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  • 2020.11.25 WEB広告

    ECサイトの重要KPI5つを解説!正しく設定して売上アップ
    ECサイト運営を成功に導くマイルストーンのようなものがKPIです。KPIを見ながら日々改善を続けることが、売上アップへの近道ともいえます。 しかし、ECサイトの運営者は多岐にわたる業務を担当しているため、データ分析に慣れておらず、KPIを有効に活用できていないケースがあります。 そこで、この記事ではECサイトで定めるべきKPI5つとその活用方法をご紹介します。 1.ECサイトでKPIが重要な理由 そもそも、なぜECサイト運営にKPIが欠かせないのでしょうか?まずは、ECサイトにおけるKPIの基礎知識を確認しておきましょう。 KPIとKGIの関係性 KPIと似ている単語にKGIがあります。KGI(Key Goal Indicator)は重要目標達成指標とも呼ばれるもので、売上や利益率など、その企業やチームにとっての最終ゴールを指す言葉です。 一方、KPI(Key Goal Indicator)は重要業績評価指標と呼ばれ、KGIの達成度を測るために定められた中間目標のことで、購入率(CVR)や来客数(UUやセッション)目標など、KPIを達成すれば自ずとKGIが達成されるという関係性です。 ECサイト運営でKPIが欠かせない4つの理由 ECサイトの運営では、日々改善を重ねる必要がありますが、主観的な判断で進めるとうまくいかなくなった時に理由が分からず、PDCAを回せません。 特にECサイトでは、実店舗より多くのデータが蓄積されるため、どの数値を見ればいいのか、どこから手をつければいいのか改善の方向性が分かりにくいものです。 そんな時でもKPIをいくつか設定していれば、仮説を立てるための道しるべとなり、改善すべき方向性がつかめるでしょう。 KPIは最大3つ 運営にKPIが必要とはいっても、多く設定しすぎてしまうと、効果測定に時間がかかり他業務に手が回らなくなってしまいます。時間が不足すると浅い分析しかできず、次のアクションを熟考できません。KPIは多くても3つ程度にしておくようにしましょう。 さて、ここからはECサイト運営における主要なKPIを5つご紹介します。   2.カート離脱率(カゴ落ち率)~KPI①~ 1つめのKPIとして、まずはカート離脱率(カゴ落ち率)について見ていきましょう。 カート離脱率(カゴ落ち率)とは? ユーザーがカートに商品を入れたものの、購入することなく離脱することをカゴ落ちといい、その割合を「カート離脱率(カゴ落ち率)」といいます。 株式会社イー・エージェンシーが2019年に実施した調査によると、ECサイトのカート離脱率は平均約68%と、7割近くのユーザーが商品をカートに入れたまま購入していないことがわかっています。 カゴ落ちが発生する理由 ユーザーのカゴ落ちには様々な理由が考えられますが、大きな原因としては以下の4つです。送料が高い 配送に時間がかかる 購入完了までのフローが長い ページの読み込みが遅い自社ECサイトのカゴ落ち率が高ければ、まずはデータからカゴ落ちの理由を分析しましょう。その上で、送料や配送条件を見直す、ECサイトのUI改善を行って購入フローをわかりやすくするといった対策が有効です。   3.顧客獲得単価(CPA)とライフタイムバリュー(LTV) ~KPI②~ 2つめのKPI、顧客獲得単価(CPA)とライフタイムバリュー(LTV)についてご紹介します。この2つは掛け合わせて考える必要があるので、一緒に見ていきましょう。 顧客獲得単価(CPA)とは? 顧客獲得単価(CPA)とは、Cost per Actionの略語で、1人の顧客を獲得するためにかかったコストのことです。CPAは、以下の計算式で求めます。 顧客獲得単価(CPA)=広告費用÷コンバージョン件数 例えば、広告費に10万円かけてコンバージョンを50件得られた場合には、 100,000円÷50件=2,000円 となり、1人の顧客を獲得するのに2,000円かかったことがわかります。 コンバージョンは、商品購入、サンプル商品購入、無料登録などECサイトによって異なるため、このCPAだと良い・悪いといった明確な基準はありません。ただ、前期比、先月比といったように自社の過去データと比べてCPAが下がっていれば、以前より効率よく顧客を獲得できたことになります。 ライフタイムバリュー(LTV)とは? ライフタイムバリュー(LTV)とは、顧客生涯価値と訳されるもので、1人の顧客が一生のうちにどれくらいの利益をもたらすかを表す数字です。LTVは、以下のように計算します。 LTV=平均顧客単価×収益率×購買頻度×継続期間-(新規顧客獲得コスト+既存顧客維持コスト) 収益率などもベースにすると上記の計算式になりますが、単純に「平均購入単価×平均購入回数」として、1人のユーザーがもたらす売上を出して目安にするケースもあります。 CPAとLTVは比べるのが重要 CPAとLTVは、それぞれ単体としてもKPIとして用いられますが、2つを比較して見るとより効果的なKPIになります。 CPAがLTVより高ければ、顧客が一生かけて生み出す利益よりも高い金額で集客していることになってしまいます。集客施策を見直してCPAを下げる、もしくはSNSを活用してファン化を促進し、LTVを高めるといった工夫が必要です。 反対にLTVがCPAよりも高い場合には、健全な集客施策ができているとわかります。より集客を強化して、認知拡大を図るのもよいでしょう。   4.ブランド名やショップ名の月間指名検索数~KPI③~ 自社ブランドやECサイトの認知拡大を図りたいのであれば、ブランド名やショップ名などの月間指名検索数をKPIにするとよいでしょう。特に、ECサイトを立ち上げたばかりの時期には適切なKPIになります。 月間指名検索数を調べるときには、Google Search Consoleを利用すると良いでしょう。HTMLにトラッキングコードを入れる必要がありますが、「検索アナリティクス」画面から「掲載順位」にチェックを入れると簡単に確認できます。 他にも、精度は低くなりますが、キーワードプランナーや無料で使えるサービスもいくつかあるので活用するのもおすすめです。 もし検索数が伸びなければ、認知拡大のために行っている施策が適切でない可能性があるため、Web広告やコンテンツマーケティングといった集客施策を見直すことが大切です。   5.平均注文額(AOV) ~KPI④~ 平均注文額(AOV)は、Average Order Valueの略で、1人が1回の購入で注文する金額を指します。ECサイトの収益力を測るのに適したKPIですが、AOVは、以下の計算式で求められます。 AOV=総収入÷オーダー総数 月商500万円のECサイトで月500件のオーダーがあれば、AOVは1万円ということがわかります。 この値が下がってきている場合は、AOVによって訪問者をセグメント分けし、AOVの高いグループの流入経路を調べて強化する、どのような施策の後にAOVが向上するかを観察するといった対策が有効です。   6.コンバージョン率(CVR) ~KPI⑤~ コンバージョン率(CVR)は、有名な指標なのでわざわざKPIに設定する必要がないと考える人も少なくありませんが、とても大事な指標です。CVRは以下のようにして算出します。 CVR=コンバージョン数÷訪問者数×100(%) Adobe Digital Index Consumer Electronics Report 2020によると、ECサイト全体の平均CVRは約3%といわれています。 業種によって平均値は大きく異なりますが、自社のCVRが低いようなら、商品画像を工夫する、レビューを集めるといった施策を行ってユーザーのコンバージョンへの心理的なハードルを下げたり、購入意欲を上げるコンテンツを用意したりすると、改善する可能性があります。   7.まとめ ECサイトで設定するのにおすすめのKPIを5つ紹介してきました。ECサイトがどのステージにいるのか、また現時点で目標とするゴールは何なのかによって、自社にとって適切なKPIは異なります。 ゴールを明確にし、適切なKPIを設定することで効率的なECサイト運営を進めましょう。  
  • 2020.11.24 WEB広告

    ECサイト運営に役立つ8つのマーケティングスキル
    2020年6月にランク王が行った「自粛期間前後の購買経路の変化に関する調査」によると、日用品購買の2割以上で通販を活用する人の割合が、コロナでの自粛前21%に対して緊急事態宣言解除後36%と15%増えたことがわかりました。多くの人にとってECサイトが身近になる反面、「ECサイト運営者」という職業はまだまだ浸透しておらず、その分運営に必要なスキルもあまり知られていません。対面での接客ができないECサイトでは、実店舗とは大きく異なるマーケティングスキルが必要です。今回は、ECサイト運営でぜひ身につけておきたいマーケティングスキル6つと、あると嬉しいスキル2つをご紹介します。 1.ECサイトと実店舗のマーケティングの違い 実店舗では、限られた商圏にいる顧客の要望・ニーズに合わせて商品を提供し、売れる仕掛けを作り出すことがマーケティングでした。しかし、ECサイトでは商圏が全国、全世界に広がります。「顧客の要望・ニーズに合わせて商品を提供する」という点は実店舗と変わりませんが、ECサイトを介して膨大なデータをもとに販促活動を行うため、Webに特化したスキルが求められるのです。  2.ECサイト運営で身につけたいマーケティングスキル まずはECサイト運営で身につけたいマーケティングスキルを6つ紹介します。 検索エンジン最適化(SEO)スキル ECサイトでは検索エンジンからの集客がカギです。ECサイトが検索上位に表示されるほど流入数が増え、売上に直結していきます。検索エンジンで上位表示されるようにECサイトを最適化する「SEOスキル」は必ず身につけておきたいスキルです。検索エンジンからの集客を最大化するためには、Googleのアルゴリズムをきちんと理解した上で、SEO施策を行う必要があります。正解がない中で試行錯誤を繰り返す探究心や、入れ替わりが激しいSEOノウハウを日々集める情報収集力も重要です。 Web広告運用スキル ECサイトに集客するためには、SEO以外にもWeb広告の活用が欠かせません。リスティング広告やバナー広告、アフィリエイト広告など様々なWeb広告の特徴を理解し、自社ECの特性・目的に合った広告を選定する必要があります。他にも、広告文やLPの作成、効果測定などを行うスキルも求められるでしょう。 SNS運用スキル ECサイトの集客で、年々重要度を増しているのがFacebookやTwitter、InstagramなどのSNSです。SNSは拡散力が高く、これまで接点のなかった層にも効果的にアプローチでき、認知度を高められます。SNSはプラットフォームごとに特徴や利用ユーザーが異なるため、それぞれの特性にあった文章や画像、投稿頻度を考えなければなりません。フォロワーを増やす、拡散されやすい投稿を研究するといった地道な努力も必要です。 メールマーケティングスキル ECサイトにおいて、メルマガは顧客との接点を保つ重要な施策です。メールマーケティングを行えば、購買促進や顧客の維持、リピーターの増加などが期待でき、効果的に売上につながることが期待できます。メールマーケティングでは、開封率を高めるタイトルやメール文の工夫、配信時間の設定といったさまざまな知識とノウハウが必要です。最近では、メールだけでなく、LINEなどの活用も多くなっています。 データ分析力 ECサイトではデータを蓄積できるため、顧客の行動を追いやすいという特徴があります。例えば、Aという商品を買う人はBも一緒に買うことが多いといった傾向をデータからつかめれば、おすすめする商品も変わるでしょう。しかし、膨大なデータを分析し、意味のある解釈を導き出し施策を実行することは簡単ではありません。GoogleAnalyticsのようなツールを使いこなすスキルも必要です。日々データから仮説を立てて検証する、といった地道な繰り返しが売上アップにつながります。 コンテンツ企画・作成力 ECサイトでは実店舗と異なり、商品を手に持って確認したり、店員の説明を聞いたりしながら選ぶことができません。購入してもらうには、説明文やコピーライティング、ハウツー記事などのコンテンツをいかにうまく活用するかが重要です。商品の魅力を伝える企画力や、ライティングスキルは不可欠といえます。  3.ECサイト運営であればうれしいマーケティングスキル 最後に、ECサイトを運営していく上で、あれば嬉しいマーケティングスキルを2つ紹介します。 ITスキル ECサイトにおいては、集客から購入、リピーターの育成までをすべてオンライン上で行います。顧客をひきつけ維持するECサイトを作成するために、サイト制作の知識があると有利です。近年はASPカートなど、専門知識がなくてもECサイトを立ち上げられるシステムが増えていますが、テンプレートを利用するとどうしても見た目が似通ったサイトになってしまいます。HTMLやCSSの知識があれば、カスタマイズの幅を一気に広げられるでしょう。 デザインスキル ECサイトでは、店舗のレイアウトや店員の雰囲気などによるブランディングができないため、サイトデザインが与える視覚情報はとても重要です。PhotoshopやIllustratorなどのデザインツールを少しでも使えると、バナーやアイキャッチなどを自社で制作できます。もちろん外注もできますが、自社内でできた方がイメージを実現しやすいでしょう。  4.まとめ 直接顧客に接客して商品を売り込めないECサイトにおいては、実店舗とはまったく異なるマーケティングスキルが求められます。SEO対策やデータの分析などデジタルデータを活用するスキルのほか、SNSやWeb広告運用などでの集客スキルなど、求められるスキルは多岐にわたります。ECサイトを成功させるために、必要とされるスキルを身につける、もしくはスキルを持つ人材の育成・確保が重要です。
  • 2020.11.13 WEB広告

    ネットショップ集客に必須!3つの集客施策と取り組むコツ
    自分の商品・サービスに自信があり、多くの人に買ってもらいたいとネットショップを開設したものの、アクセス数が思ったより伸びない…という悩みをよく耳にします。ShopifyやBASEといった低価格で簡単にネットショップを作れるツールが普及しつつあるものの、集客方法や運営についてのノウハウはあまり知られていないのではないでしょうか。この記事では、基本的かつ最も重要なネットショップの集客方法と集客施策を進める上でのカギとなるUSPについてご紹介します。 1.顧客に見つけてもらう方法【コンテンツ/SNS】 まずは、インバウンド型の施策を2つご紹介します。インバウンド型とは、コンテンツを活用してユーザーに見つけてもらう施策のことで、企業からプッシュ型の広告のように積極的なアプローチを行わないことからインバウンド:Inbound(内側に動くさまを表す形容詞)と呼びます。能動的な周知活動を行わないため成果が出るまでやや時間がかかりますが、リソースさえあれば無料で始められることもあり、費用対効果が高い手法です。それぞれについて詳しく見ていきましょう。 コンテンツSEO オンラインで買い物をするユーザーは、検索エンジンで商品について調べてから購入する場合が多いため、ネットショップにたどり着いてもらうには、ユーザーが検索した時に検索結果の上位に表示される必要があります。この検索上位に表示されるために行う取り組みのことを「検索エンジン最適化(Search Engine Optimization)」の頭文字を取ってSEOといいます。SEOと一口に言っても様々な手法がありますが、中でもコンテンツ記事を活用したSEO施策は「コンテンツSEO」と呼ばれています。自社で記事をライティング出来る場合、低コストで始められる上に、記事がインターネット上に残り続けるため集客効果が持続しやすいという特徴があります。しかし、流入数が増えても商品購入に結びつかないといったケースも少なくありません。ユーザーの購買意欲を刺激し、商品購入を後押しするようなコンテンツを継続的に作成する必要があります。詳しくは「ネットショップ SEO」の記事を参照してください。 SNS FacebookやInstagram、TwitterなどのSNSで自社アカウントを開設し、情報を拡散するSNSマーケティングもインバウンド型の集客方法のひとつです。SNSはリツイートやシェアされることで情報の拡散が期待できるため、成功すればこれまで自社と接点のなかったユーザー層をネットショップに誘導することができます。SNSのフォロワーを増やすには地道な取り組みが不可欠ですが、ユーザーと直接コミュニケーションを取れるため、ファン化しやすいこともメリットです。  2.積極的に宣伝する方法【Web広告】 前章でご紹介したインバウンド型とは反対に、企業側から積極的に宣伝活動を行うアウトバウンド型の集客施策もあります。ネットショップに適したアウトバウンド型の手法は、なんといってもWeb広告でしょう。インバウンド型の施策は、顧客から能動的に見つけてもらう必要がありますが、Web広告は顧客の意思とは関係なく目に入ることがメリットです。ターゲットを絞りつつ、不特定多数のユーザーに対して広告を配信できるため、短期間で大勢の人をネットショップに集められます。ただし、Web広告は出稿費がかかるため、インバウンド型の施策と比べると高コストになりがちです。配信をストップすると流入数がガクンと減る恐れもあります。また、Web広告は、下記の通りさまざまな種類があるため、ネットショップが効果を出しやすいWeb広告を選ぶ必要があります。リスティング広告 ユーザーが検索したキーワードに連動して検索結果に表示される広告 ディスプレイ広告 Webサイトやブログなどの広告枠に表示される広告 SNS広告 TwitterやInstagram、FacebookなどのSNSに掲載される広告 動画広告 動画を利用した広告 ネイティブ広告 SNSやニュースなどのコンテンツに自然に溶け込ませて表示する広告 メール広告 ユーザーに向けてメールで配信する広告 アフィリエイト広告 媒体主であるアフィリエイターのWebサイトやブログに掲載してもらう広告ネットショップに適したおすすめのWeb広告については『ネットショップ集客にはWeb広告を!おすすめWeb広告5つを紹介』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。  3.ネットショップの信頼性を構築する方法【オフライン】 ネットショップへの集客ではオンラインの活用ばかりを考えがちですが、オフラインでの集客施策が適している場合もあります。ターゲットとなるユーザーが特定地域にいる場合には、新聞広告や折り込みチラシを活用すると、効率的な集客が期待できます。商品に関連する専門誌が出版されていれば、雑誌広告も有効です。実店舗がある企業なら、カウンターにネットショップの情報を記載した「ショップカード」を置いておくと、ネットショップの存在を知って訪問してくれるかもしれません。また、イベントへの出店も考えたい施策のひとつです。実店舗がなくネットショップだけで販売している場合、実際にこのお店はあるのかと顧客が不安に思うことが考えられます。イベントなどに出店すれば、顧客の安心感を高められると同時に、ネットショップに対する信頼性も確保できます。社員が顧客と直接コミュニケーションをとることで、新たな気づきやモチベーションを得られるといったメリットもあるでしょう。  4.効果的な集客施策を行うために必要なUSPとは どの集客施策を行うにせよ、USPを意識することが成功のカギです。USPとは、Unique Selling Propositionのことで、日本語では「独自の売り」「独自の売りの提案」と訳されます。例えば、ニトリの「お、ねだん以上。」というキャッチコピーは、ニトリが持つ「価格以上の品質を提供する」というUSP(独自の売り)を言語化したものです。USPでは、以下の3項目を押さえたものであるべきとされています。この商品を買えばこういった価値が手に入るという「提案」であること それが他社にはできない独自のものであること 大衆を動かす力があることネットショップへの集客を行うとはいっても、自社の強みは何か、他社に真似できない特徴は何かといったポイントを棚卸しないと、ユーザーの興味を引くことは難しいでしょう。他社にはない自社の強みを発見し、顧客にメッセージとして発信してみましょう。  5.まとめ ネットショップに集客するには、顧客に能動的に見つけてもらうインバウンドマーケティング、積極的に宣伝するアウトバウンドマーケティング、インターネットを活用しないオフラインでのマーケティング活動などさまざまな方法が考えられます。効果的に集客したいのなら、どれかに偏るのではなく、あらゆる方法にチャレンジしてみましょう。どの方法を取るにしても、基本となるのはUSPの認識です。自社の強み、自社にしかない魅力を発見し、顧客に向けて発信するようにしてください
  • 2020.11.12 WEB制作

    ネットショップ動向調査~小規模/大規模ネットショップ~月商1000万円未満/1000万円以上のそれぞれのWeb担当者に聞いた!現在使っているカートシステムの満足度は?
    コロナ禍の緊急事態宣言以降、飲食店や対面販売など、対面でのビジネスが低迷を迎えるなか、DX(デジタルトランスフォーメーション)の導入が必要不可欠になり、今までネットショップでの販売を強化していなかった企業や、これまで実施していなかった企業も、ネットショップ運営やその強化を検討せざるを得なくなってきました。 そこで当社では、ネットショップの運営に関しての生の声を聴くために、Web担当者に対してアンケート調査を実施しました。 今回は、使用している「カートシステムの満足度」についての調査結果を紹介します。 まずは、今回アンケートにお答えいただいた方のネットショップについて概要を紹介します。アンケート回答者: 月商1000万円未満のネットショップのWeb担当者111人月商1000万円以上のネットショップのWeb担当者111人アンケート回答期間: 2020/10/21   ネットショップの業種 設問:あなたが担当しているWebサイトの業界(複数ある場合は最も売上の大きなサイト)をお答えください。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップともに、「総合小売」が圧倒的に多く、次いで「アパレル」「健康食品・サプリ」となっています。 特徴的なのは、月商1000万円未満のネットショップでは、「食材・食品」(4.5%)「アクセサリー」(4.5%)がある程度存在するのに対して、月商1000万円以上のネットショップではほとんどなかったことです。 これは、月商1000万円未満のネットショップでは、食品やアクセサリーに特化したネットショップが多く、月商1000万円以上のネットショップでは「総合小売」のなかで食品やアクセサリーを販売しているためこうした結果になったと考えられます。 反対に「家具・インテリア」に関しては、月商1000万円以上のネットショップではある程度存在していますが、月商1000万円未満でほとんどないという結果となりました。   カートシステムは何を使っているのか? 設問:あなたが担当しているWebサイトで使用しているカートシステム(複数ある場合は最も売上の大きなサイト)をお答えください。月商1000万円未満のネットショップでは、「コマース21」が20.9%で一番多く、次いで「EC-CUBE」が13.6%、「ebisumart」が11.8%となりました。 月商1000万円以上のネットショップでは、「EC-CUBE」が27.5%で一番多く、次いで「ecbeing」が10.1%、「BASE」が10.1%となりました。 月商1000万円未満のネットショップでは、BASE、Shopify、STORESなど、無料や低価格で構築可能なカートシステムが意外と少なかったという印象があります。現段階では少なく、これから増えてくるといったところでしょうか。 反対に、月商1000万円以上のネットショップでは、スクラッチ開発がほとんどなく、オープンソースのEC-CUBEが一番多かったのは興味深いところです。 BASEやShopifyなど、低価格で高機能なカートシステムが日本でのシェアを増やしている現状から、今後は、流れが大きく変わってくるかもしれません。 次は、現在利用しているカートシステムの満足度を聞いてみました。   カートシステムの満足度 設問:前問でお答えいただいたカートシステムの評価を教えてください。月商1000万円未満のネットショップでは、「満足」が39.4%で一番多く、次いで「どちらかというと満足」が29.3%、「大変満足」が16.2%となりました。 月商1000万円以上のネットショップでは、「大変満足」が42.3%で一番多く、次いで「どちらかというと満足」が28.9%、「満足」が20.6%となりました。 満足度で言うと、月商1000万円以上のネットショップのWeb担当者の方が満足度が高いと言う結果になりました。 月商1000万円以上のネットショップでは、EC-CUBEの利用が一番多く、オープンソースゆえに多くのカスタマイズが可能な点で、満足度が高い傾向にあるかもしれません。   カートシステムの満足な部分 設問:前問でお答えいただいたカートシステムの満足している部分をお答えください。月商1000万円未満のネットショップでは、「コスパが良い」が60.6%で一番多く、次いで「今の売上規模に合っている」が38.4%、「管理画面が使いやすい」が35.4%となりました。 月商1000万円以上のネットショップでは、「今の売上規模に合っている」が70.1%で一番多く、次いで「管理画面が使いやすい」が64.9%、「全体的に機能が充実している」が58.8%となりました。 満足している部分を多く答えたのは、月商1000万円以上のネットショップのWeb担当者の方で、月商1000万円以上のネットショップでは、売上規模が大きく、多くの経験があるうえで課題点の多くを改善してきたことで満足な点が多いと考えられます。 次は、不満な部分を聞いてみました。   カートシステムの不満な部分 設問:前問でお答えいただいたASPカートの不満な部分をお答えください。月商1000万円未満のネットショップでは、「コストが高い」が29.3%、「機能が複雑」が29.3%で一番多く、次いで「全体的に機能が不十分だと思うところがある」が17.2%、「カスタマイズしにくい」が17.2%となりました。 月商1000万円以上のネットショップでは、「今の売上規模に合っていない」が44.3%で一番多く、次いで「全体的に機能が不十分だと思うところがある」が40.2%、「コストが高い」が39.2%となりました。 月商1000万円未満のネットショップ、月商1000万円以上のネットショップともに、コストや機能面に満足な方も多いが、不満を持っている方も一定数いるという結果になりました。 一番特徴的だったのは、月商1000万円未満のネットショップのカスタマイズのところでした。満足な部分で「カスタマイズがしやすい」と答えた方が15.2%に対して、不満な部分で「カスタマイズがしにくい」と答えた方が17.2%と逆転していたところです。 カートシステムにおいてよく耳にするカスタマイズがしにくいという声は、一定数あることがわかっていましたが、月商1000万円未満のネットショップのWeb担当者は、カスタマイズがしやすいと考えている方より、カスタマイズがしにくいと考えている方の方が多く、カートシステムにおいては、その点が課題の一つとしてあげられるのではないでしょうか。   まとめ 今回は、月商1000万円未満のネットショップと月商1000万円以上のネットショップでのカートシステムについての調査結果を見てみました。 月商1000万円未満のネットショップと月商1000万円以上のネットショップでは、使用しているカートシステムや満足度も大きく違うことが分かりました。また、最近ではカートシステムのカスタマイズもある程度柔軟に行えるものも増えていますが、依然として、Web担当者がカスタマイズに関して感じている課題が存在することも分かりました。 今後、ネットショップを再構築されたり、新しく導入されたりする方は、本調査をぜひ参考にしてみてください。 本アンケートに関するお問い合わせ先━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ECマーケティング株式会社TEL : 03-6435-9540 FAX : 03-6435-9440Mail: info@ecmarketing.co.jp  
  • 2020.11.12 WEB広告

    ネットショップ集客にはWeb広告を!おすすめWeb広告5つを紹介
    ネットショップ運営者は商品登録から在庫管理、顧客対応まで、様々な仕事を担当しますが、中でも大きなテーマのひとつが「新規顧客の獲得」といわれています。ネットショップにおいて、新規顧客を獲得するための最も良い方法のひとつがWeb広告です。即効性があり、数多くのユーザーにアプローチできることから、多くのネットショップが広告配信を行っています。しかし、Web広告には様々な種類があり、自社に合った出稿先を見つけるのはそう簡単ではありません。そこで、この記事ではネットショップ集客におすすめのWeb広告を5つ紹介していきます。 1.ネットショップの集客に欠かせないWeb広告とは? まず、Web広告とは何かを確認しておきましょう。 Web広告とは? Web広告とは、インターネットを介して表示される広告の総称です。ネットショップでよく運用されるWeb広告には、Webサイトやアプリに表示されるバナー広告、検索エンジンの検索結果に表示されるリスティング広告などがあり、その種類は様々です。ネットショップの立ち上げ期には広告に大きな予算を回せないことが多く、テレビや雑誌などに出稿するマス広告やDM、チラシなどは導入が簡単ではありません。Web広告は低予算から始められる上に、数値データが得られるため効果測定しやすいといったメリットがあります。 Web広告を選ぶ前に確認したいポイント Web広告は種類が多く、広告を表示させるユーザー属性、エリア、表示方法などによって効果やコストが異なるため、出稿する目的によって適切なものを選ぶことが大切です。出稿の目的がネットショップの認知拡大なのか、今すぐ客の集客なのかといった目的に合わせて、利用するWeb広告を検討するようにしましょう。さっそく、次章からネットショップにおすすめの5種類のWeb広告をご紹介していきます。  2.ディスプレイ広告 ディスプレイ広告は、Webサイトやアプリ上の広告枠に出稿される広告のことで、バナー広告とも呼ばれます。ディスプレイ広告の多くは、ユーザーにクリックされるごとに料金が発生する従量課金制で、PPC広告(クリック課金型広告)の一種です。画像、動画などのクリエイティブを活用し、視覚的な情報を与えられるため、ユーザーの目にとまりやすい特徴があります。幅広いターゲットに表示させるため、まだ自社ショップについて知らないユーザーや、ニーズが顕在化していないユーザーにも広くアプローチできます。クリエイティブによって商品の魅力が伝わりやすく、商品やネットショップの認知拡大につながります。「自社ブランドやネットショップの認知度をもっと上げたい」と考えている場合にピッタリの広告でしょう。  3.リスティング広告 リスティング広告は、GoogleやYahoo!などの検索エンジンで検索されたキーワードに応じて、検索結果に表示される広告を指します。ディスプレイ広告同様、クリックされた回数だけ課金されるPPC広告の一種です。検索結果の上部や下部に、広告ラベル付きで表示されるもので、競合との入札で掲載順位が決まるものの、自然検索結果の上に表示できるため、ユーザーの目につきやすいメリットがあります。ユーザーが検索行動を起こすときは「何かを知りたい時」です。ある程度のニーズを抱えたユーザーに対して表示されるため、幅広いユーザーに向けて配信するディスプレイ広告と比較すると、コンバージョン率(CVR)が高くなる傾向があります。運用次第では大きな効果を見込めますが、広告文や飛び先のランディングページ(LP)との連動などには一定のノウハウが必要なので、リスティング広告経験者が社内にいないと運用は難しいかもしれません。  4.ショッピング広告 ショッピング広告は、検索エンジンに表示されるもので、検索キーワードに応じて画像を表示する広告です。テキストを表示するリスティング広告は視覚的に訴える力が弱く、ディスプレイ広告はニーズが顕在化しているユーザーへの配信が困難です。対してショッピング広告は、ユーザーの検索キーワードにあわせて、画像つきの広告を配信できます。リスティング広告とディスプレイ広告のいいとこ取りをしたようなもので、検索キーワードの指定はできませんが、ネットショップの商品表示とも似ており、クリックに対する抵抗感を抑えられるのも嬉しいポイントでしょう。ネットショップとの親和性バッチリの広告手法といえます。  5. SNS広告 2018年の株式会社ジャストシステムの調査によると、FacebookやTwitter、InstagramといったSNSの利用時間は1日平均88.7分。SNSに配信するSNS広告も、年々重要性が増すWeb広告のひとつです。SNSは、それぞれユーザー層に特色があります。例えば、Facebookは実名利用が基本となるため名刺代わりにビジネス利用する人が多く、Twitterは140文字でつぶやく手軽さから若年層に人気で、拡散力に優れています。SNSに広告を出稿するなら、自社のターゲット層が多く利用するSNSを選んで出稿することがポイントです。ユーザーの趣味嗜好や所在地、行動などから細かなターゲティング設定もできるため、適切に運用すれば高い効果が見込めます。  6.リターゲティング広告 リターゲティング広告は、一度ネットショップを訪問して離脱したユーザーに対して表示する広告のことです。再訪問するユーザーは購入に至りやすいとされているため、他の広告に比べてCVRが高い傾向が見られます。アクセス数を伸ばしてショップの認知度を上げるというより、「購入意欲の高いユーザーを集客する」のに適した広告といえるでしょう。ただ、購入の可能性を秘めたユーザーのみに表示できるのは最大のメリットですが、離脱したユーザーを追いかけて広告を表示することで「しつこい」と思われ、ブランドイメージを阻害する可能性もあります。広告の表示頻度の設定などを通し、適切に運用する必要があります。  7.まとめ ネットショップに効果的に集客するなら、即効性のあるWeb広告がおすすめです。しかし、Web広告は種類が多く、自社のユーザー層とマッチしなかった場合には、集客はできてもCVしないことも考えられます。Web広告を出稿するときには、広告それぞれの特色を見極め、自社ユーザーの属性にあう広告タイプを選ぶようにしてください。ネットショップに限らず、Web広告全般については知りたい方は『【決定版】Web広告の基本7種類!選び方に迷ったらコレ』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。
  • 2020.11.11 顧客関係管理(CRM)

    ECサイトでCRMを活用してリピーターを増やす方法
    ECサイトは実店舗とは異なり、顧客の顔を直接見られません。対面でのコミュニケーションがないため、どうしても、ひとりひとりの反応や会話からニーズを探り提案するということが難しくなります。その反面、全国・全世界から顧客が集まり、数多くの顧客情報をデータとして蓄積できるというメリットがあります。このメリットを活かし、データ分析を通して顧客のニーズを探り、リレーションを深める施策がCRMです。この記事では、ECサイトにおけるCRMの重要性や進め方、注意点を詳しく解説します。 1.ECサイトにおけるCRMの意義 商品Aを購入したユーザーに商品Bのクーポンを配信する、商品Cを定期購入したユーザーにステップメールを配信するなど、数多くのECサイトでCRM施策が行われています。顧客ごとに最適なタイミングで最適な情報やオフォーを提供して継続的な関係性を構築しよう、というのがCRMの本質ですが、今なぜCRMが注目されているのでしょうか。2019年5月に行われたエンパワーショップ株式会社の調査によると、国内ECサイトの数は270万件を突破し、2017年の189万件と比較しても43%増加と急速に増え続けています。ECサイトが増える分価格競争が激しくなり、顧客もECサイトを価格重視で選ぶようになる傾向が見られます。一度購入したユーザーも他のECサイトに目移りすることが増えるため、リピーターになってもらいにくく、新規顧客獲得に奔走することになりかねません。しかし、マーケティング用語には「1:5の法則」という言葉があり、新規顧客獲得には既存顧客に販売する5倍のコストがかかるといわれています。事業を拡大させるためには新規顧客の開拓も欠かせませんが、CRMにより既存顧客との関係性を強めた方が、コスト的にメリットが大きいのです。また、優良顧客に育てることで中長期的に商品を購入してくれるため、LTV(顧客生涯価値:1人の顧客が生涯で企業にもたらす利益)も高められます。ECサイトの売上アップのためには、CRMが欠かせない時代になってきているといえるでしょう。  2.ECサイトにおけるCRM施策の進め方 それでは、ECサイトにおいて実際にCRM施策をどのように行えばいいのでしょうか。進め方を4つのステップに分けて具体的に説明します。 ステップ1.顧客情報の獲得 CRM施策を実行するためには、まず顧客のデータを収集する必要があります。これまでのECサイトや店舗ごとの会員登録データ、営業など各部門が独自に管理していたデータを集め、顧客の閲覧履歴や購入商品、頻度、単価などの情報を一元管理できるようにします。Excelなどで管理することもできますが、今はEC特化型のCRMツールも多いため、今後の活用を考えてCRMシステムを導入した方が良いケースが多いでしょう。 ステップ2.顧客情報の分析 次に、集めた顧客情報を分析して、セグメント分けをしていきます。CRM分析には初回購入を行った新規顧客のうち、2回目の購入に進んだ顧客の割合であるF2転換率や、次回購入までの期間を分析する購入サイクルなど、さまざまな指標があります。これらの指標を分析して顧客のセグメント分けを行います。例えば、「A商品の初回購入者」「180日間購入がないユーザー」などです。このセグメント分けがCRMの効果を左右しますので、適切なセグメント分けが重要となります。CRMにおける顧客のセグメンテーションについては『CRMの分析方法と活用事例~代表的かつ効果的な3つの分析方法~』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。ステップ3.アプローチ方法を決めて実行する セグメント分けした顧客のどの層に対して、いつ、どんなアプローチをするのかを決定します。アプローチ方法は、メルマガ・LINEの配信やDMの郵送、クーポンプレゼントなど様々です。継続的に商品を購入している優良顧客なのか、しばらく購入していない休眠顧客なのか、顧客のステータスによってアプローチ方法を工夫しましょう。 ステップ4.効果検証を行う 顧客へのアプローチを行ったら、効果検証も忘れてはなりません。メルマガの開封率やクーポンの利用率、売上、リピート率、単価がどれくらい上がったかなど、できるだけ細かく分析していきます。効果検証することによって改善ポイントを見つけ、継続的にPDCAを回すことが重要です。  3.メルマガを使ったCRM施策とは ECサイトにおけるCRM施策の代表的な手法がメルマガ配信です。メルマガといっても、リストの対象者に向けて一斉に同じ内容のメールを配信するのではなく、客一人ひとりのステータスにあわせて文章を変える必要があります。例えば、商品Aを初回購入したユーザー向けには、商品の使い方やノウハウを教えるステップメールを配信する、1年以上再購入がない休眠ユーザー向けにはお得なセットを提案するというように、顧客状況に合わせたアプローチを行うところに意味があります。多様化する顧客のニーズに合わせ、適切なタイミングで適切な内容のメルマガを配信しましょう。  4.ECサイトでCRM施策を進める時にしておきたいこと CRMでは、企業が関わるすべての顧客データを、集積・管理することが大切です。ECサイトだけでなく、実店舗のデータやカスタマーサポートへの問い合わせ履歴など、あらゆる分野のデータを統合しましょう。ECサイトしかない場合でも、商品購入データや会員情報、レビューといったチャネルごとに情報が分断されていると、CRMの効果が十分に発揮できません。様々な角度からユーザーの実態を浮かび上がらせ、ユーザー像を明確にする作業が必要です。顧客一人ひとりに会員IDを付与したりIP情報を活用したりして、一人の顧客に関するデータを一箇所に集めて分析を行うことが重要です。  5.まとめ ECサイトの数が増え、顧客との良好な関係を結びリピーターになってもらうことが難しくなってきた現代では、すでにユーザーとなっている既存顧客を優良顧客に育てるCRM施策の重要性が増しています。CRMは、店舗や部門ごとにデータ管理が分かれていると効果を発揮しないため、一人の顧客は1つのデータと結びつけ、企業全体で一元管理することがもっとも大切です。データを有効活用し、顧客一人ひとりにあった施策を打つことで、優良顧客への育成を進めていってみてください。
  • 2020.10.28 CVR改善

    ユーザビリティ改善によるコンバージョン最適化をサポート!課題抽出からサイトリニューアルまでお任せください
    ECマーケティングでは、これまで800サイト以上のユーザビリティ改善を実施し、時流に合わせたノウハウを蓄積してきました。そんなユーザビリティのプロが、定性評価・定量評価を実施し網羅的にサイトを評価することで、平均110%~160%のCVR向上を実現しています。(業種やWebサイトの状況によって、平均は大きく変化します。) ECマーケティングのユーザビリティ改善実績 まずは、私たちの改善実績をご紹介します。ECサイト・サービスサイト・BtoB・BtoCなど、ビジネスモデルや業界に縛られず、様々なWebサイトで成果を上げています。  こんな悩みはありませんか? 私たちは、Webマーケティング全般の支援を行っているため、Webサイト・ECサイト運営について、次のようなご相談をよくいただきます。サイトの離脱理由がわからない。 PVは伸びてきたが、売上、申し込みにつながらない。 サイトの滞在時間を伸ばしたい。 流入からの成果率(購入・申し込み)を拡大したい。こうした悩みを解決する最も効果的な手法の1つがユーザビリティ改善であり、Webサイトの状況に応じて、最大4つの分析手法を用いて、課題点の洗い出し及び改善の方向性決めを実施しています。  ECMのユーザビリティ改善の強み 私たちのサービスの強みを一言で表すと、「改善の方向性と重要度が明確に分かる」ことだと考えています。実際に自社や他社サービスを使って、ユーザビリティ改善を試みたことがあるクライアントから、「結局、改善方法が分からず、実践しても効果があるのかよく分らない」というご相談をよくいただきます。ユーザビリティ改善は、一つ一つの改善項目が些細であるケースが非常に多く、少し実践した程度ではあまり成果を感じることはできません。そうした中、手探りで施策の重要度や貢献度を判断し、細かな修正を繰り返していくことは非常に難しいのではないでしょうか。私たちはこうした疑問を生まないような工夫を施し、基本的には効果・難易度・ブランディングという3つの視点で、施策実施の可否を決めることができます。また、AIツールなどを使った改善ではなく、私たちの知見やGoogleアナリティクスのデータ、被験者テストなどを用いて多角的にWebサイトを分析していくため、より精度の高いユーザビリティ改善が可能です。  ECMのユーザビリティ改善サービス ECマーケティングのユーザビリティ改善サービスでは、次の4つの視点からWebサイトの課題点や改善の方向性を探っていきます。主観と客観を織り交ぜることで、抜けもれなく課題を抽出することができます。 手法①.ヒューリスティック評価 ヒューリスティック評価は、ECマーケティングの知見に基づいたネガティブ評価です。現状のサイトを第三者視点で評価していき、問題や改善の方向性をまとめていきます。評価者の主観で評価していくため、事業を理解した上で課題を抽出することができ、CVR改善に寄与しやすい傾向があります。数多くのサイトを改善してきましたが、ヒューリスティック評価による改善は全てのサイトでおすすめしています。手法②.アクセスログ解析 アクセスログ解析は、Googleアナリティクスなどのアクセス解析ツールを用いた分析であり、客観的な指標を用いたネガティブ評価です。Webサイト全体で見た時に、足を引っ張っているページや導線を客観的な数値から判断していくことで、先入観に捉われることなくページを改善していくことが可能です。ヒューリスティック評価と掛け合わせることで、より精度の高い分析に繋がります。手法③.被験者テスト 被験者テストは、対象となるユーザーにWebサイトや商品検索、商品選定フローを目の前で実践していただき、自社サイトの問題点をピックアップしていくネガティブ評価です。被験者には、自社サイトの調査であることを伏せ、なるべく素直な意見を教えてもらうようにします。評価者の知見や数字ではわからない、リアルな感情/ユーザー像を把握することができ、かゆいところに手が届くようなWebサイトに改善していくことができます。手法④.ベンチマーク評価 ベンチマーク評価は、前述3つの手法とは異なり、ポジティブ評価を行います。ベンチマークしている他社に加え、異業種で同じようなビジネスモデルの企業や同規模の企業、CVフローが似ている企業などをピックアップし、他社サイトの優れた仕組みや構造を調査していきます。その中で、自社サイトに取り入れることができるものをピックアップし、サイトや商材にマッチした形で導入することで、競合にはない使いやすさを実現することに繋がります。  月額15万円でできるユーザビリティ改善 ECマーケティングでは、月額15万円からユーザビリティ改善サービスを実施しています。Webサイトの状況や目的に合わせてサービスを提供しているため、月額サービスだけでなく、1-2ヵ月や半年で調査するサービスなど、様々なものをご用意しています。興味のある方は、お気軽にお問い合わせください。
  • 2020.10.23 WEB制作

    企業から見たネットショップのメリット・デメリットとは?
    総務省のデータによると、2020年5月に「ネットショッピング利用世帯の割合」が初めて5割を超え、50.5%を記録。新型コロナウイルスの感染拡大により、外出を控えて自宅で過ごす人が増え、ネットショップの利用者が急増しています。 その中で、ShopifyやBASEといった手軽にネットショップを構築できるECカートシステムも普及し、企業も簡単にネットショップを作成できるようになりました。実店舗への客足が遠のく今、新たにネットショップ作成を検討する人もいるでしょう。 企業側から見て、ネットショップを持つことにはどのようなメリット・デメリットがあるのでしょうか。ユーザーから見たメリットと併せて解説します。 1.企業側・ユーザー側から見るネットショップのメリットは違う 2020年に世界中を巻き込んだ新型コロナウイルスによる災禍は、人々の消費活動に大きな変化をもたらしました。それに伴い、ネットショップは著しい成長を見せていますが、ネットショップのメリット・デメリットは企業側から見た場合とユーザー側から見た場合で大きく異なります。 今回は、企業側の視点に立ち、次の3点に分けて解説していきます。企業にとってのメリット 企業にとってのデメリット ユーザーのメリットになる企業にとってのデメリット  2.企業側から見たネットショップのメリット まずは、企業側から見たネットショップのメリットを6つ紹介します。 対象顧客の拡大 実店舗だけを持つ企業は、直接来店できる範囲にいる顧客のみを対象としますが、ネットショップでは、インターネットがつながるすべての場所が販売エリアになります。 全国、全世界の顧客を相手に販売活動ができることは、ネットショップを持つ最大のメリットといえます。 コスト削減 ネットショップは、実店舗を構えるのと比較するとコストを削減できます。実店舗を持つ場合、店員の人件費はもちろん、家賃や公共料金、メンテナンスなどの費用がかかりますが、ネットショップなら不要です。 もちろん、ネットショップでも在庫を保管する倉庫や物流拠点が必要になります。しかし、その場所に集客しなくても良いため、駅前など人通りの多い場所を選ぶ必要がなく、地方に拠点を構えて賃料や管理費を下げることができます。 在庫が不要に 商品は限られますが、音楽や書籍、ビデオなど、デジタルデータで販売できる商品であれば、物理的に在庫を持つ必要がありません。在庫をかかえなくてよいため、低リスクでスタートできることもネットショップのメリットです。 顧客情報を入手できる ネットショップでは、顧客が商品を購入するときに氏名や性別、年齢、住所、メールアドレスなどの情報を登録するのが一般的です。住所やメールアドレスを入手できるため、カタログを送る、メルマガを配信するなどのアプローチをしやすくなります。 また、購入回数や購入商品の傾向といった顧客ごとの行動データが蓄積されるため、一人ひとりに適したおすすめ商品を紹介できます。 会計上のミスが減る 実店舗の場合、どれだけ注意していても、レジの打ち間違いや現金の過不足など、会計上でのミスが発生してしまいます。 しかし、ネットショップではクレジットカードやQR決済を活用すれば、現金を扱う必要がありません。システム設計上のミスさえなければ、会計上のエラーを格段と減らせます。 データ管理がラク 在庫管理や商品の販売数といったデータがシステムと連動されるため、データは自動集計されて管理に時間がかからなくなることも、ネットショップのメリットです。 在庫が一定数まで減るとアラートを出すといった機能がある通販システムもあるため、在庫が切れて慌てることもなくなります。月ごとの売上数データをもとにした仕入れ数の調整などもラクに行えるようになるでしょう。   3.企業側から見たネットショップのデメリット メリットの多いネットショップですが、反対にデメリットもいくつかあります。企業側から見て、ネットショップにはどのようなデメリットがあるのでしょうか。 対面のやり取りがなくなる ネットショップでは、顧客との取引のほとんどがインターネット上で完結するため、対面でのやり取りがなくなります。実店舗の魅力である接客体験の提供ができなくなり、顧客との関係を築きにくくなることはデメリットです。 実店舗で顧客とのやり取りを通じて把握していたニーズや売れ筋を読み取れなくなるので、企画や販売促進に活かせなくなってしまいます。顧客の顔が見えないため、従業員のモチベーションが下がる点も心配です。 また、顧客に直接商品の良さを伝えられなくなるので、商品説明文を充実させ、写真や動画も活用して伝える必要がでてきます。対面によるコミュニケーションが取れない代わりに、メルマガなどで顧客と継続的な接点を持ち続ける工夫も必要です。 セキュリティリスクがある 万引き被害の心配は減りますが、ネットショップでは、フィッシング攻撃やサイバー攻撃などによってセキュリティが侵される危険がつきまといます。 また、クレジットカードを悪用した詐欺なども頻発しているため、十分な備えが必要です。   4.ユーザーのメリットになる企業側のデメリット 企業にとってはデメリットでも、ユーザーから見れば嬉しいポイントもあります。ユーザーのメリットになる企業側のデメリットも確認しておきましょう。 価格競争が起こる オンライン上では、同じ商品の価格を簡単に比較できるようになっています。特にPayPayモールや楽天市場といったショッピングモールに出店すると、価格の安い順にソートされ、最安値のネットショップから選ばれる傾向が顕著です。 価格競争が進んで商品の平均価格が下がることは、ユーザーにとっては大きなメリットですが、企業からすると商品を売りにくくなってしまいます。価格競争が進むほど利益率は下がり、体力のない企業は持ちこたえられなくなるかもしれません。 配送の手間がかかる ネットショップで買い物をすると、重くかさばるような商品でも持って帰る必要がなくなります。ユーザーにとっては魅力的なポイントでしょう。 しかし、企業にとっては、配送の手配や配送料金の負担など、物流の手間やコストをかけなければならず、物流システムの管理がネックになる場合もあります。   5.まとめ ネットショップで買い物をすることは、いまや消費行動としてごく一般的なことになりました。コロナ禍による消費行動の変化を機に、ネットショップの開設を検討している企業も多いのではないでしょうか。 多くのメリットがあると考えられるネットショップですが、デメリットもいくつか存在します。メリット、デメリットを自社に当てはめよく比較したうえで、開設を検討するようにしてください。ネットショップといっても色々な種類があり、自社に合ったネットショップの見極めが重要です。ネットショップの種類については『ネットショップの種類を解説!メリット・デメリットやおすすめも紹介』で詳しく解説していますので、合わせてご覧ください。
  • 2020.10.21 WEB制作

    サイトリニューアルは5つの確認事項で失敗を防ごう!
    サイトリニューアルを考えている企業のなかには、「他社がリニューアルをしたから」「デザインが古くさい」など、なんとなくリニューアルしたほうがいいのでは…と考えている企業もあるのではないでしょうか。しかし、ぼやっとした動機のみでリニューアルを進めてしまうと、方向性が定まらず成果の出にくいWebサイトになってしまいます。社内で事前に目的やスケジュールなどをすり合わせることが重要です。そこで、この記事ではサイトリニューアルに失敗しないための確認事項5つをご紹介します。 1.サイトリニューアルで事前に確認しておきたいこと サイトリニューアルを進める時は、あいまいさを除外し、社内での認識をきちんと統一してスタートさせることが大切です。チーム全体の認識をひとつにするために確認しておきたいポイントは、大きく分けて5つあります。Webサイトの現状(課題) サイトリニューアルの目的と目標 ペルソナ 競合調査 予算とスケジュール次章から1つずつ詳しく見ていきましょう。  2.Webサイトの現状(課題)【確認事項1】 サイトリニューアルを始める前にまず確認しておきたいのは、Webサイトの課題点です。サイトリニューアルを検討する多くの方は、現状のWebサイトに何らかの不満を持っていると思います。その場合、「セッション数が増えない」「コンバージョン率が低い」など、「なんとなく抱いている不満」を言語化して課題を洗い出し、その課題の解決策としてサイトリニューアルが適切かを考える必要があります。自社サイトの課題分析方法には、ヒューリスティック評価やベンチマーク調査といった主観的に課題点を洗い出す方法がありますが、どうしても自社目線でWebサイトを見てしまうため、うまく課題点を見つけられないことがほとんどです。できる限り、外部に委託する、アクセスログなどの客観的なデータを活用するといった方法をおすすめします。課題点がわかれば、解決策もある程度考えられます。例えば、商品カテゴリが複雑で商品に辿り着きにくいのであれば、商品カテゴリを作り直すという解決策が適切です。ひとつひとつ解決策を考えていくと、大掛かりなリニューアルが必要ないケースもあります。そのため、課題分析はとても重要なのです。  3. サイトリニューアルの目的と目標【確認事項2】 Webサイトの課題を洗い出せたら、次にサイトリニューアルの目的と目標を明確にしていきます。目的と目標は抽象的な言葉を使わず、詳細に言語化しないと、チーム内で方針のずれや意見の相違が出てくる可能性があるので注意が必要です。【確認事項1】で分析した課題と解決策をもとに、解決後のWebサイトのイメージを目的としましょう。目的を達成するための手段・通過点である目標もあわせて考えます。<例> 課題:検索エンジンからの流入が少ない 解決策:SEO施策を行う、商品カテゴリを整理する、サイト設計を見直す 目的:検索エンジンからの流入を増やす 目標:検索エンジンからの流入数を前年比150%にする、「○○」というKWで5位以内に入るサイトリニューアルの目標は、効果検証ができるように数値指標を立てるようにしてください。目標を数値化しておけば定点観測できるようになり、目的を達成するためのPDCAも回しやすくなります。  4.ペルソナ【確認事項3】 Webサイトのユーザーを可視化することも大切です。メインターゲットとなるユーザーの属性やインサイト(心理)を細かく設定し、その人が使いやすいWebサイトを目指します。ペルソナを明確化し、制作会社やチーム内で共有しておけば、意思決定のたびに判断軸がぶれたり、手探りで進めたりすることがなくなります。ペルソナを設定したら、コンバージョンシナリオも作ることをおすすめします。コンバージョンシナリオとは、ペルソナがどのようにWebサイトを訪れ、サイト内をどう回遊して購入まで至るのかを図式化したものです。仮説があれば、「実績ページがほしい」「グロナビにニュースリリースはいらない」といった意思決定の判断材料になります。  5.競合調査【確認事項4】 サイトリニューアルをするときには、競合調査も行いましょう。競合他社のWebサイトを調査して、真似るべき点、改善すべき点をピックアップします。ユーザーは商品やサービスと購入するとき、自社サイトだけを見るとは限りません。競合他社を含めた複数の選択肢のなかから、比較検討したうえで意思決定します。自社の強みや特徴を認識していないと、Webサイト上でも自社のユニークな点をアピールできず、ユーザーに選ばれにくくなってしまいます。競合調査を通して、自社が持っている強みと独自性を発見するようにしてください。  6.予算とスケジュール【確認事項5】 最後に、サイトリニューアルの予算とスケジュールを決定します。よくある間違いが、「いくら予算が取れるか」「いつまでに完成させたいか」から逆算してリニューアル内容を決めることです。予算ありき、期限ありきでサイトリニューアルを進めると、目的がずれ、目標を達成できないWebサイトになってしまうことがあります。サイトリニューアルをするときには、目的と目標を明確にし、それを達成するために必要な予算と期間を最後に算出するようにしましょう。  7.まとめ サイトリニューアルは、なんとなくスタートしてしまうとうまくいきません。現状から課題を洗い出し、きちんと目的や目標、そしてペルソナを明確にしたうえで進める必要があります。リニューアルをスタートする前に、今回ご紹介した5つの確認事項を、必ずチェックするようにしてください。
  • 2020.10.19 WEB広告

    ECサイトがブランディングを進めるメリットと方法
    eccLabの調査によると、2019年5月時点に日本で稼働しているECサイトは270万件であり、300万件を突破する勢いだということがわかりました。実店舗の売りである「体験」を提供できないECサイトは没個性になりがちであり、数多くある競合サイトとの価格競争に走るECサイトが目立ちます。そのような状況下で、ユニーク性を保ち成功を収めるためには、自社ECの強みと魅力を広く消費者に認知してもらう「ブランディング」が欠かせません。この記事では、ECサイトがブランディングを行うメリットと、ブランディングを成功させる方法を解説します。 1.いまECサイトにブランディングが必要な理由 冒頭で述べた通り、近年ECサイトは乱立しており、価格競争に疲弊する企業が目立ち始めました。独自商品や独占輸入の商材であれば価格競争は生まれにくいですが、仕入れ商品では「安さ」を売りにせざるを得ない状況が続いています。実店舗と比べて個性を出しにくいECサイトですが、ライバルと差別化できる方法のひとつが「ブランディング」です。ブランディングとは、「XXなら○○(ブランド名)」というように、ブランドイメージを消費者に浸透させる活動のことを指します。例えば「家具ならニトリ」「掃除機ならダイソン」「アパレル通販ならZOZO」のように、代表的な商品やサービスとブランド名が結びついて思い浮かぶようになれば、ブランディングに成功しているといえます。「XXなら○○(ブランド名)」が市場に浸透すれば、他社と比較検討をされにくく、憧れや信頼といった付加価値が生まれ、ファンが増えていきます。ユーザーにとって「オンリーワンのECサイト」になるには、ブランディングを行い、ECサイトの特徴や魅力を想起してもらうことが必要です。  2.ECサイトでブランディングを行うメリット ECサイトでブランディングを行うことには、どのようなメリットがあるのでしょうか。主なメリットを3つ見ていきましょう。 ユーザーに自社ブランドを印象付けられる ECサイトでブランディングを行う最初のメリットは、前章でも触れたように自社ブランドの価値を市場に印象づけて、信頼性や競争優位性を勝ち取ることができることです。アップルの製品は、価格が高くてもなぜ売れるのでしょうか?それはアップルがブランディングに強く、「アップルの製品なら信頼できる」「アップル製品を持ちたい」とユーザーが付加価値を感じるからにほかなりません。ブランディングに成功すれば、自社に対してポジティブなイメージを持ってもらえるようになり、価格競争から抜け出せます。既にブランドイメージが定着しているため、大掛かりな集客施策も必要なくなるでしょう。 リピーター獲得につながる ブランディングに成功すると、価値的な優位性が生まれ、ファンが増えていきます。ファンは愛着が強く、何度もECサイトを訪問して商品を購入してくれるようになります。リピート購入や客単価の上昇が期待できるでしょう。 社内で商品に対する認識が揃う ブランディングは顧客に対してだけではなく、従業員に対して行ってもプラス効果が生まれます。社内で自社ブランドへの愛着や誇りが生まれる「インナーブランディング」は、従業員のモチベーションアップや積極的なアウターブランディング活動につながるのです。社内で自社商品・ブランドに対する認識がそろうことで、社員自身がブランド力向上に貢献し、結果的に市場へのブランド浸透につながっていくでしょう。  3.ECサイトのブランディングを成功させる方法 それではECサイトのブランディングを成功させるためには、どのような方法をとればいいのでしょうか。具体的な手法を3つ紹介します。 競合他社と比較する 自社のブランディングを行うために、競合他社との比較は欠かせません。ブランディングは、自社と他社の違いを明確にして、自社商品・サービスの特徴や強みをユーザーに覚えてもらう必要があるからです。そのため、ブランディングは競合分析からスタートします。競合他社とは違う、自社の強みと弱みを発見し、独自の価値をアピールしましょう。現状を把握するために、環境分析もすすめます。環境分析には、自社(Company)・顧客(Customer)・競合(Competitor)の3つの市場についての情報を整理する3C分析や、自社を取り巻く政治(Politics)・経済(Economy)・社会(Society)・技術(Technology)の4つの要素を分析するPEST分析などのフレームワークを活用すると効率的です。 ペルソナに向けたアプローチをする ブランディングは、顧客ありきで進めることが大切です。他社と差別化するためには、自社の顧客に価値を見いだしてもらう必要があるため、「どうしたら顧客に喜んでもらえるのか」という視点を常に持つ必要があります。そこで役立つのが、自社のターゲットユーザーを具現化した「ペルソナ」です。訴求するペルソナをきちんと絞り込んで設定すれば、顧客像がチーム内でぶれることなく、施策の方向性が定まります。そのペルソナにとって魅力的なブランドになるにはどうすればいいのかを考えていくことが大切です。 ECサイトやSNS、広告でコンセプトを統一させる ブランディングは、ECサイト単独ではなく、企業全体で進めることが重要です。ブランドとしての統一感がないと、ECサイトにアクセスしたユーザーが違和感を覚えたり、混乱したりする可能性があります。例えば、高級な商品を扱い、企業イメージもハイクラスなものを意識しているのに、ECサイトがポップなデザインとなっている場合、ブランドイメージとECサイトが合っていないことになります。SNSや広告で使う文章・画像もハイデザインで高級感あるものを意識しなければいけません。施策によってアプローチ方法を変えることはかまいませんが、コンセプトは自社ブランドを感じさせるものに統一し、顧客に自社イメージを印象づけるようにしてください。  4.まとめ ECサイトの数が増え、どのサイトを開いても同じような商品しか並ばなくなったいま、「価格」以外でユーザーに選んでもらうためにはブランディングが欠かせません。自社の強みや魅力を多くのユーザーに認知してもらい、ブランディングに成功すれば、リピーターの獲得につながります。競合調査や環境分析で自社の強みを洗い出し、自社ECサイトのブランディングを効果的に進めるようにしてください。
  • 2020.10.16 CVR改善

    業界別に見るECサイトの平均コンバージョン率と改善方法
    ECサイトを運営していて、気になるもののひとつがコンバージョン率ではないでしょうか。自社のコンバージョン率の上下に一喜一憂し、どうすれば少しでも上げられるのかを毎日一生懸命考えている方も多いでしょう。 この記事では、気になるECサイトの業界別平均コンバージョン率やコンバージョン率が下がる原因、改善方法について詳しく解説します。 1.【業界別】ECサイトの平均コンバージョン率 まずは、ECサイトにおける業界別の平均コンバージョン率を紹介します。 日本のデータがないためアメリカのデータとなりますが、Adobe Digital Index Consumer Electronics Report 2020の調査結果を見てみましょう。※参照元:https://www.slideshare.net/adobe/adi-consumer-electronics-report-2020 レポートによると、ECサイトの平均コンバージョン率は3.0%。ギフト、ヘルスケア、アパレルの3つの業界が4%を超える高いコンバージョン率を示しおり、スポーツ業界も平均値以上の3.1%となっています。 反対に、自動車やホームセンター、家電の3業界が低く、とくに家電については1.4%と全体平均の半分にも届いていません。その他にも、ジュエリー・コスメやインテリア業界も3%を下回る数字です。 下位に属する業界を見る限り、上位と比較すると高価格帯の商品を多く取り扱っているため、容易に購入に結びつかないからではないかと推測できます。   2.ECサイトのコンバージョン率が下がってしまう原因 ECサイトのコンバージョン率が下がってしまうのにはどのような理由があるのか、考えられる原因を2つ説明します。自社に当てはまる点がないかを確認してください。 ECサイトの設計・デザインがターゲットに合っていない ECサイトに限りませんが、Webサイトを自社都合で作ってしまうことが、コンバージョン率が上がらない理由の一つとして考えられます。ユーザー視点に立って、どのような商品やサービスが求められているのかを考えることなく、「自社が売りたい」商品を前面に押し出してしまうとなかなか購入に至りません。 例えば、ブランドカラーを意識しすぎて、購入ボタンが目立たないなど視認性が悪くなっているケースも多く見受けられます。ECサイトを作るときには、ユーザー目線に立ってWebサイトを設計することが大切です。 Web広告のターゲティングがずれている とにかく集客したいとWeb広告を出したものの、ターゲットがズレてしまっている場合もあります。 コンバージョン率は、コンバージョンした数をセッション数で割って算出するため、コンバージョン数が変わらなくても、分母であるセッション数が増えれば数値はどんどん下がるのです。 認知拡大のために出稿するディスプレイ広告などは別ですが、効率的な集客を目的にWeb広告を出す場合は、広告文や出稿先、Web広告の種類をターゲットにあわせて、自社のターゲット層やペルソナにマッチする人だけを効率よく集客する工夫をしましょう。   3.ECサイトのコンバージョン率を改善させる方法 ECサイトのコンバージョン率を改善させる方法は、前述した2つ以外にもたくさんあります。ここからは数多くの手法の中から、5つを選んで紹介します。 ペルソナを設定する いまやインターネット上には数え切れないほどのECサイトがあります。ペルソナを明確に設定して作り込まなければ、「万人に向けたECサイト=誰にも刺さらないECサイト」になってしまいます。 ペルソナとは、自社のターゲットユーザーとして具体的に作りこんだ人物像のことです。このペルソナを細かく作りこみ、ペルソナに合わせたECサイトにするほど、そのユーザーの心に刺さり購買欲アップにもつながります。 ユーザーの満足度も上がるため、購入率の高いリピーターも生まれやすいでしょう。 商品画像・動画を工夫する ECサイトでは、商品を手に取って見ることができないため、写真や動画で商品を見極めます。そのため、他社と同じ商品を扱っていても、見やすく工夫された画像や使い方の説明動画などがあるほうが、商品理解が進みコンバージョンにつながるでしょう。 商品の写真は1枚だけでなく、さまざまな確度から撮影したものを複数枚掲載することがおすすめです。視覚的なイメージが湧くため、ユーザーも購入ボタンを押しやすくなります。 レコメンドを表示する 商品掲載ページには、レコメンドを表示することも効果的です。閲覧した商品が購入されなくても、ユーザーの趣味嗜好にあった商品への導線があれば、そのままサイト内を回遊して購入につながる可能性が高くなります。 商品の付属品や、一緒に購入したら便利なアイテムなどをレコメンドとして表示すると、クロスセルされ購入価格の上積みも期待できるでしょう。ユーザーが必要な商品をおすすめすることで、満足度アップにつながることもポイントです。 レビューを集める 商品の紹介ページには、できるだけ多くのユーザーレビューを集めましょう。 ユーザーが商品を購入するときには、企業からの売り込みではなく、同じ購入者目線の意見を参考にする人が多いものです。多くのユーザーが高評価をしている商品は、購入への安心材料になります。 レビューを増やすためには、レビュー投稿でポイント贈呈といったキャンペーン企画が有効です。SNSを活用して、UGC(ユーザーによって作られたコンテンツ)を増やすのもおすすめです。 決済手段の候補を増やす ユーザーが購入意思を固めても、決済方法が振り込みや代金引換しかないなど、選択肢が少なければ、カゴ落ちする可能性が高くなってしまいます。 ユーザーが好む決済方法は、年代によって異なる傾向がありますが、最低限クレジット決済の導入は必須です。とくに若い世代が多い場合には、Amazon PayやPayPay、LINE Payなどのスマホ決済をできる限り取り入れるようにすると良いでしょう。   4.まとめ コンバージョン率は、業界や販売している商品の種類、価格帯によって異なりますが、1~3%というのは目安になるでしょう。自社で取り扱っているのが高価格商品でもないのにコンバージョン率が低ければ、なんらかの対策が必要と考えられます。 商品を見直すまえに、まずはECサイトそのものが、ターゲット層にマッチしたものになっているかを確認するようにしてください。サイトを見直すときには、ユーザー視点に立つことが大切です。  
  • 2020.10.14 WEB制作

    後悔しないサイトリニューアルの要件定義!決めるべき項目と手順
    サイトリニューアルを進めていくために必要な「要件定義」は、Web担当者にとって、成否にかかわるとても大切な仕事です。しかし、具体的にどのようなことを決める必要があるのか、どのように進めればいいのかがよくわからずに、不安な方も多いのではないでしょうか。この記事では、サイトリニューアルの心臓部ともいえる要件定義について、決めるべき内容や手順、そして後悔しないためのポイントなどを解説します。 1.サイトリニューアルに必要な要件定義とは? サイトリニューアルに必要な要件定義とは、そもそもどのようなものなのか、概要と必要とされている理由を説明します。 要件定義とは? 要件定義とは「プロジェクトの概要とシステム要件をまとめること」です。発注企業の要望を受注企業がどう実現していくか、要件を細かく整理したもので、受注企業がヒアリングしながら作成することもあれば、発注企業が自ら作成することもあります。ただし、サイトリニューアルを行うときの要件定義では、概要とシステム要件だけじゃなく、Webサイトのコンセプトも明記することが重要です。リニューアルの目的、今後の運用方針、誰に何を提供するWebサイトなのかといったコンセプトも明文化し、制作会社と共有することで、プロジェクトメンバー全員が共通認識を持ってリニューアルを進められます。 要件定義が必要な理由 要件定義が必要な一番大きな理由は、自社と制作会社の認識のズレを最小限に抑えるためです。例えば、サイトリニューアルのコンセプトだけを共有しても、人によっては解釈が異なるため、発注企業が必要だと思う具体的な機能を制作会社が想定していないこともあります。そうならないために、システム要件を細かく定義していくことが大切です。また、担当者としては、制作会社と合意した内容をエビデンスとして残しておくという意味合いもあります。決裁者がサイトリニューアルの内容を確認するためにも必要な資料です。  2.サイトリニューアルの要件定義で決めておくべきこと サイトリニューアルの要件定義では、以下のような内容を詳細に決めていきます。サイトリニューアルの概要 サイトリニューアルの背景 サイトリニューアルのコンセプト 対象ページ 優先順位 システム 予算とスケジュール要件定義をまとめるときのポイントは、サイトリニューアルの目的・目標から逆算して要件を決めていくことです。要件定義をすすめるときには、システムをどのようにするのか、予算はどれくらいかなどの条件面を先に考え、その枠内で要件を決定するケースが多く見られますが、コンセプトから逆算して考えないと、せっかくサイトリニューアルしても課題解決につながらない可能性があります。また、実際に作業段階へ移ったときに、社内や制作会社と意見の不一致が生じることがありますが、原因のほとんどは要件定義があいまいなことです。認識のズレに気がつかないまま進めてしまうと、トラブルが発生し、手戻りになる、追加コストが発生してしまうことも考えられます。自社で作るにせよ、制作会社に依頼するにせよ、要件定義にはできるだけ目を通し、必要項目が具体的に記載されているか確認するようにしましょう。  3.サイトリニューアルの要件定義決めの手順 要件定義自体は、以下の4ステップで進めます。現状把握・課題整理 仮説検討 最終決定 要件定義書作成①現状把握・課題整理では、現状のWebサイトのデータ分析などを行い、課題点を洗い出して整理します。続けて、②仮説検討ではWebサイトを利用するペルソナを仮定し、コンバージョンシナリオを策定していきます。ユーザーの導線を決めると、Webサイトに不足している点や課題がより浮き彫りになるでしょう。そこから、「内部SEO」「お問い合わせ導線の改善」といった、サイトリニューアルで具体的に実施すべきことを決定します。サイトリニューアルの方向性を決めたら、コンセプトとして落とし込み、具体的なシステム機能要件やインフラ環境を決めていきます。制作会社とのすり合わせの後、社内承認を経て要件定義を③最終決定し、④要件定義書を作成あるいは依頼すれば、確認して終了です。  4.要件定義で後悔しないためのポイント 要件定義を進めるうえで、後悔しないためのポイントを3つ紹介します。 制作会社のアドバイスを取り入れる 要件定義を進めるときには、すべてを自社で決めてしまうのではなく、プロである制作会社のアドバイスを取り入れるようにしましょう。制作会社は経験が豊富で、さまざまなアイディアを持っています。発注者側ではいくら考えても思いつかないような解決策を提案してもらえることもあるでしょう。自分たちの知識が不足している部分など、任せられる部分は任せたほうがスムーズに進みます。 意見を明文化してもらう 専門家でない発注者側は、あいまいに意見を伝えがちです。たとえば「スマートフォン対応にしてほしい」と伝えた場合、OSや画面サイズといった細かい点で、認識に食い違いが生じる可能性があります。あいまいさを残さないよう、誰が見ても同じ解釈ができる内容にしておくことをおすすめします。「こんなイメージではなかった」「この範囲までやってもらえると思っていた」という認識の違いはどうしても発生するものですが、最小限に抑える努力は必要です。 制作会社と密にコミュニケーションを取る 要件定義を作成するフェーズでは、意思決定を行う機会が多くなります。この段階で制作会社と密に連絡を取り、互いの不明点をなくしておくと、そのあとの工程がスムーズに進みます。要件定義を進める間に信頼関係が確立できれば、多少のトラブルが発生しても、双方からの歩み寄りが期待できるでしょう。  5.まとめ サイトリニューアルにおいて、要件定義は制作会社との理解の掛け違いを防ぎ、望んだ成果物を手にするための大切なフェーズです。要件定義においては、あいまいさを残すことなく、誰が読んでも同じ理解しかできないように明文化することが重要です。要件定義の間に制作会社としっかりコミュニケーションを取り、リニューアルをスムーズに進めましょう。
  • 2020.10.13 WEB制作

    サイトリニューアルのKPIの作り方と注意点
    「サイトリニューアルをするならKPIを定めるべき!」とよく聞きますが、そもそもKPIって何なのでしょうか?似た言葉にKGIもあり、どう違うのかいまひとつよく理解できていない…という方もいるでしょう。そこでこの記事では、混同しがちなKPIとKGIの概要や、サイトリニューアルに際してのKPIの設定手順と注意点を解説します。 1.KPIとKGIの考え方 混同しがちなKPIとKGIですが、まずはそれぞれの意味と関係性を確認しましょう。 KPIとは? KPIは、Key Performance Indicatorを略した言葉で、日本語では「重要業績評価指標」と訳されます。KPIは、最終目標を達成するためのプロセスを細分化し、順調に進んでいるかをチェックするためのマイルストーンとして定めた中間目標のことです。 KGIとは? KGIはKey Goal Indicatorの略語で、「重要目標達成指標」と訳されます。事業や組織ごとに達成すべき最終目標のことです。具体的には企業が中期経営企画などで目指すような、「売上高○億円」「市場シェア○%」などの、一定期間での最終目標のことです。KGIはKPIと比較すると、1年や3年といった長期間の目標として定めます。 KPIとKGIの関係性 KPIは最終目標であるKGIを達成するためにマイルストーンとして設けられた小さな目標のことを指します。KPIを達成していけば、おのずとKGIが達成されるという関係性です。つまり、KPIを立てるためには、まず最終目標であるKGIを設定し、そこからKGIを達成するために必要なことを考え、KPIを設定する流れになります。例えば、Webサイトであれば、SNSからの流入数を1年で倍にするといった目標がKGIにあたります。そして、それを達成するために必要な、Twitterのフォロワーを1000人増やす、Instagramを毎日更新するといった中間目標がKPIです。  2.サイトリニューアルのKPIの設定手順 それではサイトリニューアルにあたりKPIを設定するには、どのような手順で進めればよいのでしょうか?具体例を交えながら見ていきましょう。 ステップ1.Webサイトの課題を検証する サイトリニューアルをするということは、何か改善したい点があるはずです。まずは既存サイトで改善したい点、つまり課題を洗い出してピックアップしましょう。<例> 課題:お問い合わせ件数が少ない ステップ2.サイトリニューアルの目標を設定する 課題が抽出できたら、その課題を解決することでどのようなWebサイトにしたいのか、サイトリニューアルの目的と目標を考えましょう。ここで定めた目標がサイトリニューアルのKGIになります。お問い合わせ件数が少ないのであれば、「お問い合わせを増やす」ことが目的となりますが、そこからさらに具体的に、どのくらいの件数にしたいのか、数値目標まで定めるようにしてください。<例> 課題:お問い合わせ件数が少ない 目的:お問い合わせを増やす 目標:お問い合わせ件数を30件から100件にする ステップ3.KPIを設定する 数値目標が定まったら、その目標を達成するためにすべきことを細分化し、中間目標を考えます。お問い合わせの例でいえば、件数100件を達成するためには何ができるのかを考えましょう。<例> 課題:お問い合わせ件数が少ない 目的:お問い合わせを増やす 目標:お問い合わせ件数を30件から100件にする KPI:コンバージョン率を2%にする、直帰率を15%減らすKPIが定まったら、そこからさらにコンバージョン率を2%にするには何をすればいいのかを具体的に考えましょう。コンバージョン率を2%にするためにセッション数を増やすのか。セッション数を増やすためには何をするのか。そうやってKPIをさらに細分化していき対策を打つことで、最終的にKPIが達成され、おのずとサイトリニューアルの最終目的であるKGIも達成されていきます。  3.サイトリニューアルのKPI設定時の注意点 サイトリニューアルでKPIを設定するときに注意が必要なことを2つ説明します。 KGIに貢献する小さな目標をKPIにする KPIを設定するときにありがちなのが、KGIとKPIがずれることです。例えば、KGIとして「オーガニック検索からの流入数を2倍にする」と目標を立てたとします。そのKGIを達成するために、リニューアル後1カ月で流入数を1.2倍、3カ月で1.5倍にする、とKPIに分解していくのは間違いです。KPIを立てるときには、「KGIをどうやって達成するのか」という「How」の視点で分解しなければなりません。上記の例でいえば、SEO向けのページ数を増やす、広告向けのページを作成し、認知系広告のLPとして活用するといった、「どのようにして」流入数を増やすのか、といった視点でKPIを考えるようにしましょう。 数値目標にする KPIに「お問い合わせ導線を改善する」「視認性を高める」といった目標を定めるのは、人によって判断基準が異なるため不適切です。KPIは、誰が見ても同じ判断ができる数値目標にする必要があります。例えば、お問い合わせ導線が悪いことが「アクセス解析の数値データ」から見て明らかなのであれば、「お問い合わせにつながる特定のページの離脱率を15%下げる」など、数値で判断できるところまで落とし込むようにしましょう。  4.まとめ サイトリニューアルで最終目標であるKGIだけを設定した場合は、KGI達成のためにどうすればいいかが決められていないため、達成のための施策が定まらず、効率的な施策を実施することができません。KGIを達成するために何ができるのかを細分化し、さらにどのようにするのかを考え、数値データまで落とし込みKPIとします。KPIを言語化するだけではなく、数値目標まで立てることで、初めて「今」何をすればいいのかが明確になるのです。サイトリニューアルをしたあとには、KPIをしっかりと定め、目標達成に向けて進みましょう。
  • 2020.10.12 WEB広告

    Web広告の費用対効果アップを実現するターゲティング広告とは?
    ターゲティング広告とは、その名の通りターゲット設定して配信するWeb広告のことです。広告配信技術の向上により今や当たり前となったターゲティング広告ですが、ターゲットを絞り込む方法には様々な種類があり、使いこなすのは簡単ではありません。この記事では、ターゲティング広告の概要と導入するメリット、ターゲティング広告の種類と特徴について解説します。 1.ターゲティング広告ができること ターゲティング広告とはそもそもどのような広告なのか、概要やメリットを解説します。 ターゲティング広告とは? ターゲティング広告は、ターゲットを設定して配信するWeb広告のことです。閲覧ページやクリックした広告、検索キーワードなど、ユーザーの行動履歴などを元にして、最適な広告を配信します。例えば、財布を購入しようと財布について検索したり、財布のECサイトに訪問したりした後、一定期間財布の広告が表示されたような経験はないでしょうか?それは、その広告を配信している事業者が、「この人は財布がほしいと考えているはずだから、財布の広告を配信したら買ってくれる可能性が高いはず」とみなしたうえで、財布の広告を集中的に配信しているためです。ユーザーの行動履歴は、ブラウザのCookieや広告識別子などに紐づいた情報が使用されます。実際にパソコンを使用している“人”を識別しているわけではないため、誰かとパソコンを共有している場合は、ターゲットに広告が届かない可能性があります。 企業側のメリット ターゲティング広告は、特定の分野に興味、関心を持つユーザーに絞って配信できるため、クリックしてもらえる確率が高く、CVにもつながりやすいことがメリットです。興味のないユーザーに広告を配信した場合、無駄なコストがかかってしまうことが考えられますが、ターゲティングすることによってニーズを持ったユーザーのみに配信できるため、無駄打ちを減らして費用対効果を高めることにもつながります。 多岐にわたるターゲティング広告の種類 ターゲティング広告には、実に多くの種類があります。リターゲティングや位置情報をもとにするジオターゲティング、IPアドレスをベースにしたエリアターゲティングなど、ターゲティングする相手も手法も様々です。今回はその中から、よく使われる下記の3つについて解説します。オーディエンスターゲティング コンテンツターゲティング デモグラフィックターゲティング  2.オーディエンスターゲティング オーディエンスターゲティングとは、広告枠ではなくユーザー(オーディエンス)を狙い撃ちして配信することを指します。広告出稿主は、ユーザーの興味分野や検索キーワードなどを指定できます。例えば、あるユーザーが北海道旅行を計画して北海道のホテルについて調べていた場合、ニュースサイトやショッピングサイトを閲覧しても、北海道のホテルに関する広告が多く表示されるようになります。これは、ユーザーが北海道のホテルに興味関心を持っていると判断し、関連する広告を表示するオーディエンスターゲティングのひとつです。オーディエンスターゲティングの中でも特によく利用されるのが、リターゲティング広告でしょう。一度Webサイト・アプリに訪問したことがあるユーザーをピンポイントで追うリターゲティング広告は、興味関心が高い層をターゲットにできるため、コンバージョン率(CVR)や費用対効果が高いのが特徴です。  3.コンテンツターゲティング 指定したキーワードや、トピックに関連するWebサイト・アプリに表示するのが、コンテンツターゲティングです。広告を表示するWebサイト・アプリ自体を指定することもあれば、Webサイト内の特定のカテゴリを指定することもあります。例えば、様々な属性のユーザーが訪れるニュースサイトで、スポーツや国際といったコンテンツの中身を問わず広告を配信すると、無駄打ちが多くなってしまいます。そこでコンテンツターゲティングを行い、女性ユーザーの訪問が多い美容関係のニュースコンテンツにはコスメやダイエットの広告を配信すると、訴求効果が高くなり、クリック率の向上が見込めます。指定したキーワードでの広告枠を奪い合うリスティング広告と比較すると、コンテンツターゲティングでは指定キーワードに関連する無数のWebサイトやアプリに表示できるため、ユーザーとの接触機会が多くなります。そのため、トラフィックの増加やクリック単価の抑制を見込めることが嬉しいポイントです。  4.デモグラフィックターゲティング デモグラフィックターゲティングは、ユーザーの年齢や性別、地域、OS、使用デバイスなどの属性を絞り込んで配信するWeb広告です。ユーザーの属性は、GoogleアカウントやSNS登録時に入力した情報、Webサイトの閲覧履歴、行動履歴などに基づいて判別されます。ユーザー属性を絞り込めると、自社のターゲットとするユーザーだけに向けて、効率的に広告を配信できることがメリットです。例えば、自社のサービスが都心に住む20代の女性向けであった場合、デモグラフィックターゲティングでユーザー属性を絞り込むことで、ターゲットにピンポイントでアプローチできます。ただし、あまりにターゲットを絞りすぎると、インプレッション数が少なくなる、潜在顧客へのアプローチの機会が減るといったデメリットもあります。ターゲット層と近い属性のユーザーには入札単価を調整して広告を配信するなど、柔軟に運用することが必要です。  5.まとめ ターゲティング広告は、自社の商品やサービスに興味関心のあるターゲットに絞り込んでアプローチできるため、CVRの向上が期待できる、費用対効果が高い施策です。ターゲティング広告にはさまざまな手法があるため、自社にもっとも適した手法を見極めて導入を検討するようにしてください。
  • 2020.10.10 WEB制作

    社内で通るサイトリニューアルの企画書の基本と注意点
    サイトリニューアルを検討するとき、Web担当者として社内で企画書を提出する機会があるのではないでしょうか。Webサイトの改善に有効なリニューアルですが、上長や決裁者に納得してもらうためには、要点を押さえたわかりやすい企画書が必要です。そこで、この記事では、企画書の基本と作成時の注意点をまとめました。誰もが納得する企画書を作成し、サイトリニューアルを進めましょう。 1.まずは企画書の基本を押さえよう サイトリニューアルに向けて企画書を提出するために、まずは作成前に知っておくべき「企画書の基本」を紹介します。 企画書で伝えるべきこと サイトリニューアルに向けて企画書を書くとなると、担当者としての思いが先走り、自分の考えていることや意見などを中心に書いてしまいがちです。しかし、企画とは、「現状の課題を解決するための新しい提案」を指します。そのため、企画書には自分の主張だけではなく、課題点や解決策、進めることによるメリットに加え、どれくらいの時間やコストがかかるのかといったリスク的要素も、きちんと伝えなければなりません。企画の良い側面だけを伝えても、決裁者はGOサインを出すべきか判断できないでしょう。時間やコスト、リスク、スケジュールも合わせて伝えることで、相手はその企画を進めるべきかどうかの判断ができるようになります。企画書では、「決裁者のための判断材料をそろえること」に注力しましょう。 企画書の作成前に準備すべきこと 企画書を作成するときには、まず「現状」を的確に把握することから始めます。理想と現状とのギャップの要因は何かを考えましょう。このとき、主観ではなく客観的なデータを集め、分析して課題を抽出してください。現状把握ができたら、課題の設定、そして改善案検討に進みます。サイトリニューアルであれば、次のようにできるだけ詳しく設定することが大切です。<例> 現状:資料請求数が低い 課題:資料請求ページへの導線が悪い 改善案:導線を見直す 2. サイトリニューアルの企画書で必要な項目 サイトリニューアルの企画書には、最低限次の項目を記載しましょう。サイトリニューアルの目的 自社サイトの現状・課題 改善後の目標 予算とスケジュール 制作会社の見積もり ワイヤーフレームなどの改善部分がわかるもの前述したとおり、企画書では現状と課題を伝え、「改善するためにはサイトリニューアルが必要だ」と伝えることが重要です。同時に予算とスケジュール、見積もりなども必ず伝えると、相手はサイトリニューアルを進めるべきか検討・判断できるようになります。相手に成果物をイメージしてもらうために、ワイヤーフレームや簡単なページデザインを用意しておくことも大切です。相手が知りたい情報は事前に揃え、穴のないように準備しましょう。  3.企画書作成で注意したいポイント 最後に、企画書を作成するときの注意点についてご紹介します。 提案相手と決裁者に合わせた資料にする 企画書を作成するときは、提案相手や決裁者など、見せる相手の「目標」と「リテラシー」に合わせた資料にすることが大切です。企画を通したいのであれば、サイトリニューアルで、相手の目標やミッション達成にどのように貢献できるのかをアピールするのがポイントです。また、予算は相手が首を縦に振ると考えられる現実的なラインを見極めて提案すると、企画が通りやすくなります。企画書を提出する相手がWebにあまり詳しくないようであれば、専門用語を簡単な言葉に言い換えることも重要です。加えて、補足文を追記するなど相手のリテラシーに合わせた資料作りを心掛けてください。 できる限り数値を入れる 企画書で現状の問題点を訴えるときは、数値を使う必要があります。言葉だけだと、サイトリニューアルの必要性に対する認識が、双方でずれてしまう可能性があるからです。例えば、「資料請求数が低い」ことを課題として挙げた場合、現状月10件の資料請求数があるとして、それが多いか少ないかは主観によって感じ方が異なります。「資料請求ページに月10,000件のアクセスがあるのに、月10件、つまり0.1%しか請求に結びついていないが、広告のコンバージョン率(CVR)などを考えれば月200件(2%)の資料請求は見込めるはずだ」と数値を根拠に説明すれば、多い少ないのイメージがわくようになります。数値データにはコンバージョン数やアクセス数、売上などの客観的なデータを入れるようにしましょう。  4.まとめ サイトリニューアルの企画書を提出するとき、Web担当者としての思いや意見を伝えることよりも、必要項目をすべてそろえ、十分な判断材料を与えることを重視しましょう。目標や意見を伝えるときにも、客観的な数値データを用いて論理的にリニューアルの必要性を訴えることが大切です。相手が必要性を判断できるよう、メリットだけではなくコスト面などもきちんと伝え、専門用語は平易な言葉に言い換えるなどし、「相手の立場に寄り添う企画書」を作成するようにしてください。
  • 2020.10.08 CVR改善

    ECサイトにチャットボットを導入しよう~種類、相場、メリット~
    人件費の削減や顧客満足度向上の観点から、ECサイトへのチャットボット導入を考える企業が増えています。しかし、チャットボットツールの数は多く、自社ECサイトに適したツールを選ぶためには、チャットボットの種類や特徴、導入後の注意点をふまえて明確な比較基準を持つことが大切です。この記事では、チャットボットの種類とコスト、導入メリットや注意点を紹介します。 1. チャットボットとは?種類と相場 まずはチャットボットとはどのようなものなのか、概要や種類、相場を見ていきましょう。 チャットボットとは? チャットボットは、チャット(chat:会話)とロボット(robot)を組み合わせた造語で、会話をするロボットを意味します。チャットボットはロボットといっても、オンライン上でのみ利用できる、「自動会話プログラム」のことを指します。例えば、LINEの公式アカウントにメッセージを送ると、問いかけに対して適当な回答が返ってくるサービスがありますが、こちらもチャットボットのひとつです。なんとなくイメージできる方も多いのではないでしょうか。 チャットボットの種類と相場 チャットボットには、「ログタイプ」「選択肢タイプ」「辞書タイプ」の3種類があります。「ログタイプ」は、会話の中身をAIが解析し、自然な会話ができるように自動学習するチャットボットです。会話のデータ量が多いほど、会話の精度が高くなります。「選択肢タイプ」は、設定されたシナリオに沿って会話を行います。シナリオの内容から外れた場合には、適した受け答えができません。「辞書タイプ」は、辞書へ登録したテンプレートに沿った会話ができます。ユーザーが入力した文章に、辞書に登録したキーワードが含まれていれば会話が成立しますが、スムーズに対応するためには事前に大量のキーワードを登録しておく必要があります。費用相場は、AIが搭載されたログタイプがもっとも高く、初期費用抜きで月額10万〜30万円かかります。AI非搭載の選択肢タイプ、辞書タイプは月額3万〜5万円と安価で、千円台のものもあるためコストを抑えて導入可能です。種類 月額費用 特徴ログタイプ 10万〜30万円 事前に準備したデータと集まったデータをAIが解析し、適切に回答。自動学習機能あり。選択肢タイプ 3万〜5万円 シナリオに沿って会話を行う。辞書タイプ 3万〜5万円 辞書に登録したキーワードをもとに会話する。これだけではなく、機械による自動応答に加え、有人チャットを併用できるものもあるため、予算やリソース、チャットボットに求める機能などを考慮して選びましょう。  2.ECサイトにチャットボットを導入する3つのメリット ECサイトにチャットボットを導入することで得られるメリットを3つご紹介します。 ①.購入率・平均単価を上げる 商品の発送方法、送料などについて疑問が生じた場合、ユーザーはFAQで確認するか、メールや電話で問い合わせをしなければなりません。しかし、チャットボットを導入すると、検索したり問い合わせたりしなくても、その場で疑問を解決できるようになります。検索や問い合わせを面倒に感じて離脱するユーザーが減るため、結果的に購入率向上につながります。また、他商品への誘導もできるため、平均単価を上げることも可能です。 ②.顧客満足度(CS)を上げる EC業者にとって、顧客満足度(CS)はとても大切です。ECサイトがわかりにくかったり、疑問が解消できなかったりした場合は、CSが下がることが考えられます。そこでチャットボットを導入すると、ECサイト上でも実店舗に近い接客ができるため、顧客満足度が上がり、結果的にリピート購入につながる可能性もあります。また、LINEなどのチャットツールに慣れた若年層は、電話やメールを避ける傾向があるため、慣れたチャット形式でやり取りできるとストレスを感じることなく利用してもらえます。 ③.担当者の運用負担を軽減できる 充実したFAQページを用意しても、調べる前にお問い合わせをするユーザーは少なくありません。チャットボットがあればその場で気軽に使えるため、ある程度の疑問は解消されるでしょう。結果的に、電話やメールでの問い合わせはFAQやチャットボットで解決できない定型外のものに限定されるため、問い合わせ対応の担当者の負担を軽減できます。  3.ECサイトにチャットボットを導入するときの注意点 最後に、ECサイトにチャットボットを導入するときの注意点をまとめました。 定期的にシナリオを見直す 選択肢タイプのチャットボットは、どのユーザーに、どのページで、どんなタイミングで、何を表示するのかを考えて、シナリオを設計する必要があります。回答内容がユーザーニーズにマッチしないと、かえってユーザーの気分を害してしまうでしょう。実際に使用しながら会話の情報を蓄積し、質問と回答を追加・修正するなど、定期的に見直して精度を高めるようにする必要があります。 初期設定にきちんと時間を取る チャットボットを導入するときは、回答文を作成する、キーワードを辞書に登録するなど、膨大な作業が発生します。手間はかかりますが、適当に済ませると質問に的外れな回答するようになり、かえってユーザー体験を阻害しかねません。特に、AI非搭載のチャットボットは学習機能がないため、最初にどれだけの想定質問と回答を登録しておくかが成功のカギになります。 次のアクションを検討する チャットボットを導入しても、すべてのユーザーの疑問を解消できるわけではありません。質問に答えられなかった場合に、問い合わせ先の電話番号やメールフォームの案内をするなど、どのようなアクションを起こすのかを決めておくことが大切です。  4.まとめ チャットボットには種類が複数あり、それぞれ特徴が異なります。どのタイプを導入するかは、扱っている商品やサービスの内容によって選ぶようにしましょう。チャットボットを導入するときは初期設定に時間をかけて、ECサイトのイメージダウンにつながらないようにPDCAをしっかり回しながら運用を行ってください。
  • 2020.10.02 WEB制作

    サイトリニューアルにおける費用の考え方とコストを抑える方法
    サイトリニューアルを考えている方にとっては、どれくらいの費用がかかるのかが最も気になるポイントではないでしょうか。見積りを取る前に、リニューアルにはどういうコストがかかるのかを事前に知っておきたい方もいるでしょう。Webサイトのリニューアルは、依頼先や内容によって大きく費用が異なります。この記事では、リニューアルにかかる費用についての考え方と費用の内訳、コストを抑える方法を紹介します。 1.サイトリニューアルの費用はピンキリ サイトリニューアルにかかる費用は、リニューアルの内容や依頼先によって大きく異なります。一般的には、大手の制作会社に依頼すると多額の費用が必要になり、フリーランスに依頼すると費用を大幅に抑えられます。ただ、今と同じような規模のWebサイトにリニューアルする場合には、少なくとも制作時にかかった費用と同額程度が必要になることは知っておきましょう。  2.リニューアル費用の考え方 リニューアルにかかる費用は、依頼先と同様にその内容によって大きく違いがあります。リニューアルの内容と、費用の考え方を見ていきましょう。 簡単なデザインリニューアル あまりないケースですが、最も安価なのが簡単なデザイン変更のみのリニューアルです。古くなったデザインを刷新したいという理由でリニューアルする場合は、制作時とほぼ同額かそれよりもコストを抑えてリニューアルすることができます。ただし、既存のWebサイトがスマホ対応をしておらず、リニューアルを機にレスポンシブデザインへ変更する、各ページの要素を変更してサイト構成を刷新したいなど、制作時と要件を変更する場合には、少し費用が膨みます。 テンプレートを使ったリニューアル TOPページのみ、もしくはTOPページと会社概要とお問い合わせのみなど、最低限のページ数で制作された既存サイトをリニューアルして、自社の強みやサービスの特徴、お客様の声などの要素を追加するケースがあります。このような簡易的なWebサイトの場合には、テンプレートを使ったリニューアルを視野に入れてもよいでしょう。テンプレートを使用するリニューアルでは、フリーランスや制作会社が松竹梅などのプランを用意しているため、テキストや写真などの素材を自社で用意すれば、比較的安価にリニューアルが可能です。 目標達成するためのリニューアル お問い合わせを増やしたい、サイトへの流入数を最大化したいなど、Webサイトを使って集客や売上アップを期待してリニューアルをする場合には、一定額以上の費用と時間が必要です。こちらについては次章から詳しくご紹介します。  3.リニューアル費用の内訳 目標達成するために既存サイトのリニューアルをする場合の、費用の内訳を見ていきましょう。 現状サイトの分析や要件定義 リニューアル後のWebサイトで目標を達成するためには、既存サイトの課題点と、リニューアル後に必要な機能を整理する必要があります。課題の分析と抽出、要件定義を自社で実施するのであれば費用は発生しませんが、難しければここでも費用が発生します。すべて依頼する場合には、数十万円以上のコストを見ておきましょう。 Webサイト全体のページ数 Webサイトを制作するときには、トップページと下層ページでレイアウトが異なるケースが一般的であり、それぞれテンプレートを用意しなければなりません。制作するテンプレートの数と、総ページ数によって費用に違いが出てきます。例えば、ページ数が同じ30ページであっても、テンプレートの数が3つと5つでは総額が異なり、5つの方が少しコストは高くなります。 システム開発 会員ページを新たに作成する、検索機能をもたせるなど、システムの開発や改修を伴うリニューアルの場合には、費用が高くなります。既存のプラグインをカスタマイズするのか、オリジナルで開発するのかなどによっても異なりますが、システムに関しては難易度に応じて、数万円で済む場合から数百万円に膨らむケースも考えられます。  4.リニューアルの費用を抑える方法 Webサイトのリニューアル費は、前章で説明した3つの条件で決まってくるため、費用を抑えたい場合にはそれぞれでポイントがあります。まず、現状分析や要件定義については、自社でできる部分を自社で行い、少し不安な箇所や利益に直結する場所はプロに任せると良いでしょう。次に、Webサイトのページ数は、SEOの観点から多ければ多いほうが良いと考える人もいますが、必要のないページや内容が重複しているページについては、削除・統合してページ数を減らし使いやすいWebサイトにしたほうが、むしろ評価は上がります。最後に、システムについては、開発を必要最低限にし、ツールで代用できるならツールの利用を検討しましょう。以上の3点が、リニューアルの費用を抑えるコツです。  5.まとめ サイトリニューアルにかかる費用は、リニューアルの依頼先、リニューアルの目的、そしてリニューアルの内容によって大きく異なります。よほどのことがない限り、既存サイトを制作したときと同額以上のコストがかかることは覚悟しておくようにしましょう。少しでもコストを抑えたい場合には、自社でできることは自社で行う、ページを削除・統合する、システム開発を最小限に抑えるといった点がポイントです。
  • 2020.09.30 WEB制作

    サイトリニューアルに欠かせないコンセプト設計の進め方
    Webサイトをリニューアルするときの重要な要素が「コンセプト」です。コンセプトを明確にしないままサイトリニューアルを進めてしまうと、誰に何を伝えたいWebサイトなのかがわからなくなってしまうかもしれません。そもそも、Webサイトのコンセプトとはどのようなもので、どうやって決めればよいのか分からない方も多いのではないでしょうか。この記事では、Webサイトのコンセプトとは何なのか、コンセプトの考え方を紹介します。 1.Webサイトのコンセプトとは Webサイトをリニューアルするときに重要な「コンセプト」。サイト制作におけるコンセプトとはどのようなものなのでしょうか。 Webサイトのコンセプトとは Webサイトのコンセプトとは、「企業理念」のようなもので、Webサイトの存在意義を表す言葉です。Webサイトのリニューアルと同時に必ず変更する必要はありませんが、現在のWebサイトにコンセプトがない場合は、この機会にコンセプトを定めることをおすすめします。 コンセプト例 例えば、本サイトWeblyでは、「実務に活かせるマーケティング知識が身につくメディア」をコンセプトとしており、サイト運営の指針になっています。このようにコンセプトは、概念的なもので問題ありません。Webサイト運営の道しるべとなる言葉ですので、必ず作成するようにしましょう。  2.コンセプトの考え方 コンセプトを定めないままWebサイトを作ってしまうと、メッセージ性がないWebサイトになってしまうため、コンセプトは非常に重要な要素です。自社の顧客に喜んでもらっているのはどの商品・サービスなのか、ユーザーの悩みに対してどのような解決策を提案できるのか、自社の強みは何かといったポイントを洗い出し、深堀りしていきましょう。具体的には、Webサイトのコンセプトを決めるときには、「誰に・何を提供するか」を考えながら作成します。まず、「誰に」の部分については、リニューアルしたWebサイトに訪問してほしいユーザーを具体的に考えましょう。「都心のオフィスでデスクワークをしている、ダイエットに興味を持っている30代後半の男性」のように、ある程度細かい情報を書き出していきます。「何を提供するか」については、「誰に」で設定したユーザーに伝えたいこと・提供したいサービスは何なのかを検討します。例えば、先ほどの30代後半男性をターゲットとする場合、「座りながらできるダイエットやダイエット食について紹介する」などが考えられるでしょう。このように、「誰に」「何を提供するか」が決まれば、1つのコンセプトになります。<コンセプトの例>0~6歳の子どもを持つママ・パパ向けに、園児未満の子連れ親子でも楽しめるレジャースポットを紹介する 20代前半~中盤の社会人歴3年以下で仕事中心の生活をしている人を対象に、ちょっとした息抜きやリフレッシュを取る方法を紹介する 中学生の子どもを持つ親を対象に、最新の都立高校受験情報を提供する 夫がまもなく定年退職を迎える50代後半の主婦を対象に、毎日簡単に用意できる低カロリーのランチレシピを紹介する  3.コンセプトはリニューアル時に最初に設定する Webサイトをリニューアルするときには、一般的に以下のような手順で進めます。コンセプトを定める(すでにあれば変更の有無を判断) 目的・目標を設定する 細かな課題を整理する 課題の解決策をまとめる 要件定義を作成する リニューアルの実作業へコンセプトはサイトリニューアルの第一段階で決めるものです。コンセプトが固まっていないままリニューアルを進めても、その後の目的や課題整理の段階で、何を基準にすれば良いのか分からなくなってしまいます。また、一般的にサイトリニューアルを進めるときには、Webディレクターやデザイナーなど多くの人間が制作に携わります。複数の人が同じ方向を向いてリニューアルを進めるためにも、コンセプトは大切な役割を果たします。このようにコンセプトは、サイトリニューアルを成功させるための、重要な指針になるのです。  4.まとめ サイトリニューアルを決めたときには、まずはコンセプトをしっかり決めることからスタートしましょう。誰に、何を届けたいのかが決まらなければ、サイトの方向性が定まらずにチームが迷走することにもなりかねません。コンセプトは、リニューアルの柱となるものです。サイトリニューアルのファーストステップできちんと時間をかけて明確にするようにしてください。
  • 2020.09.29 WEB広告

    コンテンツマーケティングのゴールはブランディング!?3つの注意点を押さえよう
    集客施策のひとつと考えられているコンテンツマーケティングですが、本来はユーザーを育成したりファン化したりするための施策です。そのため、流入数や閲覧数を追うだけでなく、いかに自社の強みを押し出し、ブランディングするかがカギとなります。この記事ではブランディングの定義と、コンテンツを通してブランディングを行う時の注意点を解説します。 1. そもそもブランディングとは? そもそも「ブランディング」とは何を意味するのか、ブランディングがもたらす効果と合わせて解説します。 ブランディングの定義 ブランディングとは、自社に対する顧客の愛着や信頼性を高め、ブランドを形作る戦略のことです。このブランドとは、自社と他社を区別するために作り出した独自の概念のことを指します。ブランディングは「自社に対する確立した良いイメージを浸透させる活動」ともいえるでしょう。例えば、多くの人は「アップル」と聞いたときに、リンゴではなくiPhoneを販売している企業のAppleを思い浮かべます。同様にLINEと聞くと、ほとんどの人が文字通りの「線」という意味ではなく、SNSツールであるLINEを想像するでしょう。スマホならアップル、連絡ツールならLINEと、「○○なら××」と想起されれば、ブランディングに成功していると言えます。 ブランディングがもたらすプラス効果 ブランディングが成功すると、顧客の中でイメージが定着しているため、広報活動の予算を削減でき、安売りをしなくても済むようになります。また、他社との比較検討なしに購入に至るケースも多く、リピーターやファンになってもらいやすのも特徴です。例えば、多くの人はROLEXの時計を高級品として認知し、ご褒美やプレゼントに購入する品物として思い浮かべます。しかし、実際にどういった特徴があり、他の時計と比較してどのように優れているのかを答えられる人は多くないでしょう。つまり、ブランドイメージは、「消費者がどう認知しているか」が重要だということです。いくら企業側が「自社の製品は高品質です」とアピールしても、消費者に認知されなければプラスの効果は生み出されません。そのため、良いイメージを確立するためのブランディング戦略は、企業にとって非常に重要なのです。  2.コンテンツマーケティングはブランディングが前提 コンテンツマーケティングは、ユーザーに有益なコンテンツを配信し、ユーザーをナーチャリング(育成)し、ファンになってもらう、ひいては顧客になってもらうためのマーケティング手法です。ファンになってもらうためには、コンテンツにより自社の特色や価値を押し出してブランドを確立しなければならないため、必然的にブランディングを行う必要がでてきます。注意しなければならないのは、目先の数字にとらわれることです。セッション数や再訪率といった数値を優先して質より量を重視すると、ブランディングの成果が上がりにくくなるでしょう。  3.コンテンツマーケティングでブランディングを進めるときの3つの注意点 コンテンツマーケティングでブランディングを進めるときに、注意したい点を3つ紹介します。 ①.むやみにコンテンツを大量投下しない コンテンツマーケティングを実行するときに、とにかく自社のことを知ってもらおうと、安易にコンテンツを大量にアップするケースが見られます。しかし、いくらコンテンツを作成しても、質が伴わなければブランド価値を損なう原因になりかねません。コンテンツを増やしていくことは大切ですが、無理のない頻度で定期的に更新することをおすすめします。 ②.ペルソナ設定を軸に行う ターゲットユーザーであるペルソナの設定を行うことも重要です。誰にでも好かれるブランドは存在しません。漠然とターゲットを設定しあやふやなコンテンツを作成するよりも、きちんとペルソナを設定し、ペルソナに共感してもらえる情報を提供するようにしましょう。ペルソナ設定に関しては、『ペルソナ設定のやり方と注意したいポイント』で詳しく解説しています。合わせてご覧ください。③.自社の持つ価値を明確化する ブランディングの基本は、自社の持つ強みや独自性を理解し、そこを伸ばすことです。この独自性は、コンテンツマーケティングだけで考えるのではなく、自社サービス・商品など企業全体に目を向けて考えましょう。コンテンツから受けた印象が、企業イメージにつながることを十分に意識したうえで、コンテンツを制作するようにしてください。  4.まとめ コンテンツマーケティングを行うときには、最終的な目標を「集客」ではなく「ブランド認知」におくことが大切です。自社の強みや独自性を見極め、コンテンツでユーザーに伝えることでファン化を促すことが、最終的に売上へとつながります。コンテンツによるブランディングを成功させるためには、ペルソナを明確に設定し、ユーザーの課題解決につながる有益なコンテンツを制作するようにしてください。コンテンツマーケティングに関する他の記事は、こちらからご覧になれます。
  • 2020.09.28 WEB制作

    サイトリニューアルにおける失敗と成功に近づけるポイント
    Webサイトを一から制作するより時間とコスト、労力がかかるのがサイトリニューアルです。手間暇かけてリニューアルするのに、失敗してしまってはもったいないですよね。目に見える成果の落ち込みがあれば改善の余地はあるものの、漠然と「失敗した気がする」と感じるパターンが多く、何をすれば改善するのかわからないというケースも少なくありません。この記事では、そんな失敗の原因と対処法、サイトリニューアルを成功に近づけるポイントを解説します。 1.一番の失敗はよく分らないこと Webサイトをリニューアルしたあとに、「失敗した」と思うケースは少なくありません。問い合わせの数が減った、ユーザー数が減少したなど、失敗が目に見えるとショックは大きいものです。しかし、最も多いのは、「成功したのか失敗したのかよくわからない」というケースです。なんとなく問い合わせ数が減った気がする、質問数が増えた気がする、別部署や友人から分かりにくくなったと言われる回数が増えた気がするなど、感覚的にうまくいってないと思うことがほとんどでしょう。こういったよくある失敗を防ぎ、サイトリニューアルを成功に導く方法について次章から詳しくご紹介します。  2. 失敗してしまう主な3つの原因と対処法 Webサイトのリニューアルに失敗してしまうのには、どういった理由があるのでしょうか。考えられる3つの原因と、失敗を防ぐ対処法を紹介します。 ①.目的や目標を定めていない 前述したような「何を失敗したのかわからない」失敗に陥ってしまう原因は、サイトリニューアルの成果指標を定めなかったことです。あらかじめ目標数値を定めていないと、成功と失敗を判断する術がありません。Webサイトをリニューアルするときには必ず目的や目標を明確にし、リニューアル前と後で数値による比較ができるようにしておきましょう。 ②.意図的にサイトを制作していない サイトリニューアルに際し、競合他社のWebサイトなどを参考にすることはよくあります。しかし、良さそうと感じる要素やデザインをマネするだけだと、Webサイトの狙いやペルソナがぼやけてしまい、他のWebサイトと見分けがつかず「何となく使いにくいサイト」になってしまうことも少なくありません。サイトリニューアルするときには、Webサイト全体の構成やページの中身、ユーザーの導線などの細かい部分まで配慮し、ターゲットユーザーの目線に立って設計することが大切です。 ③.運用を考えていない サイトリニューアルは、公開するまでがゴールではなく、公開してからがスタートです。リニューアルを計画したときに想定していた結果と、リニューアル後の現実がずれてしまうことはよくあるため、公開後の数値確認やPDCAを見据えた体制を作らないと、失敗の可能性が高まります。あらかじめ数値目標を定めて定点観測をしっかりと行い、微修正やA/Bテストを重ねていくことが、Webサイトのパフォーマンスを高めることにつながります。  3.リニューアルを成功に近づける方法 サイトリニューアルでは、失敗しないだけではなく成果を出すことが求められるでしょう。ここからはサイトリニューアルを成功に近づけるための、具体的な方法を4つ紹介していきます。 ペルソナを設定する サイトリニューアルではペルソナ設定が必須です。ペルソナの粒度はPDCAサイクルの長さに合わせて決めるのが理想的ですが、サイトリニューアルのPDCAサイクルは年単位と長いため、ペルソナの粒度もできるだけ細かく設定しましょう。年齢や年収、住んでいるエリアなどの基本情報だけではなく、悩みや嗜好、Webサイトにたどり着いた経緯まで細かくペルソナを作り込んでおくと、失敗の仮説が立てやすく、PDCAを効率的に回せるようになります。 競合調査を行う Webサイトをリニューアルする際に、競合サイトを参考にするケースは少なくありません。他サイトを手本にすることは悪いことではありませんが、ただマネをして似たWebサイトを作るだけでは失敗の可能性が高くなってしまいます。競合調査を行う場合は、競合サイトを分析した上で良い部分・悪い部分を洗い出し、自社サイトに活かすことが差別化のポイントです。サービス面以外でも、競合に勝てる部分と負けている部分を整理すると良いでしょう。 抽象的な言葉や指示を減らす サイト制作の現場では、抽象的な表現をできるだけ少なくすることが成功への近道です。リニューアル後のイメージを、「使いやすくする」「分かりやすくする」とあいまいに表現することはよくありますが、人によって理解が異なるためチーム間に大きな混乱を生じてしまいます。例えば、「使いやすくする」という言葉に加えて、参考サイトのキャプチャやワイヤーフレームを添付して、使いやすい状態を具体的に示すことが大切です。少し手間はかかりますが、複数の人間がリニューアルに関わっている場合には、認識のズレを防ぎ、結果的に理想のWebサイトに近づけられるでしょう。 外注をうまく活用する サイトリニューアルを外注や制作チームに依頼する場合、「すべておまかせします」と丸投げしてノータッチなのはよくありませんが、口をはさみすぎるのもNGです。サイトリニューアルとひと言でいっても、マーケティングやSEO、ブランディングなど、得意領域はそれぞれ異なります。担当者としてすべてを把握したい気持ちはぐっと抑え、「餅は餅屋」を意識して担当者の意向を全面に出しすぎないようにしましょう。  4.まとめ サイトリニューアルでは、「何となく失敗した気がする」と感覚的に“失敗”を意識するケースが多いものです。そういった失敗を減らすためには、将来的な運用体制を見据え、細かな部分まで作り込む必要があります。また、リニューアル前に成果指標を定め、失敗後も改善できるようにPDCAを回しやすくしておくことも重要です。さらに成果をあげるWebサイトにするためには、ペルソナを設定する、競合調査を行い自社サイトに活かす、抽象的な言葉による指示を減らす、外注の意見を反映するといったポイントも押さえておきましょう。