化、運用・管理までを全て任せられます。多言語サイトにも対応しており、独自仕様のカスタムデータフィードの構築ができるカスタマイズ性の高さが強みです。クローリングの追加料金もかからないのも大きなメリット。ユニヴァ・ジャイロンGyro-n DFMツール型だがデフォルトでクローリングに対応しており、商品データの管理を自動で行ってくれるのが大きな特徴で、各媒体に合わせた自動タグ生成が可能で複雑なタグのカスタマイズにも対応しています。また、求人/不動産/ホテルなど特殊な検索エンジンに特化したフィード生成ツールを提供しています。ツール型のサービスを利用したいけれど複雑な仕様に対応できるか不安という企業におすすめです。5.まとめデータフィード管理システムは大きくツール型・アウトソーシング型の2種類に分類されます。月額料金だけで比較するのではなく、クローリングの有無やアイテム数上限などサービスの内容も含めて検討することをおすすめします。自社のリソース、担当者のスキルに合わせて適切なサービスを選ぶとよいでしょう。
  • 2024.04.10 WEB広告

    Web広告で成果を出すための効果測定方法|指標の測り方を徹底解説
    Web広告を出しているものの、計測できるデータが多いため何を重視すればいいのか分からなくなることはありませんか? 一般的には、クリック数・率やコンバージョン数や売上金額が指標とされますが、必ずしもそれだけで効果を判断できるわけではありません。 この記事では、Web広告で期待できる効果を踏まえた上で、確認したい指標や注意したいポイントなどについてご紹介します。   1.Web広告で期待できる効果 Web広告はさまざまな効果が期待できますが、実は広告の種類によって得意分野が違います。ここではWeb広告で得られる3つの効果と、それを得意とする広告の種類をご紹介します。 認知効果 Web広告の出稿で、まず期待できるのは「認知効果」です。認知とは、自社の商品やサービス、ブランドについて知ってもらうことを指します。 手法にもよりますが、Web広告は顕在顧客だけではなく潜在顧客にまで、広く情報を発信できるので、より多くの人に認知してもらえるという特徴があります。 認知効果をもっとも得意とするのは、ディスプレイ広告や純広告です。 例えば、Yahoo!トップページのサイドバーに表示される広告枠を一定期間買い取り、アプリゲームの広告を出したとしましょう。 Yahoo!の検索画面を利用するほぼ全ての人に表示することができ、すでに興味を持っているかどうかは関係なく、多くの人に商品やサービスを知ってもらうきっかけを作ることができるのです。 心理効果 「心理効果」とは、名前くらいは知っている、少し興味があるといったユーザーに、商品理解を深めてもらう効果です。リスティング広告やSNS広告が得意としています。 例えば、「無料 RPG アプリ」というキーワードでリスティング広告を出稿すると、「無料で遊べるアプリのRPGゲーム」というジャンルに興味があるユーザーに対して広告が表示されるため、興味関心の高い客層に情報提供することができます。 売上効果 Web広告が直接的なきっかけとなって購入や問い合わせにつながることを「売上効果」と言い、リターゲティング広告や心理効果でも挙げたリスティング広告がそれを得意としています。 リターゲティング広告とは、サイトを訪れたユーザーを追跡して配信する広告です。 例えば、ゲームアプリの配信サイトを訪れた経歴のあるユーザーに、別のサイトでそのゲームアプリの広告を配信するものです。 一度Webサイトを訪れているユーザーは、ゲームに対する十分な理解と興味があると推測されるため、コンバージョンにつながる可能性が高いと考えられます。   Web広告では取り組んでいる広告施策の目的を踏まえて、その目的に適した広告の種類と成果指標をみることが大切です。   2. Web広告の効果測定で確認したい成果指標 それでは、Web広告の効果測定で確認したい指標を、広告の効果ごとにご紹介します。 認知効果を測る成果指標 認知効果の測定には、広い認知拡大ができているかを見る必要があります。以下のような指標を確認しましょう。 インプレッション 広告が表示された回数。回数が多いほどネットユーザーの目に入る機会が増えます。 リーチ 広告を1回以上見た人数のこと。インプレッションでは同じ人間が複数回みた数もカウントされますが、リーチは重複のない数が測定できます。ユニークユーザーやユニークリーチと呼ばれることもあります。 フリークエンシー 一人のユーザーに同じ広告が表示された回数。1日1回、1時間に1回など、ユーザーへの配信頻度、接触頻度を表しています。 心理効果を測る成果指標 商品理解を深めてもらう心理効果の測定には、ランディングページへの誘導が上手くできているかが指標となります。 クリック数 ユーザーが広告をクリックした回数。回数が多いほど誘導率が高いといえます。 クリック率 ユーザーに広告が表示されたインプレッション数に対し、何回クリックされたかを示す割合。「クリック数÷インプレッション数×100%」で算出します。 クリック単価 リスティング広告などにおいて、1回クリックされるごとに発生する広告単価のこと。「広告費÷クリック数」で算出します。単価が低ければ、低予算で効率的に誘導できていることになります。 売上効果を測る成果指標 売上効果の測定は、ランディングページがどのくらい成果を獲得しているかを確認します。 こちらはコンバージョンが指標としてよく使われます。 コンバージョン数 広告を経由してサイトを訪問したユーザーが、商品の購入や資料請求、登録などを行った数。 コンバージョン率 広告経由で訪問したユーザーのうち、コンバージョンに至った割合のこと。「コンバージョン数÷訪問数」で算出します。 必ず費用対効果もチェックする Web広告を出稿したら、効果測定を行うとともに、必ず費用対効果もチェックしましょう。施策と指標を比較することで、その広告の費用対効果を確認できます。 費用対効果を検討するときに必要となる3つの指標をご紹介します。 ROAS ROASは「Return on Advertising Spend」の略語で、広告費に対する売上の割合を%で示したもの。「広告による売上÷広告費×100」で算出します。ROASが100%以上であれば、広告費以上の売上が立っているということです。 CPA CPAは「Cost per Acquisition」の略語で、1件のコンバージョンまでにかかった広告コストのこと。「顧客獲得単価」とも呼ばれていて、「広告費÷コンバージョン数」で算出します。数値が低ければ、広告への投資効果は高いといえます。 ROI ROIは「Return of Investment」の略語で、広告費に対する利益率を見る指標です。「利益÷広告費×100」で算出します。ROIの数値が高いほど、広告が効率的に利益を生みだしていることになります。   Web広告の費用対効果は、今後の改善や新たな施策を選ぶ際に役立ちます。   3. Web広告の効果測定をするときに注意したいこと Web広告の効果を測定するときに注意するべきことが2つあります。 アトリビューションやアシスト効果も忘れない Web広告の効果は直接的なコンバージョンだけではありません。 広告から訪問したユーザーがコンバージョンせずに、後に別経路からコンバージョンに至る「クリックスルーコンバージョン」や、クリックはしなかったが広告が気になり、別経路からコンバージョンする「ビュースルーコンバージョン」なども発生します。 これは「アトリビューション/アシスト効果(間接効果)」と呼ばれます。Web広告はユーザーに見せること自体が効果を生み出すのです。 前章で紹介した効果測定では採算が悪いと判断された広告も、もしかしたらアトリビューション効果は高い可能性があります。認知系の広告では、特に注視する必要があります。 ユニットごとに効果測定をする 効果測定の後は、次の施策や改善に向けて課題点を見つけなければなりません。 その課題分析を行うときは、媒体や目標など大きな単位で見るのではなく、広告種別、クリエイティブ別、キーワード別などさまざまな単位で見るように心がけることが大切です。 できるだけ小さなユニットまで分析することで、細部まで行き届いた具体的な改善策が生まれ、効果的な広告戦略となります。   4.まとめ Web広告は種類ごとに得意な効果があり、認知効果、心理効果、売上効果など目的に適した広告を選んだ上で効果測定を行うことが重要です。 Web広告のユーザー効果や費用対効果は指標で把握することができますが、指標に表れないアトリビューション効果を忘れてはいけません。広告はユーザーの目に触れるだけで間接的にも効果を生み出しています。 指標で広告の効果測定をしつつ、広い視野と小さなユニットで改善策を重ねていきましょう。  
  • 2024.04.10 WEB広告

    【決定版】Web広告の種類おすすめ7選・選び方を徹底解説!自社に合った広告を利用するには
    Web広告を出稿したい、でもどのWeb広告が良いのか分からないと困ってはいないでしょうか。なんとなくで選ぶと、狙った効果が出ずコストを無駄にしてしまうかもしれません。Web広告には大まかに7種類あり、それぞれ特徴が違うため、比較検討したうえで自社の目的にあった広告を選ぶことが大切です。この記事では、Web広告の基本7種類について、ポイントを押さえて紹介していきます。 1.自社に合ったWeb広告の選び方 多くの種類があるWeb広告。選び方が分からないからと安く始められる広告や流行っている媒体を安易に選んではいけません。種類こそ多いもののメリット・デメリットは異なるため、Web広告を出稿する目的に合わせて使い分けることが大切です。現在Web広告は、大きく分けて以下の7種類に分けられます。リスティング広告 ディスプレイ広告 SNS広告 動画広告 ネイティブ広告 メール広告 アフィリエイト広告次章から、それぞれの特徴を紹介していきます。 2.リスティング広告 リスティング広告は、別名「検索連動型広告」とも呼ばれ、ユーザーが検索したキーワードに合わせて検索エンジンに表示される広告です。広告であることが分かるアイコンが表示されるため、自然検索よりクリック率は下がる傾向があります。しかし広告を出稿するキーワードを自社で決め、興味を持って検索したユーザーに広告を表示できるため、顕在層にアプローチでき、クリックやコンバージョンにつながりやすいメリットがあります。リスティング広告のメリットを活かすためには、キーワードの選定を含め、ある程度の運用ノウハウを学ぶ必要があるでしょう。リスティング広告については『代表的なWeb広告!リスティング広告の基本を押さえよう』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。3.ディスプレイ広告 Webサイトやブログなどの広告枠に広告を掲載するディスプレイ広告は、大きく分けて3種類あります。 アドネットワーク広告 アドネットワーク広告は、複数のWebサイトに広告を掲載できる方式です。従来はWebサイトごとに広告掲載を依頼する必要がありましたが、アドネットワークの仕組みができたことにより、サイトを横断して広告を掲載できるようになりました。入稿すると一度に複数媒体に向けて大量出稿ができ、すべての効果測定データを一括で確認できますが、アドネットワークごとに特徴が異なるため、運用スキルが求められ、効果測定がしづらいという側面もあります。 DSP広告 DSP広告は、DSP(Demand Side Platform)を通し、指定した属性のユーザーに対してリアルタイムに広告を配信することができます。広告の進化で「面から人へ」と言われますが、メディアの枠に広告を出すのではなく、メディアに来たユーザー(=人)に対して広告を出すことが可能です。配信種類が豊富で最新の広告技術により多くのターティングが行えることがメリットです。デメリットとしては、配信された広告がどのメディアのどの枠に出たか広告主側が把握できない点です。航空機事故のニュース面の広告枠に、航空会社の広告が掲載される可能性はゼロではありません。そのため最近ではブランドセーフティと呼ばれる機能で、企業にとって不適切なコンテンツに広告を配信しないようにフィルタリングするすることもできるので、そうしたことが可能なDSPを選ぶと良いでしょう。また、デメリットではありませんが、DSPは提供する企業によって、配信先メディアやターゲティングに大きな違いがあります。各社のDSPの機能をきちんと把握して選定することが必要になります。DSP広告については『Web広告の新定番!DSPの仕組みや選ぶときのポイント』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。純広告 純広告は、アドネットワーク広告とは異なり、Webサイト内の決められた枠を一定期間買い取って広告を出稿する方法です。ターゲティングや時間帯指定も可能で、自社商品やサービスを知らないユーザーの画面にも広告が表示されるため、認知拡大という点で優れています。その反面、効果が出なくても決まった費用が発生するため、ターゲットがはずれた場合には、費用対効果がよくないことも少なくありません。 4.SNS(ソーシャルメディア)広告 SNS広告は、TwitterやInstagram、FacebookといったSNSに掲載する広告のことです。広告を出稿することで自社のアカウントがフォローされたり、広告自体が拡散されたりする可能性があり、ユーザーとのつながりができるのが魅力的なポイントです。ほかのWeb広告と比較すると低予算で出稿できますが、成果を出すには拡散されやすい広告作りのノウハウが必要になるでしょう。 5.動画広告 広告のなかでも、動画を使った広告をまとめて「動画広告」と呼びます。視覚だけではなく聴覚にも訴えられるのは動画広告のみですが、同時にユーザーの時間を拘束するため、ユーザーの行動を阻害して悪い印象を与える可能性もあります。一口に動画広告と言っても、以下の5種類に分けられます。インフィード広告  WebサイトやSNSのコンテンツ一覧内に表示される インストリーム広告 YouTubeといった動画サイト内で再生される インバナー広告   純広告の枠に出稿するもので、画面内に動画が入らなくても再生される インスクロール広告 スクロールして動画が自動再生される インリード広告   スクロールして動画が自動再生されるものだが、インスクロールと違いコンテンツ一覧内に表示される  6.ネイティブ広告 SNSやニュースメディアの記事タイトルやコンテンツに溶け込ませて表示するのがネイティブ広告です。一定数のユーザーが広告に対して悪いイメージを持っているとされていますが、ネイティブ広告はコンテンツに自然に溶け込んでいるため、ユーザーにストレスを与えずにクリックしてもらえる可能性が高いことが特徴です。 7.メール広告 ユーザーに向けて、メールで配信する広告をメール広告と呼びます。メール広告にはメルマガに広告を貼り付けるものと、ユーザーの趣味嗜好に合わせた広告メールを配信するものがあります。メールは消去されない限りユーザーのもとに残り続けますが、そもそも開封されない、開封されたとしても最後まで読まれない可能性もあります。他の広告と違い、一定期間掲載されるというものではなく、メールによる単発での配信のため、ターゲットを誤ると全く効果が出ないケースもあります。 8.アフィリエイト広告 アフィリエイト広告は、アフィリエイターと呼ばれる媒体主のWebサイトやブログに広告を掲載してもらうものです。アフィリエイト広告には成果報酬型やクリック型などの種類がありますが、成果に結びついたら費用を払うという成果報酬型が一般的です。そのため費用対効果が高い広告と言えますが、どの広告を載せるかはアフィリエイター次第のため、想定していたサイトに掲載してもらえない可能性があります。アフィリエイト広告については『アフィリエイト広告の基本〜仕組み・種類・メリット・向いているサイト〜』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。9.まとめ Web広告にはさまざまな種類があり、それぞれ少しずつ特徴が異なります。そのため自社の目的やターゲット層、また予算などに合わせてどの広告を出稿するかを決めることが大切です。小規模予算からスタートでき、効果測定もしやすいインターネット広告を活用し、収益の拡大をめざしましょう。
  • 2024.04.10 WEB制作

    コンテンツマーケティングとWebマーケティングの違いとは|コンテンツマーケティングが注目を集める理由
    コンテンツマーケティングは、Web施策の主流になりつつありますが、Webマーケティングとなにが違うのか、いまいち分からないという方も多いのではないでしょうか。今回は、Webマーケティングとコンテンツマーケティングの違いや特徴、コンテンツマーケティングがここまで注目を浴びるようになったきっかけについて紹介します。1. Webマーケティングとコンテンツマーケティングの違いWebマーケティングとコンテンツマーケティングは、両者には明確な違いがあります。そもそも概念が違うのです。Webマーケティングとは、集客や接客、追客などWebを使ったマーケティング施策全般のことであり、広告などの販促やSEO対策、SNSといったあらゆる手法が含まれます。一方で、コンテンツマーケティングは、ユーザーにとって有益と考えられるコンテンツ(コラムや動画など)を作成し、ユーザーとの接点や関係性を築くことによりブランディングやコンバージョンを促すための手法です。つまり、コンテンツマーケティングはWebマーケティングの手法の一部であり、概念的にはまったく異なると言えるでしょう。2. Webマーケティングの手法Webマーケティングにはどのような手法があるのか、一部を簡単に紹介します。SEOSEOはSearch Engine Optimizationの略語で、日本語では「検索エンジン最適化(日本ではGoogleの検索エンジンを指すことがほとんどです)」と呼ばれる集客手法です。ユーザーの多くが検索エンジンを活用することから、自社サイトを検索上位に表示する施策はWebマーケティングにおいては必須の施策といえます。SEOを対策した場合、そのWebページを上位表示するためにはある程度時間がかかるため、即効性はないものの、上位表示に成功した場合には長期的な自然流入が見込めることが特徴です。Web広告Web上に掲載される広告も、Webマーケティングの施策のひとつです。インターネット広告や、デジタル広告と呼ばれることもあります。Web広告にはユーザーの検索行動に連動したリスティング広告やSNSユーザーをターゲティングするSNS広告、アフィリエイターにリンクを貼ってもらい成果に対して報酬を支払うアフィリエイト広告など、さまざまな手法があり、ターゲティングや掲載メディアなどそれぞれ特徴が異なります。SNSマーケティングSNSマーケティングは、TwitterやFacebook、Instagramなどを運用しながらファンを増やしてエンゲージメントを高めるマーケティング手法です。SNSを介して情報を発信することで、ブランドや商品の認知度を高めることが目的ですが、顧客と直接コミュニケーションを取ることで関係を構築していくことが魅力です。UI改善自社サイトのUIを改善することも、Webマーケティングのひとつです。ユーザーにとって使いやすいサイトにすることで、直帰率の低下や回遊性の向上、コンバージョン率改善などにつながります。Web接客ツールWeb接客ツールとは、チャットボットやポップアップバナーなどが可能なツールを導入し、サイト上でユーザーを接客しながらコンバージョンまで誘導するツールです。適切なタイミングでバナーなどを表示させることで、購入までのサポートや離脱を防ぎ、顧客満足度を上げつつ離脱率を改善できることが特徴です。メールマーケティングメールマーケティングは、ステップメールやキャンペーンメールなど、主にメルマガを活用してユーザーとの関係を構築する手法です。「今すぐ購入するつもりはないけれども商品には興味はある」「また機会があれば買いたい」という潜在顧客に定期的にアプローチをすることで、効果的に購買意欲を高めていきます。3.コンテンツマーケティングの手法コンテンツマーケティングでは、記事やプレスリリースはもちろん、プロモーションビデオやウェビナーといった動画コンテンツ、ホワイトペーパーや商品カタログなどの資料など、あらゆるものがコンテンツとして考えられます。こういったコンテンツを、顧客のカスタマージャーニーのステップに応じて使い分け、組み合わせることで自社のサービスや商品が売れる仕組みを作っていきます。また、コンテンツマーケティング=コンテンツSEOと考えている方も多いですが、厳密には異なります。検索エンジンからの評価を高くする記事を作成して集客を目的とするコンテンツSEOに対して、コンテンツを用いてユーザーのナーチャリングを行うことが、コンテンツマーケティングの本来の役割です。4.なぜコンテンツマーケティングが注目されるのか?それでは最後に、コンテンツマーケティングが注目される理由を解説します。SEOの歴史の変遷前述の通り、SEOとは検索エンジン最適化であり、検索結果に対象ページを上位表示させ、集客をアップすることを目的とします。Webサイトが急増しはじめた2003年ぐらいには、外部リンクの数や質が重要視されていたため、被リンクによる外部対策をすればWebサイトの質が低くても検索結果で上位表示することが可能でした。しかし、検索エンジンは、「ユーザーがいち早く知りたい情報にたどり着けること」を目的として、アップデートを繰り返してきました。その結果、コピーされたコンテンツやユーザーにとって有益ではないコンテンツは、上位表示されない状況になっています。Googleも質の良く、ユーザーのインテント(検索意図)に合ったコンテンツを上位表示させると発表しています。インバウンドマーケティングの重要性の高まり「PC⇒ガラケー⇒スマホ⇒IoT」とインターネットの活用が一般的になるにつれ、ユーザーのネットリテラシーは高まり、広告慣れをする人も増えていきました。その結果、広告はタップしてもらえず、ポップアップはブロックされるなど、アウトバウンド型のマーケティング手法の難易度は年々上昇しています。以前は新規顧客を容易に集めることができていた手法も通じにくくなったことで、潜在層の育成(ナーチャリング)や既存顧客の囲い込みといった、インバウンド型のマーケティング手法に本腰を入れる企業が増え、代表的な施策であるコンテンツマーケティングの注目度も高まっていきました。5.まとめWebマーケティングはWeb上で行う様々な施策の総称であり、その中の一つにコンテンツマーケティングがあります。数ある手法の中でも、インバウンド型であるコンテンツマーケティングの重要は高く、今後も欠かせない施策の一つといえるでしょう。これからコンテンツマーケティングを始める方は、まずは優良コンテンツの作成からスタートしてはいかがでしょうか。
  • 2024.04.10 WEB広告

    アフィリエイト広告とは?基本的な仕組みやWeb広告における効果を解説
    Web広告のひとつとして広く認知されている「アフィリエイト広告」。しかしアフィリエイト広告にはどのような種類があり、どのような効果が期待できるのかよくわからず、出稿に一歩踏み出せない企業も多いようです。この記事では、アフィリエイト広告の仕組みや種類、出稿するメリットデメリット、そしてアフィリエイト広告を出稿するのに向いているサイトなどをご紹介していきます。 1.アフィリエイト広告の仕組み まずは、「アフィリエイト」の仕組みをご紹介します。 アフィリエイト広告とは アフィリエイト広告は、Web広告の種類のひとつで、アフィリエイター(媒体主)が保有しているサイトやSNSに広告を設置してもらうものです。一般的なアフィリエイト広告では、ユーザーがそのリンクを通して商品を購入するなど、CVにつながった場合に報酬を支払う成果報酬型となります。 アフィリエイト広告の仕組み アフィリエイト広告はASP(Affiliate Service Provider)が、広告を掲載したい媒体と広告を出稿したい企業とを結び、広告が掲載される流れになります。アフィリエイターはASPが提示する広告の中から、掲載したい広告を選んで自分のブログやWebサイトに掲載してリンクを貼ります。そして広告主は、アフィリエイターのサイトを経由してCVが発生した場合に報酬を支払う仕組みです。例えば、友人や家族にクレジットカードを紹介し、登録まで至った場合にポイントを還元する、といったものもアフィリエイトの一種といえます。 2.アフィリエイト広告の種類 ひと口にアフィリエイト広告と言っても、いろいろな種類があります。ここでは、主となる3種類のアフィリエイト広告を紹介します。 ①.成果報酬型 アフィリエイト広告のなかで、最も一般的なのが「成果報酬型」です。アフィリエイターのブログやメディアに貼られたリンクを通してCVに至った場合、その件数に応じて報酬を支払います。物販や情報商材ではよく利用されるタイプで、代表的なASPにはA8.netやバリューコマースなどがあります。 ②.インプレッション型 広告がブログやメディアに表示された回数に応じて報酬を支払うのが「インプレッション型」です。アクセス数の多いサイトに広告を掲載する場合は、インプレッション型でも十分効果があります。また成果報酬型、クリック型と比べて単価が安いことも特徴です。 ③.固定報酬型 影響力の大きいメディアは、掲載箇所に応じて一定期間固定の金額で広告枠を売っている場合があります。広告主がアフィリエイターに固定料金を支払うことで、広告を掲載してもらうのが「固定報酬型」です。 3.アフィリエイト広告のメリット アフィリエイト広告を利用することで考えられるメリットを、3つ紹介します。 ①.費用対効果が高い 最も一般的な成果報酬型のアフィリエイトは、アフィリエイターのブログやメディアを訪問した顧客が商品を購入する、資料請求をする、あるいは広告をクリックするといったアクションを行わない限り報酬を支払う必要がなく、余計な広告費がかかりません。ASPの利用料は必要ですが、アフィリエイターに支払う報酬は自社で決められるため、報酬額を十分に検討していれば高い費用対効果を期待できるでしょう。 ②.多くのユーザーにPRできる アフィリエイターのサイトを通じ、自社ブランドや商品を知らないユーザーに対して認知拡大できることもアフィリエイト広告の魅力のひとつです。影響力の大きいアフィリエイターが広告を掲載してくれればCVが見込めるだけではなく、実店舗への来店につながる可能性もあります。 ③.初期費用が少ない ASPを利用するには、初期設定費用やデポジットがかかりますが、中には初期費用が不要のASPもあります。マス広告に出稿するには数十万円単位の費用がかかることを考えると、初期費用を低く抑えられることは嬉しいポイントといえるでしょう。 4.アフィリエイト広告のデメリット 次に、アフィリエイト広告を利用するときに考えられるデメリットを3つ紹介しておきます。 ①.必ず掲載されるわけではない アフィリエイターは、ASPに載っている広告の中から自身のサイトで取り上げるサービス・商品を選択するため、アフィリエイターから選ばれなければ広告は掲載されません。報酬が少ない、成果達成のハードルが高いといったイメージを与えると選ばれにくくなってしまいますが、成果報酬を上げると利幅が小さくなってしまいます。バランスをとりつつアフィリエイターに魅力的な条件を設定することが重要です。 ②.固定費はかかる アフィリエイト広告は初期費用を少なく抑えられることが特徴ですが、ASPを継続的に使用するためには月々の利用料を支払う必要があります。月額費用は、たとえアフィリエイターに選ばれない、CVに繋がらないといったケースでも毎月支払わなければならないため注意しましょう。 ③.悪質なアフィリエイターもいる アフィリエイトでは、どのような文章で広告を掲載するのかはアフィリエイターに委ねられています。そのためアフィリエイターが誇大に商品やサービスをアピールする、薬機法・著作権違反をする、といった悪質行為をする可能性も少なからず考えられるでしょう。その場合、ブランドが傷つくことはもちろん、広告主側が責任を取らなければならない場合もあるため注意が必要です。最近はメディアの監視システムができつつあるため、対策をきちんと行ってくれるASPを選ぶなど自衛するようにしましょう。 5.アフィリエイト広告に向いているサイト アフィリエイト広告とうまくマッチングして効果が出やすい商品・サービスには、以下のようなものがあります。コンプレックス商品 ex) ダイエット商品 申し込みのハードルが低い商品やサービス ex) 無料会員登録 割引キャンペーン中の商品やサービス ex) 脱毛サロン、エステ 販売数の多い商品 ex) コスメ、美容系商品 成果単価が高いもの ex) キャッシング、クレジットカードその他にも、ECマーケティングでは証券口座開設、教材、ヘルスケア系など、多くの商品・サービスのアフィリエイト広告出稿の代理店として、実績をあげています。Web広告についてより詳しく知りたい方は、『Web広告の全て~選び方に迷ったらコレ!基本の7種類~』を合わせてご覧ください。6.まとめ アフィリエイト広告は、ユーザーが実際にアクションを起こさない限り報酬を支払う必要がない成果報酬型のため、非常に費用対効果が高いことが特徴です。成果を出すためには、自社の利益を確保しつつ、アフィリエイターにもメリットを感じてもらい、選んでもらえるような広告を考えることが大切です。一方で広告掲載が保証されないにも関わらず月額利用料がかかってしまうデメリットがあります。自社商品・サービスがアフィリエイト広告に適しているかを見定め、出稿を検討しましょう。
  • 2024.03.19 WEB広告

    Criteo(クリテオ)広告とは?種類や歴史、始め方など基本情報をプロが徹底解説
    フランス拠点のWeb広告配信企業として著名なCriteo。過去にサイトを訪れたユーザにアプローチする動的リターゲティング媒体として有名ですが、現在はさまざまなターゲティング配信を展開していることはご存知でしょうか?CriteoはWeb広告の効果を底上げするおすすめの広告媒体の一つで、「動的広告」の先駆者ともいえる存在ですが、どの広告代理店でも取り扱えるものではなく、Criteoが公式に認めた代理店のみ販売・運用できるという「認定代理店制度」を設けています。そのため、ネット上に出回っている情報が少ないのも事実です。効果が高いらしいという噂は聞くけれど詳しい情報が少ない、ちょっとベールに包まれた魅惑的な広告媒体「Criteo」。今回は認定代理店10年目を迎えるECマーケティングがCriteoの原点からプロダクトの進化まで、いまさら聞けないことなども触れつつ、Criteoの魅力をご紹介いたします。現在使っているWeb広告、運用広告の効果が頭打ちの企業様、ECサイトの売上を改善したいWeb担当者様には必見の内容です。1.Criteo(クリテオ)とは?広告配信の歴史・強みについてCriteoはフランスに本社を置く広告配信会社。リターゲティング広告を広めた先駆者としてインターネット黎明期から活躍してきた企業の一つです。リタゲの代名詞といえる存在ではないでしょうか。Criteo広告の歴史はWeb広告がたどってきた歴史でもあります。まずはCriteoがこれまでどう展開してきたかを知り、Criteo独自の強みを探ってみましょう。Criteoの歴史(創業~)Criteoが創業したのは2005年、フランス・パリのサラダ店。創業者のJBリュデルがハリウッド映画を見ながら「映画の視聴履歴からおすすめの作品を紹介してくれるツールがあれば無駄な時間を過ごさずに済むのに」と思ったところからユーザの行動履歴を分析・活用するビジネスモデルを考案したそう。※1Web上の購買行動履歴に基づいたデータを収集し、顧客一人ひとりにパーソナライズした技術開発をスタートしました。そしてCriteoの事業が大きく展開しはじめたのは、2008年に始まったPC向け広告商品のリリース以降です。Web広告黎明期だった2010年代にダイナミック広告とリターゲティング配信を組み合わせる「ダイナミックリターゲティング」で、広告成果を引き上げることに成功しました。<ひとこと解説>・ダイナミック広告:見る人に合わせて異なる広告を表示するシステムのこと。現在では当たり前に用いられているWebマーケティング手法です。・リターゲティング:広告主である企業のサイトにアクセスしたことがあるユーザに再度広告を表示させる手法のこと。略して「リタゲ」と呼称することもあります。Criteoを皮切りに、今ではGoogleやYahoo!もダイナミックリターゲティング広告を展開しています。Criteoの歴史(日本進出~)創業から6年後の2011年、日本法人を設立。日本は現在アメリカの次にCriteoでの市場規模が大きい国であり、当時の参入はCriteoにとっても日本の広告市場にとっても大きな出来事となりました。Criteoが日本での市場を広げるきっかけになったのは2012年に開始したYahoo! JAPANとの資本・業務提携。はじめはCriteoと直接契約した月間10万UU以上のアクセス数を保有するWebサイトのみにサービスを提供。当初は大規模ECサイトがメインでしたが、ビジネスの拡大に伴って認定広告代理店を通じてのサービス提供をスタート。日本でのシェアをさらに広げていきました。日本進出当初、Criteoが苦戦したのは日本のEコマース市場におけるシステムの複雑さが挙げられます。日本のECカートシステムはパッケージ型、ASP型、スクラッチ型など多種多様な仕様が存在します。日本市場に進出するには複雑なEC業界にローカライズする必要があったのです。タグ実装時の適用方法やパーソナライズに必要な変数データの有無など、海外にはないローカライズに2億円以上の改修費用をかけたとも言われています。そういったCriteoの姿勢が現在多数の企業の売上支援に貢献しているといっても過言ではありません。2018年には顧客データをAIで分析する研究・開発機関である「Criteo AI Lab」を設立。従来の行動データのみに依存する広告サービスから、よりパーソナライズされた広告が強みになっていきました。同時期に既存顧客の活性化や新規顧客の獲得といった「フルファネル」へビジネスモデルを移行させていきます。Criteoの歴史(ブランド刷新~)旧ロゴ新ロゴ引用:Criteo社プレスリリースサードパーティークッキーの規制開始などの情勢変化により新しい戦略・方向転換が必要になり、2021年にブランディング刷新を発表。イメージチェンジに伴い、ロゴも新しいデザインに変更されました。<ひとこと解説>サードパーティークッキー(3rd Party Cookie):アクセスしているサイトとは異なる「第三者ドメイン」が発行したクッキーのこと。あらゆるサイトでの行動履歴を収集し、商品への関心を分析することができるようになります。Criteoなどの企業はサードパーティークッキーを利用することでユーザに合わせたダイナミック広告を提供していましたが、近年ではプライバシー保護の観点から段階的に廃止が進められています。サードパーティークッキーを用いたリタゲ広告一本を強みとする事業展開から方向転換し、現在では新規顧客の誘導やオムニチャネル(後述)の促進など、多方面にわたるサービス展開を見せています。CriteoのAIエンジンについて近年Criteoが特に力を入れているのがAIを活用した広告テクノロジーの展開です。Criteoは広告エンジンを用いて、さまざまなWebサイトの広告欄に依頼主の広告を代理で出稿します広告を出すための入札先をAIで自動分析し、最適なスペースに掲載できるのがCriteoの大きな強みです。大きく分けて3つのAIエンジンがあり、目的に応じて使い分ける/併用することで大きな効果をもたらします。予測入札エンジン顧客一人ひとりのエンゲージメントやコンバージョン率、カート投入額を正確に予測するAIエンジン。事前に入力された予算を基に効果的な入札先を分析します。Criteo入札エンジンの優れている点は「プールした資金を他の入札先に回すことができる」ところです。通常、予算オーバーを避けるためあらかじめ設定した予算額を超える入札はできないようになっているのが広告媒体のシステムです。しかしCriteoは最低CPCの20円より予算を上げると他の入札先での剰余をCPCの高い入札先に回すことができるためり、リーチできるユーザの幅が大きく広がります。レコメンドエンジン広告を見る顧客にどの商品をおすすめすべきか自動分析するAIエンジン。商品の閲覧履歴および実際に購入につながったデータを分析し、「閲覧した商品と購入に繋がる可能性が高い商品」といった形でレコメンドします。[word_balloon id="unset" src="https://www.ecmarketing.co.jp/contents/wp-content/uploads/2024/02/icon_white-1-1.webp" size="M" position="L" radius="true" name="" balloon="talk" balloon_shadow="true"]閲覧した商品だけでなく、分析によって関連があると判断した商品を表示できるのがCriteoの強みだ。Criteoを通じて発生したCVの5割が初回訪問時に閲覧していない商品、とも言われているにゃん。[/word_balloon]クリエイティブエンジン(DCO+)サイトを訪れる顧客一人ひとりに合わせてレコメンドする商品やデザインを都度自動で選定し、興味を持ってもらえるような最適な広告を作成するAIエンジン。フォーマット、レイアウト、動き、CTAの色や文言パターンなど数千にものぼる組み合わせが生成され、クリック率や購入率など成果につながった形式が優先的に表示される仕組みです。ちなみにCriteoバナーで商品画像が切り替わる速度も緻密に検証されているとか。おすすめする商品だけでなく、商品の魅力を伝えるためのデザインもAIによって自動で判別してくれるのがCriteoの大きな強みです。→実績豊富なECマーケティングの運用サービス2.Criteoができる広告配信(プロダクト)の種類リタゲ広告でスタートしたCriteoの配信システムも、AI技術の進歩などにより多様なターゲティング方法で広告配信できるようになりましたが、「Criteoといえばリタゲ」というイメージはまだまだ強いのではないでしょうか。もちろん今もリタゲ広告市場においてCriteoの大きなアドバンテージを持っていますが、前述のとおり時勢の変化に応じて幅広いニーズに応える広告出稿が可能になっています。そのため「初期の頃にCriteoを試したがタグ実装が思うようにいかず効果が十分に感じられなかった」という企業でも、今のCriteoならば過去の課題がクリアされ期待以上の効果を出せるかもしれません。リタゲも含めてどんな種類の広告があるのかチェックしてみましょう。リターゲティング(リタゲ)広告Webサイトを訪れたことがあるユーザに広告を配信する「リタゲ広告」。Criteoが提供しているのはユーザに応じて配信面を自動で生成する「ダイナミックリターゲティング」です。Criteoは膨大な顧客の行動データを駆使し、一人ひとりの興味・関心を自動で分析します。分析データに基づいて広告主の商品を購入してくれそうな潜在顧客を洗い出し、最適な広告を配信するという仕組みです。カスタマーアクイジション(CCA)/コンテクスチュアル広告 カスタマーアクイジションとは、サイトに訪問したことがないユーザに配信できるダイナミック広告のこと。具体的なアプローチ方法がコンテクスチュアル広告です。(別々の広告配信方法ですが、現在のCriteoでは統合したシステムとして提供されています)Criteoが得意とするリタゲ広告は主にサードパーティークッキーを利用して既にサイトを訪れたりしたことのある人を誘導する形態です。大きな効果をもたらすシステムである一方、クッキー廃止による情勢変化や、サイトにアクセスしたことがない潜在顧客にリーチできないという弱みもありました。そこで、現在はクッキーを使わず新規顧客まで幅広くアプローチできる広告も提供しています。それがカスタマーアクイジション、コンテクスチュアル広告です。コンテクスチュアル広告とは、配信面のコンテクスト(文脈)から広告内容を決めるシステムを指します。事前に入力した商品情報(商品名・説明文・カテゴリ)と広告を配信するページ内の情報をAIが学習し、コンテンツの文脈に合った広告を配信します。自社サイトを訪れたことがないユーザや長期休眠ユーザを対象に、クッキーレスな広告配信が可能です。オーディエンスマッチ(CAM)クッキーを使わない広告配信方法としてもう一つ注目を集めているのがオーディエンスマッチです。過去に購入履歴があるものの、長期間サイトにはアクセスしていない(もしくは一度も訪問したことがない)ユーザに対してアプローチできます。過去に取得したメールアドレスの情報をもとに配信対象を決めるので、Webサイトの閲覧履歴だけでなく、アプリや店舗での登録など横断的なデータから広告を配信することが可能です。特に一定以上の期間購入がない休眠顧客の掘り起こしで効果を発揮します。リタゲ広告とオーディエンスマッチを組み合わせる広告戦略も有効です。リテールメディア小売業者及びCriteoが保有するファーストパーティ・データを活用して広告を最適化する仕組みです。利用されるデータとして近年取り入れられたのが大手ショッピングモール「楽天」との連携。個人を特定できない形で行動分析データを利用し、最適な広告を配信します。※2サードパーティークッキーを使わないことから広告業界全体から注目を集めているシステムであり、Criteoが近年力を入れている事業でもあります。リセラープログラム(CRP)特定の商品にフラグを立てて配信するリターゲティング型のプログラム。Criteoが提供する商品レコメンド枠に注力商品、単価の高い商品などを表示させます。取扱点数が多い、もしくはパーソナライズに依存しない注力商品を持つECサイトにおいては特に有効です。動画広告・アプリ広告Criteoではブラウザで表示するWebサイトだけでなく、さまざまなフォーマットに対応した広告を提供できます。動画広告はブランドや商品サービスの認知度向上を目的とした再生数だけでなく、同時にWebサイト誘導も圧倒的な低単価で叶えるという点で、他の動画広告配信とは一線を画する強みがあります。アプリ広告は検討段階のユーザへの購買の促進に有効です。オムニチャネルオムニチャネルとは、さまざまな媒体での販売戦略を連携させて、効率的に顧客へアプローチする施策を指します。PCとスマホ両方のチャネル(媒体)に対応するのはもちろん、SNSやモバイルアプリ、さらには実店舗など全てのチャネルが所有する情報を共有しあうことで、顧客に最適化された広告を一貫して表示させることができます。Criteoが提供するオムニチャネルのプロダクトは主に実店舗とオンライン両輪で行う販売促進。位置情報を活用して店舗来店やオンライン販売を促進することができます。3.Criteoの導入方法・始め方実際にCriteoで広告運用を始める場合、配信までの準備に2週間~数ヶ月はかかります。具体的には以下のような手順で導入することを覚えておきましょう。Criteo社に直接申し込みor認定代理店と契約Criteoを通じて広告運用を始める場合、まずはCriteoと直接契約するか認定代理店(Criteo認定パートナー)を通じて契約するか選ぶことになります。直接契約はデータフィードやタグの実装に知識・スキルが必要なこと、加えてキャンペーン作成など初期設定がセルフ対応に移行したことから広告主自身が管理画面からすべて作業するため社内にCriteo導入・運用経験者がいないとかなり難しいでしょう。Criteoは広告媒体として非常に精度の高い技術を備えていますが、導入するまでの実装作業や運用の難易度が高いため、さまざまな広告管理画面の仕組みを使い慣れていない方が直接契約した場合、準備段階で躓いてしまうケースもときに生じます。実際そういった状態になり弊社にお問い合わせをいただいた事例もあります。社内にCriteoの知見を持った担当者がいない場合はCriteo認定代理店(パートナー)を通じて契約するのがよいでしょう。Criteo認定代理店と契約する場合は予算規模や運用実績などから自社に合う代理店を選ぶ必要があります。→豊富なCriteo運用実績あり!ECマーケティングのサービスはこちら<ひとこと解説>データフィード:広告を出す商品についての情報をまとめた表のこと。単にフィードと呼ぶこともあります。Criteo以外の広告媒体を使う場合もデータフィードを作成する必要があります。タグ:広告においては顧客のサイト内閲覧履歴などを計測・収集するタグを指します。タグをサイト内のソースコードに埋め込むことで、ページを訪れたユーザのデータを計測・学習・予測します。Criteo広告を実装するまでの手順以下は直接契約した場合の大まかな手順です。認定代理店と契約した場合は最適な配信方法を相談しつつ、代理店が代わりに実装までの手順を踏んでいきます。Criteo は配信までに申し込みやデータの提出などやり取りする回数が多く、タグの実装方法も複雑です。そのため他の媒体と比べて導入のハードルが高く、準備期間が長くなりがちです。①   掲載審査Criteo広告を掲載するには運営会社・取扱商品に信頼性があり、一定規模のWebサイトであることを証明しなければなりません。審査時に条件を満たしていることが分かる各種の数値を送付します。具体的な出稿条件は以下の通りです。訪問者数:1,500UU/日、もしくは4万UU/月以上クリック単価(CPC):20円以上商品点数:1点以上その他、CVR, KPI, 平均購入単価など各種数値も審査の対象となります。数値的なデータだけでなく、信用性に関わる要素として企業情報、取扱商品の内容などを総合的に見て掲載可能か判断します。②申し込み・アカウント発行審査が通ったら申込書に電子署名をして、Criteoアカウントを発行します。③フィード作成アカウントの作成が終わったらいよいよフィードの作成に取り掛かります。適切な広告表示にはフィードの内容とタグの発火情報を合わせる必要があります。作成後のアップロードでタグから取得されたリクエスト情報とフィード内容の不一致率が高いと広告を開始できないので注意しましょう。④ロゴデータ送付、デモバナー確認自社のロゴデータを送付し、作成したフィードからデモバナーを作成してもらいます。最近はセルフ対応化しているため、Criteoにロゴを送って処理してもらうのではなく直接管理画面かロゴをアップロードしバナーの設定を行うケースもあります。⑤タグ実装計5種類(必須は2種類)のタグを自社サイトに実装してユーザの行動を把握できるようにします。実装時にはタグが発火したときに必要なデータがサーバに送信されているかどうか確認する「コンバージョンテスト」も必須です。ECサイトのカートシステムによってはタグ設定のためにサイトの改修を伴うケースもあり、この作業でつまずくと配信をスタートするまでにかなり時間がかかります。⑥配信開始タグの実装が完了したら広告の配信がスタートします。一度設置したタグは特別な事情がなければ配信後に更新する必要はありませんが、導入するオプション機能に応じてフィードを改修するケースもあります。4.【プロ目線】Criteoは他のダイナミック(動的)広告より強い?ダイナミック広告を提供している会社はCriteo以外にもいくつかあります。先駆者であるCriteoが総合的に一番高いパフォーマンスを発揮すると考えていますが、もちろん媒体ごとに得手不得手はあるものです。ディスプレイ出稿におけるGoogle・Criteo比較GoogleCriteo本社アメリカフランス取扱代理店すべて認定代理店のみ最低出稿額(税別)任意設定可1アカウント約60万円~最低出稿期間任意設定可セグメント時の単位エリア単位。1アカウントで複数キャンペーン追加可表示言語単位。言語ごとにアカウント追加が必要掲載面Googleネットワーク圏内大手メディアアクセス数の多いサイト(運営元:法人個人不問)Yahooネットワーク圏内大手メディアアクセス数の多い法人運営サイトFacebook、Instagram面課金方式クリック課金クリック単価相場設定方法による25円~市況によって変化画像入稿正方形、長方形各2点~※設定内容により変動正方形9点~入稿はサーバアップ後の「画像URL」テキスト入稿-画像ごとに見出しテキストユーザセグメント方法興味関心・行動性別・エリア・言語年齢・家族構成・年収デバイス・ブラウザ・OS検索行動GoogleMap行動エリア情報興味関心・行動性別・エリア・言語接触ブランド・メーカーライフスタイル・季節イベント他Criteoと比較されることが多いGoogle広告との相違点を詳しくまとめました。ユーザセグメント方法、課金方式などに共通点もありますが、それぞれアドバンテージとなる部分が異なることも分かります。今度は主要な媒体における特徴の違いを捉えてみましょう。今回は5つの広告媒体を比較しました。配信面データ蓄積その他の特徴CriteoGoogle・Yahoo!・Meta(一部)など各所の配信面1日あたり7億5,000万人のユーザーから得た行動データの蓄積審査基準が高い(質の高い広告)GoogleGoogleサービス全般、検索ページ、そのほかのWebサイトアカウントに紐づいた精度の高い情報導入の手軽さが魅力Yahoo!Yahoo!サービス全般、大手ニュースメディアなど導入に手間がかかるMeta(Instagram・Facebookなど)個々のアプリ内で配信利用者層のニーズに特化した独自の顧客データ―LINE年齢性別など正確な顧客情報導入に手間がかかる配信面Criteo:Google、Yahoo!など各所の配信面特にYahoo!の配信面に出られる第三者媒体はCriteoだけなので、その点は大きなメリットでしょう。Google、Yahoo!、その他のアプリなど、さまざまな媒体に配信することができます。実際の傾向としてはYahoo!配信面への出稿が7~8割程度を占めています。Google広告:Googleサービス全般、検索ページ、そのほかのWebサイト配信面数は随一ですが、審査基準が比較的緩いのでアクセス数が多ければ個人のブログサイトや誤タップにつながりうる位置にも表示されてしまうことがあります。Yahoo!広告:Yahoo!サービス全般、大手ニュースメディアなど配信面のメインはYahoo!天気やYahoo!乗り換えなど各サービス。Yahoo!のネットワークに存在する多くの大手サイト・著名メディア・純広告枠を保有するメディアにも表示されます。Googleと比較するとimp在庫数は少ないですが掲載枠のほとんどが大手企業をはじめとする法人運営サイトであることからも、信頼性は高いと言えます。Meta・LINE:個々のアプリ内での表示のみMetaはFacebookとInstagramで向き不向きが分かれます。LINEはオールジャンル・幅広い世代で活用しやすいのが特徴です。データ蓄積パーソナライズ広告を表示するための顧客データ(実績)をどれだけ蓄積しているかがサービスの質にも現れます。Criteo:ダイナミック広告の先駆者として蓄積してきたデータ、1日あたり7億5,000万人ものアクティブユーザから得たデータをもとに学習しているGoogle、Yahoo!:アカウントに紐づいたさまざまなユーザ情報(Yahoo!の方がやや弱い)Meta:アプリ利用者層のニーズに特化した独自の顧客データLINE:アクティブユーザが多く、年齢性別など正確な顧客情報を有しているCriteoは世界中の購入データ・購入に至るまでの行動ベースを学習しているため、他媒体と効果に差が出るのも納得です。その他の特徴導入の手軽さでいえばGoogleが有利です。Criteoは広告主への審査基準が高く誰でも申込みできるわけではないので、利用できるのは一定の基準をクリアしたWebサイトのみ、ゆえに質の高い広告を維持していると言えます。また、Google、Meta、Criteoはデータフィードの仕様がほぼ統一されているため流用・展開しやすいのが共通の特徴として挙げられます。LINE、Yahoo!は他媒体と仕様が異なるという運用面での不便さや、後発という点でダイナミック配信においてはCriteoより効果が弱い傾向があります。(弊社担当が実際に検証を行いました。)それゆえ効果がブランド力・商品力・オファーに依存しやすいといった弱点があります。5.Criteoが向いているサイトでは、総合的に見て他の配信媒体ではなくCriteoを選ぶべきなのはどんなサイトなのでしょうか。メリットとデメリットを改めて整理してみましょう。参考までにGoogle広告の特徴も記載します。メリットデメリットCriteo・商品数が多いと効果が出やすい・小~大企業それぞれに適した戦略を組める・審査基準が厳しいため広告の質が担保される・極端に小規模、商品数が少ない場合、戦略を組みにくい・予算が少額だと効果が出にくいGoogle・小規模事業者でも参入できるハードルの低さ・広告としての質が担保されない商品数が多いサイトCriteoは仕様上、商品のバリエーションが多いほどレコメンドできる商品の幅が広がるため有利です。AIによる学習・分析やデータ照合による広告効果を出したいのであれば、10点以上の商品点数で配信するのがおすすめです。広告の効果が芳しくないサイト動的広告を全く利用していない、初期(ローカライズ前)のCriteoしか利用していない、他の媒体で結果が出なかったという企業にこそおすすめです。現在のCriteoはAIエンジンの進化によって小~中規模のサイトでも十分な広告効果が出せるようになりました。これまでの広告戦略で効果が出なかったとしても、Criteoなら成果を上げられるかもしれません。Criteo以外の広告が向いているサイトは?反対にCriteoに向いていないのは取扱商品数・アクセス数が極端に少ない企業です。初期と比べてサイト規模におけるハードルは下がりましたが、短期間・少額予算でちょっと試したいという企業はGoogleに軍配が上がります。Criteoは最低出稿額のルールがあり、開始後は最低出稿金額に到達するまで配信を停止することは原則できません。また少額予算では最適化に必要な学習データの蓄積に時間もかかることからCriteo本来の実力を発揮しきれなくなります。そのため、ある程度の予算と期間を確保したうえで導入する必要があります。6.まとめCriteoはダイナミックリターゲティング広告に大きな強みを持つ企業ですが、IT情勢の変化に伴いクッキーレスにも早期から対応しており、多様な広告を提供する形態に進化を遂げています。AIエンジンを用いた入札によって効率的に成果をあげられる広告媒体ですが、その反面フィード実装など他の広告媒体と比べて難易度の高い初期設定を含むため、使っているサイトシステムによっては導入ハードルが高くなるケースもあります。今回ご紹介したCriteoの情報はかなり基礎的なものであり、実際の導入にあたってはよりサイトの環境など事前確認が必要になります。自社サイトで導入できるか、うちのECカートシステムは対応できるか、など導入を迷っている担当者様はぜひお問い合わせください。7.ECマーケティングのCriteo広告運用Criteoの導入を検討している、初期の頃に導入していたが予算・システムの都合で止めてしまった…そんな、企業様に向けて今記事を作成しました。Criteo=リタゲ広告というイメージが強すぎるあまり、その外側にあるビジネスチャンスを逃しているケースが多いように見受けられるからです。ここまでご紹介してきた通り、以前は大企業を対象とした既存顧客のリターゲティングに特化していたCriteoですが、現在ではリタゲに留まらずさまざまな広告配信が可能になっています。以前導入した際には広告戦略が自社商品に合わずやめてしまった経験のある企業様が現在のCriteoでは運用に成功する事例も多くあります。ECマーケティングは比較的予算の大きくない企業様を中心に、さまざまな事情を抱えるWebサイトで成功に導いたケーススタディを多く保有していますので御社に合った戦略を組み立てることができるかもしれません。より一層進化したCriteo広告の効果を多くの企業様に体験してもらいたい、と思っています。実績とノウハウで広告運用をサポートECマーケティングは2014年からCriteoの認定代理店として広告運用に携わっており、2024年で10周年を迎えます。内製フィードの管理だけでなく、フィードを作成するリソースがない企業様へは弊社が保有している独自のフィードシステムを提供しているため、広告運用が初めて・社内にノウハウがないという方にも十分満足していただけます。→ECマーケティングのフィードについてはこちらから多様な業界・規模に対応Criteoは予算の管理が難しく、BtoBのECサイトや非ECなど予算を潤沢に利用できない条件下では広告運用の難易度が上がります。そのため出稿条件を満たしていても導入を諦めてしまう企業様も多いのが実情です。弊社のCriteo運用は、比較的予算規模の大きくない企業様を中心にのべ約90サイトで支援実績があるため、さまざまなケーススタディを持っていることが強みです。また、Google Analytics(GA4)を併用した横断的な集客の最適化も得意としています。Criteo運用歴10年となるECマーケティングにぜひご相談ください。>>>Criteo運用サービスの詳細はこちら<<<※1 Unyoo.jp+「Criteo:プラットフォームの思想を知れば、これからの広告運用が見える」※2 Criteo+「Criteo、楽天「RMP – Display Ads」との広告配信における連携を発表」
  • 2020.09.11 WEB広告

    代表的なWeb広告!リスティング広告の基本を押さえよう
    2019年のWeb広告費2兆1,048億円のうち、40.2%(6,683億円)をリスティング広告が占めることが電通グループ4社(D2C/CCI/電通/電通デジタル)の調べで分かりました。いちユーザーとして馴染みのあるリスティング広告ですが、いざ広告主として出稿しようとすると分からないことが多いですよね。そこで今回は、Web広告の中でも代表的な「リスティング広告」を詳しく解説します。リスティング広告の仕組みや料金体系、メリットやデメリットを理解して、成果の上がる広告運用を目指しましょう。 1.リスティング広告の仕組み  まずはリスティング広告とはどういったものなのか、概要と仕組みを確認しておきましょう。 リスティング広告とは? リスティング広告とは、ユーザーが検索したキーワードに連動して検索結果に表示される広告の総称です。キーワード広告やPPC広告とも呼ばれます。検索連動型広告と呼ばれることもありますが、検索結果に表示されるのはひとつの形式であり、それ以外にもコンテンツページにバナーで表示させる形式、いわゆるディスプレイ広告も含まれます。 リスティング広告の仕組み 国内で代表的なリスティング広告には、「Google広告」と「Yahoo!広告」があります。どちらの広告もサービスを申し込んだのちに広告を出稿したいキーワードを登録し、入札単価などの設定を行います。ユーザーがそのキーワードで検索すると、同じキーワードで広告を出稿している競合とオークションが開始され、広告の掲載順位が決まったら検索結果とともに表示されます。オークションでは入札単価だけではなく、広告の品質も考慮されたうえで順位が決まる仕組みです。  2.リスティング広告と自然検索(SEO)の違い リスティング広告とSEOの違いを表すと、下記の表のようになります。  リスティング広告 SEO即効性 高い 低いキーワードや期間の設定 できる できない費用対効果 低い 高いクリック率 低い 高い (上位表示された場合)このように、リスティング広告とSEOは長所と短所を補い合う関係性で、どちらが優れているとは一言で言い切れません。リスティング広告に力を入れると、集客施策として即効性はありますが、広告費を払い続けなければならず、費用対効果が低くなってしまうことがあります。一方、SEOを重視すると、広告費はかからないものの効果が出るまで時間がかかるため、目先の集客力を担保できないでしょう。Web集客に注力したい場合は、リスティング広告とSEOの特徴を掴んで両方を併用し、徐々に比重をSEOに移していくことをおすすめします。  3.リスティング広告の料金体系 PPC広告と呼ばれるリスティング広告の料金体系を詳しく説明します。 クリック課金制 リスティング広告の大きな特徴が、クリックされて初めて広告費が発生する「クリック課金制」であることです。そのためリスティング広告は、PPC(Pay Per Click)広告と呼ばれることもあります。検索結果に表示されるだけでは課金されないため、コストがムダに発生しないことが特徴です。 クリック単価は入札により最終決定する クリック単価(CPC:Cost Per Click)とは、1クリックごとにかかる費用のことです。クリック単価を理解する前に、広告ランクについて知っておきましょう。リスティング広告でもオーガニックと同じく、上位表示されるほどクリック率が良いため、広告ランクが高い広告から上位表示されます。この広告ランクは、入札単価と品質スコアの2つの要素を掛け合わし、決定します。広告ランク = 入札単価 × 品質スコア例をもとに見ていきましょう。品質スコアはクリック率や広告文とLPの関連性などで決定し、1~10段階で評価されるため、次のような計算順位となります。掲載順位 広告ランク 入札単価 品質スコア1位 900 100 92位 800 200 43位 600 300 2入札単価はクリック単価の上限額なので、実際の費用は「掲載順位が1つ下の広告より上位表示するために最低限必要な金額」となり、次の計算式で求められます。クリック単価 = 掲載順位が1つ下の広告の広告ランク ÷ 自社の品質スコア + 1クリック単価 掲載順位 広告ランク 入札単価 品質スコア89 1位 900 100 9151 2位 800 200 4最大(300) 3位 600 300 2品質スコアを高めれば、入札単価が低くても上位表示できることがわかります。  4.広告の掲載順位を決める「広告の品質」 広告の掲載順位は、「入札単価」と「広告の品質」で決められますが、分かりにくいのは「広告の品質」ではないでしょうか。「広告の品質」は、クリック率、キーワードとの関連性、広告文とLPとの関連性などで決まるとされています。Googleでは品質スコアは10段階で表され、数字が大きいほどスコアが高いと評価されます。広告の品質スコアを上げるためには、広告文に数字を入れるなどしてクリック率を高める、広告文とLPの内容に一貫性を持たせるなどの工夫が必要です。広告の品質があがると、掲載順位が上がり、しかも安い単価で入札できる可能性が高まるため、リスティング広告を出稿するのであれば広告品質の向上は欠かせないと言えるでしょう。  5.リスティング広告のメリット・デメリット それではリスティング広告のメリットとデメリットを、検索連動型とバナー型(ディスプレイ広告)に分けて紹介します。検索連動型 バナー型メリット  キーワード設定によりニーズのあるユーザーに配信できる 低コストで始められる 検索結果画面に確実に表示される   配信対象をセグメント分けできる 潜在顧客にも配信できる 動画や画像といったクリエイティブを活用できる 検索連動型より低コストで実施できるケースが多い デメリット  キーワードによってはCPAが高額になる 運用にはノウハウが必要   CVRが低くなりがち 運用にはノウハウが必要   6.リスティング広告の運用で大切なこと 最後にリスティング広告の運用で大切なポイントを紹介します。 誰に広告を配信するか(ペルソナ設定) リスティング広告を運用するには、誰に広告を配信するのかターゲットを明確にしておくことが大切です。年齢や性別、職業、住所、趣味や性格、悩みなど細かにペルソナを設定することで、ブレることのない戦略立案ができます。 何を伝えたいか(LP、キーワード選定) 広告文は、自社が売り込みたいものを明確に伝える言葉にする必要があります。また、リスティング広告から流入したユーザーがランディングするページも、広告文にマッチした内容で、ユーザーのニーズに応えられる質の高いものであることも重要です。 いくらで配信するか リスティング広告を出稿する前に、予算を決めておくことも大切です。クリック単価の目安はGoogleキーワードプランナーで確認できるため活用しましょう。予算をあらかじめ決めておき、予算内でどれだけコンバージョンをあげられたのかを振り返り分析することが、今後の広告戦略に役立ちます。  7.まとめ  リスティング広告は、クリック単価であることからムダなコストが発生しにくい、またSEOと比較すると検索結果の上位表示に即効性があるなど、運用次第では大きな成果が期待できる施策です。しかしクリック単価の設定や、広告文とLPとの連動など、効果的に運用するには一定の知識も求められます。自社での運用が難しい場合には、プロの手を借りることなども検討するのがおすすめです。
  • 2020.09.02 WEB広告

    Web広告の新定番!DSPの仕組みや選ぶときのポイント
    Webマーケターの中では定番になりつつあるDSP広告。アドテクノロジーの進化により誕生したDSPは、様々なターゲティングにより、広告主にとってメリットの多い広告配信ツールです。しかし、DSP広告の仕組みは複雑で、どのようにターゲットへ広告配信しているのかよくわからないという方も多いのではないでしょうか。この記事では、DSP広告の仕組みやメリットとデメリット、料金体系などを詳しく紹介します。 1.DSP広告の仕組み まずはDSP広告とはどういった広告か、またどのような仕組みなのかを解説します。 DSP広告とは? DSP広告は、DSP(Demand Side Platform)というシステムを通じて配信されるディスプレイ広告(Webサイトの広告枠に表示される広告)のことです。広告主は社会的属性や趣味・関心事項などのユーザー属性を指定でき、狙ったターゲットに向けて広告を配信することができます。 DSP広告が誕生した背景 DSP広告の誕生経緯を説明する前に、アドネットワークについて理解しておきましょう。アドネットワークとは、複数のWebサイトやアプリを束ねて広告を配信するネットワークのことです。従来は媒体ごとに広告を出稿していましたが、アドネットワークの誕生により複数媒体に広告を配信できるようになります。細かなターゲティングや広告の出し分けも可能になりましたが、広告枠を指定できないというデメリットがあり、掲載してほしくない、あるいはターゲット層が少ないWebサイトにも広告が配信されました。次第に、広告主からは「面」ではなく「人」に対してアプローチしたいというニーズが高まります。そこで誕生したのが、ユーザーの属性に会わせて広告が配信できるDSPです。アドネットワークでは「広告枠」に配信していましたが、DSPでは枠を通して「人」にアプローチできるようになりました。 DSP広告の仕組み DSPは広告主側のプラットフォームですが、媒体側にもSSP(Supply Side Platform)と呼ばれるプラットフォームがあります。ユーザーが広告枠を提供しているサイトに流入すると、SSPに広告リクエストが送られます。するとSSPは各DSPに広告の入札をリクエストし、DSPは入札額を返します。SSPは帰ってきた入札額の中から最高額を提示した広告をDSPに通知し、DSPがWebサイトに広告を表示する仕組みです。この一連の流れを実現したのは、RTB(Real Time Bidding)と呼ばれる仕組みです。名前の通り、この一連の流れは、0.1秒もかからずに実行されます。これにより、広告主が希望する「枠の取引単価」と媒体側が持つ「ユーザー属性」「最低出稿単価」を考慮した取引が、リアルタイムで行われているのです。  2.DSP広告のメリット・デメリット それではDSP広告のメリットとデメリットを紹介します。 DSP広告のメリット DSP広告のメリットは大きく2つあります。 狙った"ユーザー"に対してアプローチできる DSPでは、ターゲットとするユーザーにアプローチできることが何よりものメリットです。Cookie情報を活用してユーザーをセグメント分けするので、自社サービスのペルソナに近い人や狙いたいターゲット層に向けて広告を配信できます。 ターゲティングが多岐にわたる 狙ったユーザーにアプローチできるだけでなく、そのターゲティング条件が多岐にわたることも嬉しいポイントのひとつです。昔お問い合わせをした人、トライアルセットを申し込んだことがある人など、細かく設定できます。そのため、費用対効果の良いコンバージョン獲得が期待できます。 DSP広告のデメリット 続けてDSP広告のデメリットを2つ紹介します。 各DSP広告サービスで特徴が変わる DSP広告サービスはさまざまな会社が提供していて、それぞれ特徴が違います。ターゲティングの得意不得意や広告在庫の数、レコメンド機能の有無なども異なるため、自社の目的に合ったDSPを見極めて選ばなければなりません。 広告主はどのメディアに配信されるかわからない DSP広告はリアルタイムの取引後に広告が表示されるため、広告主が広告の掲載先を把握することができません。どのメディアに広告配信されたかが分からないと広告運用の参考データを集められず、PDCAを回しにくいこともDSP広告のデメリットです。また、自動車メーカーの広告が、自動車事故のニュース面に掲載される可能性もあり、ブランドを毀損する可能性があります。ただ、最近では、ブランドセーフティとよばれる機能で回避することもできるようになっています。  3. DSP広告の料金体系 DSP広告の3つの料金体系を解説します。 CPC課金(クリック課金) CPC課金は「Cost Per Click」、つまりクリックするごとに課金されるシステムです。CPC課金ではクリック数が最大になるように配信されますが、ユーザーがクリックしない限りは広告料が発生しません。 CPM課金(インプレッション課金) CPM課金は「Cost per Mille」の略で、Milleは1,000を意味します。CPM課金では広告が表示されるとコストが発生し、一般的には1,000回表示されるごとに課金されます。 CPI課金(インストール課金) CPI課金は「Cost Per Install」の略で、アプリがインストールされた場合に課金されます。CPC課金ではクリックされてもインストールされるかまでは分かりませんが、CPI課金ではインストールした場合にのみ課金されるため、コストは高くなります。インストールが確定してからの課金になるものの、インストールしたユーザーが実際にそのアプリを使用するかまではわかりません。  4.DSP広告サービスを選ぶときのポイント それでは最後にDSP広告サービスを選ぶときのポイントを紹介します。配信先メディア DSPは、基本的に配信された広告枠がわかりません。もし、掲載先メディアをチェックしたい場合は、DSPが接続しているSSPに、どのようなメディアが含まれているかをチェックしておくとよいでしょう。DSPによっては、配信するSSPを選定できるものもあります。 ターゲティング条件 ユーザーのターゲティング条件は、DSP広告サービスによって異なります。自社の広告の出稿ターゲットをどこまで細かく絞るのかも含めてDSP広告サービスを選ぶようにしましょう。 ブランドセーフティ機能があるかないか DSP広告では、どのメディアに広告が掲載されるのかがわからないことがデメリットです。そのため低品質なメディアや自社の広告内容に反するメディアなど、自社のブランドにそぐわないメディアへの出稿を防ぐブランドセーフティ機能があるかどうかは必ずチェックするようにしましょう。  5. まとめ 狙ったターゲットに広告を配信できないというアドネットワークの欠点を補う形で誕生したDSP広告は、広告効果を最大化できるツールとして期待を浴びています。一方、DSP広告サービスを提供している会社は多くあるため、どこを選ぶかは非常に重要です。今回紹介した内容を参考に、自社のターゲットにあったDSP広告サービスを選ぶようにしてください。
  • 2020.07.20 WEB広告

    Web広告におけるクリック率の考え方と改善方法
    Web広告の運用者なら誰しも気になる指標、クリック率(CTR)。Web広告を出稿してみたけれど、一向にクリック率が上がらない、自社のクリック率は良いのか悪いのか分からないと悩んではいないでしょうか。この記事では、Web広告におけるクリック率の考え方と、クリック率が上がらないときの理由、改善方法について解説していきます。 1.クリック率の計算方法とその読み解き方 クリック率(CTR: Click Through Rate)とは、画面上に広告が表示された回数に対してクリックされた割合を示す指標で、以下の計算式を用いて算出します。クリック率(%)=クリック数÷表示回数(インプレッション数) × 100クリック率は、高ければ高いほど「ユーザーの興味を引いた」と考えられるため、広告のクオリティに対しての成果」とも言い換えられます。広告にはリスティング広告やネイティブ広告などさまざまな種類があり、それぞれの広告種類や業界別に平均値を算出したデータもありますが、あまり当てにはなりません。クリック率は単純に高い・低いといった評価ではなく、前回と比べてどうだったのか、またキーワードを変えた結果どう変化したのかといった分析に必要な目安として考えるのがよいでしょう。そのため、クリック率は高ければいいという指標ではありませんが、今回はクリック率が低く悩んでいる方に向けてクリック率を上げる方法について見ていきます。  2.クリック率が上がらない理由 広告を出稿してもクリック率が上がらない場合には、どのような理由が考えられるのか3つ紹介していきます。 ターゲット設定がずれている まず考えられるのは、広告のターゲット設定がずれていることです。配信したい広告を適切なユーザーが見ていなければ、その広告に興味を持ってもらえないためクリックされる可能性は低くなります。適切なターゲット設定では、Googleアナリティクスなどで分析した自社商品・サービスのメインユーザーと、その属性に近いユーザーの2つのターゲットを決めると良いとされています。しかしどこかで分析内容がずれていたり、設定が間違っていたりすると、クリック率が上がりにくくなってしまいます。 目を引くフレーズが使われていない リスティング広告(検索連動型広告)では、ターゲットユーザーに広告が表示されたとしても、興味を引く広告文でないとクリックしてもらえません。商品の訴求ポイントがターゲットユーザーとずれていないか、あるいはユーザーの興味を引く表現とかけ離れていないかを確認する必要があります。 バナーや動画の訴求力が低い 文字よりも直感的にユーザーに訴えられるバナーや動画を広告に使用している場合、情報の記載やデザインだけにこだわってしまうケースがよくあります。いくらデザインがよくても、ユーザーの興味関心を引くクリエイティブになっていなければ、クリック率は上がりません。記載されている内容やデザインが、ターゲットユーザーに適した内容となっているか確認しましょう。  3.クリック率を上げる!広告の改善方法 Web広告にはさまざまな種類があり、リスティング広告やネイティブ広告、ディスプレイ系広告(バナー)では改善方法も少しずつ異なります。ただ、Googleは「クリック率が高い広告=ユーザーにとって有益で関連性が高い」という意味であると解説しており、その考えはどの広告であっても変わりません。ではユーザーにとって有益で関連性が高い広告にするためにはどうすればよいのか、考えられる対策を3つ紹介していきます。 ユーザーニーズを把握する ユーザーは広告文やバナーから読み取れる限られた情報から、自分が知りたい情報を得られるかどうか判断しています。そのため、広告のターゲットユーザーが何を知りたいのかという、ニーズの把握が非常に重要です。そのユーザーニーズの把握に役立つのが、ペルソナ設定です。ターゲットユーザーのプロフィールや悩み、心理状況といった条件を決めておくことで、チーム全体の認識がずれることなくそのペルソナに響く表現や訴求ポイントを考えられます。自社サイトにアクセス解析ツールを導入している場合は、その分析結果からユーザーの属性を割り出しても良いでしょう。ペルソナの条件をどこまで細かく作り込むのかは、広告のPDCAサイクルによって決めていくことをおすすめします。 A/Bテストを行う A/Bテストとは、異なる2つのパターンを実際に使用してみて、結果を比較する効果測定方法です。広告においても、広告文やバナー、動画でA/Bテストを行うと効果的です。例えば、バナー広告では、同じ文面でも使う写真の男女を変える、人数を変える、背景色を変える、写真ではなくイラストに変えるなど、さまざまなA/Bテストのパターンが考えられます。どのパターンがターゲットユーザーの心をつかむかは、実際に試してみるまで分からないため、何度もA/Bテストを繰り返しながら改善を図ると効果的です。 数字や記号で直感的に理解できる文章にする 広告は、見たいと思ってクリックする人は少ないため、なんとなく目にとまったときに興味・関心を喚起するフレーズを意識することが大切です。数字や記号を使用すると、目に入ったときに直感的に理解でき、クリックしてもらえる確率が高くなります。 「売れるWebサイトの心理テクニック15選」を使う ユーザーの購買心理は心理学でも研究されており、それを活用した心理テクニックが編み出されています。「売れるWebサイトの心理テクニック15選を結婚相談所に応用してみた」ではそれらの心理テクニックをWebサイト制作に応用した当社の事例を紹介していますが、これは広告文にも応用できるものです。ユーザーに刺さる広告文に悩む方は、心理テクニックを活用してみてもいいかもしれません。https://www.ecmarketing.co.jp/contents/archives/603  4.まとめ 広告のクリック率は、その広告の訴求ポイントがターゲットユーザーと合致することが大切です。クリック率を高めていくためには、ペルソナを設定したうえでニーズをしっかり考え、A/Bテストなどを繰り返しながら、ターゲットユーザーの興味と関心が引ける広告を追求していく必要があります。Googleが評価する、ユーザーにとって有益で関連性が高い広告を目指し、PDCAサイクルを回していきましょう。