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2023.08.29 WEB広告
88.2％がクリエイティブを継続活用したいと回答！【コンテンツのリッチ化について企業のWeb担当者108名にアンケート調査を実施】
今やコンテンツマーケティングは企業にとって欠かせないWeb施策のひとつとなった。多くの企業がコンテンツマーケティングに取り組むなか、情報量の増加、ユーザーの価値観変化などを背景に、求められるコンテンツもまた変動しているようだ。従来のテキスト表現だけに留まらず、リッチなコンテンツが注目を集めている。画像や動画などのさまざまな表現を用いることで、どのような効果が得られるのか。今回は、コンテンツマーケティングを実施している企業のWeb担当者にアンケート調査を行った。アンケート回答者：コンテンツマーケティングを実施している年商10億円以上の企業のWeb担当者アンケート実施日：2023/7/14～2023/7/15アンケート回答者の属性はこちら。コンテンツマーケティングの実施状況コンテンツマーケティングの1カ月あたりの平均予算を教えてください。コンテンツマーケティングに月50万円以上の予算をかけている企業が83.8％と8割を超える結果となった。月300万円以上の企業も12.6％と一定数みられる。また、BtoC企業の方が、BtoB企業より予算が少ない傾向も。過去1年間に作成したWebコンテンツを全て選択してください。全体的にお役立ち情報やSEO記事、企業情報などのWebコンテンツを制作した企業が多く、BtoB企業では特にお役立ち情報の制作に力を入れている企業が多くみられる。一方、BtoC企業ではSEO記事を制作する企業が60.0％と突出して、集客に注力しているようだ。過去1年間に作成したWebコンテンツの平均文字数についてお答えください。複数あてはまる場合は、最も多く取り組んだものを選択してください。2,000字未満のWebコンテンツを制作している企業は6.5％と少なく、3,000字以上の企業が61.1％で大半を占める。コンテンツマーケティングを実施している企業は、文字数を重視する傾向があるようだ。コンテンツのリッチ化への対応状況過去1年間に作成したWebコンテンツにはどのようなクリエイティブを活用しましたか？当てはまるものをすべてお答えください。Webコンテンツに活用したクリエイティブでは、「図解イラスト」（65.7％）が最も多い結果となった。次いで、「メイン画像」が54.6％、「その他のイメージ画像」が48.1％と続く。クリエイティブを活用していない企業は0.9％でほぼない状態。テキストだけでは分かりにくい情報も、ビジュアルを用いることで表現力が上がり、ユーザーに対してわかりやすく伝えられるメリットがある。Webコンテンツ制作ではクリエイティブの活用が必須と捉えられているようだ。 Webコンテンツにクリエイティブを活用した理由をすべてお答えください。画像や動画はテキストより注意を惹きつけやすいため、「Webサイトへの滞在時間アップ」を目的とする企業が55.9％でトップ。また、近年「Googleのレンダリング」の処理技術が上がり、クローラーは画像やJavaScriptも高い精度で認識するようになっている。Googleがリッチなコンテンツを評価できるようになった背景から、クリエイティブを活用した企業も多いようだ。クリエイティブを活用したWebコンテンツを何に利用していますか？BtoB企業は、一般的にユーザーの検討期間が長いため、リード獲得や顧客育成に向いている「メルマガ」（51.0％）や「ホワイトペーパー」（52.9％）に活用する企業が多い結果となった。BtoC企業もCRM施策として「メルマガ」を活用する企業が多くみられるが、拡散に向いている「SNS」（40.0％）に流用する企業も一定数占める。今後もWebコンテンツにクリエイティブを活用したいですか？今後もWebコンテンツにクリエイティブを活用したいか聞いたところ、49.5％が「継続したい」、38.7％が「やや継続したい」と回答。合わせて約9割にあたる88.2％のWeb担当者がクリエイティブを活用したリッチなコンテンツ制作を続けていきたい意思を示している。コンテンツマーケティングの今後過去1年間、Webコンテンツ制作に取り組んで感じた課題があればすべてお答えください。Webコンテンツ制作の課題を聞いたところ、1位が「リピート率が上がらない」が50.9％、2位が「他社と差別化が難しい」45.4％、3位が「コンテンツの質が低いと感じる」42.6％という結果になった。コンテンツが飽和状態になりつつある昨今、ユーザーの興味を引き、関係性を構築できるリッチなコンテンツ制作に頭を悩ませる担当者が多い状況が見受けられた。今後のWebコンテンツ制作で重要だと思われることは何ですか？今後のWebコンテンツ制作では「文章のクオリティ」（62.0％）や、「クリエイティブを用いた表現」（54.6％）を重要だと考えるWeb担当者が多く、特にコンテンツの質にこだわりたい意向を持っていることが見て取れる。日々、大量の情報に触れ、情報リテラシーが向上するユーザーは増加している。今後、質の低いコンテンツは見られなくなる傾向が強まるだろう。そういった背景もあり、企業はよりクオリティの高い、表現力豊かなコンテンツ制作を重要と考える必要がある。 ECマーケティング社のロイヤルコンテンツ従来のコンテンツマーケティングでは、コンテンツを量産し、いかに多くのユーザーを集客するかが重要視されてきましたが、今回のアンケート調査から「コンテンツの“量”より“質”にこだわりたい」「単にユーザーを集客するだけでなく、ユーザーとの関係性を深めたい」といった企業の意向が明らかとなりました。そのような背景から、Webコンテンツ制作にクリエイティブを活用している企業が多いものの、他社との差別化やクオリティに課題を感じる担当者は少なくないようです。コンテンツの取り組みは、効果発生に一定の時間を要する施策であることから、対応スキル・リソースが社内にない、現状のコンテンツに課題を感じている場合は、実績のある専門家へ速やかに外注するほうが事業の成長・ゴールへの近道かもしれません。当社ECマーケティング社では、「ロイヤルコンテンツサービス」を提供しています。ブランドストーリーや商品利用ガイド、お客様の声など、情報リテラシーの高いユーザーが満足するクオリティの高い「ロイヤルコンテンツ」を作成し、企業への信頼感を醸成します。大手通販サイトの事例月間PV数百万規模のECサイトにおいて、ロイヤルコンテンツ接触状況で検証した結果、特定の項目でユーザーの行動に差が出ました。上記はロイヤルコンテンツ公開後4カ月間のアクセス状況を観察したものです。ロイヤルコンテンツに接触したユーザーと、しなかったユーザーではコンバージョン率や平均PVには差が見られませんでしたが、平均購入額において全期間で接触ユーザーに優位性が現れています。期間中、最大206％、平均で168％、購入額の差が出ていました。このことからも、質の高いコンテンツで企業やサービス・商品への理解を深め、信頼を築くことは、ユーザーの購入意欲・関心に良い刺激を与えることがうかがえます。これまで400社以上の大手企業へのコンサルティング実績で培ったノウハウを活かし、コンテンツマーケティングを成功に導きます。成果をさらに加速させたいと悩まれている方は、ぜひ一度当社にご相談ください。
2023.03.01 検索エンジン最適化（SEO）
【WEB担向け】コンテンツSEOのメリット・デメリットを徹底解説！効果が出るのに必要な期間は●ヶ月
コンテンツSEOは良質なコンテンツを継続的に発信し、検索エンジンからの集客拡大を目指すSEO対策のひとつです。コンテンツSEOの導入を検討しているWeb担当者は、メリットとデメリットを知り、自社に合った施策なのかを見極めることが大切です。そこで今回は、コンテンツSEOの施策内容やメリット・デメリット、費用や効果が出るまでの期間、内製と外注どちらが良いのかを解説します。１．コンテンツSEOの施策内容コンテンツSEOとは、SEO対策の1つの方法です。主に記事コンテンツを発信して検索エンジンからの集客を狙います。Googleはユーザーにとって利用価値の高い検索エンジンであることを目指しています。そのため、読者のニーズを満たすコンテンツを作ることで、検索結果に上位表示されやすくなり、Webサイトへの流入数を増やすことができます。読者のニーズを把握するためには、ターゲット設定やキーワード選定、構成作成などの手順を経て記事作成を行うことが一般的です。加えて、SEO的な知見も含めながらライティングをすることで、より成果につながりやすくなります。2021年7月の調査では、スマホで調べものをする人の93%が検索エンジンから情報収集をしています。検索エンジンで上位表示できれば多くのユーザーの目に触れられるため、SEO対策の重要性は言うまでもありませんが、そのインパクトを具体的な数字で見てみましょう。2021年の統計によると、Googleの検索結果の1～5位までの平均クリック率は約8%、6～10位までの平均クリック率は約1%となっています。仮に月間検索数2,000件のキーワードで50本の記事を書いた場合、全ての記事が5位以内なら1ヵ月のアクセス数は約8,000件、1年で約96,000件になる計算です。実際には、周辺キーワードでも流入してくる可能性が高いため、さらなるアクセスの伸びも期待できます。２．コンテンツSEOのメリット多くの企業が取り組んでいることからもわかるように、コンテンツSEOには様々なメリットがあります。ここでは、コンテンツSEOの6つのメリットについてみてみましょう。長期間に渡って安定した集客ができるコンテンツSEOは長期間に渡って安定した集客ができる施策です。一度公開したコンテンツは自ら削除しない限り半永久的に検索エンジンに残り、自然検索からの流入を獲得し続けます。数年前に公開したコンテンツから未だにアクセスがあるというケースもみられます。新聞やTV、インターネットなどの広告は発信直後には爆発的な集客効果を生み出しますが、時間が経つにつれて忘れられてしまいます。広告から長期的に集客を行うのは、広告費を確保し続ける必要があるため、あまり現実的ではないかもしれません。SNS長期間に渡って見込み客を増やし続けられることは、コンテンツSEOの大きなメリットといえるでしょう。長期的にみた時の費用対効果が高いコンテンツSEOは長期的にみた時の費用対効果が高い施策です。新聞広告やTVCMの場合、一度にかなり高額な費用がかかります。新聞広告は全国に出そうとすると約200万円、TVCMは1回15秒間の放送で約100万円です。継続して広告を出し続けたいなら、さらに費用が必要になるでしょう。一方、コンテンツを内製するなら制作費は実質0、外注したとしても1本あたり約3～15万円で済みます。しかも、一度コンテンツを制作してしまえば追加料金なしで集客し続けます。早く始めれば始めるほど、費用対効果を実感しやすい施策といえるでしょう。顧客の育成（ナーチャリング）ができるコンテンツSEOには、顧客の育成（ナーチャリング）ができるといったメリットもあります。ナーチャリングとは、ユーザーの購買意欲を段階的に醸成するマーケティング手法です。顧客は、サービスへの興味関心度により3種類に分けられます。潜在層…自社商品に関連するテーマに興味はあるが、商品を認知していない準顕在層…自社商品を認知しているが、購入を検討していない（特徴や他社との違いを理解していない）顕在層…自社商品の購入を検討しており、情報収集しているコンテンツSEOでは、「自社商品をPR（潜在層向け）」「他社商品との違いを解説（準顕在層向け）」「商品の体験記（顕在層向け）」といったように、段階別にコンテンツを制作することで顧客との関係性を深めることに役立ちます。コンテンツが蓄積し資産となる作ったコンテンツは、Webサイトに蓄積し続け資産となります。長期間に渡って上位表示されるコンテンツを増やせば、Webサイトの集客力は着実に上がっていきます。さらに、優良なコンテンツが増えれば増えるほど、Webサイトのドメインパワーが上がり、過去の記事も順位が上がりやすくなります。※ドメインパワー…検索エンジンからの信頼性のことで検索順位を決める項目のひとつ。Webサイトの更新性、実績、被リンクの質・量などが影響する。しっかりと成果を出すためにも、Googleやユーザーから評価される良質な記事を蓄積することが大切です。自社のブランディングができるコンテンツSEO施策では自社のブランディングもできます。Webサイトの情報を充実させるほど、顧客からプロフェッショナルとして認知してもらいやすくなり、安心感や信頼感を醸成できるでしょう。例えば、あなたが住宅を購入する場合どちらのハウスメーカーに依頼するでしょうか。ハウスメーカーA住宅の紹介ページのみ。ハウスメーカーB住宅の紹介ページに加えて、住宅を購入する際の注意点や住宅の選び方、費用や住宅ローンについて解説しているページがある。Webサイトの情報だけで判断するならハウスメーカーBを選ぶのではないでしょうか。検索結果の上位を自社コンテンツで埋めれば、そのKWやテーマの「第一人者」「プロフェッショナル」というイメージがつきやすくなります。適切にブランディングを行うためにも、コンテンツは多様なジャンルを扱うのではなく、テーマを絞って実施するのが一般的です。 SNSでの拡散が期待できるコンテンツSEOはSNSでの拡散が期待できる施策です。学びになるコンテンツや面白いコンテンツ、話題性のあるコンテンツを作ることで、読者が拡散してくれやすくなります。SNSで拡散されると単純にWebサイトへの流入が増えるだけでなく、外部のブログやホームページで紹介されることが増え、自然な被リンクを獲得できます。※被リンク…外部のサイトに自社サイトのリンクが貼られること。自社メディアで書いた記事が同じテーマのメディアから引用という形でリンクされるといったような、自然な文脈のリンクが高く評価されやすい。SNSでの拡散により自然な被リンクが蓄積していけば、該当コンテンツが上位表示されやすくなるだけでなく、サイト全体のドメインパワーも向上します。３．コンテンツSEOのデメリットここでは、コンテンツSEOのデメリットを5つ紹介します。メリットだけでなくデメリットも知って、実際にコンテンツSEOを実施するか判断しましょう。効果が出るまでに時間がかかるコンテンツSEOは効果が出るまでに時間がかかる施策です。通常、コンテンツを投稿してから検索エンジンが評価をするまでに2～3ヵ月はかかります。Googleは読者のクリック率や滞在時間、直帰率などを加味して順位を決めています。新しく投稿したコンテンツはデータが蓄積されていないため、上位表示されにくいのです。Googleが評価をしやすいように、Webサイトの構造を整えたり内部リンクを追加したりすることもできますが、数日で結果が出ることはほとんどありません。※内部リンク…同じWebサイト内のページ同士をつなぐリンクのこと。関連性の高いページ同士をつなげることでGoogleから評価されやすくなる。コンテンツSEOを導入する際は、広告に比べて即効性はないこと、その分長期的な集客効果を期待できることを社内で共有しておくといいでしょう。コンテンツを蓄積する必要があるコンテンツSEOで成果を出すには、コンテンツを蓄積する必要があります。成果が出始める目安は、文字数2000～3000字程度の記事を30～50本以上です。検索数の多いキーワードで上位表示したいなら、さらに本数が必要になるでしょう。記事を上位表示するためにはWebサイトにある程度ドメインパワーが必要です。特に、初期段階ではコンテンツの数が少なく、Webサイトの評価が低ければ順位は上がりにくくなります。記事を内製する場合は、まとまった本数を書く工数を確保しておきましょう。外注する場合も、最低30本分の予算確保は必要です。コンテンツの質が悪いと集客に繋がらない可能性があるコンテンツの質が悪いと上手く集客に繋がらない可能性があります。質の悪いコンテンツとは、読者が求めている情報が記載されていない、信頼できる情報ではないコンテンツのことです。コピペ記事やタイトルが誇張されている記事も低品質なコンテンツとみなされます。低品質なコンテンツは、その記事の検索順位が下がるだけでなく、Webサイト全体の評価を下げる可能性があります。Webサイトへの流入を獲得するためには、記事を量産すればいいのではなく、読者の欲求を満たす良質なコンテンツを作り続けることが求められます。コンテンツ作成に労力と費用、工数がかかるコンテンツの作成に労力や費用、工数がかかるのもデメリットの1つです。コンテンツを内製する場合は、自分で記事を書かないといけないので、その労力がかかります。ユーザーの検索意図に沿った記事を作るためには、ターゲット設定やキーワード選定、構成作成が不可欠で、SEOを意識したライティングも求められます。コンテンツを外注する場合は、情報提供や記事の確認を行う程度で済みますが、代わりにコンテンツの制作費がかかります。ただし、施策に労力や費用がかかるのはコンテンツSEOだけではありません。一度制作すれば長期的に効果を発揮してくれることを考慮すると、実施する価値はあるといえます。定期的にメンテナンスする必要がある記事のリライトやリンクの整備などメンテナンスが必要になる場合もあります。最初は上位表示できていたコンテンツでも、時間が経つにつれて順位が下がってしまうケースはよくみられます。そういった記事を再度上位表示させるためには、タイトルを変更する、古いデータを新しいものに変更する、新しい情報を追加するなどのリライトをする必要があります。また、記事を作っても全てのコンテンツが上位表示されるわけではありません。中には、1年以上経っても順位が出ない記事もあるでしょう。そういった記事は大幅なリライトやリンクの再整備が必要かもしれません。４．コンテンツSEOにかかる費用コンテンツSEOを内製する場合にかかる費用は基本的には人件費のみです。ただし、キーワード選定や効果測定で使用するツールに料金が発生する場合もあります。無料で使えるものもありますが、より正確に調査したいなら有料ツールを使用した方がいいでしょう。実際にコンテンツSEO施策を行うなら、どのくらいの工数がかかるのかリサーチした上で、人件費を計算しておきましょう。コンテンツSEOを外注する場合にかかる費用の相場は、以下の通りです。初期費用の相場月額費用の相場（5本）20～50万円15万円～75万円初期費用は20～50万円が相場です。ターゲット設定やキーワード選定など、コンテンツSEOを展開する上での戦略立案に必要な費用です。コンテンツの1本あたりの料金は3～15万円が一般的です。ライターに執筆だけ依頼する場合は安価、SEO会社にターゲット設定やキーワード選定、執筆、投稿後の分析まで依頼する場合は、比較的高額になるでしょう。自社でコンテンツSEOを実施するのが不安なら、多少高額でもSEO会社に外注するのがおすすめです。反対に、自社にある程度コンテンツSEOの知識があるなら、キーワード選定や分析は自社でやって、コンテンツの制作だけ外注する方法もあります。５．コンテンツSEOの効果が出るまでの期間コンテンツSEOの効果が出るまでにどのくらいの期間が必要なのでしょうか。Googleによると、SEOの効果が表れるまでには「4ヵ月～1年」かかるそうです。つまり、コンテンツSEOの効果を判断するためには、1年程度は実施し続ける必要があるということになります。特に、「転職」「脱毛」「住宅ローン」など検索数の多いビッグキーワードを狙っている場合は、競合が多いので、順位を上げるのに時間がかかるでしょう。今後コンテンツSEOを実施する予定があるなら、なるべく早く始めるのがおすすめです。効果が出るまでに時間がかかるのは他社も同じなので、先に始めることで差をつけることができます。競合他社が既に実施している場合は、これ以上差をつけられないようにする必要があるでしょう。６．コンテンツSEOは内製がいい？外注がいい？コンテンツSEOは内製するのがいいのでしょうか、外注するのがいいのでしょうか。それぞれのメリットを比較してみました。コンテンツSEOを内製する場合コンテンツSEOを内製するメリットは以下の通りです。【コンテンツSEOを内製するメリット】費用を削減できる専門性の高いコンテンツを作成できる社内にSEOノウハウを蓄積できる社内でコンテンツSEOを実施できれば外注費を削減することができます。自社のサービスについて知識のある人が直接コンテンツを制作できるので、専門性の高い記事を書くこともできるでしょう。コンテンツSEOを内製すれば社内にノウハウを蓄積できるので、担当者が退職したとしても継続的に実施できるようになります。ただし、社内にSEOの知識がある人がいないとコンテンツを上位表示するのは難しいかもしれません。コンテンツSEOの内製は、社内にSEOの知識がある人がいる、コンテンツを制作できるだけの工数を確保できている場合におすすめです。コンテンツSEOを外注する場合コンテンツSEOを外注するメリットは以下の通りです。【コンテンツSEOを外注するメリット】プロが戦略的に対策してくれる長期的に安定した運用ができるペナルティなどのリスクを回避できるコンテンツSEOを外注すれば、プロが戦略的に対策してくれるので、高いSEO効果を実感することができるでしょう。Googleの検索エンジンは定期的にアップデートをしているため、変化したアルゴリズムへの対応が不可欠です。SEO会社なら変化に対応した施策を行ってくれるので、長期的に安定した運用ができます。また、コンテンツSEOではGoogleの提示するガイドラインに違反しないことも大切です。コピペした文章や内容の薄い文章は、低品質なコンテンツとみなされてペナルティを受ける可能性があります。プロに任せておけばGoogleからペナルティを課されるリスクも回避できるでしょう。コンテンツSEOの外注は、社内にSEOの知識がある人がいない、内製の工数を確保できないという場合におすすめです。月2本でもプロに任せることで成果に繋がったという企業もみられます。少しずつでも始めてみることが大切です。長期間続ける予算がないという場合は、インハウス支援制度のあるSEO会社で半年程度外注して社内にノウハウを貯め、内製に切り替える方法もあります。７．まとめコンテンツSEOとは、SEO対策の1種で、記事コンテンツを発信して検索エンジンからの流入を獲得する施策です。コンテンツSEOは、長期間に渡って安定した集客を行うことができる、顧客を育成することができる、自社のブランディングができるといったメリットがあります。反対に、効果が出るまでに時間がかかる、コンテンツの質が悪いと集客に繋がらない可能性がある、コンテンツ作成に労力と費用、工数がかかるといったデメリットもあります。コンテンツSEOを実施する際は、どれくらい費用がかかるのか、どれくらいで効果が出るのかを理解した上で、内製するか外注するかを決めるようにしましょう。
2023.02.16 WEB広告
コンテンツマーケティングに効果的なキーワード選定の方法事前準備や注意点も！
コンテンツマーケティングで集客を実現する場合、成果を出すためには、検索エンジンでの上位表示は不可欠であり、キーワードの選定は慎重に行わなければなりません。しかしキーワードの選定をどのように進めればよいのか、具体的に分からず困っている方も多いのではないでしょうか。この記事では、コンテンツマーケティングにおけるキーワード選定の重要性を説明するとともに、キーワード選定の具体的な方法と注意するポイントを紹介します。１．コンテンツマーケティングにおけるキーワード選定の重要性コンテンツマーケティングにおいて、多くのユーザーを集めるには検索エンジンからの流入が欠かせません。検索エンジンでは上位表示されるほどクリック率が上がるため、効率的にユーザーを集客するにはSEO対策を行う必要があります。 SEO対策とは、簡単に言うと「検索エンジンでWebサイトが上位表示されるために行う取り組み」のことですが、このSEO対策を進めるにあたってキーワード選定が非常に重要です。キーワードからは、ユーザーがどんな情報を知りたいのか推測できます。Googleはユーザーにとって有益なコンテンツ（＝知りたい情報を与えるコンテンツ）を上位表示させると公表しているため、ユーザーが得たい情報を届けることこそが上位表示の近道なのです。そのため、自社コンテンツとして適したキーワードを選定し、ユーザーのニーズと自社が発信したい内容をすり合わせ、価値あるコンテンツを提供する必要があります。２．キーワード選定の前にターゲットを明確にする！事前にターゲットを設定しておけばキーワードを選定するのが容易になり、コンテンツを書く際にも相手に伝えたいことを明確化できます。ターゲットを設定する時は、狙うユーザー層を性別、年齢、居住地など属性ごとにグループ分けしてアプローチする市場を定めます。以下はターゲット設定の１例です。【ターゲット層】30代女性都内在住既婚者子供有このターゲット層に自社を認知してもらうためには、Webサイトで育児系の情報や家族の悩みに関する情報、関東圏のレジャー情報などを発信するのが効果的だと考えられます。コンテンツの方向性が定まることで、狙ったターゲットの流入を見込めるでしょう。また、ターゲットよりも詳細なユーザー像「ペルソナ」を設定するという手法もあります。ペルソナを設定すればターゲットよりもユーザーの具体的な行動パターンやニーズなどを予測することができます。 ※ペルソナ設計についてもっと詳しく知りたい方はこちらペルソナの作り方～設定の目的や注意点も解説～３．キーワードの選定方法それでは、具体的なキーワードの選定方法を5ステップに分けて見ていきましょう。 ①．軸となるキーワードをピックアップするまずは自社のサービスに関する言葉や、周辺キーワードなどを思いつく限りピックアップします。自分たちで考える以外にも、商品やサービスに関連する資料を見たり、共起語を検索したりしてもよいでしょう。ユーザー視点でキーワードをピックアップするには、Yahoo!知恵袋などのQ&Aコミュニティサイトや、TwitterなどのSNSでどのような言葉が用いられているのかをチェックするのもおすすめです。 ②．キーワードをカテゴリ分けする続けて、ピックアップしたキーワードをユーザーの検索意図に基づきグループ分けし、意味合いが似ている、ニーズが重なっているキーワードはひとつにまとめます。この時点で、新しいキーワード案が出てくることも多いでしょう。 ③．ツールで関連キーワードと月間検索ボリュームを出す Googleのキーワードプランナーなどのツールを利用して、軸となるキーワードの関連語と月間検索ボリュームを調べます。後ほど詳しく説明しますが、検索ボリュームはあまり気にせず、コンテンツを作成するときの優先順位付けの参考程度に留めるとよいでしょう。 ④．検索意図が似ているキーワードをまとめる関連語を抽出したら、そこから検索意図を予想して似ているキーワードはひとつにまとめます。例えば、「コンテンツマーケティング KPI」「コンテンツマーケティング効果測定」の2つの検索クエリは、全く異なるように見えてユーザーの検索意図はあまり変わりません。キーワードのまとめに慣れていない場合は、実際に検索エンジンで検索し、検索結果に表示されるサイトを確認してみるとよいでしょう。先程の2つの検索キーワードを検索してみても、検索結果は似通っていることが分かります。検索意図が似ているキーワードで別個にコンテンツを作成してしまった場合、重複コンテンツとなる可能性があるため要注意です。重複コンテンツの基準は「2章」を目安にしてください。作成しようと考える記事で2章以上が同じ内容になりそうなキーワードは1つにまとめることをおすすめします。 ⑤．検索してみて上位表示可能か確かめる最後にキーワードで検索してみて、上位表示が可能かどうかを確かめます。検索した結果、上位が大手ECサイトなどに独占されているような場合は、上位表示は容易ではありません。上位に記事コンテンツが少ないキーワードは、どれだけよいコンテンツを作成しても、上位表示される可能性は低いと判断できます。４．キーワード選定時に注意したいポイントここからは、キーワードを選定するときに注意したいポイントを紹介します。検索ボリュームはあまり気にしない検索ボリュームの多いビッグキーワードを狙うと、効率的に自社サイトへのアクセスを増やせるように思いますが、ビッグキーワードは競合が多いため上位表示が難しく、さらにユーザーの検索意図が分かりにくいため、あまりコンバージョンに結びつきません。例えば、「SEO」でコンテンツを作成しようとしても、ユーザーはSEO対策の方法を知りたいのか、SEOの意味を知りたいのか、SEO会社を探したいのかが分からず、ユーザーニーズを的確に満たすコンテンツにはなりません。一方、スモールワード（ロングテールワード）であれば、検索ボリュームこそ少ないものの、そのキーワードで検索するユーザーは強いニーズを持っている可能性が高いと考えられ、コンバージョンにつながりやすいでしょう。また、戦略のひとつとして、スモールワードで上位表示するコンテンツを増やし、ドメインを成長させてからビッグワードでも上位を狙うという方法もあります。優先順位を決めてコンテンツを作成するコンテンツによりコンバージョンを狙うためには、コンバージョンに近いユーザーが使うキーワードで、直接的なものを優先的に選びます。しかし、そういったキーワードは、一般的に競合性が高く、上位表示は簡単ではありません。事前にツールを使用して競合性が低いキーワードを調べ、上位表示を狙えるキーワードから優先的にコンテンツを作成していくことをおすすめします。５．キーワード選定に役立つツールここでは、キーワード選定に役立つツールを5つ紹介します。上手に活用すればキーワード選定を効率化しながら、より良いキーワードを導き出せるでしょう。 Google キーワードプランナー Googleキーワードプランナーは、SEOや広告のキーワード調査を支援するツールです。 Googleキーワードプランナーを使えば、キーワードの「表示回数」「クリック数」「クリック率」「広告費用」などがわかります。他にも、関連するキーワードやそれぞれのキーワードの競合性、月間検索ボリュームの推移を確認できます。無料でも使用できますが、表示される数値は「10〜100」など大まかなものになってしまいます。1,000円程度のGoogle広告を出稿することで、詳細な数値やその推移をみられるようになるので、必要があれば試してみるのも良いでしょう。 Googleトレンド Googleトレンドは、検索キーワードやトピックの人気傾向（検索数の推移）がグラフで把握できるツールです。Googleが公式に提供しているツールで、無料で使用することができます。 Googleトレンドを使えば、特定のキーワードが過去から現在までどれくらい検索されてきたかを相対的に見ることができます。現状の検索数が同じキーワードでも、徐々に検索数が増加しているもの減少しているものでは、将来的な流入数が変わってくるかもしれません。時代の移り変わりを予測してキーワード選定を行う際に重宝するでしょう。 Googleサーチコンソール Googleサーチコンソールは、現状のサイトの検索順位や検索結果画面への表示回数、クリック数などがわかるツールです。キーワード分析はサイトの現状を把握してから行うことが大切です。Googleサーチコンソールを使って分析すれば、思いがけない検索キーワードから流入していることがわかるかもしれません。流入の多いキーワードを軸としてキーワード選定をすれば、サイト全体の専門性が上がり、Googleから評価されやすくなるでしょう。ラッコキーワードラッコキーワードは、指定したキーワードから関連するワードをリスト化してくれるツールです。無料で使えるので、気軽にサジェストワードをチェックできます。自分では思い浮かばないキーワードがみつかるので、キーワード選定に行き詰ったら確認するのがおすすめです。ただし、無料で使えるのは月50回までです。有料会員になるとキーワード調査の回数を増やしたり検索流入しているキーワードを調べたりできます。 aramakijake aramakijakeを使うとYahoo!とGoogleの検索ボリュームを無料で調べることができます。無料で使用できるツールなので、キーワードの需要を知りたい時に便利です。検索ボリュームはコンテンツを制作した時の流入数の目安になります。検索ボリュームの大きいものは順位が上がりにくいので、まずは小さいものから対策してWebサイトの評価を上げ、徐々に大きいものを対策していくのがおすすめです。対策したいキーワードがどのくらいの検索ボリュームなのか、aramakijakeを使って確認しておきましょう。６．まとめコンテンツマーケティングで成功するには、SEO対策が欠かせません。ユーザーが検索するキーワードからユーザーのニーズを想像し、課題を解決する有益なコンテンツを作成しましょう。キーワード選定の方法は、以下のとおりです。軸キーワードの選定カテゴリ分け関連キーワードの調査検索意図が似ているキーワードをまとめる上位表示可能か確認ビッグキーワードばかり狙わず、優先順位をつけてコンテンツを作成することが大切です。数値を調べる際にはGoogleサーチコンソールやラッコキーワードなどのツールを活用すると効果をより高められます。
2023.02.15 検索エンジン最適化（SEO）
SEOの外部対策とは？良質な被リンクを集める方法
自社サイトに良質な被リンクを集めるのはなかなか容易なことではありません。とことん質にこだわった記事を作成したにもかかわらず、全然リンクが集まらなくて期待が外れた、という経験をされた方もいるのではないでしょうか。被リンクを獲得するチャンスを増やすには、コンテンツ作成と発信方法にも工夫が必要です。今回は、良質な被リンクを得るための正しい外部対策について紹介します。１．SEOの外部対策とは？まずはSEOにおける外部対策の位置づけと有効な理由、評価される被リンクについてみていきましょう。外部対策とは「被リンクを集めること」 SEO対策は、「内部対策」と「外部対策」の2つに大別されます。内部対策とは、Webサイト内のHTMLの改善やキーワードの見直しによってGoogleに理解されやすいWebサイトの構造にすることを指します。対して外部対策は、他サイトからのリンク（被リンク）をもらうことを意味します。なぜ被リンクがSEOに有効なのか外部対策がSEOに有効といわれる理由に、Googleが被リンクをもとにWebページの品質を評価していることが挙げられます。Googleの理念を表明した「Googleが掲げる10の真実」によると、順位を決めるアルゴリズムはリンクを「投票」と解釈し、どのサイトが他のページから投票されているのかを分析しているのだそうです。つまり、リンクを集めているページは投票数が多い「最高の情報源」として評価されるため、上位表示されやすいと考えられます。質の良い被リンクをより多く集めることで上位表示される可能性が高くなるため、外部対策はSEOに重要だといえるでしょう。評価される被リンクとはどんな被リンクでも集めればいいということはなく、「良質なリンク」を獲得する必要があります。Googleは評価基準を明らかにはしていませんが、次のような被リンクが評価されるのではないかと考えられています。リンク元の権威性リンク元のルートドメインの数リンク元とリンク先の関連性/関係性リンクに使われているアンカーテキストとその種類 1ページに集まる被リンクの数２．被リンクの捏造・購入はペナルティの対象被リンクの数で評価されるのなら、リンクを作ったり買ったりすればいいと思う人がいるかもしれません。しかし、被リンクの捏造や購入はGoogleからペナルティを受ける対象になるため注意しましょう。Googleの検索エンジンの性能が未熟だった2000年初頭は、被リンク数さえ多ければ検索で上位表示されていたため、リンクを購入して増やすという手法が横行しました。しかし度重なるGoogleのアップデートにより、質の低い被リンクを受けているサイトに対してペナルティが課せられるようになってきています。以下のような被リンクがあるとペナルティ対象となる恐れがあります。購入した被リンク有害なスパムサイトからの被リンク不自然な被リンクディレクトリ登録で得たリンクペナルティを受けると順位が下がり、上位に戻ることが難しくなるため、被リンクの捏造や購入は避けましょう。３．良質な被リンクを得るための正しい外部対策 Googleは悪質な被リンクをペナルティの対象としていますが、良質な被リンク（自然リンク）は今でも評価しています。Googleから評価される、良質な被リンクを増やすための外部対策について確認していきましょう。良質なコンテンツを作成する質の高いコンテンツを作成することが良質な被リンクをもらう最善の方法です。ほかの人にも教えたいと思うような有益なコンテンツであれば、被リンクをもらえる可能性が高くなります。ユーザーの役に立つ質の高いコンテンツを作り続けることが、良質な被リンクを得るための近道です。サテライトサイトを活用する自社の本体サイトのほかに、サテライトサイトを制作するのもひとつの方法です。本体サイトの一部コンテンツをさらに深掘りした専門サイトや、本体からテーマを広げたり少しずらしたりしたWebサイトを作成し、そこから本体サイトにリンクを張ります。もちろん、サテライトサイト単体でもユーザーにとって価値のあるWebサイトにすることが大切です。サテライトサイトのアクセス数が増えてくると、リンク自体の価値も高まるでしょう。ソーシャルボタンを設置する Webサイトやコンテンツページへのソーシャルボタン設置もぜひ行っておきたいところです。SNSからのリンクにはnofollow属性が付いているため、直接Googleには評価されないと考えられています。しかし拡散されて話題になると、何万人ものユーザーへ一斉に情報が届けられます。そのなかでブログやメディアの記事などに取り上げられる、あるいは自然リンクの獲得が期待できるといった効果が見込めます。プレスリリースを活用する良質な被リンク獲得には、マスコミ向けの情報発信ツールであるプレスリリースを活用するのも有効です。SEO目的でのプレスリリース利用はGoogleにより禁止されています。そのため配信サイトもプレスリリース上のリンクにはnofollow属性を付与しているので直接的なSEO効果はありません。しかしリリース配信により大手サイトからの被リンクやSNSでの拡散が期待できます。とりわけアンケート結果などのデータをまとめたものは、参照元として被リンクを受けやすくなるのでおすすめです。被リンクを確認して参考にする現在自社サイトが、どんなリンクを得ているのかを確認してコンテンツ作成の参考にする方法もあります。Search Console上でリンクを張ってくれているサイトの特徴や、リンクが張られている記事の傾向を分析すれば、被リンクを得られるコンテンツの傾向が見えてくるはずです。どんな外部リンクを獲得しているのか知ることは、今後のコンテンツ作りに欠かせないため、ぜひチェックしましょう。４．まとめ Googleは良質な被リンクを集めているコンテンツを上位表示すると考えられているため、被リンク獲得のための外部対策はSEOに欠かせません。被リンク獲得を目指すには、ユーザーにとって有益で、思わず他の人と共有したくなるようなコンテンツ作成が重要です。共有されやすくするためにソーシャルボタン設置やプレスリリース配信も行いましょう。また、サテライトサイトを作って、本体サイトへリンクを送るのも有効な手段です。ただし、リンクを購入したりディレクトリ登録で得たりするような不自然な被リンク獲得はペナルティ対象となるため注意しましょう。
2023.02.15 検索エンジン最適化（SEO）
ディスクリプションはSEOに有効？CTRを向上させる書き方についても紹介
「ディスクリプションがSEOに有効か」という話には様々な意見があります。一説によると、クリック率（CTR）がSEOに効果を及ぼす可能性があるため、CTRの向上に貢献するディスクリプションも間接的にSEOと関係があると考えられています。そうなると、ディスクリプションの書き方も疎かにはできません。CTRの向上に効果的なディスクリプションの書き方について知っておきたいところです。そこで今回は、CRTに有効なディスクリプションの書き方や設定方法、SEOとの関係について解説します。１．ディスクリプションの役割とSEOへの効果についてそれではディスクリプションの役割とSEOとの関係性についてみていきましょう。ディスクリプションはページ概要を伝えるディスクリプションは、メタディスクリプション（meta description）とも呼ばれ、ページの概要をGoogleのクローラーに伝えるメタタグのひとつです。また、スニペットに表示されるテキストをGoogleに指定する役割もあります。ディスクリプションを設定していなくても、Googleがページ内のテキストから関連すると判断したテキストをスニペットに自動的に表示してくれます。しかし、必ずしも運営者が意図した内容になるわけではないため、各ページでディスクリプションを設定することがおすすめです。 SEOに効果的とは必ずしも断言できないディスクリプションは順位に直接影響を与えないといわれる一方、SEOと無関係ではないとの主張もあります。というのも、ユーザーに「自分の求める情報がそこにある」と判断させられればCTRが高くなり、それが順位にも影響すると考えられているからです。そもそも、CTRがSEOに影響するかどうかという点でも意見が割れているため、現時点でどちらが正解とは断言できません。しかし、Googleの公開している検索エンジン最適化（SEO）スターターガイドではディスクリプションの設定が推奨されていることは確かです。順位上昇のみを目的とするよりも、ユーザーに適切な情報を提供してクリックしてもらうという観点から設定をおすすめします。２．ディスクリプションの有効な書き方それではCTRを高められるディスクリプションの書き方について紹介します。パソコン120字以内、スマホ75字以内で書くディスクリプションの適切な文字数は、パソコンで120文字以内、スマホで75文字以内といわれています。閲覧するデバイスやブラウザによっては全文表示されるとは限らないため、できるだけ簡潔に記載し、重要なキーワードは前の方に配置することがポイントです。ページコンテンツと一致させるページコンテンツと一致した適切な要約を心がけましょう。ディスクリプションで内容を誇張したり、ページ内容と異なる情報を記載したりすると、ユーザーの期待感を裏切ることになり、直帰率が高まる可能性があります。ユーザーのアクションを促す「詳細はこちら」「送料無料でお届けします」「無料でお試しいただけます」など、ユーザーに行動を促すフレーズを入れることでCTRが高まる可能性があります。ディスクリプションはページにユーザーを呼び込むための「アプローチ文」ともいえるでしょう。商品ページにはメーカーや品番を含めるリンク先が商品ページの場合は、ディスクリプションにメーカーや品番、価格などを含めておきましょう。商品を絞り込んで探しているユーザーにクリックしてもらいやすくなります。ページごとにディスクリプションを変更するディスクリプションはページの内容と一致させる必要があるので、ページごとに固有の内容を設定しましょう。同じ文章を使いまわすのはページコンテンツと一致しないため推奨できません。３．避けたほうがいいディスクリプションの書き方一方、避けるべきディスクリプションの書き方について、検索エンジン最適化（SEO）スターターガイドで以下のように紹介されています。ページの内容と関連のない内容を記述する。「これはウェブページです」や「野球カードについてのページ」のような一般的な説明を使用する。キーワードだけを羅列する。サイトのドキュメントの内容をそのままコピー＆ペーストする。サイトのすべてのページや多数のページにわたって同一のものを使用する。上記のようなディスクリプションは、Googleから評価を下げられてしまう可能性があるため注意しましょう。４．ディスクリプションを設定する2つの方法ディスクリプションの書き方がわかったところで、設定するための2つの方法について確認していきましょう。 HTMLで記述する HTMLで記載する場合、各ページのheadタグ内に以下のコードを書き込むと設定できます。下記はディスクリプションのソースコードですので、「サンプル」部分を適切な文章に変更して使用してください。 <meta name=”description” content=”サンプル” > プラグインを使用するワードプレスでWebサイトを制作している場合は、無料のプラグインをインストールして設定するのがおすすめです。ディスクリプションを設定できるプラグインは色々あるので、ワードプレス管理画面のメニュー内にある「プラグイン」から検索して導入しましょう。５．まとめディスクリプションはGoogleとユーザーにページの概要を伝える役割があります。SEOとの関係性については諸説ありますが、CTRを高める可能性があることから間接的な関係があると考えられています。ディスクリプションを書く時に意識したいポイントは次の通りです。各ページコンテンツと一致した固有の内容にするユーザーのアクションを促すような文言を記載する商品ページならメーカーや品番を記載する文字数はPC120文字以内、SP75文字以内でまとめるキーワードは前の方に来るように調整するページコンテンツと一致しない内容やキーワードの羅列などGoogleが推奨しない方法で書くとGoogleからの評価が下がるかもしれません。設定する際は、各ページのhead内にHTMLで記述するか、ワードプレスを使用している場合はプラグインを入れて設定しましょう。
2023.02.13 検索エンジン最適化（SEO）
初心者でもわかるSEO対策！検索エンジンの仕組みやSEOの重要性を解説
新任のWeb担当者としてSEO対策に取り組むことになった場合、どんな施策から手を付ければいいのかわからなくなってしまいますよね。一口にSEO対策といってもカバーする対象は広く、何から優先すればいいのか迷ってしまう方も多いはずです。そこで、SEO初心者に向けて、SEOの概要や仕組み、優先して取り組むべき施策やWebサイトでSEOが重視される理由について解説します。１．SEOとは？ SEOとは、「検索エンジン最適化（Search Engine Optimization）」を略した言葉で、オーガニック検索や自然検索と呼ばれる無料の検索結果ページを通して、Webサイトへのアクセス数を増やし、認知拡大や売り上げアップを目指すための施策です。2023年1月時点で、日本での検索エンジンシェアはGoogle77％、Yahoo!15％と、2つあわせて9割以上を占めています。しかし、Yahoo!はGoogleの検索エンジンアルゴリズムを採用しているため、基本的にSEO対策は、「Googleの検索結果で上位表示を目指すための施策」とのニュアンスで用いられるのが一般的です。２．検索エンジンの仕組み SEOを実施するために、まずは検索エンジンの仕組みを理解しておきましょう。Googleでは検索順位を決めるまでに次の3段階を踏みます。クローリングインデックス順位付けまず、クローラーというプログラムがWebサイトを巡回し、テキストから画像、PDFまで、あらゆるデータを収集します。クローラーが巡回することを「クローリング」といいます。クローラーにより収集されたデータは分析され、その結果をデータベースに登録していきます。このデータベースへの登録は「インデックス」と呼ばれています。Googleは、インデックスされたWebページを独自のアルゴリズム（法則のようなもの）に沿って総合的に分析し、各ページの順位付けを決定します。そしてユーザーが入力したキーワードに応じて検索結果へと反映させます。３．初心者のSEO指針「Google 検索の基本事項」 SEOの初心者向け書籍やWebサイトは数多くありますが、どれよりも先に読んでほしいのはGoogleが提供している「Google 検索の基本事項」と「検索エンジン最適化スターターガイド」の2つです。どちらもGoogleが出しているので信頼性と価値が高い情報といえます。また、「Google 検索の基本事項」の「スパムに関するポリシー」の項目では、SEO対策として推奨されない手法が紹介されています。Googleの提唱する禁止行為を実施するとペナルティを課せられてしまうので必ず目を通しておきましょう。以下のリンクから「Google 検索の基本事項」と「検索エンジン最適化スターターガイド」を確認できます。「Google 検索の基本事項」「検索エンジン最適化スターターガイド」４．初心者が今すぐ行うべきSEO施策 Web担当者になって初めてSEO施策を行うときには、「クローラビリティの向上」から始めるのがおすすめです。クローラビリティとは、クローラーによるWebサイトの見つけやすさや理解のしやすさを指します。どれほど良いWebサイトであっても、クローラビリティが低いとWebサイトの内容を正確に理解してもらえません。ここからは、クローラビリティ向上のための具体的な施策を紹介していきます。 XMLサイトマップを送信する XMLサイトマップを送信することでサイト上のページを適切にインデックスできます。XMLサイトマップとは、検索エンジンにWebサイト内の各ページ情報を認識させるためのファイルです。一般的に、トップディレクトリにファイルをアップロードして送信します。ドメイン名：https://www.ecmarketing.co.jp アップロードURL：https://www.ecmarketing.co.jp /sitemap.xmlクローラーはリンクを辿りながらインデックスを行いますが、リンク構造が複雑、貧弱なWebサイトは巡回しにくく、すべてのページをクロールできないかもしれません。XMLサイトマップを送信すれば検索エンジンにインデックスされやすくなるため、順位がつきやすくなり、結果的にSEO効果の向上が見込めるでしょう。内部リンク構造の最適化クローラビリティを向上させるためには内部リンク構造の最適化が重要です。内部リンクとは、同じWebサイト内のページとページをつなぐリンクのことです。クローラーはリンクを辿りながらWebサイトを巡回していくため、リンクがないページは発見されにくく、検索結果に表示されるまで時間がかかる場合があります。内部リンクは大量に貼ればいいものではなく、関連性の高いページ同士をつなげることがポイントです。ユーザーが回遊しやすくなることで利便性が高まり、Googleから評価されて結果的に上位表示を狙いやすくなるでしょう。パンくずリストを設定するパンくずリストを設定することで、クローラーがWebサイトの構造を理解しやすくなります。パンくずリストとは、Webサイト内でのユーザーの現在地を記した誘導表示のことです。基本的に、Webサイトの上部に表示されていて、階層順にリンクが表示されています。多くの場合、パンくずリストはアンカーテキスト部分が自動的に内部リンクとなります。Webサイト内のページをカテゴライズし、分かりやすい構造に整理することでクローラビリティ向上が期待できます。Webサイトのナビゲーション的な役割も持っているので、ユーザビリティを改善することもできるでしょう。パンくずリストを設定する際はユーザーがわかりやすい階層構造やカテゴリ分類にすることが大切です。「ホーム＞大カテゴリ＞中カテゴリ＞小カテゴリ＞コンテンツ」のような、入れ子構造の構成が主流です。被リンクを獲得する被リンクを獲得できれば外部からのクローラーの流入を見込めるので、コンテンツが評価されるまでの時間を短縮することができます。また、Googleから「他の人におすすめされた質の高いWebサイト」だと認識されるため、ドメインパワーも上がりやすくなります。※ドメインパワー…検索エンジンからの信頼性のことで検索順位を決める項目のひとつ。被リンクの質・量、更新性、実績などが影響する。被リンクとは、外部のサイトに自社サイトのリンクが貼られることです。例えば、自社メディアで書いた記事が同じテーマのメディアから引用という形でリンクされるといったような、自然な文脈のリンクが高く評価されます。被リンクを獲得するには、SNSや動画サイト、メルマガ、プレスリリースを使って魅力的なコンテンツを継続的に発信するのがおすすめです。定期的に優良なコンテンツを配信していれば、徐々にファンが増えて被リンクを得られるようになっていくでしょう。ただし、故意に被リンクを設置したり、低品質なサイトからの被リンクが増えたりするとGoogleからペナルティを受ける可能性があるため注意してください。５．SEOがなぜ重要視されるのか？ Webサイト運営でSEOが重要視される理由は、ほとんどコストをかけずに継続的な集客効果を見込める点にあります。Webサイトへの流入経路は広告の他にSNSなど複数ありますが、検索エンジンからの流入が最も多いといわれています。それは多くのユーザーが、オンライン上のほとんどのデータをカバーする自然検索に対して厚い信頼を寄せていることが要因として考えられます。例えば、リスティング広告は自然検索結果の上部に広告枠があるため、ユーザーがクリックしやすい位置にあります。しかし、2012年にSEO in Philadelphiaが調査したデータによると、検索結果画面でクリックしたユーザーの8割が自然検索結果を選択し、リスティング広告を選択したのは2割でした。このように自然検索は広告よりもクリック率が高いうえに、広告と異なり費用がかかりません。しかもいったん掲載されると、記事を削除するまで検索結果に掲載され続けます。自然検索は、実質的にコストゼロで長期的な流入を叶える、ほぼ唯一の施策といえるでしょう。６．まとめ SEOとは、自然検索によるWebサイトへのアクセス数を増やし、認知拡大や売り上げアップを目的とする施策です。低コストで長期的な流入が見込めるため、Webサイトを運用するうえで重要になります。Webサイトは、Googleのクローラーが巡回し、インデックスされることで検索結果に表示され、多くの人の目に触れます。そのためSEO初心者は、クローラーによるWebサイトの見つけやすさや理解しやすさを整えるクローラビリティの向上からスタートするのがおすすめです。また、SEOを効果的に実施するためにも、Googleが提供している「Google 検索の基本事項」と「検索エンジン最適化スターターガイド」を熟読し、ガイドラインに違反しないように気をつけましょう。
2022.06.22 WEB広告
プロの運用で高い効果を！コスパ抜群の伴走型Instagram運用支援サービス
私たちは、Webマーケティングのプロとして日頃からお客様の売上アップのサポートを行っております。この度、Instagramを運用する企業に向けて、新しく「伴走型Instagram運用支援サービス」をリリースすることになりました。そこで今回は、Instagram運用をおすすめする理由や運用による効果、今回リリースする新サービスの内容について詳しくご紹介していきます。１．Instagramを運用するメリット・効果弊社はSNSの中でもInstagram運用によるメリットや効果の大きさを実感しており、この度サービスをリリースいたしました。Instagram運用には次の3つのメリットがあります。国内3,300万人、全世界で10億人以上と利用ユーザー数が多い（※1）他のSNSに比べて購入や来店につながりやすい（※2） Instagram企業アカウント運用者の9割以上が効果を実感している（※3）※1 Meta社公式発表による ※2 アライドアーキテクツ社「SNSをきっかけとした購買行動・口コミ行動調査結果」 ※3 ECマーケティング株式会社調べ「Instagram活用で効果を感じている企業は9割以上！」弊社が独自に行ったアンケート調査によると、企業のInstagram担当者は運用により次のような効果を実感しています。1位：店舗の売上が伸びた 2位：Webサイトへのアクセスが増えた 3位：Webサイト/ECサイトからの売上が伸びた ※ECマーケティング株式会社調べ「Instagram活用で効果を感じている企業は9割以上！」Instagramは市場規模が大きく、購入や来店につながりやすいメリットがあり、しかも売上やアクセス数増といった効果も実感しやすいといえます。２．Instagramの伴走型運用支援はこんな方におすすめ弊社の伴走型Instagram運用支援サービスは、Instagramの始め方がわからない、プロの力を借りたいけど予算が足りない、社内にノウハウがないので困っている、将来的には自社での運用を目指しているという方におすすめです。一般的な運用代行サービスでは、投稿作成などの運用業務を外部に丸投げするため、費用がかさみやすく、社内にノウハウが残りません。そこで弊社は「伴走」という形をとり、お客様と二人三脚でアカウントを作り上げていくサービス内容としています。Instagram運用のノウハウを共有しながら一緒にPDCAを回しますので、社内にノウハウが蓄積されます。社内発信ならではのリアルで濃い情報を伝えられるのも魅力です。３．ECマーケティングの伴走型Instagram運用支援サービス ECマーケティングの伴走型Instagram運用支援サービスの内容と特徴について紹介します。サービス概要伴走型Instagram運用支援サービスのサポート内容は以下の通りです。スタンダードプラン将来的に自社で運用を目指す企業向け戦略設計（初期費用）：20万円　運用（月額費用）：20万円/月戦略設計投稿用テンプレート作成　※初回のみ投稿ネタ提供　※アンケートにより3カ月に1回実施チャット相談月次レポート月次オンラインMTG投稿代行つきプラン最初はまるっとお任せしたい、どうしても社内運用は難しい企業向け戦略設計（初期費用）：20万円　運用（月額費用）：30万円/月戦略設計投稿用テンプレート作成　※初回のみフィード作成・投稿代行(月8回) ストーリーズ作成・投稿代行(月8回) チャット相談月次レポート月次オンラインMTG ４．ECマーケティングの特徴 ECマーケティングのサービスの特徴は大きく3つあります。綿密な戦略設計 Instagram運用を成功させるカギは最初の戦略設計です。アカウント開設や適切なプロフィール設定はもちろん、運用目的に合わせたKPI設定、ペルソナに合わせたコンセプト設計やコンテンツ企画までしっかりと行い、結果にコミットします。安心のチャット相談チャットツールでお客様専用ルームをつくり、コンサルタントに相談できる万全なサポート体制を構築します。ハイクオリティな投稿ネタ企画 Instagram運用担当者の約4割が悩むネタ不足（※1）。WebPRに強い弊社ならではのアンケート調査で、ターゲットユーザーの興味を引くハイクオリティな投稿ネタ企画をサポートします。 ※1 ECマーケティング株式会社調べ「Instagram活用で効果を感じている企業は9割以上！」５．まとめ SNSの中でもInstagramは市場規模が大きく、運用するメリットや効果が非常に高い媒体です。とはいえInstagram運用のノウハウがなく社内に蓄積したい、プロの力を借りたいけど予算が足りない、今後自社での運用を考えているといった方は弊社の伴走型サービスがおすすめです。お客様と伴走してアカウントを作り上げていくので、費用を抑えつつ自社にノウハウを蓄積することができます。サービスは2つあり、1つは将来的に自社での運用を目指す方向けのスタンダードプラン、もう1つは運用をまるっとお任せしたい、自社ではむずかしいといった方向けの投稿代行付きプランです。Webマーケティングのプロだからこそ実現できる戦略設計やハイクオリティな投稿ネタ企画、安心のチャット相談といったサービスも充実しています。Instagram運用を始めたい方はお気軽にお問い合わせください。
2022.06.14 WEB広告
Instagram活用で効果を感じている企業は9割以上！月商1億円未満の企業のInstagram運用担当者221人にアンケート調査を実施
今やSNSは一般的なコミュニケーションツールとして、ほとんどの方が利用しているのではないでしょうか。その中でもInstagramは、国内のアカウントが3,300万人を超えています（2019年3月時点）。アカウント数では、LINE：9,200万人（2022年3月時点）、Twitter：4,500万人（2017年10月時点）と比べると国内第3位のSNSとなりますが、その影響力は、LINE、Twitterを凌ぐとも言われています。そこで当社では、Instagramの法人アカウントを運用する担当者に対して、Instagramの効果や運用方法を調査してみました。小規模事業者の活用もあることから今回は年商1億円未満の企業に限定したものになっています。調査した企業の概要アンケート回答者：月商1億円未満の企業のInstagram運用担当者221人アンケート回答期間： 2022年5月2日～3日まずは、Instagramの運用期間を聞いてみました。１．Instagram運用期間設問：あなたが所属する企業では、Instagramをどのくらいの期間運用していますか。「1年半～2年未満」が一番多く40.4%、次いで「1年～1年半未満」が23.4%、「2年～3年未満」が20.6%という結果になりました。3年未満を合わせると86.7%と、最近運用を始めた企業が相当数いることがわかります。次は、各法人アカウントのフォロワー数を聞いてみました。２．運用しているInstagram法人アカウントのフォロワー数設問：あなたが担当しているInstagramの法人アカウントのフォロワー数は何人ですか。これを見ると、フォロワー数10,000人未満が82.8%、1,000人未満が45.7%と、半数近くがフォロワー数1,000人未満という結果になりました。次は、投稿頻度を聞いてみました。３．Instagramへの投稿頻度設問：あなたが所属する企業では、Instagramをおおよそどのくらいの頻度で投稿していますか。「1日に1回程度」が36.2%と一番多く、次いで「1週間に2～3回程度」が23.1%、「1日に2～4回程度」が19.5%となりました。約6割の企業が、1日に1回以上投稿していることなります。SNSを運用する企業は、情報提供の配信頻度を大切にしている企業が多くいるようです。次は、どんな情報を投稿しているのか聞いてみました。４．Instagramへの投稿内容設問：あなたが所属する企業では、Instagramでどのような情報を発信していますか。「既存商品・既存サービスの情報」「商品・サービスの使い方や活用方法」がともに45.7%で一番多く、次いで、「新商品・新サービスの情報」が37.1%、「商品・サービスとは無関係な個人的内容」が32.6%という結果になりました。法人アカウントのため、商品・サービスに関する情報提供が一番多い結果となりましたが、注目したいのは「セール情報」や「割引・クーポン情報」が少なかったことです。主に金額訴求ではなく、商品やサービスの認知や促進を目的としてInstagramを活用しているケースが多いようです。次は、よく使う機能についてです。５．よく使うInstagramの機能設問：あなたが所属する企業では、Instagramのどの機能をよく使いますか。一番多く使うのが「ストーリーズ」で60.2%、次いで、「フィード」が44.3%、「リール」が43.9%という結果になりました。一番使われているストーリーズは、通常のフィード投稿とは違って、24時間で消える投稿で、気軽でリアルタイム感があることから、フィード投稿よりもよく使うユーザーが増えている機能です。また、特徴的だったのは、「ライブ配信」を4割以上の方が活用していたことです。インスタライブとも呼ばれ、当初、芸能人などのフォロワーの多い一部の方が利用していましたが、今では、法人アカウントでもかなりの利用者がいるようです。次は、キャンペーンの実施有無を聞いてみました。６．Instagramでのキャンペーン実施有無設問：あなたが所属する企業では、Instagramでキャンペーンを実施したことがありますか。9割近い方が、キャンペーンを実施した経験があるという結果になりました。SNSはキャンペーンを実施・告知することによる情報のシェアも多いため、新規のフォロワー獲得にも利用されるケースが少なくありません。SNSを運用する場合は必須の施策かもしれません。次は、ユーザーからのコメントにアクションしているかどうかを聞いてみました。７．Instagramでのコメントに対するアクション有無設問：あなたが所属する企業では、Instagramでユーザーに直接アクション（いいね！やフォロー、コメントなど）を行っていますか。Instagramでユーザーにいいね！やフォロー、コメントなどをしている方は、9割近くいました。SNSは法人がユーザーと直接コミュニケーションをとれるツールとして、ユーザーへのアクションを大切にしている有名企業もたくさんあります。ユーザーとのコミュニケーションを強化することで、実際にファンを増やし売上が上がった企業も多く、成功事例として様々なところで紹介されています。そうしたことから「SNS運用＝ユーザーとのダイレクトコミュニケーション」という認知は一般的に広がっているのかもしれません。次からは、Instagramの重要性や効果について聞いてみました。８．Instagramの重要性設問：Webマーケティングにおいて、Instagram運用はどのくらい重要だと思いますか。「とても重要だ」と「そこそこ重要だ」という方を合わせると92.3%にものぼります。今やInstagramはマーケティング施策として非常に重要なポジションにあると言っていいでしょう。重要だと答えた方のコメントを見てみましょう。【重要だと思う理由】お金をかけずに宣伝効果が得られるためこれからの時代を見据えて考えていくことが重要だからこれからはSNSの時代だからバズって拡散することが期待できるからビジュアルで視覚的に訴求するには一番適したSNSだからファンとの繋がりが重要だと思うからユーザーの意見を直接いただけるからターゲットの方々の目にとまるので海外にも進出できるから拡散が期待できるから継続することで商売につながる可能性があるから顧客からの意見収集ができるから自社サービスに対する顧客のダイレクトな反応を知ることができるから口コミ効果があるから広告費を削減できるから購買者のデータを収集することで継続的なアプローチや消費者分析に活かせるので最新ニーズを常に監視することができるから自社の商品を自由に宣伝できるため自社ホームページを立ち上げていないのでWebでの情報発信手段がInstagramに限られているから運用していくことで実際に売上が伸びているから若い世代が使用しているため情報発信を継続して集客が増えたため商品をユーザーに直接伝えることが重要だと考えているから潜在的な顧客アプローチにも使えるから店に来てもらうきっかけがつくれるから特定の顧客に対してアピールできるため売上が伸びるから売上に直結する可能性が高いから売上に繋がるので品質など商品の詳細をアピールができるから幅広い層の顧客を獲得できるから利益に直結するから費用をあまりかけずに運用できるからこれを見ると、売上や集客に直結する点を挙げている方が目立ちます。それ以外には、ユーザーや顧客とのダイレクトなコミュニケーションが可能なこと、口コミの効果を期待できることなどの理由が多いようです。９．Instagramの効果の有無設問：Instagramの効果を感じたことがありますか。実に、91.9%の方が効果を感じているという結果になりました。それでは、どのように効果を感じたか、具体的な効果を見ていきましょう。１０．Instagramの具体的な効果設問：Instagramの効果を感じていると答えた人にお聞きします。どんな点で効果を感じましたか。「店舗の売上が伸びた」が一番多く54.7%、ほぼ同列で「Webサイトへのアクセスが増えた」が53.7%、次いで、「Webサイト/ECサイトからの売上が伸びた」が38.4%、「店舗への集客が増えた」が36.5%という結果になりました。これを見ると、Instagramは、単にファンを増やすツールというわけではなく、売上や集客にも貢献できる施策だと言えます。最後に、Instagramの運用で困っていることを聞いてみました。１１．Instagram運用で困っていること設問：Instagramの運用で悩んでいることや困っていることは何ですか？「運用する社内リソースが足りない」が42.1%で一番多く、次いで、「投稿内容のネタ不足」が37.1%、「投稿内容のエンゲージメントが期待するほど伸びない」が33.5%という結果になりました。アンケート結果では、売上に結び付いたという法人アカウントも相当数ありましたが、SNS運用は、広告と違い、何をどれだけやればどれくらいの売上が上がるかを想定することが非常に困難な一面があります。そうしたこともあって、専任の社内リソースを確保できる企業は少なく、もっと注力したいと考えてはいるが、社内リソースが割くことができないという現状が想定されます。また、SNS自体の運用ノウハウを持つ人が少なく、手探りで運用しているケースもあるかもしれません。１２．まとめ今回は、月商1億円未満の企業のInstagram運用担当者に対して、自社のInstagram運用に関するアンケート調査を実施しました。フォロワー数はそれほど多くはないものの、投稿頻度が高い企業が多く、そのためか実際に売上や集客につながり、効果を実感している企業が非常に多い結果となりました。「社内リソース不足」「ネタ不足」など、まだまだ超えなければならない課題も多くあるようですが、まだ、Instagram運用を行っていなければ、チャレンジしてみてはいかがでしょうか。
2022.01.06 Webトピックス
失敗しない！Webコンサルティング会社の選び方や依頼の流れ
オウンドメディアやECサイトの運営など、Webコンサルティング会社に課題分析や改善のアドバイスを依頼したいけれど、選び方や依頼方法がわからず困っていませんか？ここ数年、国がDX（デジタルトランスフォーメーション）などを推進する動きがあるなかで、Webの活用に力を入れる企業が急増し、専門部署を設ける会社も珍しくありません。しかし、Web活用のトレンドやデジタル関連テクノロジーは目まぐるしいスピードで変化するため、担当者が最新の専門知識を勉強しながらWebを活用して効果を出すのは至難の業。どのように成果を出したらいいのかわからずに悩んでいる方も多いのではないでしょうか？そこで今回は、Webコンサルティング会社を選ぶ際のポイントや費用相場、依頼の流れについて解説します。１．Webコンサルティング会社が解決してくれることまず、Webコンサルコンサルティングとは、何をどう解決してくれるサービスなのか確認しましょう。Webコンサルティング会社はWebサイトの運営に課題を持っているクライアントに対して、Webサイトや施策の問題点を分析・改善して、売上に貢献するためのアドバイスなどを提供することを業務としています。具体的な対応領域は主に3つ、新規顧客の獲得に欠かせないWeb広告・SEO・MEO・Web PRといった「集客」施策、集客した顧客を逃がさないための「接客」にあたるユーザビリティ改善施策、リピーターを獲得し、購入単価を改善する「追客」を行うCRM施策です。これら3つの対応領域について、ある特定の分野に特化した会社もあれば、「集客→接客→追客」という一連の流れをワンストップでサポートしてくれる会社もあります。２．要チェック！Webコンサルティング会社を選ぶ際の4つのポイント数多くあるWebコンサルティング会社の中から、自社の課題に適した信頼できる依頼先を選ぶには、以下の4つのポイントを押さえることが大切です。対応領域が広くワンストップで対応できるか Web事業の改善を依頼する場合、「対応領域が広くワンストップで対応できる」Webコンサルティング会社を選びましょう。さまざまな領域の課題を同時に分析し、短期間でのWebサイト改善を実現できます。また、外注先を一本化できるため、調整や請求の手間が少なくなり、業務削減にもつながります。「アクセスを強化したい」「CV率を改善したい」といったピンポイントでの強化を図りたい場合には、特定の分野に特化した会社を選んでも問題はありませんが、最終的に売上の強化を行いたい場合には、全体の施策を調整しながら改善を図る必要があるため、全体の施策を俯瞰して見て、その時点でどこを強化すればいいか把握できる会社を選ぶ方がいいでしょう。SEO、Web広告、UI改善、CRMなど、ECマーケティング株式会社では集客・接客・追客まで一貫したサービス提供が可能です。事業特性やWeb事業全体のバランスをみて効果的な施策をご提案します。集客・接客・追客、それぞれの詳しいサービスページはこちら過去の実績を公開しているか Webコンサルティング会社が公開している過去の実績は大きなチェックポイントです。実績をみれば、自社に近い業界や業種、サイト規模の案件に携わったことがあるか、実際に成果につながる提案をしてくれそうか確認できます。上手くいった事例があれば、そのノウハウで自社も良い結果が期待できるでしょう。一方、過去の実績が公開されていない場合、掲載できるほどの十分な成果が出ていない可能性があり、依頼するにはリスクがあるかもしれません。ただし、Webサイト上では非公開にしている実績もあるので、実際に打ち合わせを行い、過去の実績を教えてもらうことをおすすめします。また、Web業界はトレンドの移り変わりが激しいため、事例の更新頻度もチェックする必要があります。直近1年以内での実績がない場合、Web業界に対する知識や経験がアップデートされていない可能性があるため注意しましょう。ECマーケティング株式会社では450社以上の実績があり、一部を厳選してコーポレートサイトで公開しています。業界とサービス内容をしぼって事例を探せるので、自社に近い成功事例を簡単に確認できます。50社以上掲載！実績・事例ページはこちら自社に最適な提案を出してくれるか事業の今後を考慮して、長期的な目線で最適な提案をしてくれるかも判断基準のひとつです。短期的な売上アップを目的として、CPAやCVRといった目の前のKPI改善を中心に提案する会社もありますが、将来を見据えない単発的な戦略はかえって事業縮小を招くリスクもあります。例えば、ECマーケティングでは、クライアントの事業構造を把握して、そのうえで課題を抽出・分析する詳細な成長戦略の提案とそれに基づいたマーケティング施策の実施を強みとしています。なるべく、事業全体を把握・分析した上で中長期的な戦略を立ててくれるWebコンサルティング会社を選びましょう。EC事業を成功に導くWebコンサルティングの詳しい手法はこちら現状分析から施策の実行まで行ってくれるか分析だけでなく、施策の実行まで任せられるWebコンサルティング会社かどうかも重要です。現状分析をもとに施策の立案まで行い、その後は分析と改善指示のみで施策の実施までは請け負わないスタイルのWebコンサルティング会社もあります。立案された施策に対して自社のリソースや知識が不足していた場合、「いざ実行の段階になって上手くいかない」という事態も起こり得ます。課題分析・施策実施・効果検証・改善策の実行まで一任できるコンサルティング会社を選んだ方が、結果的に費用対効果もよく、スピーディーな目標達成が期待できるでしょう。３．Webコンサルティング会社の費用相場を知っておこうここまでWebコンサルティング会社の選び方について解説してきましたが、かかる費用は会社やサービス内容などによって幅があります。ご紹介したような「実績豊富・ワンストップの対応領域・長期的な成長戦略提案」などの条件を満たすWebコンサルティング会社の大まかな費用相場は、以下のようになっています。施策内容費用 SEO対策月額30万円～コンテンツSEO対策月額30万円～ Webサイトリニューアル 100万円～ MEO対策月額2万円～ Web PR 月額30万円～ Web広告（ディスプレイ広告）月額20万円～ユーザビリティ改善 70万円～ CRM対策月額30万円～これらの費用はあくまで相場であるため、依頼を検討する際は次に紹介するWebコンサルティング会社への依頼の流れを参考に、見積もりをとることをおすすめします。４．Webコンサルティング会社への依頼の流れも把握しよう Webコンサルティング会社に依頼するまでの流れも把握しておきましょう。依頼前に自社の課題を洗い出しておくとスムーズです。 ①．依頼内容を明確にするまずは自社のWeb事業の課題を洗い出し、依頼したい内容と目的を明確にすることです。例えば、「アクセスは月々伸びているがCV数は大きな変化がないためCV数を上げていきたい」「複数の広告を行っているが適切な広告出稿ができているかどうかわからないため広告ごとの効果検証がしたい」「検索結果で上位表示させたいキーワードがあるが現状上位表示されていないためアクセスが伸びない」など、なるべく具体的な相談をしましょう。 ②．候補のWebコンサルティング会社を探す自社の課題を解決してくれそうなWebコンサルティング会社を見つけるには、ホームページで以下のポイントを確認するのがおすすめです。＜チェックポイント＞・豊富な実績数と自社と近い課題の成功例・Web事業の対応領域の広さ、ワンストップ依頼が可能か・事業全体を長期的にみられる分析力と提案力・施策の実行まで請け負えるか③．各社から提案書・見積もりをもらうチェックポイントをもとにWebコンサルティング会社を2～3社に絞り、各社から提案書と見積もりをもらいます。このとき、すぐに対応してくれるかも見ておくと、実際に依頼した際のスピード感も推し量れるでしょう。また、実務担当者が別にいる場合は、実際に会うかオンライン会議などで顔合わせを行ったうえで任せられそうか判断しましょう。 ④．依頼する1社を選ぶ各社の提出した提案内容や費用感を比較して、依頼する1社を選び契約します。５．まとめ Webの世界は日々トレンドや手法が変わるため、自社の力だけでWeb事業を盛り立てるのには限界があります。行き詰まりを感じたら専門知識で課題の分析・改善を図ってくれるWebコンサルティング会社へ依頼することをおすすめします。Webコンサルティングを行う会社は数多くありますが、依頼する際は、実績の多さ、対応領域の広さ、長期的な事業戦略提案、施策実行の有無など多角的な視点で選定しましょう。依頼する際は、先に自社の課題を洗い出してからWebコンサルティング会社に提案書と見積もり依頼するとスムーズです。自社のWeb事業を安心して任せられる、最適なWebコンサルティング会社を見つけてください。会社選びで迷った際は、実績450社以上、SEO、Web広告、UI改善、CRMなど、Web上の「集客」「接客」「追客」までワンストップで対応可能なECマーケティングへぜひご相談ください。Webコンサルティングのご相談・お問い合わせはこちら
2021.10.15 WEB広告
MEOで集客効果があった店舗は6割以上！【Googleマップを活用している店舗運営者215人に聞いた】
Webサイトの活用が当たり前になっている現在では、Webサイトに集客するための施策として検索エンジンが重要な役割を担っています。そのため、検索エンジンからのユーザーを集客させるための施策であるSEOは必要不可欠となっています。そうしたなかで、同じく検索結果で表示されるGoogleマップも多くのユーザーに利用されています。その結果、MEO（Map Engine Optimization）と呼ばれるGoogleマップ上での上位表示施策を実施する店舗も増え、MEOはSEOと同様に重要な施策として位置づけられています。今回は、そうした背景を踏まえて、店舗を運営している方々でGoogleマップを活用している店舗に調査を行いました。今回の調査結果は、全2回の調査結果報告レポートの第2回目となります。1回『MEOを重要だと考えている店舗は約6割！』 2回『MEOで集客効果があった店舗は6割以上！』　←本記事まずは、今回アンケートにお答えいただいた方について概要を紹介します。アンケート回答者： Googleマップを活用している店舗運営者215人アンケート実施日： 2021/08/31 １．MEO実施での満足度設問：「Googleマップに登録してなんらかのMEO（Googleマップでの上位表示施策）を実施している」と答えた方にお聞きします。あなたが経営もしくは携わっている店舗でのMEO（Googleマップでの上位表示施策）には満足していますか？「満足している」と答えた方が14.3%、「まあまあ満足している」が55.1%、「どちらでもない」が26.5%、「あまり満足していない」が4.1%という結果になりました。ある程度満足している方は7割近くになっています。特筆したいのは、「満足していない」と答えた方がいない点です。無料で実施する施策であり、登録方法もそれほど手間がかからないため、こうした結果となったのではないでしょうか。次は、Googleマップへの登録やMEOを実施した際の効果について聞いてみました。２．MEOの効果設問：「Googleマップに登録してなんらかのMEO（Googleマップでの上位表示施策）を実施している」と答えた方にお聞きします。あなたが経営もしくは携わっている店舗でのMEO（Googleマップでの上位表示施策）はどんな効果がありましたか？「かなり来店者や問い合わせが増えた」が8.0%、「まあまあ来店者や問い合わせが増えた」が58.0%、「変わらない」が32.0%、「多少来店者や問い合わせが減った」が2.0%となりました。「かなり来店者や問い合わせが増えた」と「まあまあ来店者や問い合わせが増えた」を合わせると66.0%の方が集客を実現しているようです。Googleマップは検索結果の上位に表示されるため、それだけ利用する方も多いことがわかります。Googleマップで上位表示されることで、6割以上の方が集客効果を実感したことは非常に興味深い結果といえるでしょう。次は、効果測定を行っているかどうか聞いてみました。３．効果測定の有無設問：「Googleマップに登録してなんらかのMEO（Googleマップでの上位表示施策）を実施している」と答えた方にお聞きします。あなたが経営もしくは携わっている店舗でのMEO（Googleマップでの上位表示施策）に関して効果測定（順位計測や集客数推移など）は行っていますか？「頻繁に行っている」が8.0%、「ある程度は行っている」が44.0%、「たまに行っている」が22.0%、「ほとんど行っていない」が20.0%、「全く気にしていない」が6.0%という結果になりました。「頻繁に行っている」と「ある程度行っている」「たまに行っている」を合わせると7割以上が順位や集客を気にしているようです。次からは、MEO以外の集客方法について聞いてみました。４．MEO以外の集客施策設問：あなたが経営もしくは携わっている店舗で実際にやったことのある集客方法は何ですか？MEO（Googleマップでの上位表示）以外で、実際に実施したもの（しているもの）をお選びください。「ホームページの立ち上げ」が一番多く62.8%、次いで「ホームページのSEO」が36.3%、「近隣へのチラシ配布」が20.5%という結果になりました。そのほかに、折り込みチラシ、ダイレクトメール、お店紹介アプリ/サイトへの無料登録、メルマガ、食べログへの無料登録など、各店舗それぞれで様々な施策を行っていることがわかります。次は、MEO以外の集客方法について聞いてみました。５．MEO以外の集客施策の効果設問：MEO以外の集客施策で「特にない」と答えた方以外の方にお聞きします。前問で実施したなかで効果があると考えている集客方法は何ですか？「ホームページの立ち上げ」が一番多く35.9%、次いで「ホームページのSEO」が16.3%、「お店紹介アプリ/サイトでの広告」「ダイレクトメール」が4.9%という結果になりました。「ホームページの立ち上げ」が圧倒的に多く、「ホームページのSEO」も次いで突出しています。何かを探す際、多くのユーザーが検索エンジンを利用します。SNSの普及によって、検索エンジンの利用が減少しているとも言われていますが、こと店舗に限っては、まだまだ検索エンジンの利用は多いといえるでしょう。また、「お店紹介アプリ/サイトへの無料掲載」については集客効果があると感じている方は2.7%とそれほど多くありませんが、「お店紹介アプリ/サイトでの広告」では4.7%と、全体的に少ない割合ではありますが、倍程度の効果を感じている方がいるようです。店舗の集客を実現しようと考えた場合、まずはホームページを立ち上げて、MEOを含めた検索エンジンでの上位表示施策を行い、ダイレクトメールやお店紹介アプリ/サイトでの広告展開が有効だという結果になったようです。６．まとめ今回は、Googleマップの活用状況およびその他の集客施策について聞いてみました。店舗への集客を行う場合、MEOを含めた検索エンジンでの上位表示は欠かせない施策だということがわかりました。そして、その効果も一定程度あるという結果になりました。ホームページができた当初は、全世界に配信できるツールのため、エリア限定の施策には向かないという意見もありましたが、昨今、Googleをはじめエリアを考慮したアプローチができる施策が増えたため、今後はさらにホームページの集客を重視する方が増えていくのではないでしょうか。店舗展開を行っている方は、この結果を参考に、集客施策の強化にチャレンジしてみてください。７．ECマーケティングのMEO対策支援サービス ECマーケティング株式会社では、Google Mapsの地図上に有益なコンテンツを配置することで、実店舗集客につながるコンサルティングサービスを提供しています。すでにMEOを行っている方も、これからGoogleマップに登録する方も、ぜひまずはお問い合わせください。＞＞MEO対策支援サービスの詳細はこちら＜＜この記事をご覧になったご担当者様からのお問い合わせを、お待ちしております！
2021.09.30 WEB広告
MEOを重要だと考えている店舗は約6割！【Googleマップを活用している店舗運営者215人に聞いた】
Webサイトの活用が当たり前になっている現在では、Webサイトに集客するための施策として検索エンジンが重要な役割を担っています。そのため、検索エンジンからユーザーを集客させる施策であるSEOは必要不可欠となっています。そうしたなかで、同じく検索結果で表示されるGoogleマップも多くのユーザーに利用されています。その結果、MEO（Map Engine Optimization）と呼ばれるGoogleマップ上での上位表示施策を実施する店舗も増え、MEOはSEOと同様に重要な施策として位置づけられています。今回は、そうした背景を踏まえて、店舗を運営している方々でGoogleマップを活用している店舗に調査を行いました。今回の調査結果は、全2回の調査結果報告レポートの第1回目となります。まずは、今回アンケートにお答えいただいた方について概要を紹介します。アンケート回答者： Googleマップを活用している店舗運営者215人アンケート実施日： 2021/08/31 １．Googleマップの活用状況設問：あなたが経営もしくは携わっている店舗のGoogleマップ活用状況を教えてください。「Googleマップに登録のみ実施している」と答えた方が76.7%、「MEOを実施している」と答えた方が23.3%となりました。Googleマップに自身の店舗を表示させるためには、まず、Googleマイビジネスから、自身の店舗情報を登録する必要があり、MEOを行う場合は、その後、上位表示のための施策を行います。ただ、Googleマップで上位表示させるためのアルゴリズムは特殊で、実際に上位表示させるための確実な方法が公表されているわけではありません。そうしたことから、実際にMEOを行う場合には専門の会社に依頼するケースが多く、コストもかかってくるため、具体的にMEOを実施している会社は20%超程度しかないのかもしれません。次は、Googleマップへの登録やMEOを始めた時期について聞いてみました。２．Googleマップの活用を始めた時期設問：あなたが経営もしくは携わっている店舗でGoogleマップへの登録もしくはMEO（Googleマップでの上位表示施策）を始めたのはいつでしょうか？また、Googleマップへ登録後しばらくしてMEOを実施した場合は、Googleマップへ登録した時期をお答えください。「5年以上前」が一番多く29.0%、次いで「3年～5年未満」が25.9%、「6ヶ月～1年未満」「3ヶ月～6ヶ月未満」が7.4%となりました。「5年以上前」と「3年～5年未満」を合わせると54.9%となり、3年以上前からGoogleマップへの登録を行っている店舗は意外に多いことがわかりました。次は、Googleマップ活用の重要性を聞いてみました。３．Googleマップ活用の重要性設問：あなたはご自分の店舗をGoogleマップで上位表示させることをどれくらい重要だと考えていますか？「まあまあ重要だと思う」が一番多く38.3%、次いで「どちらでもない」が26.6%、「かなり重要だと思う」が20.6%という結果になりました。「かなり重要だと思う」と「まあまあ重要だと思う」を合わせると58.9%となり、6割近くがGoogleマップ活用を重要だと考えているようです。反対に「重要ではないと思う」「あまり重要ではないと思う」は14.4%であることを考えるとGoogleマップが集客施策としてある程度重要なポジションにあると言えるでしょう。４．まとめ今回は、Googleマップの活用状況について聞いてみました。MEO施策が特殊なことから、実際にMEOを行っている店舗はそれほど多くありませんでしたが、重要だと考えている店舗は約6割と、店舗への集客施策としては重要な施策ということがわかりました。Googleマップへの登録についても、3年以上前から登録している店舗が半数以上と、Googleマップの認知度は数年前から高まっていることがわかりました。次回は、Googleマップで上位表示させた際の効果など、具体的な内容を紹介します。５．ECマーケティングのMEO対策支援サービス ECマーケティング株式会社では、Google Mapsの地図上に有益なコンテンツを配置することで、実店舗集客につながるコンサルティングサービスを提供しています。すでにMEOを行っている方も、これからGoogleマップに登録する方も、ぜひまずはお問い合わせください。＞＞MEO対策支援サービスの詳細はこちら＜＜この記事をご覧になったご担当者様からのお問い合わせを、お待ちしております！
2021.08.13 WEB広告
SEMとは？SEOとの違いや上手く使うポイント、注意点について
Webマーケティングを始めたばかりなら、SEMという言葉について聞いたことはあるけど詳しくはわからない、という方もいるかもしれませんが、SEOとリスティング広告の違いを理解している方は割と多いのではないでしょうか。SEMを語る上で、SEOとリスティング広告は深く関係しています。今回は、SEOとリスティング広告の特徴を説明しながら、SEMを行ううえでのポイントについて解説していきます。１．SEMはSEOやリスティング広告を含めた施策 SEMとは「Search Engine Marketing（検索エンジンマーケティング)」の略称です。Googleなどの検索エンジン上で行われるマーケティング手法で、SEOやリスティング広告などの施策でWebサイトへの集客を増やすための施策の総称です。つまり、SEOとリスティング広告は、SEMの一部であるといえます。SEMにはSEOとリスティング広告だけでなくGoogleマップ上での上位表示を行うMEO（Map Engine Optimization）も含まれますが、今回はSEOとリスティング広告について解説します。２．SEMを構成するSEOとリスティング広告の特徴 SEMで効率よく集客するには、SEOとリスティング広告の特徴を理解しておく必要があります。そこで、それぞれについて確認していきましょう。SEOの特徴 SEOとは「Search Engine Optimization（検索エンジン最適化）」の略称です。具体的には検索エンジンからの集客を増加させるために行う施策で、指定したキーワードで検索された時に自社のWebサイトを上位表示させる施策です。SEO対策には大きく分けて、サイト内部を整備する「内部施策」と、良質な外部リンクを獲得する「外部施策」の2種類あります。リスティング広告の特徴ユーザーが検索したキーワードに連動して、検索結果の最上部または最下部の広告枠に表示されるのがリスティング広告（検索連動型広告）です。リスティング広告はSEOとは異なり、ユーザーが広告をクリックした時に広告費が発生します。また、1クリックあたりの単価の設定金額などにより表示される順位が決まる特徴があります。３．SEOとリスティング広告の4つの違い SEOとリスティング広告の4つの違いについて解説します。費用 SEOは費用がかかりません。SEO会社にアウトソースしなければ、基本的に無料で実施できます。一方、リスティング広告は掲載するための広告費が必要です。特に人気の高いキーワードは入札額が高騰するケースが多く、クリック数も多いため広告費が高くなるケースがあります。クリック率基本的に、自然検索の方がリスティング広告よりも8:2の割合でクリック率が高いといわれています。これはユーザーが広告を避け、自然検索の結果を好んでいることが理由と考えられています。即効性 SEOに比べて即効性が高いのがリスティング広告です。これは広告費を随時変更できる点やかける費用によって上位掲載しやすいといった特徴があるためです。一方、SEOは施策をはじめてから効果が出るまで数か月から半年以上かかるといわれていて、中長期的な視点で考える必要があります。持続性外部施策による被リンク獲得や内部施策といったSEO対策によりコンテンツが上位表示されると、その後も継続的な効果が期待できます。一方、リスティング広告は任意で掲載を辞めることができ、広告出稿をやめた時点で掲載はストップします。ここまでの内容を表でまとめたものが下記です。SEOリスティング広告費用無料※有料クリック率高い低い即効性低い高い持続性高い低い※SEO会社に外注しない場合それでは、SEOとリスティング広告の特徴の違いを踏まえたうえで、SEMによる効率的な集客方法について見ていきましょう。４．SEOとリスティング広告による効率的なSEM施策の実施方法 SEMを行う上で理想的な形は、即効性のあるリスティング広告で初期段階での刈り取りを行いながら、SEOによる中長期的な目標を追いかけていく運用方法です。Webサイト立ち上げ当初は、検索上位に表示される可能性が低いため、まずはリスティング広告による集客を行います。その間に、自然検索からの流入が増えるようWebサイトへのSEO対策を実施していきます。SEOの効果で自然検索からの集客が増えてきた段階で、SEOで上位表示していないキーワードなどに絞ってリスティング広告を出稿すると、両方のメリットを活かした効率的なSEMが行えます。また、リスティング広告においてコンバージョン率が高かったキーワードを参考にコンテンツ制作すると、ユーザーからのニーズの高い記事を作成できるメリットもあります。５．SEM施策で注意するポイント SEMの施策を実施する上で注意するべき点もあります。それは「ブラックハットSEO」と「広告ポリシー違反」の2つです。ブラックハットSEOとは、「無意味なキーワードの羅列」「被リンクの操作」「コピーコンテンツ」など、Googleが定めているウェブマスター向けガイドラインに違反しているSEO手法を指します。ガイドラインに違反しているとGoogleに認識された場合、検索順位を大幅に下げられるなどのペナルティを受ける可能性があります。一方、広告ポリシー違反には、「故意による商品情報の無記載」「商品やサービスについて誤解を招く表現の使用」などが挙げられます。広告ポリシーに違反すると、広告掲載停止やアカウント停止になるため注意しましょう。ここで紹介した例は一部であるため、下記リンクから詳細内容を確認しておくことをおすすめします。≪詳しくはこちら≫　ウェブマスター向けガイドライン（品質に関するガイドライン）≪詳しくはこちら≫　Google 広告のポリシー６．まとめ SEMは、SEOやリスティング広告などを行って、Webサイトへの集客を増やすための検索エンジン上で行われるマーケティング手法です。基本的に無料で行えるSEO対策は、効果が発揮されるまでの期間（数か月～半年以上）を考慮する必要はありますが、上位表示後の持続性は高く、リスティング広告よりもクリック率が高いという特徴があります。一方、リスティング広告は広告費がかかるものの、運用次第では上位掲載も難しくありません。このようにSEOとリスティング広告はそれぞれ異なるポイントがあるため、リスティング広告で初期段階での刈り取りを行いながら、SEOによる中長期的な目標を追いかけるといった施策を行える点がSEMのメリットです。注意点として、SEMに取り組む際はGoogleのウェブマスター向けガイドラインと広告のポリシーによく目を通し、ペナルティを受けることがないように気を付けましょう。
2021.08.13 検索エンジン最適化（SEO）
canonicalタグはSEOに重要！使い方やよくあるミスも解説
Webサイトを運営していると、コーポレートサイトとサービスサイトで同じ商品紹介ページを掲載するなど、全く同じページをコピーして使うケースがあります。また、[www.xxx.jp]や[www.xxx.jp/index.html]で、同じトップページに遷移するようなケースもでてくるはずです。しかし、何も対策していないと検索エンジンに重複コンテンツとみなされて、適切に評価されなくなる可能性があります。このような場合は、「canonicalタグ」を用いて対策しましょう。今回は、canonicalタグの使い方や注意点、SEOに重要な理由について解説していきます。１．canonicalタグとは？SEOに重要な理由 canonicalタグは、Webサイトにある重複コンテンツの中で、どのページを最も優先させたいのか検索エンジンに知らせる（正規化する）タグです。例えば、同じページに複数のURLからアクセスできる場合や、別ページでも内容が類似しているケースでは、検索エンジンに重複コンテンツとみなされて、クロール頻度の減少やページが評価されない可能性があります。canonicalタグを用いて正規化することで、重要なページのみがインデックスされ、重複コンテンツに分散した評価をまとめられるようになります。２．canonicalタグを使うべき場面実際にどんなケースでcanonicalタグを使うのか、3つ紹介していきます。ECサイトで類似した商品ページが複数ある場合オンラインショップで、同じ商品でも色違いやサイズ違いでページを分けているケースがあります。この場合、優先してインデックスしたい商品ページを選定し、それ以外のページが重複していると認識してもらえるようにcanonicalタグを使います。スマホ用サイトとPC用サイトでURLが異なる場合スマホとPCでWebサイトを分けている場合もcanonicalタグが必要です。それぞれ別URLにもかかわらず、同じページに遷移するからです。このケースではcanonicalタグとともに、alternateタグも使います。まず、alternateタグをPC用サイトに設定すると、クローラーにスマホ用サイトの存在を認識してもらえます。そのうえで、スマホ用サイトにcanonicalタグを記述すると、PC用サイトのスマホ版であることを知らせられます。最後に、ユーザーのデバイス別にPC用サイト・スマホ用サイトでそれぞれ対応するページにリダイレクトするように設定すれば完了です。httpsとhttpがある場合同じコンテンツにおいても、httpsとhttp、wwwありとなしのURLが存在しているときがあります。この場合は、canonicalタグでURLの正規化を行いましょう。３．canonicalタグの記述方法 canonicalタグの記述方法についても見ていきましょう。canonicalタグの記述方法 canonicalタグは重複ページのhead要素内に、以下のように記述します。<head> <link rel="canonical" href="https://～～～～～"> </head>「～～」内には正規ページのURLを記載します。クローラーはページの情報を上から下へと読み込んでいくため、なるべくソース上部に設置するのがポイントです。また、くれぐれも正規としたいページのhead内にcanonicalタグを追加しないよう注意が必要です。canonicalタグのチェック方法サーチコンソールのURL検査ツールでcanonicalタグが正しく実装されているか確認できます。カバレッジの「インデックス作成」に正規ページのURLが表示されていれば問題ありません。４．canonicalタグのよくあるミス Googleのウェブマスター向け公式ブログでは、以下の5つがcanonicalを設定する際によくある間違いとして紹介されています。複数ページにまたがるコンテンツの1ページ目をrel=canonicalのリンク先とする絶対URLのつもりで相対URLを記述してしまう rel=canonicalを意図しない形で指定している、または2つ以上指定するカテゴリページまたはランディングページで特集記事へのrel=canonicalリンクを指定する <body>タグ内にrel=canonicalを入れる上記のミスをすると重複ページではないにも関わらずインデックスされなくなってしまったり、意図していたものとは異なるページが正規化されてしまったりするため注意しましょう。５．まとめ複数のページで内容が類似していたり、ひとつのページに複数のURLからアクセスできる状態だと、検索エンジンに重複コンテンツとして見なされてしまい、意図しないページに評価が集まったり、評価を集めたいページのクロール頻度が減ってしまうことがあります。このような場合には、canonicalタグで正規版としたいページのURLを指定しましょう。ただし、caconicalタグは正規版ではないページのhead要素内に記述するという点には注意が必要です。また、Googleのウェブマスター向け公式ブログで紹介されている代表的な間違いについても気を付けましょう。
2021.08.11 WEB制作
ユーザビリティ評価を実践！各種行政・地方自治体サイトにおけるユーザビリティの課題と改善〜新型コロナワクチンパスポートのオンライン申請の画面設計をやってみた〜
こんにちは、ECマーケティング株式会社でUI/UXコンサルタントをしております、伊藤です。私は普段、「売上をあげたい」「申し込みを増やしたい」というECサイト・マーケティングサイトにおけるユーザビリティの改善をお客様に提案しています。そういった仕事をしているが故に、普段の生活の中でユーザビリティに問題を発見すると一気に仕事モードになってしまい、PCを開き、筆をとってしまうという悪い癖があります。そんな私の気まぐれで各種行政・地方自治体サイトのユーザビリティについて、コンサルタント目線で具体的な改善案を提示するのがこの“ユーザビリティ”シリーズです。前回の記事はこちらユーザビリティ上の課題と改善の方向性（地方自治体のWebサイトの事例）〜マイナンバーカード申請をしながら課題の分析をやってみた〜さて、今回筆をとった理由はずばり「ワクチンパスポートの申請」です。未だに国内外で新型コロナウィルスが猛威を振るっておりますが、皆さん、ワクチンの接種はすでにお済みでしょうか？私も先日無事2回目のワクチン接種を終えまして、ようやく海外在住の家族に会いに行こうと思い立ち、ワクチンパスポート申請を行おうとしたところ、まさかまさかの「申請書を印刷して郵送」方式でした。（苦笑）（注：東京23区のうち港区だけは電子申請に対応していました）そこで今回は、地方自治体のデジタル行政推進担当者様・デジタル庁担当者様に「ワクチンパスポート申請のデジタル化」をご検討いただきたいという思いから、800サイト以上のユーザビリティ改善を実施してきた私が、オンライン申請の画面設計と業務フローをさくっと設計してみました。１．ワクチンパスポート申請を電子化した方がいい３つの理由そもそも、「ワクチンパスポートは紙なので、わざと申請を郵送にしている」という声も聞こえてきそうなので、ワクチンパスポートの申請を電子化すべき理由について考えてみました。１）ワクチンパスポートは主にITを使い慣れている人が必要とするので高齢の方への必要性が相対的に低いワクチンパスポート（新型コロナウイルス感染症予防接種証明書）は2021年8月1日現在、「現に海外渡航予定がある方のみを対象」としているようです。[caption id="attachment_1598" align="aligncenter" width="654"] 港区のワクチンパスポート交付開始画面[/caption]つまり、私のような「仕事や家族の都合でどうしても日本と海外を行き来しなくてはいけない人」が対象になるため、比較的ITリテラシーが高いと想定される人向けの書類がワクチンパスポートだと考えられます。そう考えたとき、比較的ITを使い慣れていない高齢の方が申請する割合は非常に低いと考えられるため、紙申請である必要性はなく、むしろ「デジタルでやってほしい…」と思う申請者が多いのではないでしょうか？２）新しい行政申請を電子化する方が、既存の業務を電子化するよりも簡単「とはいっても、紙で承認するフローを役所で構築してしまっているし、今更デジタルに変えられないよ。」という声も聞こえてきそうなので、業務のデジタル化についても考えてみました。おっしゃる通り、婚姻届や転入届など、既存の業務の電子化は単なるサイト構築だけではなく、業務フローを変えなくてはならないので、電子化しづらいのもよくわかります。一方、ワクチンパスポートの申請は、まさに新たに構築された新しい行政申請であり、業務フローもゼロから構築したはずなので、比較的電子化がしやすく、むしろこういった申請から電子化をしていかなくては、「行政の電子化」は進まないのではないでしょうか。３）他の電子申請業務と比較し相対的に簡単に導入できる（と思われる）最後は私の仮説にすぎませんが、他の電子申請よりも簡単に導入できると考えています。理由としては必要項目を入力し、認証するだけの簡単な申請だからです。他の申請と異なり、数値の整合性を確認したり、電話で詳細を聞いたりすることなく、「住民票との照合」だけで完結するのでは、という申請内容ではないかと（あくまで外目に見て）思っています。以上3つの理由から、ワクチンパスポート申請の電子化が必要だと私は考えました。２．実際の画面設計を作成してみたさて、「課題指摘に終わらず、具体的な改善案を出してコンサルタントと言える」と私は考えているので、実際の画面設計を考えてみました。今回は23区で人口が最も多い世田谷区のサイトで解説しています。 BEFORE(現状)：ワクチンパスポート申請「4ステップ」まずは現状を見てみましょう。申請を思い立ってから申請完了まで「自治体ホームページを開く」→「申請書を印刷する」→「申請書に記入する」→「申請書を〒ポストに投函する」と、実に「４ステップ」を踏みます。そして、申請書は印刷＆手書き＆郵送というアナログトライアングル。自宅でプリンタがない私はここで諦そうになってしまいました。AFTER(改善案)：ワクチンパスポート申請「2ステップ」私が考える改善案はいたってシンプルです。ズバリ「交付申請書を申請フォームに置き換えるだけ」です。データベースの構築は必要ありません。申請書をデジタル化したらどんなフォームだろうと想像していたら、勢い余って画面設計図まで書いてしまいました（汗）デジタル庁、または各自治体の本件担当者様、よかったら採用してください。さて、このシンプルな改善を行うだけで、申請のフローは4ステップから2ステップに短縮され、私のように手元にプリンターも切手もない申請者にとっての手間は、移動時間も含めおそらく2時間ほど短縮されるはずです。３．業務フローについてでは、前に述べた申請フローにした場合、業務フローはどうなるのでしょうか。BEFORE(現状)：紙で確認おそらく今の申請フローの場合、ご担当の方は、各市区町村ごとに郵送で届いた申請書を毎日紙で確認しているでしょう。2人で手分けしてやろうもののなら、それこその接触による感染リスクもありますよね。↓AFTER(改善後)：オンラインのデータを確認フォームをオンライン化した場合、フォーム入力されたデータを、各市区町村の各担当者（郵便を確認するのと同じ人）が、メールボックスで確認し、住民票など何らかの書類と照合する業務フローでスッキリ解決できます。このフローであれば、新たにデータベースを構築する必要はなく、同じ担当の方で業務可能であり、むしろ少ない人数で接触も少ない作業になるのではないでしょうか。また、物理的な紙を印刷、封筒に入れて、それを配達員の方が運ぶという課程でCO2が発生しますが、それが電子化することによって回避されるので、SDGs的な観点でもよいはずです。４．デジタル庁担当者様へのご提案デジタル庁のWEBサイトを見ると、こんな文言がありました。「誰一人取り残さない、人に優しいデジタル化を。」まさしく、私もそれを実現すべきと思います。ぜひ、私のような紙申請に慣れておらず、申請書を印刷するのも郵便局に行くのも時間がかかる人向けの申請から変えていきませんか？ワクチンパスポート申請においては、申請フォーム（受信用メールアドレスを各自治体が設定できるように）を作成し、画面設計案と業務フロー案とともに各自治体に提供する、という簡単な作業です。また、今後も新しい業務フローが発生する際には、ぜひ電子申請をまず検討していただきますよう、一納税者として、また行政の電子化を影で応援するものとして、お願い申し上げます。５．まとめいかがでしたでしょうか。私が海外在住の家族に会いに行くためにワクチンパスポート申請をしようとしたはずが、またまた筆をとって、実際の画面設計までしまいました。大変失礼しました。今この記事を読みながら、「そういうことあるある」と思っている事業会社のマーケターの皆さん、ひょっとしてあなたの会社のサイトも、ユーザー目線で「使いにくいな・・・」と思わせていませんか？実は自分の会社のサイトでも、ユーザー目線が欠けているがゆえに、同じような課題を大事なお客さまに突きつけてしまっているかもしれません。ECマーケティング株式会社では、客観的な目線でマーケティングサイトの改善点を洗い出し、CVR、ひいては売り上げを上げる「ユーザビリティコンサルティング」を提供しています。すでに課題を感じているお客様も、まずサイトを客観的に見て欲しいというお客様も、ぜひまずはお問い合わせください。私が直接コンサルティングさせていただきます。＞＞サイトユーザビリティ改善サービスはこちら＜＜もちろん、この記事をご覧になったデジタル庁や地方自治体のご担当者様からのお問い合わせも、お待ちしております！
2021.07.28 顧客関係管理（CRM）
月商1000万円未満と月商1000万円以上のネットショップ、 CRMの実施状況に大きな違いが！
前回は、月商1000万円未満/1000万円以上のネットショップWeb担当者に対して、使用しているASPカートやMAツール、実施しているWebプロモーション、モールへの出店状況などを調査しましたが、今回は、調査・分析方法、集客方法、ユーザビリティ改善状況、リピート促進施策状況などを聞いてみました。今回の調査結果は、全4回の調査結果報告レポートの第4回目となります。ネットショップ動向調査～小規模/大規模ネットショップ～＊第一弾 1回『現在使っているカートシステムの満足度は？』 2回『現在使っているMAツールの満足度は？』 3回『出店しているモールの出店基準や満足度は？　パート1』 4回『出店しているモールの出店基準や満足度は？　パート2』 5回『月商から見るネットショップのWebプロモーション実施状況』＊第二弾 1回『月商1000万円以上のWeb担当者の約半数がカスタマージャーニーを重視していた！』 2回『ネットショップの流入経路やコンバージョン経路』 3回『ユーザビリティ改善の必要性や実際の改善効果に大きな違いが！』 4回『CRMの実施状況に大きな違いが！』　←本記事尚、今回アンケートにお答えいただいた方の人数やネットショップ業種などの概要については、本アンケート結果の後に記載しています。以下からはネットショップのCRMについて聞いてみた結果です。１．CRMの重要性設問：あなたのネットショップにおいてCRMは重要な施策だと思いますか？月商1000万円未満のネットショップでは、「ある程度は重要だと思う」が46.8%で一番多く、次いで「非常に重要だと思う」が20.7%、「どちらでもない」が15.3%となりました。月商1000円以上のネットショップでは、「非常に重要だと思う」が44.5%で一番多く、次いで「ある程度は重要だと思う」が38.2%、「どちらでもない」が7.3%となりました。月商1000万円未満のネットショップでは「非常に重要だと思う」と答えた方が2割程度だったのに対して、月商1000万円以上のネットショップでは半数近くが「非常に重要だと思う」と答えています。CRMは、メルマガ、LINE、アプリプッシュ通知、ハガキ等でのDMなどにより、1度購入したユーザーに再度購入を促す効果があります。ネットショップの購買ユーザーが多ければ多いほど、メルマガなどを配信できるユーザーの数が多くなり、リピート率が上がることでリピート数が多くなります。同じリピート率でもユーザーを多く抱える大規模ネットショップの方がリピート数（売上）が多くなるのです。そうした傾向があるためか、小規模ネットショップよりも大規模ネットショップのWeb担当者の方が、CRMでの売上貢献の効果や重要性を感じているのではないでしょうか。次は、CRMの実施有無を聞いてみました。２．CRMの実施有無設問：あなたのネットショップにおいてはCRM施策を実施していますか？月商1000万円未満のネットショップでは、「実施している」が66.7%で、「実施していない」が33.3%という結果になりました。月商1000万円以上のネットショップでは、「実施している」が87.3%で、「実施していない」が12.7%という結果になりました。月商1000万円以上のネットショップのWeb担当者は、CRMの重要性を理解している方が多いためか、9割近くのネットショップがCRMを実施しています。月商1000万円未満のネットショップでも6割以上が実施していて、CRM施策は、ネットショップの施策としては、“実施すべき施策”という考え方は、年商の大小関係なく、ある程度、定着しているといえるでしょう。次は、CRMを実施しているネットショップに、具体的なCRMの施策について聞いてみました。３．CRMでの実施施策設問：前問で「実施している」と答えた方にお聞きします。以下のCRM施策で実施しているものを教えてください。月商1000万円未満のネットショップでは、「LINEメッセージ配信」が67.6%で一番多く、次いで「メルマガ配信」が63.5%、「ダイレクトメール」が44.6%。月商100万0円以上のネットショップでは、「LINEメッセージ配信」が76.0%で一番多く、次いで「メルマガ配信」が69.8%、「ダイレクトメール」が59.3%という結果になりました。月商1000万円未満/月商1000万円以上のネットショップともに、LINE、メルマガ、DMの順となっていて、LINEのメッセージ配信が従来CRMの主流であったメルマガ配信を上回わるという興味深い結果となりました。次は、メルマガ、LINEメッセージ配信、アプリプッシュ通知、それぞれの実施施策を見てみましょう。４．メルマガ、LINEメッセージ配信、アプリプッシュ通知での実施施策設問：前問で「メルマガ配信」「LINEメッセージ配信」「アプリプッシュ通知」と答えた方にお聞きします。以下のどの施策を行っていますか？月商1000万円未満月商1000万円以上全体的に、都度配信と定期的なキャンペーンなどの配信が多く、ステップを踏んだ配信は実施している割合が低くなります。ただ、月商1000万未満のネットショップがステップを踏んだ配信が20～30%台であるのに対して、月商1000万円以上のネットショップは、半数以上がステップを踏んだ配信を実施しているようです。ステップを踏んだ配信には、専用のツールを導入する必要があることやLINEメッセージ配信やアプリプッシュ通知でステップを踏んだ配信を実施する際には、ツールのオプション料金がかかるケースが多いことから、コスト面でも売上の高くないネットショップにはハードルが高いのかもしれません。最後に、CRM施策をアウトソースしているかどうか聞いてみました。５．CRM施策のアウトソース状況設問：前問で「実施している」と答えた方にお聞きします。CRM施策は外注していますか？（したことがありますか？）月商1000万円未満のネットショップでは、「制作関連のみ外注している」が39.2%で一番多く、次いで「すべて外注している」が32.4%、「戦略や分析のみ外注している」が17.6%、「外注せずに全て自社で行っている」が10.8%。月商1000万円以上のネットショップでは、「すべて外注している」が39.6%一番多く、次いで、「制作関連のみ外注している」が29.2%、「外注せずに全て自社で行っている」が17.7%「戦略や分析のみ外注している」が13.5%という結果になりました。月商1000万円未満のネットショップ方が全て外注している割合は低いですが、全て自社で実施してる割合も低く、月商1000万円以上のネットショップの方は全て外注している割合が高いですが、全て自社で行っている割合も高い結果となっています。６．まとめ今回は、月商1000万円未満のネットショップと月商1000万円以上のネットショップのCRMの実施状況に関する調査結果を見てみました。結果、月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップでのCRMに関する考え方や実施有無などについては大きな差があることがわかりました。CRMは、メルマガ、LINE、アプリプッシュ通知、ハガキ等でのDMなどにより、1度購入したユーザーに再度購入を促す効果があり、効果が出た場合、ネットショップの購買ユーザーが多ければ多いほど、リピート数（売上）が多くなります。こうしたことから、どうしても、購入ユーザー数が少ないネットショップでは効果が感じられない側面が出てしまいます。ただ、月商1000万円未満のネットショップでも6割以上がCRM施策をやっている結果となっているのは、規模が小さいネットショップでも、一定の効果が出ているといえるのではないでしょうか。**************************************************************** CRMに興味がある方はこちらもご覧ください。〉〉〉　戦略的CRMコンサルティングサービス **************************************************************** 【本アンケートの回答者やネットショップの概要】アンケート回答者：月商1000万円未満のネットショップのWeb担当者111人月商1000万円万円のネットショップのWeb担当者111人アンケート回答期間： 2021/04/08-2021/04/09■ネットショップの業種設問：あなたが担当しているWebサイトの業界（複数ある場合は最も売り上げの大きなサイト）をお答えください。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップともに、「総合小売」が圧倒的に多く、次いで「アパレル」となっています。特徴的なのは、月商1000万円未満のネットショップでは、「教育・教材」（5.4%）で上位にいるのに対して、月商1000万円以上のネットショップではほとんどなかったことです。全体的に「総合小売」「アパレル」が圧倒的に多く、次いで「ソフトウェア」「化粧品」「健康食品・サプリ」が多い割合を占めるといった傾向は、月商にかかわらず大きく変わりはない結果となりました。本調査に関するお問い合わせ先 ━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━━ ＥＣマーケティング株式会社〒105-0013　東京都港区浜松町2-1-13　芝エクセレントビル7F TEL : 03-6435-9540 FAX : 03-6435-9440 Mail: info@ecmarketing.co.jp
2021.07.12 WEB制作
【政令指定都市編】わかりやすい/わかりにくいサイトはどこ？地方自治体サイトユーザビリティランキング
コロナ禍での自粛の影響や、ワクチン接種予約やマイナンバーカード申請など、多くの人が今まで以上に地方自治体のホームページを利用するようになっています。また、デジタル庁が発足し、行政のデジタル化に向けた取り組みが進む一方で、実際の各行政サイトの使いにくさに直面し、ストレスを感じている方が多いのではないかと推測します。そこで、弊社は、これまで企業・官公庁サイトのサイトユーザビリティ調査及び改善を800サイト以上実施してきた知見を活かし、これらの行政サイトの価値向上に寄与するため、今回地方自治体（政令指定都市）のサイトユーザビリティの評価を行いました。１．調査方法弊社コンサルタントチーム３人の評価者によるヒューリスティック評価法（ユーザビリティのセオリーと経験則による評価法）。サイトごとに以下の評価基準に沿って評価。３人の採点の平均をとって評価点としました。（2021年5月実施）＜評価軸と点数配分＞評価軸１：トップページの視認性と操作性（20点）評価軸２：ナビゲーションの視認性と操作性（20点）評価軸３：キーワード検索の視認性と操作性（10点）評価軸４：情報ページの視認性と操作性（20点）評価軸５：ユースケース１：住民票取得（10点）評価軸６：ユースケース２：区民事務所・出張所の確認（10点）評価軸７：ユースケース３：新型コロナウイルス接種予約方法の確認（10点） ――――――――――――――――――――――――――――――――――― 合計 100点２．調査結果のサマリー調査結果のサマリーと主なポイントは以下の通りユーザビリティランキング１位「千葉市」総合点　87.8点/100点トップページのナビゲーション設計とイラストをつかったメリハリがあり淡々としがちな行政サイトを見やすくしている。トップページ以外も見出しごとにイラストを用いてメリハリを出し、見やすさにつながっている。＞＞千葉市のWebサイトはこちらユーザビリティランキング２位「浜松市」総合点　65.3点/100点PCとスマホどちらでも見やすいように、配色を用いた意味づけと画面サイズを考慮したレイアウトなどが工夫されている。＞＞浜松市のWebサイトはこちらユーザビリティランキング３位「横浜市」（ https://www.city.yokohama.lg.jp/ ）総合点　54.5点/100点メニューごとにアイコンがあり、かつ、ユーザー目線にたったラベリングがなされており、自分に必要なページにたどり着きやすい。＞＞横浜市のWebサイトはこちら反対に、今後の改善伸びしろが大きいという意味で、今後の期待を込めて、ランキング下位のサイトも紹介します。上記トップ３と比較すると、その使いやすさの違いが際立ちます。ユーザビリティ改善　伸びしろ１位「堺市」総合点　24.8点/100点PCでキーワード検索をすると、スマホ用のレイアウトが表示され、ロゴを押しても最初のページ（PC用レイアウト）に戻れないなど、未完成の状態で公開されている。【改善のヒント】１）「スマートフォン用サイトを表示しますか？」と聞かず自動的に表示する２）キーワード検索結果からユーザーのデバイスにあったページを表示する＞＞堺市のWebサイトはこちらユーザビリティ改善　伸びしろ２位「新潟市」総合点　27.2点/100点特にスマホサイトにおいて、ユーザーにとっての選択肢（数・レイアウトを両面）が見渡せるようになっていない、画像サイズが小さいなど、PCのためにスマホが犠牲になっている。【改善のヒント】１）スマホサイトで見えるサイズで画像を作成する２）１階層ごとにユーザーに表示するメニュー数を７項目前後にグルーピングする＞＞新潟市のWebサイトはこちらユーザビリティ改善　伸びしろ３位「岡山市」総合点　27.9点/100点多くのユーザー（住民）にとって主要なメニューとなる「暮らしの情報」配下メニューの選択肢に到達するまでが遠いため、どこで何ができるか、を把握しにくい。キーワード検索の精度も低く、関係ない頁が多くヒットする。【改善のヒント】「暮らしの情報」ページ冒頭で配下メニューが表示されるようにレイアウト変更、また「暮らしの情報」ページのメニューをグルーピングし再整理する。＞＞岡山市のWebサイトはこちら３．【参考】サイトユーザビリティランキング上位、下位各１０都市点数一覧最後に、今回調査した20政令指定都市のWebサイトユーザビリティランキングを上位10都市、下位10都市にわけてご紹介します。４．ECマーケティングのサイトユーザビリティ改善サービス ECマーケティング株式会社では、客観的な目線でマーケティングサイトの改善点を洗い出し、CVR、ひいては売り上げを上げる「ユーザビリティコンサルティング」を提供しています。すでに課題を感じているお客様も、まずサイトを客観的に見て欲しいというお客様も、ぜひまずはお問い合わせください。私が直接コンサルティングさせていただきます。＞＞サイトユーザビリティ改善サービスはこちら＜＜もちろん、この記事をご覧になった行政のご担当者様からのお問い合わせも、お待ちしております！
2021.06.25 CVR改善
ユーザビリティ上の課題と改善の方向性（地方自治体のWebサイトの事例）〜マイナンバーカード申請をしながら課題の分析をやってみた〜
こんにちは、ECマーケティング株式会社でUIUXコンサルタントをしております、伊藤です。突然ですが皆さん、マイナンバーカードの申請はお済みでしょうか？私は普段、「売上をあげたい」「申し込みを増やしたい」というECサイト・マーケティングサイトにおけるユーザビリティの改善をお客様に提案しています。そこで今回は、「マイナンバーカードを申請してほしい」と国からご要望をいただいたと仮定して、自分のマイナンバーカード申請をしながらユーザビリティ上の課題を分析。改善策を考えてみました。１．ことのはじまり私が「マイナンバーカードを申請しよう」と思い立つタイミングは突然やってきました。普通の人であれば、転職で身元証明をしなければ…とか、助成金の申請に必要だ、といった理由で申請しようと思うのかもしれませんが、私は特に理由もなくふと作ってみようと思いました。正直なところ、手続きをどうやるかということは知りませんでしたが、オンラインで申請できそうというのはニュースか何かで見た気がするので、在宅ワークの休憩時間10分ほどでできるだろう、そう高をくくっていたのが、その後の悲劇につながりました…。２.実際にマイナンバー申請にチャレンジ！でもなぜか申請ができない… 私が思い立ってから、まずは、Googleで「マイナンバーカード申請」と検索してみました。そしてPCで見ていたので、「パソコンで」をクリックしました。そして「PCで申請」を選択。中に入っていくと、該当らしきメニュー「オンライン申請用サイトはこちら」とあるので、おお、親切でわかりやすいなと思いながらクリックしました。そしてここで最初に「？」が浮かびました。表示は「申請書IDを入力してください」となっています。さて、申請書IDとはなんでしょうか？その存在を知らない私は、右上の「よくあるご質問」から申請の手順を見ると、なるほど、「交付申請書を受け取る」が「オンライン申請」の前に必要なのだとわかりました。しかし、ここで2回目の疑問が浮かびあがります。交付申請書はどこで受け取ればいいのでしょうか？こんなことではめげない私はGoogleで「マイナンバーカード交付申請」と検索しました。しかし、出てきたのは先ほどと同じサイトです。そしてさっきと同じ疑問…の無限ループになってしまいました。そうこうしている間にリモートワークの休憩時間が終わり、申請できませんでした。マイナンバーカード申請って予想以上に難易度高いですね。３．[原因分析と改善の方向性] なぜマイナンバーが申請できないのか？言わずもがな、マイナンバーカードは私のような中年はもちろん、若者やお年寄りなど、多くの国民に広くあまねく必要な手続きです。しかし、通常想定されるユースケースにおいて、わずかこれだけの手続きで３回も行き止まりになってしまいました。ユーザビリティのコンサルタントとして、改善策を考えずにはいられなかったので、お客様（設計者）が国だとして、まずは課題と原因の究明をしてみようと思います。なお、課題に基づく具体的な改善イメージは次の章で書きます。課題①「用語が初めて登場するにも関わらず補足がない」先ほどの手続きで、「申請書ID」「交付申請書」など、私自身が初めて目にする言葉がありました。しかし、それに対する説明がなく、サイト設計者は”ユーザーが手続きの全体を知らない”という前提を見落としているのではないでしょうか？課題①「用語が初めて登場するにも関わらず補足がない」 →原因：ユーザーが手続きの全体を知らない状態で入ってくるという前提が欠けているこの課題に対しての改善の方向性としては2つです。改善の方向性１）「申請書ID」にヘルプをつける（申請書IDとは？）改善の方向性２）「申請書ID」を取得するための手続きページへのリンクを貼るユーザー目線に立てば、きっとこういった理解の補足をすることができるはずです。具体的な改善後の画面イメージは後ほどお見せするとして、ここでは方向性のみお伝えします。課題②「次の手続きに進むリンクが設置されていない」手続きを進めようとしたところ、手続き全体を知らない私は次にどこに進んでいいのかわからなくなっていましました。これも「みんな手続き全体を知っている」という前提でサイトを設計してしまっていることが原因なのではないでしょうか？課題②「次の手続きに進むリンクが設置されていない」 →原因：ユーザーが手続きの全体を知らない状態で入ってくるという前提が欠けている(2回目)2つめの課題の原因も同じく、ユーザーが手続きについて詳しく知らないことへの認識不足だと考えられますね。ここでの改善の方向性も考えてみましょう。改善の方向性）「交付申請書を受け取る」ための手続きページへのリンクを貼るここにリンクが1つあるだけで、スムーズに次に進めますね。課題③「ラベリングが明示的でない」先ほど交付申請書をどこで受け取ればいいか分からなかった私は、Googleで「マイナンバーカード交付申請」と検索して、再び同じサイトへとたどり着く無限ループに陥ってしまい、休憩時間はあえなく終了しました。実はこのとき、「交付申請書が簡易書留で届きます」という表記がページにあったものの、文字が小さく気づいていなかったのです。課題③「ラベリングが明示的でない」 →原因：マイナンバー交付申請書が簡易書留で届きます、という説明が実際にはあるが、ラベリングが不明確なので気づきにくい改善の方向性）ラベリングを「マイナンバーカード交付申請書を受け取る」とするここは、「申請書が簡易書留で届きます」という文章を読んでもらえるように、ラベリングを改善するという方向性がいいのではないでしょうか。４.[厚生労働省様へご提案] すぐにでもできるユーザビリティ改善のイメージさて、前の章で課題と改善の方向性を示したので、具体的な画面イメージをもとに提案してみたいと思います。改善画面その１）「唐突に登場する新用語「申請書ID」についての補足説明と関連手続きへのリンクを設置する。」改善後の画面の提案1つ目は、「申請書ID」についての補足説明・関連手続きへのリンクを貼ってみました。こうすることで、「申請書IDってなんだっけ？」とユーザーが壁に直面しても、自分で理解・解決することができます。できればページ遷移なくポップアップ表示がベストですね。改善画面その2）「交付申請書を受け取っていないユーザー向けの導線を設置する」改善後の画面2つ目として、「オンライン申請手順」のページに交付申請書の受け取り方の動線を設置してみました。こうすることで、交付申請書ってなんだっけ？と手順を見て思った人は、申請書の再申請への手続きに誘導することができます。改善画面その3）「ラベリングを、「申請方法と申請の流れ（マイナンバーカード交付申請書を受け取る）」とする」改善後の画面最後です。交付申請書はどうやって受け取ればいいの？と思いながらこのページに入ってきた人向けに、ラベリングを明示的にしてみました。こうすることで、このラベルが目に付いた人が内容を読み進めて「なるほど、簡易書留で届くのか」と理解することができます。５.まとめ私が仕事の休憩中にふと始めたマイナンバー申請ですが、気づいたら課題発見・改善提案を始めてしまいました。今この記事を読みながら、「そういうことあるある」と思っている事業会社のマーケターの皆さん、ひょっとしてあなたの会社のサイトも、ユーザー目線で「使いにくいな・・・」と思わせていませんか？実は自分の会社のサイトでも、ユーザー目線が欠けているがゆえに、同じような課題を大事なお客さまに突きつけてしまっているかもしれません。ECマーケティング株式会社では、客観的な目線でマーケティングサイトの改善点を洗い出し、CVR、ひいては売り上げを上げる「ユーザビリティコンサルティング」を提供しています。すでに課題を感じているお客様も、まずサイトを客観的に見て欲しいというお客様も、ぜひまずはお問い合わせください。私が直接コンサルティングさせていただきます。＞＞サイトユーザビリティ改善サービスはこちら＜＜もちろん、この記事をご覧になった行政のご担当者様からのお問い合わせも、お待ちしております！
2021.06.24 顧客関係管理（CRM）
月商1000万円未満と月商1000万円以上のネットショップではユーザビリティ改善の必要性や実際の改善効果に大きな違いが！
前回は、月商1000万円未満/1000万円以上のネットショップWeb担当者に対して、使用しているASPカートやMAツール、実施しているWebプロモーション、モールへの出店状況などを調査しましたが、今回は、調査・分析方法、集客方法、ユーザビリティ改善状況、リピート促進施策状況などを聞いてみました。今回の調査結果は、全4回の調査結果報告レポートの第3回目となります。ネットショップ動向調査～小規模/大規模ネットショップ～＊第一弾 1回『現在使っているカートシステムの満足度は？』 2回『現在使っているMAツールの満足度は？』 3回『出店しているモールの出店基準や満足度は？　パート1』 4回『出店しているモールの出店基準や満足度は？　パート2』 5回『月商から見るネットショップのWebプロモーション実施状況』＊第二弾 1回『月商1000万円以上のWeb担当者の約半数がカスタマージャーニーを重視していた！』 2回『ネットショップの流入経路やコンバージョン経路』 3回『ユーザビリティ改善の必要性や実際の改善効果に大きな違いが！』　←本記事尚、今回アンケートにお答えいただいた方の人数やネットショップ業種などの概要については、本アンケート結果の後に記載しています。以下からはネットショップのユーザビリティ改善について聞いてみた結果となります。１．ユーザビリティの重要性設問：あなたのネットショップにおいてユーザビリティ改善は重要だと思いますか？月商1000万円未満のネットショップでは、「ある程度は重要だと思う」が46.8%で一番多く、次いで「非常に重要だと思う」が27.9%、「どちらでもない」が11.7%となりました。月商1000万円以上のネットショップでは、「非常に重要だと思う」が50.0%で一番多く、次いで「ある程度は重要だと思う」が35.5%、「どちらでもない」が9.1%となりました。月商1000万円未満のネットショップでは「非常に重要だと思う」と答えた方が3割以下だったのに対して、月商1000万円以上のネットショップでは半数が「非常に重要だと思う」と答えています。ユーザビリティ改善は、Webサイトの導線、ページ構成、デザインなどを改善して、ユーザーが目的のページにたどり着きやすいように構成・デザインする改善手法で、コンバージョン率を上げる効果があります。ネットショップへの訪問ユーザーが多ければ多いほど、コンバージョン率を改善した場合のコンバージョン数が多くなるため、アクセス数の多い大規模ネットショップでは、同じコンバージョン率でも、大規模ネットショップの方がCV数は多くなります。そうしたこともあってか、小規模ネットショップよりも大規模ネットショップのWeb担当者の方が、ユーザビリティ改善の重要性を経験値から感じているのではないでしょうか。次は、ユーザビリティ改善の実施頻度を聞いてみました。２．ユーザビリティ改善の実施頻度設問：あなたはネットショップでユーザビリティに関して分析や改善を行っていますか？月商1000万円未満のネットショップでは、「年に数回は行っている」が26.1%で一番多く、次いで「リニューアルの際に行っている程度」が23.4%、「全く行っていない」が19.8%という結果になりました。月商1000万円以上のネットショップでは、「ほぼ毎日行っている」が27.3%で一番多く、次いで「リニューアルの際に行っている程度」が18.2%、「年に数回は行ってる」が16.4%という結果になりました。月商1000万円以上のネットショップのWeb担当者は、ユーザビリティの重要性を理解している方が多いためか、年に数回以上行っているネットショップは8割近くになっています。ユーザビリティ改善を全く実施していないのは5%以下ですが、月商1000万円未満のネットショップでユーザビリティ改善を全く行っていないのは2割近くとなっています。月商1000万円未満のネットショップと月商1000万円以上にネットネットショップのユーザビリティ改善に対する認識がここでも大きく違っていることがわかります。次は、Web担当者が重要視しているチャネルについて聞いてみました。３．ユーザビリティ改善の効果設問：ユーザビリティ改善を「行ったことがある」と答えた方にお聞きします。ユーザビリティ改善により効果を感じましたか？月商1000万円未満のネットショップでは、「若干の効果はあった」が51.7%で一番多く、次いで「ある程度効果はあった」が21.3%、「割と効果があった」が12.4%。月商1000万円以上のネットショップでは、「若干の効果はあった」が33.3%で一番多く、次いで「非常に効果があった」が30.5%、「ある程度効果はあった」が17.1%という結果になりました。月商1000万円未満のネットショップでは、「非常に効果があった」と答えた方が5%以下でしたが、月商1000万円以上のネットショップでは3割以上の方が「非常に効果があった」と答えていて、その効果を実感していることがよくわかる結果となりました。最後にユーザビリティ改善を外部の会社にアウトソースしているかどうかを聞いてみました。４．ユーザビリティ改善のアウトソース有無設問：ユーザビリティ改善を「行ったことがある」と答えた方にお聞きします。ユーザビリティ改善は外注したことがありますか？月商1000万円未満のネットショップでは「リニューアル時などには外注している」が44.9%、次いで「ほぼ自社で実施するがたまに外注している」が24.7%、「定期的に外注している」が15.7%。月商1000万円以上のネットショップでは「定期的に外注している」「リニューアル時などに外注している」が同じく35.2%、「ほぼ自社で実施するがたまに外注している」が15.2%という結果なりました。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップともに、「外注せずに自社で行っている」という回答が15%程度と低く、ユーザビリティ分析や改善は専門性の高い分野で、自社で実施することがそう簡単ではないことが伺えます。５．まとめ今回は、月商1000万円未満のネットショップと月商1000円以上のネットショップのユーザビリティ改善に関する調査結果を見てみました。結果、月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップでのユーザビリティ改善に関する考え方や効果に対する恩恵はかなり差があることがわかりました。ユーザビリティ改善は、コンバージョン率をアップさせるという効果があるため、どうしてもユーザー数が多いネットショップの方が効果を感じられる施策と言えます。逆に言うと、大規模ネットショップでのユーザビリティ改善は必要不可欠な施策といえるのではないでしょうか。 **************************************************************** ユーザビリティ改善に興味がある方はこちらもご覧ください。〉〉〉　サイトユーザビリティ改善サービス **************************************************************** ６．本アンケートの回答者やネットショップの概要アンケート回答者：月商1000万円未満のネットショップのWeb担当者111人月商1000万円万円のネットショップのWeb担当者111人アンケート回答期間：2021/04/08-2021/04/09■ネットショップの業種設問：あなたが担当しているWebサイトの業界（複数ある場合は最も売り上げの大きなサイト）をお答えください。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップともに、「総合小売」が圧倒的に多く、次いで「アパレル」となっています。特徴的なのは、月商1000万円未満のネットショップでは、「教育・教材」（5.4%）で上位にいるのに対して、月商1000万円以上のネットショップではほとんどなかったことです。全体的に「総合小売」「アパレル」が圧倒的に多く、次いで「ソフトウェア」「化粧品」「健康食品・サプリ」が多い割合を占めるといった傾向は、月商にかかわらず大きく変わりはない結果となりました。
2021.06.10 WEB広告
ネットショップ動向調査～小規模/大規模ネットショップ～月商1000万円未満/1000万円以上のそれぞれのWeb担当者に聞いたネットショップの流入経路やコンバージョン経路
前回は、月商1000万円未満/1000万円以上のネットショップWeb担当者に対して、使用しているASPカートやMAツール、実施しているWebプロモーション、モールへの出店状況などを調査しましたが、今回は、調査・分析方法、集客方法、ユーザビリティ改善状況、リピート促進施策状況などを聞いてみました。今回の調査結果は、全4回の調査結果報告レポートの第2回目となります。第一回調査は『月商1000万円以上のWeb担当者の約半数がカスタマージャーニーを重視していた！』からご覧ください。尚、今回アンケートにお答えいただいた方の人数やネットショップ業種などの概要については、本アンケート結果の後に記載しています。以下からはネットショップの流入経路やコンバージョン経路について聞いてみた結果となります。１．ユーザーからの流入が多いチャネル設問：あなたのネットショップで流入が一番多いチャネルはどこでしょうか？月商1000万円未満のネットショップでは、「ダイレクト」が23.4%で一番多く、次いで「自然検索」が21.6%、「参照元」が11.7%となりました。月商1000万円以上のネットショップでは、「リスティング広告」が21.8%で一番多く、次いで「ダイレクト」が20.0%、「自然検索」が19.1%となりました。月商1000万円未満のネットショップと比べて月商1000万円以上のネットショップの流入は、広告比率、特にリスティング広告の流入が多く、コストをかけて集客を行っていることがわかります。次は、コンバージョンの多いチャネルを聞いてみました。２．コンバージョンが多いチャネル設問：あなたのネットショップでコンバージョンが一番多いチャネルはどこでしょうか？月商1000万円未満のネットショップでは、「ダイレクト」が27.0%で一番多く、次いで「自然検索」が25.2%、「リスティング広告」が11.7%、月商1000万円以上のネットショップでは、「ダイレクト」が27.3%で一番多く、次いで「自然検索」が19.1%、「リスティング広告」が14.5%という結果になりました。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップともに、上位のコンバージョン経路は同じ結果となっています。近年、SNSの利用が一般的になったことで、SNSがなかったころと比べて検索エンジンの利用が減少したと言われていますが、「自然検索」「リスティング広告」でのコンバージョンが上位にきていることを考えると、検索エンジン利用者がまだまだ多い状況は変わらないと考えらます。次は、Web担当者が重要視しているチャネルについて聞いてみました。３．重要視しているチャネル設問：あなたが今一番重傷視している集客チャネルはどこでしょうか？月商1000万円未満のネットショップでは、「自然検索」が22.5%で一番多く、次いで「リスティング広告」が16.2%、「ダイレクト」が15.3%。月商1000万円以上のネットショップでは、「ダイレクト」が26.4%で一番多く、次いで「自然検索」が21.8%、「SNS」が16.4%という結果になりました。この調査では、月商1000万円未満と月商1000万円以上のネットショップでは大きな違いがみられました。月商1000万円未満のネットショップでは、自然検索、広告を問わず、検索エンジンを重視する傾向にあります。反対に月商1000万円以上のネットショップでは、検索エンジンを活用するリスティング広告よりも、自然検索やSNSを重要視しているようです。また、月商1000万円以上のネットショップでは、「ダイレクト」チャネルを最も重要視している結果となりました。「ダイレクト」からのユーザーは、ブックマークからの流入などで、すでにそのネットショップを知っているユーザーとなるため、ダイレクトからの流入数が多くなることは、そのネットショップを認知しているユーザーが増えていることになります。当然認知しているユーザーが増えることはネットショップの売上も増えていきます。年収1000万円以上のネットショップのWeb担当者は「ダイレクト」チャネルを自社ネットショップの認知度合いの指標として重要視していると考えられます。次は、広告の実施有無について聞いてみました。４．広告の実施有無設問：あなたのネットショップで広告は実施していますか？月商1000万円未満のネットショップでは「実施している」が71.2%、「していない」が28.8%となり、月商1000万円以上のネットショップでは「実施している」が90.9%、「していない」が9.1%という結果なりました。小規模のネットショップよりも大規模のネットショップの方が集客に対してコストをかける余裕があるため、年収1000万円以上のネットショップの9割以上が広告を実施しているという結果になったのは当然と言えるでしょう。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップでは、ともに広告の実施が7割を超えていて、ネットショップでの広告施策は必要不可欠な施策だと考えていいでしょう。次は、その広告に関してアウトソースしているかどうかを聞いてみました。５．広告のアウトソース割合設問：前問で「実施している」と答えた方にお聞きします。広告運用は外注していますか？月商1000万円未満のネットショップでは、「全て外注している」が39.2%、「外注しているが自社でも運用している」が49.4%、「外注せずに全て自社で運用している」が11.4%。月商1000万円以上のネットショップでは「全て外注している」が55.0%、「外注しているが自社でも運用している」が27.0%、「外注せずに全て自社で運用している」が18.0%という結果になりました。当初、ネット広告は、インターネット広告代理店へのアウトソースが主流でしたが、ここ最近では、インハウスでの運用を行っているところも増えてきている状況のようです。特に、「外注せずに全て自社で運用している」率が、月商1000万円以上のネットショップの方が多く、2割弱となっているのは興味深い結果と言えるでしょう。近年、インターネット広告のインハウスでの運用を支援する企業も少なくない背景もありますが、以前より、ネットショップの担当者の広告運用のリテラシーも高くなってきていると言えるのではないでしょうか。６．まとめ今回は、月商1000万円未満のネットショップと月商1000万円以上のネットショップの流入経路やコンバージョン経路などについての調査結果を見てみました。結果、月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップでの流入経路やコンバージョン経路に関してはそれほど大きな乖離はありませんでしたが、月商1000万円以上のネットショップの方が広告の利用が多くチャネルではダイレクトやSNSを重視していることがわかりました。本記事を読んだ後、自社のネットショップの流入やコンバージョン経路などを確認して、今後のプロモーションの参考にしてみてはいかがでしょうか。７．本アンケートの回答者やネットショップの概要アンケート回答者：月商1000万円未満のネットショップのWeb担当者111人月商1000万円万円のネットショップのWeb担当者111人アンケート回答期間： 2021/04/08-2021/04/09■ネットショップの業種設問：あなたが担当しているWebサイトの業界（複数ある場合は最も売り上げの大きなサイト）をお答えください。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップともに、「総合小売」が圧倒的に多く、次いで「アパレル」となっています。特徴的なのは、月商1000万円未満のネットショップでは、「教育・教材」（5.4%）で上位にいるのに対して、月商1000万円以上のネットショップではほとんどなかったことです。全体的に「総合小売」「アパレル」が圧倒的に多く、次いで「ソフトウェア」「化粧品」「健康食品・サプリ」が多い割合を占めるといった傾向は、月商にかかわらず大きく変わりはない結果となりました。第一回調査は『月商1000万円以上のWeb担当者の約半数がカスタマージャーニーを重視していた！』からご覧ください。
2021.05.19 WEB広告
ネットショップ動向調査～小規模/大規模ネットショップ～月商1000万円未満/1000万円以上のそれぞれのWeb担当者に聞いた。月商1000万円以上のWeb担当者の約半数がカスタマージャーニーを重視していた！
前回は、月商1000万円未満/1000万円以上のネットショップWeb担当者に対して、使用しているASPカートやMAツール、実施しているWebプロモーション、モールへの出店状況などを調査しましたが、今回は、調査・分析方法、集客方法、ユーザビリティ改善状況、リピート促進施策状況などを聞いてみました。ネットショップ動向調査～小規模/大規模ネットショップ～＊第一弾 1回『現在使っているカートシステムの満足度は？』 2回『現在使っているMAツールの満足度は？』 3回『出店しているモールの出店基準や満足度は？　パート1』 4回『出店しているモールの出店基準や満足度は？　パート2』 5回『月商から見るネットショップのWebプロモーション実施状況』＊第二弾 1回『月商1000万円以上のWeb担当者の約半数がカスタマージャーニーを重視していた！』 2回『ネットショップの流入経路やコンバージョン経路』今回の調査結果は、全4回の調査結果報告レポートの第1回目となります。まずは、今回アンケートにお答えいただいた方のネットショップについて概要を紹介します。アンケート回答者：月商1000万円未満のネットショップのWeb担当者111人月商1000万円以上のネットショップのWeb担当者111人アンケート回答期間：2021/04/08-2021/04/09 １．ネットショップの業種設問：あなたが担当しているWebサイトの業界（複数ある場合は最も売り上げの大きなサイト）をお答えください。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップともに、「総合小売」が圧倒的に多く、次いで「アパレル」となっています。特徴的なのは、月商1000万円未満のネットショップでは、「教育・教材」（5.4%）で上位にいるのに対して、月商1000万円以上のネットショップではほとんどなかったことですが、全体的に「総合小売」「アパレル」が圧倒的に多く、次いで「ソフトウェア」「化粧品」「健康食品・サプリ」が多い割合を占めるといった傾向は、月商にかかわらず大きく変わりはない結果となりました。２．Webマーケティング関連の情報の入手先は？設問：あなたはITやWebマーケティング関連の情報を普段どこから入手していますか？月商1000万円未満のネットショップでは、「SNS」が54.1%で一番多く、次いで「いくつかのWebメディア」が52.3%、「YouTube」が44.1%となりました。月商1000万円以上のネットショップでは、「いくつかのWebメディア」が72.7%で一番多く、次いで「SNS」「いくつかの専門アプリ」がそれぞれ60.9%となりました。月商1000万円未満、月商1000万円以上のネットショップのWeb担当者はいずれもSNS、Webメディア、アプリ、YouTubeを活用して情報収集をしている人が多い結果となりましたが、月商1000万円以上のWeb担当者は、セミナー/ウェビナー、新聞・雑誌、展示会、交流会などで情報収集する人の割合も比較的多いようです。月商が多いほど、競合するネットショップも多いと考えられ、そうした背景のなかで、月商1000万円以上のネットショップを運用するWeb担当者は広く情報を収集する傾向にあるのではないでしょうか。次は、Googleアナリティクスの活用状況を聞いてみました。３．Googleアナリティクスの活用状況設問：あなたが担当しているネットショップのGoogleアナリティクスにどの程度アクセスしていますか？近いものをお答えください。Googleアナリティクスの活用状況を見ると、月商1000万円未満と月商1000万円以上のネットショップでは、かなりの違いがみられました。「ほぼ毎日アクセスしている」が、月商1000万円未満のネットショップでは8.1%とかなり少ないですが、月商1000万円以上のネットショップでは36.4%と4割近いWeb担当者がGoogleアナリティクスを毎日活用しているという結果となりました。週に1回以上アクセスしているWeb担当者となると、月商1000万円未満では30.6%、月商1000万円以上では61.9%となっています。反対に「全く活用していない」は、月商1000万円未満では17.1%、月商1000万円以上では7.3%という結果になりました。Googleアナリティクスは、無料ツールとして世界中で使用されていて、上手に分析を活用することで、売上アップにつながるツールです。やはり、月商1000万円以上のネットショップの多くは、Googleアナリティクスをうまく活用して売上につなげているといえるのではないでしょうか。次は、Googleアナリティクス以外の分析を行っているかどうかを聞いてみました。４．Googleアナリティクス以外の分析は？設問：あなたが担当しているネットショップでGoogleアナリティクス以外に分析を行っていますか？近いものをお答えください。こちらでも、月商1000万円未満と月商1000万円以上のネットショップでは、大きな違いがみられました。「ほぼ毎日アクセスしている」が、月商1000万円未満のネットショップでは8.1%、月商1000万円以上のネットショップでは35.5%と、月商1000万円以上のネットショップではGoogleアナリティクス以外のツールも駆使して分析を行っているという結果になりました。こうした結果を考えると、月商が多いネットショップでは、効果測定を非常に重要視していることがわかります。逆に言うと、売上アップのためには効果測定が必要不可欠だといえるでしょう。次は、ユーザー調査について聞いてみました。５．ユーザーへのアンケート調査の実施有無設問：あなたはネットショップの売上改善のためにユーザーへのアンケート調査を実施したことがありますか？近いものをお答えください。「実施したことがない」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは28.8%、月商1000万円以上のネットショップは8.2%という結果となり、月に1度以上行っている割合は、月商1000万円未満のネットショップは22.5%、月商1000万円以上のネットショップは49.1%という結果になりました。月商1000万円以上のネットショップで、ユーザー調査を毎日実施しているという回答は、購買時フォームでいくつかのアンケートを行っていると考えられます。こちらでも、月商の多いネットショップではユーザー調査を重視しているという結果が出ましたが、月商が少ないネットショップでは、ユーザーの母数が少なくアンケート調査が難しいところもあるかもしれません。次は、ペルソナ設定の有無を聞いてみました。６．ペルソナ設定の実施有無設問：あなたの運営するネットネットショップのペルソナ像は設定していますか？「過去にペルソナを設定して定期的に見直している」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは9.9%、月商1000万円以上のネットショップは40．0%という結果となり、反対に「特にしていない」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは23.4%、月商1000万円以上のネットショップは7.3%という結果になりました。きちんとペルソナ設定をしているかどうかの割合に違いはありますが、「ユーザー層はぼんやりと把握している」という割合はほとんど同じ結果となり、ペルソナ設定を重視していない層は月商に関わらず一定数存在するようです。最後に、カスタマージャーニーマップの作成有無について聞いてみました。７．カスタマージャーニーマップの作成有無設問：あなたの運営するネットネットショップでカスタマージャーニーマップは作成していますか？「過去に作成して定期的に見直している」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは12.6%、月商1000万円以上のネットショップは45.5%という結果となり、反対に「特にしていない」という回答では、月商1000万円未満のネットショップは27.0%、月商1000万円以上のネットショップは7.3%という結果になりました。こちらもペルソナ設定と同様に、きちんとカスタマージャーニマップを作成しているかどうかの割合に違いはありますが、「ぼんやりと把握している」という割合は月商1000万円以上のネットショップでも3割超と、カスタマージャーニマップを作成しない層は月商に関わらず一定数存在するようです。７．まとめ今回は、月商1000万円未満のネットショップと月商1000万円以上のネットショップでの調査・分析についての調査結果を見てみました。結果、月商1000万円未満のネットショップでマーケティングに関する調査・分析をきちんと実施している割合は、月商1000万円以上のネットショップに比べて圧倒的に少ないことがわかりました。ネットショップを展開するにあたっては、Webマーケティングは非常に重要な役割を果たします。月商1000万円以上のネットショップで調査・分析を日常的に実施していることを考えると、調査・分析、効果測定は、やはり売上アップに欠かせないものだと言えるのではないでしょうか。まだ調査・分析などを実施していないWeb担当者であれば、月商の有無にかかわらず、調査・分析、効果測定などを始めてみてはいかがでしょうか。前回のネットショップ動向調査～小規模/大規模ネットショップ～第一弾『現在使っているカートシステムの満足度は？』第二弾『現在使っているMAツールの満足度は？』第三弾『出店しているモールの出店基準や満足度は？　パート1』第四弾『出店しているモールの出店基準や満足度は？　パート2』第五弾『月商から見るネットショップのWebプロモーション実施状況』

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